社会問題作品一覧
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3.6新聞、TVのニュースはなぜ真実と思いこみ、誤報があるのか? 朝日新聞の「慰安婦問題」の誤報、福島原発の「吉田調書」のスクープ→大誤報、そして池上連載コラム掲載拒否、この3つの事件をめぐって、2014年はマスコミに対する不信感、ブーイングが乱れ飛んだ。ニュースはそもそも偏向している、都合の悪いことはなかなか書かない、といった批判も、じつは報道という世界の仕組みや考え方を知らないからだと著者はいう。池上彰がNHK記者としての実体験を踏まえて解説するニュースの裏側!ふだん見ているニュースはこんなふうにつくられていた!公平中立なメディアはあるか、スポンサーはどこまで力をもっているのか、ニュースは国益を考える必要があるのかなど、さまざまなニュースの大疑問に答える!!
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3.6学生、教員、経営者、すべてが劣化! 教員は見た! 学生、講師、大学経営者、全てが劣化(=Fランク化)する大学の裏側! 「ヨーロッパ」を国の名前だと勘違いする学生、授業中に友人とハイタッチしまくる女子学生、うるさすぎる教室…。学生の質の低下が叫ばれて久しい。しかし、劣化しているのは学生だけではない。 「プロジェクトX」のDVDを流すだけの授業をする講師、学生同士の名ばかりディスカッションでサボる教員。大学経営者は、低賃金で非常勤講師を雇い、浮いたカネで有名人を教授にしたり、有名アスリートを運動部監督に迎えたりする。 2016年3月まで3つの大学で教鞭を執っていた著者が、大学が抱える問題を浮きぼりに。 さらに、よい大学の見分け方も掲載。大学のパンフレットやウェブサイトの見方まで紹介する。 ※「Fランク」…元々、大手予備校がつくった言葉で「ほぼ無試験で入学できるランク」を意味する(現在、この予備校では使われていない)。本書では、「Fランク化」を「劣化」の意味で使っている。
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3.6団塊の世代が75歳になる2025年、家でも病院でも死ねなくなる!? 「多死社会」を迎えて病院がパンク、政府は在宅の看取りを推奨するが、訪問医師、訪問看護師、介護福祉士の数が足りない。今、何をすべきか? 豊富な現場取材をもとに考察する。
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3.6多くのエコノミストは、各種の経済指標から未来を予測する。その国のGDP、企業の業績、株価、財政状況などを見て、「ありそうな未来」を導き出す。投資家も、大方が同じようなことをしている。だが著者は、未来予測に関しては、その国の「人口」を見る。増えるのか、減るのか。そして次に、教育のレベルが高いかどうかを見る。それだけで、ほとんど確実な未来が描けるのだという。では、「アベノミクス」「2020年・東京オリンピック」で浮かれる日本の未来どうか。残念ながら、著者は悲観的な未来を描く。「老人の街でやる2020年東京五輪」「ものづくり国家・ニッポンの崩壊」「仕事を機械に奪われ、失業者が増える」「増税で締め上げられ監視される市民生活」……。30年以上のメディア生活で培った視点、情報網を駆使し、多くの日本国民が目を背けたい「現実」を提示しながら、今後のビジネス、投資、生活に役立つ「未来地図」を読者に届ける。
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3.6「超」階級化する日本 若者の経済状況に比べれば、その親世代が恵まれているとはいえ、格差があることは確かである。親が早く亡くなった、親自体がリストラに遭った、親が離婚したなど、さまざまな理由で、親に若者を依存させる余裕がないケースも増えてきている。若者が強者だった時代、おおむね1990年頃までは、学校を卒業さえすれば、男女とも自立して生活ができる定職に就くことができた。しかし、今は、学卒後、定職に就けない若者が増えており、親にも頼れない場合は、不安定な職で自立して生活するしかない。その結果、ホームレスやネットカフェ難民、そして、生活保護を受ける以外にまともな生活をする手立てがない状況に追い込まれる。つまり、欧米で見られたようなアンダークラスの若者が増え始める。日本では、そのような若者が大量に出てこないのは、まだ親が面倒を見ているからであり、それができない親が増えれば、当然、日本でもアンダークラスの若者が増えることは必然である。 (本文より) 【主な内容】 序 章 若者に冷たい社会 子どもにやさしい親 第1章 若者に冷たい日本は「ブラック国家」なのか 第2章 「変容する家族」が新たな弱者を生む 第3章 ゆがんだ年金制度が「老後格差」を拡大させる 第4章 日本経済の停滞・凋落が止まらない 第5章 日本再浮上のために ~家族社会学からの提言
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3.6「食品業界の裏の裏」まで知り尽くした著者が明かす、スーパーの「日付偽装」「再加工」「使い回し」の実態には、驚きを隠せません。「法律上、問題がない」という理由のもと、消費者の感覚ではとても許されないことを行っているスーパーが少なくないのです。 ・売れ残ったマグロのサクは、翌日刺身にして再販売/・とんかつはカツ丼、うなぎの蒲焼きはうな丼にリサイクル/・賞味期限切れの食パンは、ラスクに再加工/・フルーツはカットして、2回、3回、使い回す、そういった「再加工」「使い回し」の問題とともに、 ・開店早々、大量に並んでいる刺身は、いつ造ったもの? ・卵はなぜ、毎日同じ数だけ産まれるのに、特売日には10倍並ぶ? ・卵の賞味期限は、なぜどれも新しい? といった「日付偽装」の問題まで、詳しく、わかりやすく解説しています。 「合法」「法律上、問題ない」という名のもと、スーパーではいったい何が行われているのか? 食品衛生法やJAS法といった法律は、いったい誰の味方なのか? ぜひ本書を読み、安全でおいしい食品を選べる「スーパーの達人」になってください。
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3.5「前代未聞の薬害」「謎の体調不良」 「接種後に日本全体の死者数が増加」 “疑惑のワクチン”の実態を徹底レポート! 日本人が知らないmRNAワクチンのリスク あなたの体調不良も、もしかして…… 大手メディアによる「陰謀論」のレッテル貼りに騙されるな! パンデミックから3年、新型コロナとコロナワクチンの「真相」が明らかになりつつある。過去最大級「薬害」の実態。有名人「体調不良」との関係。接種後に「日本全体の死者数増加」が意味すること。ノーベル生理学・医学賞とファイザーの金銭的癒着……。新聞・テレビだけでなくネットメディアも言及しない「最大のタブー」を明らかにする。
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3.5多くの中国人の声から論じる、まったく新しい「日本論」! 高成長が曲がり角を迎え、コロナ禍以降は社会に息苦しさも感じる――。 ここ数年、中国人が母国を見る目が変わりつつある。統制が厳しくなる一方の社会、格差が広がり先行きの暮らしにも大きな不安を感じる。 そして彼らは日本に目を向ける。食事、教育、文化、ビジネス、社会……。距離的に近く、安心・安全、そして何よりコスパのいい国にどれだけの魅力を感じるのか。 豊富な取材により、多くの中国の人々の声から浮かび上がる、新しい日本論が誕生しました。
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3.5いま日本では、「働き方改革」が政策として推進されていますが、企業の生産性向上ばかりが注目されがちです。社会で本当の「働き方改革」が進むと、夫婦間の信頼関係が再構築され、家庭内の幸福度が上がり、子どもたちを包み込む空気に変化が起きるのだと、私たちは実感しています。 長時間労働社会では、働く人たちが疲弊し、家族との関係性に悪影響を及ぼします。たとえば、子育てや介護の現場ではイライラばかりがぶつけられます。 日本の子どもたちの自己肯定感は、先進国で最も低い。少子化は加速し、社会保障負担は年々重くなる、という悪循環が繰り返されてきました。 こんな社会はもう終わりにしなくてはならない。私たちはそう思っています。だからこそ、「働き方改革」をブームで終わらせてはならないのです。 ※こちらの作品は過去に他出版社より配信していた内容と同様となります。重複購入にはお気を付けください
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3.5相続は「幸せで豊かな老後を叶えること」が最重要 年間100件以上の相続案件に携わるエキスパート税理士が豊富なケーススタディから 相続の基礎知識から具体的な対応策まで教えます 相続は⼥性にとって、⾮常に難しい問題になることが多いです。平均寿命が延びて、⼥性のほうがより⻑⽣きになり、夫を送るケースが多く、夫のみならずご⾃⾝の両親や夫の両親など、様々なかたちで相続に直⾯することがあるからです。夫を亡くした喪失感や悲しみに暮れるなかで、相続のシビアな問題に直⾯してしまうことも。 ⼤切なのは「残された妻(家族)が、その後の⼈⽣を幸せに過ごせるかどうか」ではないでしょうか。 本文では3つのポイントを掘り下げて解説しています。 ①「もしも夫が亡くなったら」を具体的に想像し、起こりうる問題を想像して⼼構えをしておくこと ② 相続で起こりうる問題に対して「残された⾃分が⼈⽣を豊かに⽣きる」という視点を最重視して対処すること ③ ①と②を踏まえ、相続の基本の流れを、簡単にでも事前に理解しておくこと 本書は、将来的な相続に備えたい⽅や、すでに相続に直⾯している⽅のために、いかに相続税を節税するかを指南するものではありません。 相続を円満に進めるための「⼼構えと考え⽅」、そして相続の基礎知識や具体的な対応策を解説。「妻」に限らず「残された側=夫」が知っておくべき相続のことを数々まとめているので、様々な⽅にお役⽴ていただける1冊です。 <目次>※一部抜粋 第1章 「万が一のこと」を具体的に考えてみよう 残された妻が直面する相続の問題とは? 第2章 トラブルの実例に学ぶ 残された妻や家族を困惑させた5つに相続の話 第3章 10か月間で、何をどうすればいい? 相続で「起こること」と「やるべきこと」の基本 第4章 「残された妻の人生を豊かにする相続」を叶えるために
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3.5元総理大臣が銃撃されるという衝撃的な事件から約半年。 安倍氏は静かに見送られるのかと思いきや、「安倍的なもの」にすり寄っていた人々の様子がどうもおかしい。 信じてきたものとカルトのつながりが注目されるや否や、この問題を「信教の自由」にすり替えたり、ありもしない話を創作したり、「静かに見送りたい」と言いながら巨額の税金を使う「国葬」を大声で支持したり……。 この本では、今もテレビ・SNSで野放しにされている「論客」たちを丁寧に観察します。 読者の皆さまが、こうした連中に騙されないための転ばぬ先の杖となる一冊です。
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3.5生物学者が生存戦略の視点から説く、 現代人のための「孤独の飼い慣らし方」! いま、日本人の約4割がなんらかの形で孤独を感じているという。 心身の健康リスクをもたらし、テロや無差別殺傷の引き金にもなるといわれる“現代の伝染病”が、私たちに不安や寂しさを抱かせる理由とは? 「孤独の起源」を読み解くヒントは、人類の祖先が狩猟採集を行っていた時代の生活様式にあった。 現代を生きる我々は「ひとりぼっちを回避することによって生き延びた人びと」の末裔(まつえい)なのである――。 他生物との比較を交え、気鋭の生物学者が解き明かす、知られざる孤独の正体と処方箋! 〇「孤独になると死ぬ」という人類のトラウマ 〇「仲間を助ける」は生物界においては珍事 〇オランウータンのワンオペ育児は合理的 〇一匹狼は孤独を愛していないという事実 〇無益な争いを回避するサルの階級社会 〇ボノボの疑似セックスは孤独回避の知恵 〇生物界では「不倫」も立派な生存戦略 〇「みんなと同じことをやれ」の教育が孤独を生む 〇弱い個体ほど集団で群れたがる 〇「人生の意味」という妄想が人を苦しめる
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3.5フィナンシャル・タイムズ、タイムズなど欧米メディアで絶賛!イブニング・スタンダード紙のブックオブザイヤー受賞。「資本家」対「労働者」から「大都市エリート」対「土着の国民」へ。左右ではなく「上下」対立の時代を読み解くバイブル!ポピュリズムは病原ではなく症状だ。民主主義を滅ぼす病原は新自由主義にある 【欧米メディア&識者が絶賛】 ◎これまでで最も優れたポピュリズム分析の書(「イブニング・スタンダード」紙) ◎力作だ。欧米の政治が簡潔ながらも繊細に分析されている。ポピュリズムは、大学を出ていない労働者たちから経済的交渉力、政治的影響力、文化的威厳を奪ってきたテクノクラート新自由主義に対する反動だとリンドは主張する(デイヴィッド・グッドハート、『The Road to Somewhere』著者) 【中野剛志氏】 ポピュリズムの原因は、新自由主義的な政策によって労働者階級を抑圧し、政治・経済・文化のいずれの領域においても労働者階級を疎外してきたエスタブリッシュメントの側にある。ポピュリズムは確かに健全ではないが、それは、エスタブリッシュメントの新自由主義的な支配という疾患に現れた症状に過ぎないのである。私は、リンドの思想に全面的に賛成である(巻頭解説より) 【施光恒氏】 本書は、戦後実現した「民主的多元主義」の安定した政治が、1970年代に始まった新自由主義に基づく「上からの革命」の影響を受けた結果、機能不全に陥り、米国の国民統合が現在までにいかに脅かされ、分断が進んだか、またどのように分断の解消を図っていくべきかについて考察したものである。民主的多元主義の再生を可能ならしめるために、現行の新自由主義に基づくグローバル化推進路線の転換が必要だと本書は論じる。新自由主義的な改革に明け暮れてきた欧米諸国や日本に新しい視点を与え、自由民主主義の意味や条件を考えさせる貴重な一冊だ(監訳者解説より)
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3.5◎マルクス、ケインズ、ガブリエル先生が、いきなり教室にやってきて、みんなの悩みに答え始める! 経済学というと「需要曲線」・「供給曲線」といったことばかりが思い浮かびますが、「経済学者」がやってきたことは、目の前の事象から今どんなふうに社会が回っていて、どうしていけばいいのかを考える、ということ。 「仕事が楽しくない……」「真面目にやっている人が損する社会になってない?」「デジタル化で、経済はどんなふうになるの?」「同じ仕事をしているのに、転職したら年収があがって、なんとなく不思議な感じ」「会社に行くと疲れる」などなど、身近な疑問に、古今東西の経済学者が答えます。 ◎マルクス先生、ケインズ先生のホンネを聴け! マルクス・ケインズなどが本音ベースで持論を解説。 その背景を知ることで、その本当の意味が見えてくる――。 経済学をはじめとする社会学・哲学の著名な学説をざっと知りたい方にもおすすめです。 登場する経済学者・社会学者・哲学者の一例: マルクス、アダム・スミス、ケインズ、シュンペーター、ヴェブレン、ハイエク、ヒューム、ベンサム、カント、、デリダ、デュルケーム、リースマン、ボードリヤール、レヴィ=ストロース、ダニエル・コーエン、マルクス・ガブリエル、斎藤幸平 協力:UNIVERSITY of CREATIVITY
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3.5◎安物のダイヤモンドやハイヒールOLが、地球を加熱する? ◎温暖化は「孫子の兵法」が原因? ◎環境問題もやっぱり「格差」だった! ◎グーグルが地球を冷ます? ◎省エネでメタボも解消! ◎「100ドルパソコン」が地球を救う! ◎割り箸は環境破壊? ◎「チームマイナス6%」で日本だけが損をする? ―― 一見、無関係と思われるような日常のあらゆる活動が及ぼす、地球環境への影響とは。わかりやすい例や素朴な疑問から、温暖化問題の本質に迫る。一方で、実は「地球に優しい」ことは、私たちにとっても優しいという事実がある。人生の質を高め、ビジネスでも利益を上げるのだ。本書を読めば、一人ひとりが自分の問題として前向きに温暖化を考えることができるだろう。そのときこそ、「エゴ」は「エコ」に転じるはずだ。そして、指一本からでも世界は変わり始める。
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3.5中間層の没落、2028年米中GDP逆転、停滞する日本、広がる「K字の傷」…… 激動と転換の時代、未来を考える視座をどこに置くべきか? 68人の知性と考える、25の世界の命題 2020年、新型コロナウイルスの危機が私たちに突きつけた現実は、平和と秩序の女神「パクス」のいない世界だった。 民主主義とグローバリズムの動揺、デジタルが生む分断、開く経済格差、若者たちの貧困化……社会のあらゆる矛盾があぶりだされ、世界の変化が加速している。 このような不連続の時代をどう生きるべきか? 68人の世界の知性とともに考える日本経済新聞の大型連載がついに書籍化。
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3.5●「気候変動」「人口減少」……。来るべき世界が企業・個人にもたらす本当のインパクトとは? ●総勢18人の識者に聞く「私たちは変化にどう備えるべきか」 技術の進化やグローバル化などにより、ビジネスを取り巻く環境の変動性、不確実性、複雑性、曖昧性が増している中、コロナ禍が起こり、未来がどうなっていくのかは、ますます見通すことが難しくなりました。そこで月刊ビジネス誌『THE21』編集部では、2030年という近未来に焦点を当てて、企業経営者やコンサルタント、経営学者など、様々な形でビジネスの世界で活躍されている18名の方々に、次の4点について質問を投げかけました。 ●2030年に向けて注目している変化 ●衰退するビジネス ●新たに発展するビジネス ●個人が身につけるべきスキル・思考・行動様式 本書に収録しているのは、その答えです。 鈴木貴博/夫馬賢治/佐俣アンリ/石井菜穂子/梅澤高明/木下斉/楠木建/小室淑恵/松本大/村上憲郎/藤井保文/神田昌典/小林喜光/入山章栄/望月智之/菊地唯夫/中川悠介/福田稔
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3.52020年春、新型コロナウイルスへの対策として、多くの大学が「オンライン授業」を導入した。「対面授業での感染リスクを避けつつ、効率的な学びの場を提供できる」として一躍脚光を浴びたオンライン授業だったが、学生たちからは「授業が身になっている気がしない」「施設利用や教員・学生との交流の機会が奪われている」といった不満が続出。一部学生の間では学費返還を求める運動まで巻き起こった。 しかし頭を悩ませたのは学生だけではない。授業を行う教師にも、トライ&エラーで新しい授業スタイルを確立することが求められている。 本書では急速に浸透したオンライン授業について、大学教員・大学生・保護者という3者から寄せられた、教育現場のリアルな声を紹介。また思想家・内田樹氏が「オンライン授業は対面授業の代替物たりうるか」について語るコラムや、東京大学大学院情報学環・吉見俊哉教授へのロングインタビューなどを通じ、オンライン授業の最前線に迫る。 【本書の内容】 第1章:降って湧いた「オンライン授業」 大学で何が起こったのか 第2章:走りながら考え、教えながら悩んだ 大学教員から見た「オンライン」 第3章:「教室」が消えた! 学生たちは「大学」に何を求めているのか コラム:思想家・内田樹氏に聞く オンライン時代の「新たな教育プログラム」が必要だ 第4章:コロナ以前の大学にはもう戻れない オンライン授業の未来 第5章:ロングインタビュー 大学はもう一度死ぬのか? 吉見俊哉・東京大学大学院情報学環教授
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3.5新聞・TVではわからない「世界の真実」に迫る―― 12万部突破の大人気シリーズ、待望の第2弾。 政治/格差/国民性/教育/日本称賛の事実など、世界を見る目が“ガラッ”と変わる! 元国連専門機関職員の著者が、日本のマスコミが報道しない「世界のニュース」を紹介します。 <見出し例> ・日本の良さを伝えない不思議なメディア ・欧州で相次ぐ東アジア人差別 ・貧困層に容赦しないアメリカ人 ・世界一幸福なフィンランド、でも教育レベルはヤバい ・「欧米の学校は自由」という妄想 ・中国ゲームが世界市場で失敗した理由とは ・「子ども部屋おじさん」は世界の最先端!? ・誘拐が多発する先進国 ・よくいえば個人主義、悪くいえばワガママ ――など。 世界で扱われている衝撃のニュースに驚きつつ、新時代を生き抜く知識・教養が得られる本です。 【著者プロフィール】 谷本真由美 (たにもと まゆみ) 著述家。元国連職員。 1975年、神奈川県生まれ。 シラキュース大学大学院にて 国際関係論および情報管理学修士を取得。 ITベンチャー、コンサルティングファーム、 国連専門機関、外資系金融会社を経て、現在はロンドン在住。 日本、イギリス、アメリカ、イタリアなど世界各国での就労経験がある。 ツイッター上では、「May_Roma」(めいろま)として舌鋒鋭いツイートで好評を博する。 著書に、『キャリアポルノは人生の無駄だ』(朝日新聞出版)、『日本人の働き方の9割がヤバい件について』(PHP研究所)、『日本が世界一「貧しい」国である件について』(祥伝社)、『不寛容社会』(小社刊)など多数。
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3.5※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 年間30万頭、1日約820頭――これは、日本で殺処分されている犬猫の数。純血種の犬、生まれたばかりの子猫、人間が大好きで従順な猟犬……。なかには一時流行になったチワワやプードルもいる。これは、人間の身勝手で施設に持ち込まれ、悲しい最期を迎えることになった動物たちのレポート。尊い命を簡単に捨ててしまう人たちがいること、そんな人間の犠牲になっている動物たちがたくさんいるという現実を訴えます。一方で、処分されてしまう動物たちを救おうと、精力的に活動している人たちの姿も。母親ときょうだいたちが感染症で死んでいく中、奇跡的に生き延びた2匹の子犬、骨折した足を治療されることなく多頭飼いされ、人間不信に陥っていた犬。行き場のなかった子が、里親の元で幸せを取り戻していく姿を感動的に描きます。施設の檻にしがみつき、訴える瞳、新しい家族に抱かれ、見つめる瞳……犬や猫たちの姿を見て、何かを感じて下さい。
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3.5歴史学の視点から見たとき、感染症は世界をいかに変えてきたのか――。 この問いに歴史学者として答えることを通じて、新型コロナウイルスがぼくらの社会にもたらす変化を予測する材料を読者に提供したい。 社会経済史を専門とする歴史学者である著者が、緊急事態宣言発令下で芽生えた切実な関心から文献を集め、読み解いた、感染症史です。 「感染症と人間社会の相互作用(人間社会の変化が感染症に影響し、感染症の変化が人間社会に影響する)」という観点から、ペスト、天然痘、コレラ、インフルエンザなど、過去に感染爆発を起こした代表的な感染症について、概説します。 ウイリアム・マクニールの論考を枠組みとして用いながら、信頼できる情報を体系的、かつコンパクトにまとめました。 各章末には、それぞれの感染症についてより深く理解するうえで役立つ名著、良書を紹介するブックガイドを付しています。
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3.5「世」という漢字には、30年という意味があります。 いまから30年前、日本のバブルがはじけました。 その30年前は高度経済成長がはじまり、 さらにその30年前は戦争へとつながる満州事変が起きました。 時代は30年ごとに大きな転換点を迎えるのです。 では、令和日本の30年はどうなるのでしょうか? 本書は、これからの30年を 私たち日本人がどう生きるかをテーマにしています。 大事なことは、 いま私たちの周りで何が起きている問題、 これから起こる問題などを正しくとらえることです。 急激な人口減少、大地震や大雨などの自然災害、 中国の台頭による国際関係の変化など、 私たちを取り巻く問題はあまりにも大きく多いです。 それでも、私たちは、働き、生きていくのです。 本書は、若者の未来を拓くために、 問題に目を背けることなく、 これからの時代を生き抜く知恵と知識を語り尽くした、 著者渾身のメッセージです!
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3.5世界各国のイメージがガラッと変わる! 日本のマスコミはあまり報道しないけれど、世界では連日トップニュースで扱われているものが数多くあります。 世界各国で報道されている「本当に大事なニュース」から、世界各国からみた日本に対する「本当の評価」まで。 元国連専門機関職員で、海外居住・就業経験も豊富な著者が、日本の新聞やTVではわからない「世界と日本の真実」を紹介します。 世界で扱われている意外なニュースに驚きつつ、新時代を生き抜く知識・教養が得られる本です。 (見出し例) ●日本の「トップニュース」に外国人は驚いている ●外国人にとって常識的なことを日本人は知らない ●アフリカのメディアを買収する中国 ●ロンドンでは白人のイギリス人は少数派 ●人種差別にも“格差”がある ●日本人が知らない日本への厳しい評価 ●世界のニュースを知らないことが命取りに ●世界の「国民性」を日本人は何も知らない ――など。 (プロフィール) 谷本真由美(たにもと まゆみ) 著述家。元国連職員。 1975年、神奈川県生まれ。 シラキュース大学大学院にて 国際関係論および情報管理学修士を取得。 ITベンチャー、コンサルティングファーム、 国連専門機関、外資系金融会社を経て、現在はロンドン在住。 日本、イギリス、アメリカ、イタリアなど世界各国での就労経験がある。 ツイッター上では、「May_Roma」(めいろま)として舌鋒鋭いツイートで好評を博する。 趣味はハードロック/ヘビーメタル鑑賞、漫画、料理。 著書に『キャリアポルノは人生の無駄だ』(朝日新聞出版)、『日本人の働き方の9割がヤバい件について』(PHP研究所)、『日本が世界一「貧しい」国である件について』(祥伝社)、『不寛容社会』(小社刊)など多数。
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3.5※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人手不足の建設産業で人材の確保、育成につながる働き方改革を具体的に解説します。 今後の建設関連業の経営や組織運営で必携の1冊です 人手不足が続き、求人倍率も高倍率を維持する建設産業。しかし、人手不足の状況はなかなか改善しません。他業種と比べ、給与、労働時間などが劣るケースが少なくないだけでなく、危険を伴うというイメージも根強いからです。今後控えるベテランの大量退職に備え、企業としての競争力を維持していくには、労働環境の改善は喫緊の課題となります。 本書では、天候や発注者の都合など外部要因で改善が難しいと考えられがちな建設産業の労働環境を上手に変革するポイントを指南。さらに、単なる職場環境の改善だけでなく、有能な人材を育てるために必要なモチベーションの与え方などを、建設産業で具体化するための秘策を紹介します。
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3.5【「東洋経済オンライン」ジャーナリズム賞受賞! 上野千鶴子さん推薦】シンガポール在住、現在は日本とシンガポールを行き来しながら活動する著者が、日本の働き方の矛盾に斬りこんだ本書。 ●仕事と家事・育児の両立にいっぱいいっぱいの共働き家庭 ●家事・育児の責任を一手に背負い、逃げ場のない専業主婦 ●「稼ぎ主プレッシャー」と滅私奉公的働き方を課された男性 こうした「共働きも専業もしんどい」状況は、じつは日本社会の「主婦がいないと回らない構造」が生み出していた。長時間労働や無制限な転勤など、終身雇用・年功序列という制度で回してきた「日本のサラリーマンの働き方」。これらの制度は、主婦の妻が夫を支える前提で作られている。専業主婦前提の制度は、会社だけではない。丁寧すぎる家事、保育を含む教育への予算の低さ、学校の仕組み……問題は社会の様々なところに偏在し、それぞれが絡み合って循環構造を作っている。「女性が輝く社会」というスローガンがむなしく聞こえるのは、この構造が放置されたまま、女性に「働け、輝け」と要請しているから。ギグ・エコノミーや働き方改革、多様化する働き方は、循環構造を変える契機になり得るのか。日本の「主婦がいないと回らない構造」を読みとき、その変化の兆しを探る。「東洋経済オンラインアワード2018」でジャーナリズム賞を受賞した好評連載に大幅加筆のうえ、書籍化されたものの電子版。
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3.5【内容紹介】 僕がこんなに金持ちになれてしまう世の中は間違っている アメリカの堅実な中流家庭に育ったクリス・ヒューズは、努力型の秀才で、名門私立高校から奨学金つきでハーバード大学に進学した。そこまでならよくある話だが、彼のルームメイトがマーク・ザッカーバーグだったことにより、自身もフェイスブックの共同創業者として、20代の若さで巨万の富を手にした。ほとんどのアメリカ人が、自動車事故や入院などのための緊急出費も捻出できないのに、自分は20代にして億万長者になった。そんなことが可能になる経済は何かが激しくまちがっている。そう考える若き理想家が、自らの富と経験を注ぎ込んで取り組む「もっとも困難な問題」のもっとも現実的な解決策が「保証所得」という考え方である。ザッカーバーグの元ルームメイトによる底の抜けた経済への処方箋。 【著者紹介】 クリス・ヒューズ(CHRIS HUGHES) ハーバード大学でルームメイトのマーク・ザッカーバーグほか3人とともに、 フェイスブックを創業。広報やカスタマーサービスを担当した。 その後フェイスブックを去り、2008年のアメリカ大統領選挙でバラク・オバマ陣営のソーシャルメディア戦略チームを率いる。2012年、老舗のリベラル雑誌、『ニューリパブリック』を買収し社主を務める。2016年に同社を売却後、友人のナタリー・フォスターとともにEconomic Security Project(ESP)を立ち上げる。ESPでは定期的な現金給付によって経済的に安定した生活を支援する方法を探るための研究者と活動家のネットワークづくり、画期的な経済研究への資金提供、試験プロジェクトや実証実験の支援するほか、関連する会議やワークショップを開催している。 【目次抜粋】 第1章 富はどのようにして生み出されるか 第2章 アメリカンドリームの解体 第3章 鍵のかかったパソコン 第4章 生活不安定層の出現 第5章 ベーシックインカムではなく保証所得を 第6章 どんな仕事でもいいのか 第7章 やみくもな理想主義 第8章 知られざる優良制度「EITC」 第9章 「上位1%」のお金を有効に使うには
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3.5全国で空き地・空き家が急増し、所有者不明の物件が増えています。その面積は、合計すると830km2と、九州の面積を超える広さに達します。しかもマイナス価値の「負動産」と化しているのが現状です。本書は、事例を交えながらその実態と発生理由、根本的な対策としてのまちづくり問題、新たなルール並びに土地の所有権放棄ルールの提案、そして所有してしまった場合の選択肢まで対処法をわかりやすく描いた1冊です。 [目次] 第1章 空き家・所有者不明土地の実態 1 空き家の実態と将来予測 2 空き地、所有者不明土地の実態と将来予測 3 所有者不明マンションの実態 第2章 現状の対策 1 空き家解体促進策と空家法 2 空き家の利活用促進策 3 空き家対策の新たな潮流─「近隣力」の活用 4 空き家ビジネスの最前線─「負動産」活用ビジネス 5 空き地、所有者不明土地対策 第3章 より根本的な対策1─まちづくりとの連動 1 点としての対応から面としての対応へ 2 コンパクトシティ政策 3 エリアマネジメント 第4章 より根本的な対策2─所有権の放棄ルール 1 解体費用事前徴収の仕組み 2 利用権設定の仕組み 3 所有権放棄ルールの必要性 4 所有者不明マンション対策 第5章 価値の残る不動産を持つために 1 所有者の責任とリスク 2 空き家の利活用、処分の可能性 3 今後の住まい選び─取得後の出口があるか 【著者】米山秀隆(よねやま・ひでたか) 富士通総研経済研究所 主席研究員。1986年、筑波大学第三学群社会工学類卒業。89年、筑波大学大学院経営・政策科学研究科修了。野村総合研究所、富士総合研究所を経て現職。専門は、住宅・土地政策、日本経済で、特に空き家問題に詳しい。主な著書に『限界マンション』『空き家急増の真実』(日本経済新聞出版社)などがある。 ※この電子書籍は株式会社ウェッジが刊行した『捨てられる土地と家』(2018年7月20日 第1刷)に基づいて制作されました。 ※この電子書籍の全部または一部を無断で複製、転載、改竄、公衆送信すること、および有償無償にかかわらず、本データを第三者に譲渡することを禁じます。
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3.5著書『日本の地下経済』(2002年発売)にて、それまで本格的に扱われてこなかった「地下経済」研究・分析で、注目のデビューを果たしてから15年。 ビッグデータの解析、AI技術の進化やビットコインなどの仮想通貨…オモテ経済が様変わりするなか、その負の面である地下経済も大きく様変わりしている。 パナマ文書で明るみになったタックス・ヘイブンを使った大企業・富裕層の税金逃れのほか、闇カジノ、闇ウェブ、振り込め詐欺、覚せい剤売買、貧困ビジネスなどのアングラビジネス……。本書は、地下経済が様変わりするなか、地下経済の日本の第一人者が、満を持して、再度自身の専門分野に切り込む注目の一冊。
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3.5詐欺罪で懲役二十二年を言い渡され、刑務所に出頭することになっていた日にハドソン川を望む橋から飛び降りた男。 フィリピンで賭博の最中にトラブルで刺殺されてしまった男。 自宅付近の浜からカヌーで海に出て戻らず、死亡を認められたイギリス人の男性。 彼らは皆、死亡を偽装し、その後も生きていた。はたしてそんなことが可能なのだろうか。 著者自ら、偽装死の実体験者や失踪請負人、偽装の摘発者たちを取材すると共に、自身の死亡証明書を手に入れるため、海外に飛んだ――。
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3.52035年、日本の人口の半分は独身者! 少子高齢化より深刻な日本のソロ社会化。結婚してもそのリスクから逃れられない。あなたは一人になっても生きていけるのか? 2035年、日本の人口の半分が独身になる! 未婚化・非婚化に加え、離婚率の上昇や配偶者の死別による高齢単身者の増加など、確実に進行する日本のソロ社会化。高齢化や少子化ばかりが取り沙汰されているが、このソロ社会化こそ、日本が世界に先駆けて直面する課題だ。「個」の生活意識や消費意識、価値観はどのように変化していくのか。内容例を挙げると ◎未婚者は社会悪なのか? ◎働く女性が増える社会は非婚化へ進む ◎男たちは嫌婚になったのか? ◎9割が結婚したいというデータの嘘 ◎配偶者に依存しすぎる日本の夫婦 ◎消費の形が「個と個」の向きあいへ ◎ソロ社会は孤立社会ではない ◎家族とソロ社会とは対立しない 等々 博報堂ソロ活動系男子研究プロジェクトリーダーが問う日本の未来。
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3.5内閣府原子力委員会、安全委員会の専門委員を歴任した著者が、日本の原子力事業のタブーを明かす!なぜ、日本は原発をやめないのか。長年、原子力の研究に携わってきた著者が、福島原発事故を引き起こしてしまった日本の原発事業の問題点を整理し、原発推進派、反対派それぞれの主張と、原発の本当の必要性を科学的に精査、原発と核武装の関係までを読み解き、なぜ、日本がいまだに原発をやめないのか、その深層に迫る。(目次)第1章原発事故、そのとき何が起こっていたのか、第2章原発を再開したい人たちの本当の理由、第3章原発に反対する人たちの本当の理由、第4章科学的、経済的に見た原発の真の必要性、第5章事故で明らかになった政府、マスコミ、専門家の無責任体質、第6章福島に帰ることができるのか、第7章原発と日本の核武装の必要性、第8章日本が原発事故を乗り越えるために
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3.5原発は 無理に殺すな 利用しろ 葬式代は 自分で出させろ――原発推進派・反対派の双方から多数のバッシングを受ける著者は、ある時、過激な推進派と過剰な反対派の間に共通点を見出した。それは、「すべての課題をテーブルに載せずして『稼働だ』『反対だ』と叫び、相手からの鋭いツッコミには返す言葉を持たない」ということ。本書は、原発にまつわるすべての課題をテーブルに載せることを目指し、様々な視点から客観的に、冷静にこの問題を考察する。将来的には脱原発する運命にある日本が選択すべき現実的な道とは? 資源エネルギー庁にいた著者が、誰も語れなかった「原発安楽死論」を展開する。原発反対派のあなたも、推進派のあなたも、双方に読んでほしい1冊。
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3.5ギリシャ経済崩壊→中国株大暴落→?……次の金融危機は戦争の「序章」にすぎない! 洗脳工作、プロパガンダ、諜報戦、戦争広告代理店、「右傾化」世論操作、国立競技場建て替え問題、そして経済支配……安倍政権が「安保法制」を焦った真相。「人を操る」技術を軍事レベルにまで高めたもの、それが本書のテーマとなる「サイオプス(心理戦)」である。
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3.5いまIT社会に生きるわれわれが直面している問題は、脳内環境の汚染だ! かつて医療少年院に勤務する精神科医として犯罪をおかした若者たちに向き合ってきた著者は、世界各地で頻発する子どもたちの不可解で無残な犯罪の根底にある原因をさぐるうちに、恐るべき事実に直面する。 ゲームやインターネットが、利用の仕方によっては麻薬と同じような作用を子どもたちに及ぼしてしまうのだ。 異常な少年犯罪も、無気力な子どもたちも、いつもイライラし、喜びよりも不満ばかり感じ、些細なことで簡単に命を絶ってしまう若者たちも、強烈すぎるメディアの刺激に幼い頃からさらされ続けてきたためかもしれない。 発表当時、一大センセーションを巻き起こした警告の書。
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3.5認知症による徘徊などで家を出て、 そのまま戻れず行方不明になる人が、年間1万人もいた! 悲劇はすぐそこで起きていた。 社会を動かした「NHKスペシャル」待望の書籍化。 放送をきっかけに、認知症で身元不明の女性が約7年ぶりに家族と再会。 国や自治体が対策に着手するなど、社会を動かしたNHKスペシャル「“認知症800万人”時代 行方不明者1万人~知られざる徘徊の実態~」を書籍化。2014年菊池寛賞受賞番組。 日本人にとって、国民的な病のひとつとなっている認知症。今や65歳以上の4人に1人が、認知症とその予備軍だ。また、認知症やその疑いがあり、徘徊などで行方不明になった人は年間およそ1万人となる。 本書では、認知症による徘徊で行方不明となっている肉親を捜し続ける家族の苦しみや、身元を確認する仕組みの課題などについて取材。 超高齢社会に突入した日本で、誰もが当事者となり得る問題について、警察・自治体・家族への膨大なアンケートから分かった知られざる実態と解決策を提示する一冊。 認知症の人を介護する家族に向けて、医療・介護の専門家が教える認知症ケアのポイントも丁寧に解説。
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3.5地方の集落の消滅を危惧する声が高まっているが、これまでの政策の方向性を変えれば日本の農業や集落を維持する術(すべ)はある。むしろ、地方よりも東京のほうがより急激な変化に見舞われると考えられる。東京の高齢化はすさまじい。2040年には、2010年に比べて高齢者が143.8万人増加する。1.5万人減少する秋田県とは対照的だ。その結果東京の貯蓄率は低下し、インフラが維持できず、都市がスラム化するおそれがある。年金の給付水準は大幅に引き下げられ、その結果多くの高齢者が家を失い、老人ホームが新たに100万床以上必要になると考えられる。ならばどうするか。人口減少問題の第一人者が、欧州の事例も参考にしながら、現実的な処方箋を提案する。
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3.5「インターネットは世論を反映している」という世界観が、いまだに社会にはびこっている。ネットで目立つ言論や、それに対する反応は、氷山の一角として飛び出した存在であり、海面下にはその何万倍もの人々がいる……そんな固定観念は、まったくの誤りなのだ。また、ネットが社会をつなぎ、「新しい価値を創造する」というのも嘘である。 古色蒼然たる「ネット万能論」は害悪でしかない。本書は、「インターネットは無効である」ことを、さまざまな角度から点検していく。ネットユーザーの手前勝手な思い込みには疑問を呈し、ネットの声に必要以上に反応し、ありもしない価値を見出してしまう人々に対しては警鐘を鳴らすものである。
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3.5お役所バッシングとは、一種の依存性薬物である。政治家や公務員を激しく叩いているうちに「正義の自分」に高揚感・陶酔感を持ってしまうのだ。しかし、過度の批判が政策を歪め、少しずつ日本社会を蝕んでいることに気づいているだろうか?何事も「過ぎたるは猶及ばざるが如し」である。近年の耐震強度偽造問題にしてもそうだ。これは個人保護の目的で行われた法改正が、逆に企業の経済活動を縛ることになってしまった典型例であり、政治家に法改正を決断させたのはマスメディアに扇動された世論に他ならないのだ。本書では、元文科省キャリアがお役所バッシングの功罪を論じつつ、建設的なお役所バッシングの方法を提案する。今こそ感情に任せた批判は卒業し、想像力とバランス感覚を兼ね備えた「バッシングリテラシー」を身につけるべき。是々非々の変革とは、愚直で泥臭いイバラの道。政治改革が叫ばれる今、国民の意識を根本から変える一冊。
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3.5【ご注意】※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。 もし、あなたが痴漢に間違われたらどうしますか?痴漢撲滅キャンペーンの1996年頃から痴漢犯の摘発が急増。だが、中には示談金目当ての悪質な女性や、誤認逮捕も増えている。痴漢冤罪に巻き込まれたら、膨大な裁判負担、信用失堕、さらに解雇の可能性も…。男性にとって、まさに人生を揺るがす大打撃なのである。本書は、実際に痴漢冤罪に巻き込まれた男性たちを取材し、当時の状況、裁判の過程をはじめ、無実の被害者と家族の苦悩と戦いの日々を追う。「痴漢に間違われないためのアドバイス」も掲載。サラリーマン必読の書。
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3.5不正の構造にメスを入れる、啓発の書 詐欺、横領、粉飾決算、闇社会への融資――。組織がらみの不正は、当事者の破滅にとどまらず、企業の業績悪化、信用取引への影響など、社会にもたらすダメージも甚大だ。にもかかわらず、なぜ不正は繰り返されるのか。飛鳥会事件、梁山泊事件など、金融界を揺るがす経済事件の捜査にあたった財務捜査官が、メガバンクから公共機関まで、人が不正に手を染めてしまう構造に斬り込む。 ■目次 第一章 「国のお墨付き」金融機関による大規模詐欺事件 第二章 公共機関とメガバンクが関与した三十年にわたる不正 第三章 マーケットに忍び寄る反市場勢力 第四章 銀行出身の捜査官 第五章 「ヤクザに甘い日本」の汚名を返上せよ! 第六章 「反社会的勢力」って何? 第七章 実践! 反社会的勢力対策 第八章 経営者よ、正しい企業風土をつくれ
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3.5経済発展を旗印に原発が再稼動されようとしている。「地域社会繁栄への奉仕」を社是とし、脱原発を宣言した異色の金融トップが、近代社会が陥った自由主義経済の弱点を明らかにし、原発推進の流れに一石を投じる。
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3.5最近わが国では、企業の社会的責任、政治家の責任、事故を起こした者の責任など、責任を追及する声がひときわ高まっている。だが、いったい「責任」という概念はいかなる根拠に基づいて建てられているのか。正しい責任のとり方とは。人は責任をどこまで負えるのか。JR脱線事故やイラク人質の「自己責任」論争、戦後世代の「戦争責任」など公共的な問題から、男女、親子における個別の責任問題までを人間論的に考察。被害者─加害者というこじれた感情をどう克服するか。さらに、哲学は責任をどう捉えていたのかについても論考する。丸山真男の「無責任体系」、ヤスパースの「罪」の概念、カントの『道徳形而上学原論』における定義、等々。著者は、法や倫理では割り切れない「責任」の不条理性を自覚しながら、共同社会が共有する「人倫感覚」がどのようなものかを推し量ることが大切であると説く。「求められる責任」と「感じる責任」を真摯に追及した書である。
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3.5「男と女」から見る、目からウロコの日本論! ■増えない給料/■晩婚化・少子化/■格差拡大/■消費の低迷/■草食系男子/■女子会ブーム などなど…… 日本を襲うさまざまな変化の根本は、「労働市場における男性の価値の低下」、 すなわち男性不況にあった。 男であることの価値が希薄化している日本で、 いま何が起きているのか。 気鋭のエコノミストが、日本変質の根本に鋭く迫る。 ●著者からのメッセージ 私は女性の地位が向上すること自体は、すばらしいと考えています。 けれども、「よい変化はよい結果しかもたらさない」という単純な意見には与しません。 たとえよい変化だったとしても、それが思わぬところに悪影響を及ぼす可能性はいつもあります。 「女性の地位の向上」というよい変化の一方で、男性には困った問題が生じています。 それは、日本社会が大きな変質をとげているからなのです。
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3.5日本経済が停滞する真因は、高度成長期につくられたモデルから離れられないことにある。それは、経済モデルだけでなく、家族モデルにもあてはまる。 年金、医療、雇用、結婚などの右肩上がりの時代につくられた「戦後家族モデル」を前提とした数々の制度への不信によって、多くの将来不安が生みだされ、結果、経済の大停滞を招いている。 これらの将来不安を解消するように制度を見直すことによって、日本は再び成長することができる。家族社会学と経済学の視点か、様々な統計やデータを用いて、日本の過去、現在、未来の姿を読み解き、危機を回避するための処方箋を示す。
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3.5公立学校の教師が病んでいる。そして、教師力の深刻な低下。教育崩壊を後押しする「教師格差」は、避けることの出来ない現実である――。「尾木ママ」として知られる教育評論家が喝破する、日本の教育の現実と処方箋!