家族の衰退が招く未来 「将来の安心」と「経済成長」は取り戻せるか

家族の衰退が招く未来 「将来の安心」と「経済成長」は取り戻せるか

ビジネス・実用
1,320円 (税込)

6pt

3.5

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日本経済が停滞する真因は、高度成長期につくられたモデルから離れられないことにある。それは、経済モデルだけでなく、家族モデルにもあてはまる。
年金、医療、雇用、結婚などの右肩上がりの時代につくられた「戦後家族モデル」を前提とした数々の制度への不信によって、多くの将来不安が生みだされ、結果、経済の大停滞を招いている。
これらの将来不安を解消するように制度を見直すことによって、日本は再び成長することができる。家族社会学と経済学の視点か、様々な統計やデータを用いて、日本の過去、現在、未来の姿を読み解き、危機を回避するための処方箋を示す。

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家族の衰退が招く未来 「将来の安心」と「経済成長」は取り戻せるか のユーザーレビュー

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感情タグBEST3

    jin

    購入済み

    新しい家族の姿を考えさせられる

    これまでの家族のあり方というものが、逆に経済を停滞させているのではないかというもので、新しい家族形態とはなんなのか、どのように暮らせばよいのかということを考えさせられた。

    0
    2012年09月14日

    Posted by ブクログ

     本書は、「経済学」と「家族社会学」のコラボという面白い視点の本であるが、現在の日本の置かれた現状を鋭く指摘していると思えた。
     著者たちの本書の主張は、どちらも分かりやすい。
     「家族社会学」の山田氏の「家族のありかた」についての見解には、同感しつつも「これからの日本はどうなるのだろうか」という不安でいっぱいになるような読後感をいだく。  
     そして「経済学」の塚崎氏の主張には、納得しつつも将来の見方としてはポジテブ過ぎるのではないかと思った。
     「長期停滞に陥った日本経済」や「変容する家族と噴出する諸問題」のテーマには、「まったくそのとおりだ」と頷いたが、現実の日本では、それへの改革は全く進んでいない。
     これはおそらく、かつての「総中流」の時代と違って、人々の格差が進むことによって、かつての生活を維持できている人々と困窮化している人々に二分化されている社会の現状があるためではないかとも思った。いわゆる「勝ち組」と「現状維持派」は急激な変革は望まない。
     また、「10年後、20年後の日本経済」では、極めて楽観的な考察が展開されているが、これは甘すぎる見解なのではないか。
     「危機を回避するための処方箋」には、それなりの説得力はあるが、本書で紹介される「オランダモデル」が日本に導入されるとも到底思えないし、年金改革にしろ、少子化対策、正規労働者と非正規労働者の格差是正が、おいそれとできるとは到底思えない。
     本書は、現在の日本の姿を浮き彫りにした良書であると思うが、その結論の行き先は本書で扱っていない「政治」にあることがはっきりわかるという点ではちょっと不満が残った。

    0
    2013年01月20日

    Posted by ブクログ

    経済学と家族社会学のコラボレーション。多産が核家族の需要と供給を支えた。結婚のコスト構造が変わった。社会保障制度が古いまま。

    日本経済に「妻が財布をにぎる」習慣が与える影響、女性の労働力化を阻む。
    需要不足供給過多による経済低迷、人口減少により、需要と供給の均衡の時代になる。

    0
    2012年10月21日

    Posted by ブクログ

    ネタバレ

    高額な大学費用を親が全て払うのは先進国で日本と韓国くらい
    所得水準の将来見通しが、結婚生活、子育てへの期待水準より勝れば、結婚、出産をしようとするでしょう。
    (独身生活の水準より、結婚生活のそれが下回ればつらいし、何故結婚したのかわからない)
    現在、豊かであるが希望がない
    日本では改革に必要な危機感が欠如
    結婚の先送り 結婚生活や子育てに期待する生活水準は高くなったが、夫婦で将来稼げる収入の見通しが低くなった。その原因は親と同居していることと、若年男性の収入の頭打ち
    結婚生活や子育ての期待水準の上昇に併行して、彼らが稼ぎだす将来の収入見込も上昇すれば少子化はおこらなかった
    出生率が回復し、少子化が止まった国 パラサイトシングルがない、男女共同参画
    子育て世代の不遇を正すことが、日本経済を活性化
    高齢者優遇をなくせといっているのではない。日本の将来を考えると、幾分かでも、現実に子育てをしている世代に回すことを考えてもいいのでは

    経済危機 ギリシャ、イタリア、アイルランド、スペイン 専業主婦率が高い

    0
    2012年07月06日

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