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3.5「犬も歩けば棒に当たる」からイヌの五感を解説し,「ニワトリが先かタマゴが先か」から生命の誕生と進化をひもとき,「病は気から」は本当かを考える――.よく知られたことわざや成句を入り口にして,生き物たちの生態,人の健康や体のしくみ,遺伝と進化,そして生物多様性まで,生物学の基礎を楽しく学びましょう!
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4.3クマと遭遇したとき、人間は生き延びるために何をすればいいのか。死んだふり、木に登る、リュックを置いて逃げるといった、巷に流れる俗説は有効なのか? 「クマは師匠」と言うアイヌ民族最後の狩人が、アイヌの知恵と自身の経験から導き出した、超実践的クマ対処法を伝授。クマの本当の姿を知ることで、人間とクマの目指すべき共存の形が見えてくる。
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4.0二〇二〇年、世界的なコロナ禍でライブやコンサートが次々と中止になり、「音楽が消える」事態に陥った。集うことすらできない――。交響曲からオペラ、ジャズ、ロックに至るまで、近代市民社会と共に発展してきた文化がかつてない窮地を迎えている。一方で、利便性を極めたストリーミングや録音メディアが「音楽の不在」を覆い隠し、私たちの危機感は麻痺している。文化の終焉か、それとも変化の契機か。音楽のゆくえを探る。
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3.5先が見えない日韓情勢。一方で若者の生き辛さを描いた翻訳文芸書やドラマが日本国内でもヒット。その実態への関心が高まっている。実際、大卒者が国民の8割近くを占めるも多くが希望する職を得られず、アルバイトも奪い合いという格差社会の中で絶望感が拡大。結果として多くの若者が、反日の枠すら越えて日本への就職を選び始めた。この本では彼らを取り巻く過酷な現実を緊急レポート。かの国は地獄(ヘル)か!
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4.2救命か、金儲けか。新型コロナ感染爆発に際して露わになった、危機下における医療と政治のせめぎ合い。政官財学の構造的絡まりによる邪悪な「利権の闇」「見えない壁」が立ち現れ、救命のための公平な医療を阻む。明治・大正期の公衆衛生の草創期、「七三一部隊」にみる医学の暴走と悪用、戦後医療界に残った細菌戦人脈、官僚主義と隔離政策の誤謬、グローバル化する薬の特許とバイオテロ……。近現代日本とともにあった感染症のウラで蠢く黒い構造を、白日の下に暴く。
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4.4「どうも女性社員は使いにくい」と思っているニッポンの皆様。女性社員の活用には、ちょっとしたコツがあるのです。本書は、「優秀な女性を育て、会社に愛着を持ってもらい、かつパフォーマンスを上げてもらうために何をすればいいのか」と人知れず悩む日本全国の管理職や人事担当者のために書きました。女性社員の支援をめぐりゴールドマン・サックスが行ってきた取り組みを紹介します。御社の組織力向上の一助になれば幸いです。 「女性活用には、ほんの少しだけコツがあります」 ■第1条 女性活躍はトップダウンで ■第2条 男性より少し多めに励ましましょう ■第3条 30代は辞め時。社内に女性ネットワークを組織して引き留めましょう。 ■第4条 女性は男性よりセルフプロデュースが苦手と心しましょう ■第5条 女性社員にメンターをつけてみませんか ■第6条 優秀な女性社員には「スポンサー」を付けましょう ■第7条 ロールモデルをつくりましょう ■第8条 経験と憶測は、無意識バイアスを助長しがちです ■第9条 悩める女性には、あえて、難しい仕事を与えてみませんか? ■第10条 人材争奪戦の時代に改革は急務です!
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3.5目標を「見える化」できれば日本人は強い。 アフター・コロナ時代にどう生き残るか? 企業も個人も「プランB」の未来に備えなければならない。 そのカギは、目標や憧れを「見える化」できるかどうかにある――。 業績悪化、収入減、倒産、失業……。「コロナ不況」で不安だらけの今こそ、この状況を反転するためには、発想の転換が必要なのだと著者・大前氏は強調する。 〈つまり、将来が不安だからこそ、諦観するのではなく「稼ぐ力」を身につけるべきなのだ。昇進・昇給が望めないなら、高収入を得るためにスキルを磨いたり、AI(人工知能)やロボットに代替されない能力を身につけたりして、ステップアップを目指す――そうすることで、自分の未来を明るく変えていくべきだと思うのだ。〉(新書版まえがきより) テレワークや在宅勤務が拡大・長期化する中で、これまでとは異なる仕事力が求められている。ポイントは、「場所」と「時間」に縛られずに集中するための工夫や、「集団知」を導くリーダーシップ、そして目標・成果を「見える化」する仕組みなどにある。 ビジネスパーソンに必要とされる能力や条件を解説した話題書『個人が企業を強くする』の内容をアップデートしつつ新書化。新型コロナウイルス禍によって一変した国内外の情勢を踏まえ、世界的経営コンサルタントが指南する新しい働き方の教科書。
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3.02015年の田畑泉博士自身によるに解説書から5年。当時から運動する人の間ではすでに火が点き始めていた日本での「タバタ式トレーニング」は、もはや一般の人も取り組むほどポピュラーな存在になりました。 しかし、それがなぜ効くのか?という部分に関してはよくわかっていない方もいるはず。 第一弾書籍刊行から5年の間に、さらに田畑博士の研究も進み、運動機能の向上のみならず、大腸がん予防への効果など新たな事実、エビデンスが明らかになってきました。 アップデートされたそれらの情報を含めて、「タバタ式トレーニング」を運動生理学・分子生物学・疫学的観点から徹底的に解説したのが本書です。 タバタ式が身体に効く仕組みがわかれば、一層効果を体感できるはず!
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3.2安房国の港町・片海で漁師をしていた見助は、京の寺々に遊学していたという僧侶と出会う。僧はやがて日蓮と名を改め、鎌倉の松葉谷に草庵を構えて辻説法を始める。見助も鎌倉まで従い、草庵で日蓮の身の回りの世話をするようになる。その後日蓮は、他宗派への攻撃を強め「立正安国論」を唱える。幕府がこのまま邪宗を放置し法華経を用いなければ、国内の災難が続き他国からの侵略を受けると主張した。そして見助は日蓮の予言に伴い、九州の対馬に一人で赴くことになる。日蓮の目となり耳となるために。鎌倉から京の都までは陸路、京から博多さらに壱岐・対馬までは海路だ。遥か遠国の地への、見助の苦難の旅が始まった。
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4.1「社会の前提」は、すべて変わった。 「コロナ」によって、社会の前提がすべて変わった。 2020年、我々の「働き方」は大変革を迫られた。 リモートワークによって使える人的・時間的リソースが限られる中で、「やるべき仕事」が自ずと抽出されてきた。無駄な会議、出なくてもいいミーティングは排除され、ビジネスチャットやビデオ会議などテクノロジーで解決できることはそれに任せることが増えてきた。そして、「リモートワークのみで済む人材」への置き換えも始まりつつある。 では、「人間がやるべき仕事とは何か」──コンピュータやAIが進化した今、私たちはこの命題に直面している。ウィズコロナ、そしてポストコロナの世界では、それがいっそう問われることになる。 機械では代替できない能力を持つ人材=「クリエイティブ・クラス」として生きていくには、社会とどう向き合うべきなのか。 落合陽一氏のロングセラー『これからの世界をつくる仲間たちへ』をアップデートして新書化。
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4.0「ここまでやるか」コロナ戦争最前線ルポ。 この本は、中国ぎらいの人にこそ読んでほしい。 「コロナを世界にばらまいた元凶」として批判を浴びる中国だが、14億人もの中国人がどのようにこの未知なるウイルスと対峙したか、その実態はほとんど知られていない。中国が感染抑制のために講じた対策は、とんでもなくスケールの大きいものだった。「マスクを外すとドローンが警告」「GPSで個人の感染リスクを追跡」「AIの画像診断で感染を判断」「5Gネットワークで感染者を遠隔診療」「病院ではロボットが看護師に」そして「ウイルスを故意に拡散したら死刑」……技術と強権と監視を駆使した、異形の大国の異形のコロナ対策ドキュメント。 著者はこう説く。〈新型コロナで中国との関係が悪化した国がある一方で、中国の感染症対策を採用し、AIや5Gを自国の医療機関に導入し、医療チームの派遣を求める国も少なくない。日本と中国は移動が制限され、しばらくは一層遠い国になる。だからこそ、私たちは見えないところで起こっている中国の進化から、眼を背けるべきではない。日本が「コロナ後」の世界でどうポジションを築くかを考える上でも。〉 ※この作品は一部カラー画像が含まれます。
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4.5無償化=タダじゃない!? 「幼児教育・保育無償化」の問題点を緻密な取材に基づき検証する! 昨年10月にスタートした幼児教育・保育無償化。一見、保護者の負担を減らし、幼児教育・保育の施設に安定的な収入をもたらすように思える制度だが、不安を訴え、疑問を呈する関係者の声が高まってきている。本当に保護者、そして子供のための制度なのか。制度の「真の狙い」は何なのかを探る渾身のリポート! 保護者が真に望むのは無償化よりも保育士・幼稚園教諭の待遇向上。 実態は人手不足に拍車をかける、「質」を軽視した制度だった――。
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4.0まやかしの数字を用いたプロパガンダ言説を、豊富な図表を用いて論破する! 「日本の借金は1000兆円以上もあり財政破綻間近である」というウソ。 「日本の人口は8800万人にまで減少し日本経済が衰退する」というウソ。 「財政再建のため、社会保障の財源が足りないから、消費増税するしかない」というウソ。 「年金制度は崩壊する」というウソ…等々。 世の中にはフェイクニュースや的外れな議論が溢れている。 思い込み、というのは人によってずいぶん違うらしいが、そもそも筆者の頭の中には思い込みというものが存在しない。 何かを論じるときは長期間のデータや海外の事例などを見るから、思い込むという感覚が正直よくわからない。 筆者は運命すらもすべて確率で考えるから、そのときの運なのか、そうでなければ何%の確率で起こったのかと考える。 大学では数学を専攻し、数量分析を使えば現状を的確に把握できるし、将来すら予測できる。 なぜなら、ある事柄について、その始まりから終わりまでの過去の経緯と、理想的にはG20、最低でもG7加盟国分の海外の具体的事例でファクトを集めれば、どの時代、どの地域にも共通する普遍的なルールが自然と見えてくるからだ。 そうすれば時間的な広がりを持つ縦軸と空間的な広がりを持つ横軸が通った、強い論考が生まれてくる。 「そんなことは当たり前だ」と思われるかもしれないが、世の中にはこの当たり前のことができる人がほとんどいないのだ。 さて、以下の問いに、あなたは正しく答えられるだろうか? 【問 世界で日本だけが貧富の差を拡大させているのか】【問 最低賃金を引き上げれば貧困問題は解決するのか】【問 就業率や賃金はどうすれば上がるのか】【問 日本はベーシックインカムを導入した方が幸せか】【問 奨学金はタダにならないのか】【問 日本の「奨学金」は英語で何と表すか】【問 国際関係とは一般的に国家間の何を指すか】【問 貿易収支が赤字になると国内景気はどうなるか】【問 日本は果たして貿易立国か】【問 対外純資産の変動は経済成長に何か影響を与えるのか】【問 消費増税は日本経済に福音をもたらすのか】【問 消費増税で苦しくなると消費税は払えなくなるか】【問 法人減税をすれば日本企業の国際競争力は高まるか】【問 将来的に日本は財政破たんするのか】【問 国家予算が増え続けると財政は危ないのか】【問 数兆円の公共投資は税金の無駄づかいか】【問 日本の高齢化率は2065年に何%になるか】【問 なぜNHK改革は与野党で長年タブー視され続けてきたのか】【問 高齢化に伴い個人金融資産残高は増え続けるのか】【問 将来的に空き家率はどのくらいまで上がるのか】【問 機械で代替できない仕事には何があるか】【問 食糧自給率が低ければ食糧難になる確率は高まるのか】【問 日本人がガンで死ぬ確率は何%か】 答えは、本書の中にある!
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4.2教育改革最前線。うちの子はどうなる? 学習指導要領が約10年ぶりに改訂され、2020年度より小学校、2021年度より中学校で実施。かたや大学入試制度改革は迷走し、日本の教育が大きな転換期を迎えている。 一方、国際経営開発研究所が発表した、主要63か国の「世界競争力ランキング2019」では、日本は順位を5つ下げ、30位に急落。東アジアの中でもシンガポールや中国、台湾、タイ、韓国の後塵を拝し、もはや日本型教育では、国際社会で通用しないことは明らかだ。 さらに近い将来、現在ある職業の大部分がAIに取って代わられるといわれる。 「いい学校に入れば、いい生活が送れる」時代は終わった。 こうした危機的状況にいち早く気づき、子ども主体の教育に舵をきってきた人がいる。 1人は「校則なくした中学校」の校長、もう1人は名門男子中高一貫校の理事長、最後の1人は子育てやいじめ問題に真正面から取り組んできた教育評論家だ。 立場の異なる教育最前線の3人が、意外と気づきにくい「子どもが生まれ持つ本来の特性」を解きながら、才能を伸ばしていく方法を明らかにする。 学校に息苦しさを感じる親も子も、教壇に立つ先生も、ぜひ読んでほしい1冊です!
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3.5『反日種族主義』著者らが憂国の声を上げた。 気鋭の日本人ジャ-ナリストが、文在寅政権の反日路線に異を唱える識者らを次々と取材。実名証言で浮かび上がっていたのは、知られざる韓国人の本音と実態だった。 経済学者は「このまま日本との対立を続けると韓国経済は滅びるかもしれない」と警告し、元慰安婦支援活動家は「慰安婦問題は金儲けになってしまった」と嘆き、徴用工被害者団体代表は、「金を出すべきは日本ではなく韓国政府だ」と訴える。そして著者は、元徴用工の証言に辿り着く。彼らは本当に日本からの賠償を望んでいるのか……。 数々の証言からは、歴史の闇も見えてくる。元米軍慰安婦は「なぜ日本軍慰安婦だけが」と嘆き、ベトナム戦争犯罪を追及した記者は「韓国軍は何をしたか」と問い、脱北作家は「大統領は脱北者を見捨てた」と告発する。そしてベストセラー『反日種族主義』の著者は、「塩酸をばらまくぞ」と脅され、ツバを吐きかけられるなどの圧力に遭いながら、「歴史を正すための戦いをする」と決意するのだ。 日本と韓国が対立を乗り越えるために、彼らの声を埋もれさせてはいけない。
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3.8高齢単身者の老後は夫婦世帯より厳しい! 生涯未婚率は年々上がり続け、2015年の国勢調査ではおおよそ男性の4人に1人、女性の7人に1人が生涯結婚することなく人生を終わる計算だ。2020年度の同調査ではさらに上回ることが確実視されている。所得減や非正規雇用といった経済的要因が主な原因とされているが、「おひとりさま」となるのは彼ら彼女らだけではない。離別、死別などで独身者になる人たちも含まれる。 つまり、夫婦同時に死ぬことがない限り、子どもがいない場合、いても同居していない場合は誰もが高齢単身者となるのだ。 しかし、日本の年金制度は夫婦単位で設計されており、しかも持ち家が前提だ。さらに2019年に物議を醸した「老後2000万円不足問題」では、老後重要となってくる介護費やリフォーム代といった項目がすっぽりと抜け落ちている。つまり、ぼんやりしていたら2000万円では足りないというわけだ。高齢単身者は恵まれた一部を除き、困窮する運命にある。実際、生活保護受給者の過半数が65歳以上の高齢世帯で、そのうちの9割以上が高齢単身者なのだ。 元国税調査官が悲惨な老後にならないための「裏ワザ」をあらゆる角度から伝授する。
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4.4ネットやSNSの発達で、著作権は芸術家や作家などのクリエイターのみならず、一般ユーザーにとっても身近で必須の知識になった。映像・音楽・出版・ネットなど産業や社会の動向さえ時に左右する著作権とはどんな権利なのだろうか。著作権はどのような場合に生まれ、具体的にどのようなことができ、そもそも何のために存在するのか。本書は、著作権を専門とする弁護士が、その基礎や考え方をシェイクスピア、ディズニー、手塚治虫などの豊富な実例でわかりやすく解説。著作権保護期間など最近の状況を盛り込んだ、ロングセラーの増補版である。
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3.7地球の2/3を占める海の底に広がる世界――海底。そこに穴を掘って暮らすのがゴカイやユムシ、シャコなどの底生生物だ。彼らは常に海底下に潜って隠れているうえ、多くは体が柔らかく、化石として残りにくいため、近年までその生態は謎につつまれてきた。そこで生痕、つまり「巣穴」を解析するアプローチで彼らの“隠された行動”を明らかにしてきたのが、産業技術総合研究所地質調査総合センターの清家研究員だ。サーフィンのごとく波乗りして移動する底生生物とは? 水深1000mを超える海底の巣穴に樹脂を流し込んで判明した事実とは? 東日本大震災前後で三陸沖海底の生態系に起きた激変とは? 世界初となる発見を重ね、文部科学大臣表彰・若手科学者賞を受賞した氏が驚くべき、そしてどこかユーモラスな底生生物の生態と海底の神秘を綴る。この世界は、彼らの巣穴で満ちている!
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3.0日本を安全な社会にするために何が必要か。 世界の刑務所は、日本の刑務所と大きく違っていた! アメリカ、ジャマイカ、フィンランド、バルト三国、イタリア、オーストラリアなど世界各地の刑務所の実態と、再犯防止策をレポート。 さらに、日本の再犯防止のための取り組みとして、官と民の協力で運営され、職業訓練などに力を入れている“新しい刑務所(PFI刑務所)”や、犯罪をした者の自立更生を支える保護司の活動と更生保護施設の実情を紹介。 こうした状況を踏まえ、日本を犯罪のない安全・安心な社会にするために何が必要なのかを提言する。
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3.9「俺たちは、猟犬だ!」激増する薬物犯罪に敢然と立ち向かうのが厚生労働省の麻薬取締官、通称「マトリ」だ。麻薬、覚醒剤など人間を地獄に陥(おとしい)れる違法薬物の摘発、密輸組織との熾烈な攻防、「運び屋」にされた女性の裏事情、親から相談された薬物依存の子供の救済、ネット密売人の正体の猛追、危険ドラッグ店の壊滅……約四十年間も第一線で戦ってきた元麻薬取締部部長が薬物事犯と捜査のすべてを明かす。本邦初の稀少(きしょう)な記録。
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4.0武器運び、馬の世話、土木作業、衣類・食糧運び、戦が始まれば最前線で敵と向き合い、集団で槍、鉄砲を扱う。そんな戦場の現場人の役割ごとの声を収録し、多くの武士が戦場心得の参考とした『雑兵物語』。江戸前期に成立し後期の1846年に刊行され一般にも流布した古典を、わかりやすい現代語訳とリアルな挿画で送る。現在の最前線ではたらく人々も切実に読める一冊。
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3.5経済の“常識”を疑え! 政府発表に騙されてはいけない! 大前流経済学がQ&A形式でコンパクトに学べる一冊! 「戦後最長の景気拡大」「マイナス金利で経済活性化」「働き方改革で競争力アップ」など政府が喧伝する経済効果には首を傾げることも多い。消費増税や異次元金融緩和、働き方改革などが国民生活を激変させる中で、従来の常識に囚われず、未来を見極めてビジネスに生かす「経済を読む力」がますます力が求められている。 〈現在のような安倍一強政権においては、独断専行の政治が常態化し、政府の経済政策に異論を差し挟むことすら難しい。(中略)そうした中では、国民一人一人が経済指標を冷静に読み解き、近未来の動向を見極めて、自身のビジネスや生活設計に生かしていけるか否かが問われる。〉(新書版まえがきより) 2020年代には、物価、税制、年金、雇用や景気はどうなるのか? トランプ大統領のツイッター政治、米中貿易戦争、低迷する韓国経済をどう読み解くか? アイドルエコノミーやシェアエコノミーなどの先端ビジネスはどこまで進化するのか? 世界的経営コンサルタントである著者独自の分析をまとめた『武器としての経済学』を新書化。経済の“新常識”をQ&A形式で学べるコンパクトな一冊。
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4.1国が推進する電子マネー。企業が覇権争いを繰り広げるキャッシュレスサービス。近年世間を騒がせた仮想通貨。浸透し始めたブロックチェーン。2019年、フィンテックという言葉のもとに、あらゆる場面の根幹にある「お金」のあり方が変わり始めた。インターネットと社会の関係を長年研究してきた著者は、この先「貨幣経済が衰退する可能性は高く、その未来にニューエコノミーが立ち上がる」と主張する。そこでは従来の貨幣文化のみならず、人類が構築してきた専門性や労働、さらに国家までも解体される対象になりうるという。お金が消えるのと同時に消滅する職業や学問とは? 「お金」が消滅した先でも変わらず価値を持つものとは? その先で私たちは何を歓びに生きるのか? この本を手に、混沌たる世界を進め!
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4.5広島の悲劇は過去のものではない。一九六三年夏、現地を訪れた著者の見たものは、十数年後のある日突如として死の宣告をうける被爆者たちの“悲惨と威厳”に満ちた姿であり医師たちの献身であった。著者と広島とのかかわりは深まり、その報告は人々の胸を打つ。平和の思想の人間的基盤を明らかにし、現代という時代に対決する告発の書。
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4.0脳の機能を利用して快眠を手に入れよう。 なかなか寝付けない、夜中に何度も目が覚める、寝過ぎてしまう・・・・・・など睡眠に何らかの難がある日本人は2000万人を超えるとも言われている。日本人の平均睡眠時間は、それまで睡眠不足大国と言われた韓国をも抜き、世界一短い国民でもある。日本人は眠る時間を削ってまで仕事ができることを美徳とする風潮が一部で残っているが、一晩徹夜すると脳の機能はビール大瓶1本飲んだのと同程度に低下する。徹夜明けに車を運転するなど自殺行為に近いのだ。 寝不足が続くと肥満になりやすく、糖尿病やうつ病、認知症など様々な病気のリスクが格段に高まり、がん患者は病の悪化を招くことが国際会議でも確認されている。眠りたいために寝酒をしたり、睡眠導入剤や睡眠薬を服用している人も多いが、副作用によって、さらに体に負担をかけることにもつながりかねない。 本書は脳研究の第一人者が自ら考案した「脳番地」という概念を元に、脳の機能を利用して快眠を手に入れる術を披露し、不眠に悩む人々の手助けとなる。
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4.4認知科学や発達心理学を研究する東京大学・針生先生。先生は生後6~18ヶ月くらいの子ども、いわゆる“赤ちゃん研究員”の「驚き反応」に着目し、人がどのようにことばを聞き取り、理解しているかという言語習得のプロセスを明らかにしてきました。本書はその研究の概要を紹介しながら、これまでに判明した驚くべき知見を紹介していきます。何も知らない赤ちゃんが聞いたことのない「音」をどうやって「ことば」として認識する? 生まれた時から英語に触れていたら、今頃はバイリンガル? 赤ちゃんは胎内で聞いたお母さんのことばを覚えている? そのプロセスを知れば、無垢な笑顔の裏側に隠された「努力」に驚かされると同時に、赤ちゃんへ敬意を抱くこと必至。あなたはどのようにして言葉を覚えましたか?
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3.9やっぱり本当だった。 いったん「下級国民」に落ちてしまえば、「下級国民」として老い、死んでいくしかない。幸福な人生を手に入れられるのは「上級国民」だけだ──。これが現代日本社会を生きる多くのひとたちの本音だというのです。(まえがきより) バブル崩壊後の平成の労働市場が生み落とした多くの「下級国民」たち。彼らを待ち受けるのは、共同体からも性愛からも排除されるという“残酷な運命”。一方でそれらを独占するのは少数の「上級国民」たちだ。 「上級/下級」の分断は、日本ばかりではない。アメリカのトランプ大統領選出、イギリスのブレグジット(EU離脱)、フランスの黄色ベスト(ジレジョーヌ)デモなど、欧米社会を揺るがす出来事はどれも「下級国民」による「上級国民」への抗議行動だ。 「知識社会化・リベラル化・グローバル化」という巨大な潮流のなかで、世界が総体としてはゆたかになり、ひとびとが全体としては幸福になるのとひきかえに、先進国のマジョリティは「上級国民/下級国民」へと分断されていく──。 ベストセラー『言ってはいけない』シリーズも話題の人気作家・橘玲氏が、世界レベルで現実に進行する分断の正体をあぶり出す。
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4.0永年動物園でゾウの飼育係を務めた著者二人が人にもゾウにも優しい飼育方法を考えた。そこから見えてくる、未来の動物園の姿、ひいては野生動物との共生とは?
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3.5印象操作や偽情報の流布によって世論や情報を操作し、政治や選挙への介入をする動きが世界各地で起きている。誘導工作=インフルエンス・オペレーションである。 それは各国の政治・経済、社会を揺るがし、国境を越えた安全保障上の脅威となっている。さらに近年は、IT技術の進歩と普及により、範囲もスピードや威力も格段に増した。またそれはポピュリズムとの関連がきわめて深い。誘導工作の危険性は、いま米欧で重大な関心事である。 本書は世界各地での徹底取材から、この「現代の危機」について内実と深層を明らかにした決定版である。誘導工作は決して他人事ではない。五輪の盛り上がりを迎え、政治の変動もありうる日本において、「すぐそばに迫る危機」でもあるのだ。
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