私だけはブレない! アベノミクスは破綻する! 「日銀恐慌」に備えよ! 「通貨・金融」の歴史を知るから揺るがない浜矩子教授の主張の真髄。 「経済学を学ぶ目的は何か。それはエコノミストに騙されないためである」(1930年代に活躍した英国の経済学者ジョン・ロビンソンの言葉) エコノミストの多くが、経済状況を説明するに当たり、「一方」「他方」などの言葉を用いることがありますが、このような明確な答えを持たず責任を回避するエコノミストに対して、ジョン・ロビンソンが皮肉をこめた言葉です。 安倍首相の経済政策「アベノミクス」を礼賛する声が多いなかでも「アホノミクス」という造語でその経済政策を批判し続けるブレない経済学者として有名な浜矩子教授ですが、その発言の根底には「一方」「他方」などの言葉を使わない「100%片腕のエコノミストにあらんとする決意」があるといいます。 この本は、浜教授の同志社大学大学院ビジネス研究科の講義「通貨と金融の国際経済学」がもとになっています。金融危機はなぜ起きるのか、アベノミクスなど歴史的な背景から導きだした最新の経済問題に対する浜教授の見方を解説しています。そして、どのような経済状況でも自分なりのブレない思考法を身に付け、経済の見方を構築することに役立つ内容になっています。 <目次> 序 何のために経済学を学ぶのか 第一章 歴史を知ると今が解る1 金(キン)が金だった頃 第二章 歴史を知ると今が解る2 ユーロがユーロでなかった頃 第三章 元祖「○○ノミクス」その通貨的意味を考える 第四章 通貨から金融へ 私のクレド 第五章 通貨と金融が出会う時 あとがき

なぜ日銀は出口のない金融緩和を続けるのか? 日本財政が崩壊し、日銀が倒産する前に、ハイパーインフレに備えよ! 日本は2014年9月末時点で1039兆円もの借金を抱えているにもかかわらず、 2013年4月の「異次元の量的緩和」に続き、10月31日に再び金融緩和を行った黒田総裁。 これにより、日本の財政が崩壊し、円が暴落、そしてハイパーインフレになる可能性は更に高まってしまった。 金融緩和でお金をジャブジャブにし、喜ぶのは株価や不動産価格が上がる富裕層のみ。 悪化した日本財政のツケは、あとで国民(庶民)に回ってくる。 それなのに、なぜ日銀は出口のない金融緩和を続けるのか? 現在の危機的な日本経済のすべてがわかる一冊。

市場経済はいかにして驚異的な経済成長を可能にするのか。スミス、マルクスから、ケインズ、ハイエクを経てセンまで、厳選された30冊の核心を明快に解きほぐすブックガイドである。それぞれの時代の経済問題に真っ直ぐ対峙することで生まれた古典は、私たちが直面する現下の危機を考えるうえで豊穣な知見に満ちていよう。

通貨が経済に与える影響は甚大だ。国家の財政、内外の金融、企業業績、そして人々の生活さえも為替の動向と無縁ではない。世界金融危機以後、不安定さを増した金融システムと経済の動きを精緻に検証し、ドル覇権の行方、ユーロ圏の諸問題、人民元や円の未来を見極める。複雑に絡み合う"通貨""実体経済""財政金融政策"の三つ巴を歴史を踏まえて読みほどき、世界経済の持続的成長のためにいま何をなすべきか考える。

「市場主義」による経済構造改革を主張する人々に好んで引用されるシュンペーター。「企業者精神」「イノヴェーション」「創造的破壊」などの概念はどのような文脈で理解されるべきなのか。ウィーンで学び、大蔵大臣・銀行頭取などを歴任、破産の憂き目に遭いながら、独創的理論を打ち立てケインズと並び称された２０世紀経済学の天才の思想と生涯を追う。（講談社学術文庫）

アベノミクスとも言われる「大胆な」金融政策、「機動的な」財政政策、「民間投資を喚起する」成長戦略の３つの経済政策への期待感は、株式市場や為替市場の活況という形で表れている。一方で、「大胆な」金融政策は長期金利の急騰や行き過ぎたインフレをもたらすのではないか、といった不安の声も聞こえる。気鋭のエコノミストが、アベノミクスを支える“３本の矢”の現状評価と今後のゆくえを、精緻な分析によって論じる。

「飛ばし」とは含み損が発生した有価証券を決算期の異なる企業に簿価（購入時の価格）で一時的に引き取ってもらい、決算期を越えたら買い戻す取引のこと。時価会計基準の導入以降、「飛ばし」は過去のものになったはずだが、オリンパス粉飾決算事件によって再び世の注目を浴びる。「飛ばし」で問題の隠蔽を図る日本企業の経営者の体質と、金融工学を駆使し、そうした日本企業を食い物にしてきた外資系金融機関の実態を暴く。

「生産性の上昇で成長維持」というマクロ論者の掛け声ほど愚かに聞こえるものはない。現実は内需にマイナスに働いているからだ。「現役世代人口の減少」、日本の問題はここにある！　誤った常識を事実で徹底的に排す!!

かつて有効だった「経済成長＝善」というシナリオは、少子高齢化が急速に進む現代日本で、いまでも正しいと言えるのか？　そもそも、２００２年から０７年まで続いた「経済成長」で私たちは「豊か」になったのか？　本書では、米国、日本で企業弁護士として活躍する著者が、「経済成長で格差がなくなる」「経済成長で環境問題が解決する」といった世界中で言われる言説が根拠のないものであることを実証、経済成長の呪縛を解く。

誰も知らない日本の空港の真実！　航空管制や空港経営の実務に携わった異色のキャリアを持つ著者が、日本の空港はどのような仕組みで成り立っているのか、どういうビジネス構造になっているのか、そしてどんな問題があるのかを赤裸々に語り、どうすれば空港を健全な姿にできるかを考える。関空の経営改革、運営権売却に携わった著者が、体験とともに語り尽くします。

2015年、ピケティ『21世紀の資本』がアメリカで特異な論争を巻き起こした。その背景にあるのは、日本とは比較にならないほどの「大格差」にある。10年以上の在米経験を持ち、リーマン・ブラザーズに勤務、ウォール・ストリートを内部から知る著者が、知られざる現代アメリカの格差社会の深層とその行方を探る。

トランプ関税の本当の狙いを徹底解明 世界を揺るがせた「トランプ・ショック」。 この唐突な関税措置に対して、こう考えている人は少なくないだろう。 ＜自由貿易というリベラルな国際経済秩序は、アメリカを含む世界各国に利益をもたらしており、堅持すべきだ＞ ＜トランプは「取引」によって、短期的な利益を上げることしか考えていない＞ ＜リベラルな国際経済秩序に反するトランプ政権の行動は、ドルの急落を招く。経済指標が悪化すれば、アメリカは翻意するかもしれない＞ 本書で示されているのは、これらとはまったく違う認識である。 まず言えるのは、既存の国際経済システムには致命的な欠陥があるということだ―― 「通貨」という視点から、世界経済の歴史的な構造変化を徹底分析。 本書を読むことで、世界経済についての解像度が上がる！

返礼品開発の現場から ふるさと納税担当者の1日、 そして最近話題の旅先納税まで、 ふるさと納税の「いま」を紹介！ 【目次より】 スペシャルインタビュー　辻希美さん ふるさと納税は、みんながウィンウィンでハッピーになれる制度だと思います スマホ片手に気軽な旅先納税 新しい「ふるさと」に旅をする　石川県加賀市 とっておきのギフトは「ふるさと」発 あの人に贈りたい返礼品名鑑 返礼品開発の現場 宮城県気仙沼市から がんばる自治体。 ふるさと納税返礼品担当者が走る！　和歌山県美浜町 極上の美味からスペシャルな体験まで 編集部厳選！ふるさとを知る返礼品 ふるさと納税はなぜ伸びていくのか 僕にもできた！　男55歳、初めてのふるさと納税 この町を応援したい 全国50自治体の魅力に迫る!!

古代以来の前近代経済、アダム・スミスの自由主義経済学。マルクスの共産主義経済学、ケインズの修正資本主義。財務省の増税信仰、日銀の金融引き締め理論。MMTとリフレ派・アベノミクス。これらはどんな関係にあるのか。そもそも関係があるのか。「経済学は難しい。確かにそうです。しかし、本書は『世界一わかりやすい経済学の本』のつもりで書きました。エコノミストでもなんでもない私が書く本なのですから、難しい話はしません」（本書「はじめに」より）。国民が「世の中は変わらない」とニヒルを気取った結果、待っているのは利上げ、増税、規制強化。ローンの利子は上がり、税金も容赦なく上がり、無駄に行動を制約される。どんなに働いても給料が上がらない。経済政策の誤りは多くの人を殺す。著者は1973（昭和48）年生まれ。戦後最大の「負け組」とされる、ロストジェネレーション世代だ。やりたい仕事に就いて、真っ当に稼いだ金で人生を楽しむ。頑張って働けば給料が上がる。就職、結婚、子育て。そうした当たり前のこと、たったそれだけのことが、許されなかった多くの人たちがいる。為政者たちが経済政策を間違えたからだ。「真っ当な経済学を学び、実行する」ことで、日本人の生存と経済大国・日本の復活が見えてくる。今こそ学問を！　〈目次〉第一章 経済がわかる第一歩は「センスを身につけること」　第二章 最低限押さえておきたい経済学の潮流　第三章 なぜ経済学に基づいた議論ができないのか　第四章 戦後日本経済政策の何が正しく、何が間違っていたのか　終章 日本銀行とは何か？　すべてである

コロナ後に真の淘汰が起こる！ ベストセラー『捨てられる銀行』著者の最新作 コロナ支援が終わり、真の淘汰が始まる 常識外れのオモロイ地銀が救世主になる！ コロナ支援が終わり、今後、中小企業と地銀の倒産が激増する恐れがある。しかし、「危機」は「チャンス」だ。地域経済と金融行政に精通する著者が、成功例をもとに明確な処方箋を提示。地銀と中小企業の未来はここにある！　関係者必読の「金融庁『業種別支援の着眼点』徹底解説」も「特別附録」として収録。 （内容） １　「ゼロゼロ融資」40兆円という時限爆弾 ２　「金融検査マニュアル」が銀行をダメにした ３　「捨てられる銀行」と「生き残る銀行」を分かつもの ４　「経営改善計画」をどう作成・実行するか ５　「自分事」の企業支援 ６　10年後に評価される仕事 ７　「ファミリー企業」をどう支援するか ８　「企業支援」のプロたち ９　「リレーションシップ・バンキング」の実践 10　「銀行の常識」を捨てた銀行 11　ビジネスはコミュニケーションから生まれる 特別附録　金融庁「業種別支援の着眼点」徹底解説 ●橋本卓典（はしもと・たくのり） 1975年東京都生まれ。共同通信社編集委員。慶應義塾大学法学部政治学科卒業。2006年共同通信社入社。経済部記者として流通、証券、大手銀行、金融庁を担当。2020年4月から編集委員。金融行政と地域経済・地域金融の取材を精力的に続けている。2016年5月に『捨てられる銀行』（講談社現代新書）を刊行し、ベストセラーとなる。

大ヒットドラマ「逃げるは恥だが役に立つ（通称：逃げ恥）」の舞台をベースに、現代の結婚を豊富なデータと経済の視点で紐解く一冊。 みくりを雇えた平匡さんはたった約6％の希少種！？（年収600万円以上の未婚の30代男性は5.7％）、夫の年収が600万円以下の場合は専業主婦は「働き損」。そして年収400万円以下なら全国の最低賃金以下！？データと計算が明らかにする、結婚の形とそのコスパとは？ 「婚活」の産みの親でもあり、働き方改革のテーマでも活躍するジャーナリストの白河氏と、若手エコノミストとして活躍する是枝氏による結婚の解剖図鑑。 ※こちらの作品は過去に他出版社より配信していた内容と同様となります。重複購入にはお気を付けください

低成長の「下り坂」の時代も、見方を変えれば「成熟した国家の高原状態」。潜在力をうまく活用すれば、活力のある社会は実現可能である。「競争社会」で埋没する「個」の能力こそ、ニッポンの潜在力に他ならない。「個」をベースにした「成熟国家」に向けて、ではまだこの国になにが足りないのだろうか？ 人口減少に歯止めをかけた自治体の秘策とは？「東京だけは勝ち組」がウソである理由とは？低成長ニッポンの「国家論」と、下山の時代を生きるための「幸福論」を、平田オリザ、藻谷浩介両氏が徹底的に語り尽くした「幸福国家論」新登場！ ※こちらの作品は過去に他出版社より配信していた内容と同様となります。重複購入にはお気を付けください

フェイスブックが社名をメタに改めたように、いま熱い注目を集めるメタバース。ブームが過ぎ去り、本格的な普及が予想される2030年以降、社会はどう変わるのか？　そして貨幣、雇用、身体の行方は。資本主義を大きく変容させる「純粋デジタル経済圏」の誕生をも論じる未来の書。 累計16万部、『人工知能と経済の未来』の続編誕生！ バーチャル美少女ねむ（メタバース文化エバンジェリスト）推薦！ 「メタバースから経済を見て、未来を探る思考の旅を始めましょう」 ●目次 1章　メタバースとは何か 2章　この世界はスマート社会とメタバースに分岐する 3章　純粋デジタル経済圏の誕生 4章　メタバースとお金の未来 5章　資本主義はどう変わるか？ 6章　人類が身体を捨て去る日 7章　日本をメタバース先進国にするにはどうしたらいいか？ 井上智洋（いのうえ・ともひろ） 駒澤大学経済学部准教授。慶應義塾大学SFC研究所上席研究員。博士（経済学）。2011年に早稲田大学経済学研究所で博士号を取得。早稲田大学政治経済学部助教、駒澤大学経済学部講師を経て、2015年4月から現職。博士（経済学）。専門はマクロ経済学。特に、経済成長理論、貨幣経済理論について研究している。著書に『純粋機械化経済　頭脳資本主義と日本の没落』『ヘリコプターマネー』（ともに日本経済新聞社）、『「現金給付」の経済学』（NHK出版新書）、『人工知能と経済の未来』（文春新書）、『AI時代の新ベーシックインカム論』（光文社新書）、『MMT　現代貨幣理論とは何か』（講談社メチエ）など。

●この30年で平均所得は100万円下落……なぜ賃金は上がらない？　●理由は国民が平等に貧しくなる「未熟な資本主義」にあった！　●元IMFエコノミストがデータで示す「日本の歪みと処方箋」　物価の高騰、賃金の低迷が続く日本経済。未曾有の物価高にもかかわらず、賃金が「ほぼ横ばい」という異常事態。日本の平均賃金は韓国にも追い抜かされ、同時に歴史的な円安も進行している。かつてIMF（国際通貨基金）に勤め、現在は東京都立大学教授の著者は、「日本経済停滞の要因は、日本特有の構造、いうなれば“未熟な資本主義”にある」と喝破し、そのためには物価と賃金、さらにはそれらの土台となる「企業経営＝労働・雇用のメカニズム」を知る必要があると説く。各種国際統計・データから、日本の経済構造の歪みを徹底分析し、日本再生の処方箋を示す1冊。

●環境問題を克服する「ネイチャー資本主義」とは何か？　●グリーン化が経営・投資を左右する「経済の大転換」を直視せよ！　●最新のデータで環境問題を捉えたSDGs時代の必読書！　「環境に配慮せよ」「資本主義が諸悪の根源」……今、巷に溢れる環境問題を取り巻く言説には、美談めいた「きれいごと」が散見される。しかし、日本で早くからSDGs・ESGの重要性を発信し続けてきた著者は、「環境問題を解決するための最短経路は、見掛け倒しの環境配慮や資本主義批判の脱成長の中にはない。むしろ、この数年で大きく姿を変えた『新たな資本主義』の中にある」と語る。本書では、環境危機の各種データや資本主義の歴史などを振り返りながら、環境問題を克服する新たな資本主義――「ネイチャー資本主義」について解説する。徹底したリアリズムで環境問題を論じた画期的一冊。

世界は結局、お金で動いている。「サウジアラビアの女性の人権は無視されるのに、なぜ新疆ウイグル自治区の人権問題は国際問題になるのか」「アメリカは史上最悪の借金大国なのに株価が上がるのはなぜか」「タックスヘイブンは世界中で問題になっているのに、なぜなくならないのか」。これらの疑問は、「お金」の視点から考えれば簡単にわかる。イデオロギー、宗教、民族対立なども、もとを辿ればその多くは経済紛争なのである。本書は、経済から国際情勢をみることで、ニュースではわからない世界の現実を解説するもの。世界のニュースの裏には必ず懐事情という本音が隠れているのだ。　●借金1500兆円のアメリカが破綻しない理由　●国土を1／3にしかねない中国の新疆ウイグル問題　●なぜタリバンはアメリカを撃退できたのか　●リーマン・ショックはロンドン発だった　●なぜ先進国は、タックスヘイブンを駆逐できないのか？　●日本の巨額赤字国債の本当の原因　●アメリカが借金を増やすことで世界経済が回るという矛盾

●人口減少、グリーン化、テクノロジー革命――。　●日本人が勘違いしている「3つのメガトレンド」の本質とは？　●元IMFエコノミストが101のデータから示す「日本の針路」！　「日本人は世界経済の大きな潮流を理解していない」。国際通貨基金（IMF）を経て、現在は東京都立大学教授を務める著者は、その結果が日本経済の停滞を招いたと語る。そこで本書では、世界と日本を激変させる3つのメガトレンド――1. 人口構造の変化、2. 地球温暖化対策によるグリーン化、3. テクノロジーの進歩について、その影響を各種データとファクトから徹底的に検証。日本人が勘違いしている「世界経済の変化の本質」を理解した上で、日本社会の現在、そして未来に迫る。気鋭の経済学者による日本経済再生のヒントが、ここにある！

【『里山資本主義』著者　藻谷浩介氏推奨　「土壌と気候に恵まれた日本にこそ世界の農の未来がある。君も「越境」せよ！」】 衰退産業の象徴的存在として挙げられる日本の「農業」。 しかし、従来の農業の常識、日本という国の枠に捉われず、固定概念を打ち破って農業界に新風を吹き込んでいる人材がが出てきている。 カンボジアで「世界一おいしい胡椒」を復活させた日本人、 ブータンに循環式農法を「輸出した」農家がいるかと思えば、 フランスで「ワイン造りの天才」と「称された醸造家が佐渡島でナチュラルワイン造りに挑戦、 ネパール人仏絵師が富山で農園を継承、エゴマつくりで成果を挙げたりと、 前作『農業新時代　ネクストファーマーズの挑戦』以上にパワフル。 今回のテーマは「越境」。 国を越え。専門を越え（ＮＡＳＡで宇宙植物工場の研究をしていた女性が新流通システムや農業用ロボットを次々開発する、など）、しがらみにとらわれず、新しい試みで成果を挙げている姿は、この国の新しい生き方をも示唆している。 全１０本の緻密な取材から、ニッポンの「農業フロンティア」が分かる！ ●目次● ・東大発NASA経由「やさいバス」と農業ロボット ・素人集団を率いて「美容トマト」で売り上げ１億円超えへ ・沖縄養鶏家にブータンからのラブコール ・ロシア生まれのスーパーイエバエで肥料・飼料が変わる！ ・コロナ禍での挑戦　食用バラから消毒スプレーへ ・「世界一おいしい」カンボジア胡椒を復活させた日本人 ・海外から人を引き寄せる「お茶ツーリズム」 ・フランス人天才醸造家が佐渡でワイン造り　ほか

経済大国だった日本は、なぜ中国に追い抜かれてしまったのか？ その秘密は「リープフロッグ」にある。遅れてきた者が、先行者をカエルが跳ぶように追い越すこと。それが「リープフロッグ」だ。 中国でアリババをはじめとするテック企業が発展したのは、銀行や固定電話といった既存ネットワークが未発達だったため、ｅコマースとスマホを利用した新しいビジネスモデルが成長する余地があったからだ。 そして、世界の覇権争いの歴史を振り返ると、リープフロッグ＝逆転勝ちの連続だったといえる。 ・紙、印刷術、羅針盤を発明して最先端の文明を誇った中国だったが、大航海で世界にうって出たヨーロッパに追い抜かれた。 ・ヨーロッパは「株式会社」というリスク分散方法を開発して発展した。 ・産業革命を果たして覇権を握ったイギリスだったが、電気の時代に立ち遅れ、ドイツとアメリカに追い越された。 ・インターネットの時代と「改革開放」がかみ合って、21世紀に中国が覇権を握ろうとしている。 リープフロッグの歴史に学ぶことで、日本経済復活の道を探る一冊！

2020年前半のニュースがわかる！ 就職活動、小論文の時事問題対策に！ 昨年には考えられなかったニュースが起きた2020年上半期。毎日新聞に連載の「質問なるほドリ」をもとに、新型コロナウイルス問題、東京オリンピック・パラリンピック延期問題のほか、重要事項をまとめた1冊。1項目を1見開きで解説、ニュースをコンパクトに整理。小論文や就職活動の時事問題対策などに最適！

コロナショック後、日本はどうなるのか？　そして、あなたのお金と生活は？　コロナショックの影響はいつまで続くのか……。正直、先は読めないが、著者によれば「どう転んでも日本の危機は逃れられない」という。その理由は、日本政府及び日銀の「世界一のメタボぶり」。コロナ危機後、経済危機が長引けばもちろん、仮に短期で終息したとしても、また別の問題が発生するという。では、不可避の危機に対して、我々個人はどうすればいいのか。本書では、通貨、株、国債、金、不動産などについて、「今買うべきもの」と「買ってはいけないもの」を一つひとつ分析。さらに、「コロナ後の働き方」へも言及。そして最後には「未来編」として、コロナ後の日本と世界を大予測する。国内外を知り尽くす金融のプロであり、政治家として日本の問題点にも鋭く切り込んで来た著者だからこそ書ける一冊。コロナ禍を受け緊急発刊！

コロナショックにより、経済や国際関係、人々の価値観はどのように変質したのか。『シン・ニホン』などの著者である安宅和人氏は、これからのマクロなトレンドを示すキーワードとして「開疎化」を挙げ、解剖学者の養老孟司氏は「ウイルスの心配より、健康で長生きしてもやることがないことのほうが問題」と述べる。経済学者のダロン・アセモグル氏はアメリカで最大の被害が出たことから、かの国の歪みについて解説し、SF小説『三体』の著者である劉慈欣氏は中国人の国民感情を語る。各界の第一人者がウィズコロナの世界を読み解く、傑出した論考15編。　〈執筆者〉安宅和人／長谷川眞理子／養老孟司／デービッド・アトキンソン／エドワード・ルトワック／ダロン・アセモグル／劉慈欣／御立尚資／細谷雄一／戸堂康之／大屋雄裕／苅谷剛彦／岡本隆司／宮沢孝幸／瀬名秀明

アメリカ大統領選挙、イギリスEU離脱問題、そして東京オリンピック開催―― 世界が大きく動く2020年。ますます目が離せない国際情勢を、わかりやすく解説！ 2020年は、アメリカで4年に一度の大統領選挙の年。一方、ヨーロッパでは、イギリスのEU離脱問題がいまだに未解決のまま。アジアに目を転じれば、中国建国30周年節目の年に、香港では若者による大規模なデモが起こった。そんな中、「一帯一路」構想によって、中国は世界の覇権を虎視眈々と狙っている。日本ではいよいよ東京オリンピックが開催され、夏には世界中の注目を集めることになる・・・。2019年を振り返りつつ、世界が大きく動く2020年の世界情勢を徹底解説。

2016年に世界最大となった中国の銀行市場。シャドーバンキングの資産規模は約900兆円、超富裕層の資産は2300兆円、日本の約1.3倍だという。さらに、個人間決済ではフィンテックの伸長著しく、キャッシュレス化率では日本を大きく引き離している。急成長を遂げる中国メガ市場において、日本はどのようにその「果実」を享受すべきか。日中金融協力の現場に立ってきた著者は、中国金融を把握するためには「リスクも正しく認識する必要がある」と述べる。エビデンスに基づく客観的な分析と豊富な図解により、中国金融の最前線と日本の対応策を描き出す意欲作。　【目次より】●第一章 世界トップクラスに成長した中国金融市場――その秘密と課題　●第二章 中国金融ビジネスの最前線――日系金融機関の挑戦　●第三章 なぜ日中金融協力が必要なのか？――未来を展望して

習近平政権の「中国製造2025」が世界市場を席巻し始めている。「2025年までに中国が世界NO.1の製造強国になる」計画だ。着々と進行するこの計画が実現されれば、大きな構造変革が日本にもたらされる。巨大資本の中国企業が最終製品やサービスを作って世界へ輸出し、日本はそこに部品を提供する存在になる。いわば「日本企業の中国下請け化」現象が起きるのだ。さらに、米国とのAI覇権戦争も止まらない。「AI社会主義」とも言うべき国策をエンジンに疾走を続けるアリババ、テンセント、ファーウェイ等のメガ企業。これら紅船（あかぶね）の襲来に日本はどう備え、打ち勝つべきか。本書では、いまや逆転しつつある日中の産業構造の変化を分析。さらにIoT、キャッシュレスなどのIT化が進展する中国の最前線を現場からレポートする。気鋭のジャーナリストが綴る、日中の未来予測と最新分析に刮目せよ。

2018年3月23日、トランプ米大統領によって、鉄鋼とアルミニウムの輸入制限が発動した。それに対し、中国は報復措置に踏み切った。両国の報復応酬から「貿易戦争」に発展すると予測する向きもあり、今後、ビジネス・投資に多大な影響を及ぼすのは必至だ。しかし、新聞・ニュースだけでは正確な答えは導き出せない。そこで本書では、「知っているようで知らない」米中対立の背景と日本経済の影響について、80のQ＆Aを通して、わかりやすく解説する。　【本書の主な内容】Q. アメリカによる鉄鋼とアルミニウムの輸入制限発動の目的は？／アメリカによる金融制裁にはどんな特徴があるのか？／トヨタはなぜアラバマ州に工場進出するのか？／さらなる輸入制限はあるか？／政権の「顔ぶれ」からトランプの対中姿勢がわかるか？／習近平への権力集中で米中対立はさらに激化するか？／中朝首脳会談、米朝首脳会談が経済に与える影響は？／中国は本当に景気がいいのか？／アリババ、テンセント、バイドゥはなぜ急成長を遂げたか？／中国のライバル・インドはどう動くか？／米中貿易戦争が軍事衝突に発展する可能性はあるか？／アメリカのTPP復帰の可能性は？／日本は米中どちらの立場に付けば得か？／日本が取り組むべきAI戦略は？／2023年、日本経済は輝いているか？……ほか。

「異次元緩和」で大量の国債を買い続け、いまや“超メタボ状態”の日銀。政府の借金を肩代わりする「財政ファイナンス」を実質的に続けてきた結果、国の財政危機は日銀の倒産リスクへと転化してしまった。このままでは円暴落・ハイパーインフレが起きるのは時間の問題だ──。モルガン銀行で「伝説のディーラー」と呼ばれた著者はそう警鐘を鳴らす。では、何がその「引き金」となるのか、手持ちの円が紙くずになる事態から資産を守るにはどうすればいいか。緊急・徹底解説！　●日銀は世界の中央銀行の中でもダントツのメタボ状態に　●異次元緩和の最大の問題は「出口がない」こと　●荒唐無稽な「シムズ理論」に騙されるな　●「統合政府論」もむちゃくちゃだ　●「Xデー」が来るのはいつか？　●「消費者物価2％」達成が悪夢の始まり　●「米国十年債」の金利動向から目を離すな　●世界最強通貨、ドルを買え　●「自分磨き」に勝るハイパーインフレ対策なし　●それでも日本経済は大復活できる！　【本書「はじめに」より】『今の日銀は勝てぬ戦いと知りながら、どんどん奥地へ侵攻していった「インパール作戦」と同じことをしています。南進すればするほど補給線が伸びきって被害は甚大になります。しかし戦線を縮小する勇気がなく、奥へ奥へと侵攻し続けているのです。「財政は大丈夫だ」の大本営発表を信じることなく、ぜひ自分の財産を守ることを考えていただきたいと思います』

AI、IoT、シェアリングエコノミー、シンギュラリティ、働き方改革、ヘリコプター・マネー、英国のEU離脱、トランプリスク、保護主義、移民、テロ……ニュースの本質がわかると未来が見えてくる！　『ワールドビジネスサテライト』などでおなじみの東大名誉教授が、日本と世界の新潮流を読み解く。日々の報道に惑わされることなく、経済のトレンドをしっかりと見極めるための一冊。【目次】●第1章 最新技術が変えるビジネスの未来地図――AI・IoTの本質を読み解く　●第2章 どうすれば、日本経済は浮上するのか――日本の経済政策と企業・労働者の今を探る　●第3章 日本の成長を支えるローカル戦略とグローバル戦略――「企業」「地方」「人材」それぞれの視点　●第4章 グローバル経済の新潮流を読む――世界経済の鍵を握る米国は何を考えているのか　●第5章 今、世界では何が起こっているのか――重大ニュースから読み解く未来のカタチ

東京一極集中の「上り経済」から、地方回帰の「下り経済」へ。日本各地に張り巡らされた鉄道網、97もある空港。その交通インフラを利用し、誰もが東京を目指した時代があった。しかし今、東京という単発エンジンだけでは日本経済は動かなくなり、お金と人の流れが変わろうとしている。日本全体の成長スピードの鈍化は、地方が稼ぐチャンスが到来したことを意味し、新たな国家の発展軸を創造することにもなり得ると著者は説く。あなたの地元が稼ぐまちに変わる「人が集まる物語・仕掛け」を満載。【本書の内容】首都圏高齢化のインパクト／取り残される郊外住宅／高層ビル内店舗の寿命は2年／上京者に夢はあるか／下吉田駅の奇跡／インバウンド、ここに注意／音楽業界に学ぶ地方運営論／空き家が社会インフラに／青森と富山のコンパクトシティ構想／駅前シャッター街の真実／お金は空と海から／『あまちゃん』の主人公はなぜ、東京へ？ etc.

「GDPって何ですか？」こう質問されたとき、あなたはきちんと説明することができるだろうか。なんとか「国内総生産」とは答えられても、「名目GDPと実質GDPの違いを説明できますか？」「今の日本の名目GDPは何兆円くらいで、バブル絶頂の1990年頃と比べてどのくらい増えているでしょう？」「GDP世界1位の米国、2位の中国とはどのくらいの差がついているでしょうか？」「そもそも、なぜGDPがそんなに重要なのでしょう？」などと聞かれると、答えに詰まってしまう人がほとんどではないだろうか。日経新聞や経済ニュースには、GDPのほかにも、消費者物価指数、景気動向指数、鉱工業指数、有効求人倍率、マネタリーベース、貿易収支、米国雇用統計などなど、さまざまな「経済指標」が日々取り上げられている。景気やビジネスの先行きを読む上で有効なものだが、その意味するところをきちんと理解できている人は意外と少ないのでは？　そこで、経営コンサルタントとして経済指標を30年以上見続けてきた著者が、最低限これだけはおさえておきたいという指標を厳選し、わかりやすく解説。

公共事業や福祉のバラマキは巨額の財政赤字を生み出したと言われ、それに代わる新自由主義政策もグローバル資本主義の犠牲者を増やし続けている。右派も左派も行き詰まったいま、日本経済が進むべき道はどこにあるのか。本書では、ケインズやハイエクを筆頭に、経済学の巨人たちの論に共通する「ある視点」を提示する。それはすなわち「リスク・決定・責任の一致が必要だ」という示唆であり、「予想が経済を動かす」という真実である。気鋭の理論経済学者が1970年代から現在に及ぶ経済論争の潮流と矛盾をとき明かす、知的興奮にあふれた1冊!

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 現世に残る成仏できない魂の増加、天使の高齢化による労働人口の減少……。天国はさまざまな問題を抱えています。そんな天国に、ある会計事務所が開業しました。代表の北条は、生前、凄腕の経営コンサルタントとして活躍していた人物。天使のK、見習いのマキとともに、今日も悩める人たちに、経営アドバイスをしています。 ベストセラー小説『会計天国』が待望の漫画化!　コミック版のオリジナルキャラも登場し、さらにパワーアップした内容で会計のポイントを、わかりやすく解説します。 　■儲かっていると言われる会社が倒産するワケとは? 　■会社の資金繰りを知るためには、何を見ればいい? 　■お金を使っても経費にならないのは、なぜ? 　■部署の利益を最大にするには、どうする?　など 　笑いあり、涙ありのストーリーとともに、数字を見抜くコツを学べる1冊です。

ストレスがなくなり、嫉妬や劣等感が消え、苦手な人が許容でき、目標が最短で達成できる……。そんな「理想の自分」に近づくための理論と実践手法を紹介するのが本書です。「脳の取扱説明書」とも言われるNLP＝神経言語プログラミング。仕事にもプライベートにも大いに役立つ知識ですが、本書はこのNLPの理論を用いて、ストレスを消し、目標を達成し、さらに「仕事の成功と幸せを両立させる」方法までを説くもの。豊富なワークで徐々に理解を深めながら、理想の自分に近づいていくことができるのです。「NLPって、なんだっけ？」「たまに聞くけど、よく知らない……」そんな人こそぜひ、読んでみてほしい、NLPの最高の入門書＆実践書。

トヨタ生産方式の創始者・大野耐一氏から直接教えを受け、キヤノン、ソニーなど大手メーカーの現場改善を推進。NHKスペシャルなど、マスコミでも話題となった「ムダとりの達人」山田日登志氏。現在は、脱･大量生産を実践し、高い利益率を誇り、社員の大半が幸福を感じ、地域を代表するブランドを持つ理想的なメーカー＝「ふるさと製造業」実現に向け、中堅企業のコンサルティングに力を入れている。本書では、◆デパ地下で大人気の食品メーカー＝セゾンファクトリー、◆「寒天」一筋の超優良企業＝伊那食品工業、◆イタリアの高級自動車メーカー＝フェラーリ、◆アメリカを代表するバイク会社＝ハーレー･ダビッドソンなど、典型的な「ふるさと製造業」のケースを紹介。確かな品質、高いブランド力、手づくり感を持つものづくりを実践する戦略を説いていく。常識の壁を破る「山田流ものづくり論」の集大成となる力作。

特捜部の思惑は、「巨悪追及」か「国策捜査」か。 カルロス・ゴーン、堀江貴文、村上世彰……世を賑わせた平成経済事件は、限りなくグレーだ！ 戦後最大の経済事件といわれる「イトマン事件」。時代の寵児だった堀江貴文氏、村上世彰氏が逮捕された「ライブドア事件」「村上ファンド事件」。特捜部による証拠改ざんが明るみになり、一転して村木厚子氏が無罪となった「郵便不正事件」。そして、日産カルロス・ゴーン氏の逮捕……。 平成は数々の経済事件によって彩られてきたが、果たしてその追及は公平・公正なものだったのか。なぜカリスマたちは標的にされたのか。ときにマスコミをも利用して世論を形成する、地検特捜部の「捜査」の内幕を、人気経済ジャーナリストが暴く。 【目次】 第一章　カルロス・ゴーン逮捕の背後にある「特捜部」の思惑 第二章　「検察vs.財界」から読み解く平成経済事件史 第三章　特捜部によって退場させられたカリスマ経営者たち 第四章　「検察vs.安倍官邸」の暗闘に翻弄された面々 第五章　ゴーン事件に見る「検察＆マスコミ」の癒着

「買えば、一生安心」は大間違い。 マンションは「終の住処」ではありません。 ――なぜ、すべてのマンションに廃墟化の危機が訪れるのか？ マイホームを購入するほとんどの人が、「一生住むこと」を前提に家を買っている。そのために何千万というお金を借りる。 だが、じつは日本に存在する分譲マンションのほとんどが、廃墟化への時限爆弾を抱えいている。 その理由は、現在のマンションにおける所有形態、つまり区分所有制度にある。 この制度には決定的な欠陥があり、これを改めない限り、すべてのマンションは廃墟化への軌道をひたすら突き進むこととなる。 なぜ、「終の住処」であるはずのマンションが廃墟になってしまうのか？ どのようにして、廃墟への道を進むのか？ どうしたら廃墟化を食い止められるのか？ 住宅ジャーナリストがその危機的現実と解決策を提示する。

仮想通貨、投資信託、不動産投資、年金、そして銀行…… 「中流喰い」ビジネスに騙されるな！ 「老後の不安」が資産設計を壊す！ 「一億総転落社会」を生き抜く経済知識 ■あなたの預貯金を蝕む金融業界の戦略に迫る アベノミクスによって弱肉強食の時代となり、「勝ち組」「負け組」に二分化され、「中流」が消滅すると言われて久しい。それは、一部の勝ち組以外は「下流」に転落し、老後の生活が保障されないことを意味する。その不安を狙い、銀行や証券会社はさまざまな金融商品をしかけてくる。最近、問題となっている仮想通貨も、将来不安に駆られた国民を騙すビジネスモデルと言える。数々のスクープを飛ばした経済ジャーナリストが、「危ない金融商品」の落とし穴を解説し、老後の生活を豊かにするために必要な知識を指南する。

教科書に載っていない「お金」の明治史 空前絶後の超高度成長はなぜ実現できたのか？ ■日本には経済危機を乗り越える力がある 明治時代の日本は世界史的に見て非常に稀有な存在である。19世紀後半、日本だけが欧米列強に対抗しうる軍事力を整え、世界の強国にのしあがったのである。しかし、「その資金はどこから出たのか?」――その答えについて、これまで明確に語られることはなかった。世界史の常識ではありえないような改革の数々、経済の活性化と急成長。そこからは、われわれ日本人がいままで持ってきた歴史観とは違う「明治の日本」、そして日本経済再生のヒントが見えてくるはずである。（「はじめに」より）

教育、医療、年金、地方創生… 本当は怖いあの経済政策 政治家や官僚が隠蔽したい、国民生活にかかわる「不都合なデータ」 ■いわゆる「国の借金」を背負ってはいけない 教育や医療がタダになる、「国の借金」がゼロになる、補助金で生活が豊かになる…… そういった政策を唱えている政治家に投票すれば、みなさんの将来不安はゼロになるだろう。 だが、それらは絵空事だ。往々にして財務省の意を酌んだ耳当たりのよい甘言にすぎない。 経済学的に思考すれば、回りまわって国民負担の増大という結果に終わる。 無料で、あるいは安価で何かを提供してくれるという話には、必ず小さな文字で但書がついている。 「知らなかった」「聞いてなかった」と後悔したときには手遅れなのだ。 賢明なる日本国民よ、この不都合な現実を直視せよ。

昔から「早生まれ（1月～3月生まれ）」は学校生活で損をするといわれてきた。 特に幼少期では生まれた月の違いによる成長差は大きく、学年内で“最年長”の4月生まれの子供は相対的に体格がよく、勉強やスポーツに秀で、リーダー的な存在になりやすい一方、“最年少”の3月生まれは何事にも遅れがちになるといわれる。 こうした差があるのはせいぜい小学校までの間だけで、年齢を重ねると差はなくなると大抵の人は考えているが、著者が行った調査研究で、早生まれの子どもは遅生まれの子どもに比べ、幼少期だけではなくその後の成長過程および大人になってからも所得や生活環境の差が生まれていることが明らかになった。 生まれ月による差がなぜ起こるのか、格差是正の方法はないのか、今現在の教育環境でできることは何なのか―― ベストセラー『「家族の幸せ」の経済学』著者が考える、未来の才能を潰さないための格差是正の提言も含む１冊。

日本人は１日平均200グラムのウンコを排出する。欧米と比べて、日本は世界有数のウンコ排出大国といえる。ウンコは肥料の三要素のうち、窒素とリン酸を豊富に含む。リンの主要産出国である中国が禁輸に動き、ウクライナ危機も重なって、世界的な肥料不足が懸念されるなか、ウンコの価値が世界で評価され始めた。自動車燃料、発電、ロケット燃料として、下水熱を使ったビル空調や、冬場に凍結した雪を融かす熱源として、養殖海苔の栄養塩として、ウンコの活用分野は、想像以上に幅広い。日本経済の切り札「ウンコノミクス」の可能性を探る。

「ゆたかさ」とは何だろう。国が経済成長を遂げ、モノが溢れかえる一方、人々のつながりは希薄化し、自然環境は破壊され、現代社会はますます息苦しくなっている。GDPという指標の下で富の増大を目指し、社会を測ろうとする経済学は、私たちの「ゆたかな生（ウェルビーイング）」を捉えることができているだろうか。経済成長至上主義を問いなおし、経済のための人間から人間のための経済へ――。国家や市場という枠組みに囚われず、独立した個の連帯からなる社会のかたちを構想する。

いまも続く｢失われた30年｣の直接的な原因とされるバブル経済の崩壊。当時、金融業界では何が起こり、関係者は何を見誤ったのだろうか。段階的に導入された一時国有化、新銀行設立、資本注入、不良債権の分離などの｢破綻処理スキーム｣は、何を目指したものだったのか。激動の現場で実務に当たった著者がその舞台裏を振り返り、金融不安と隣り合わせの現代に、その教訓と危機対応の考え方を伝える一冊。

推しグッズに限定グッズ、発売前から人気の新商品――需要が供給を上回ると見れば、品目を問わず大量に買占めては高額で売り飛ばす。それが「転売ヤー」だ。現代社会の新たな病理となりつつある彼らは、いったいどれぐらいの利益を得ているのか。グループのリーダー、日本で“仕入れ”母国で売り捌く中国人、個人で稼ぐ日本人など、あらゆる手口でひと儲けを狙う転売ヤーたちに密着、驚愕のカラクリをレポートする。

賃金が上がらない。ハンコがないと書類も回せない。停滞から30年も抜け出せない。日本は資本主義の落第生なのか？――新型コロナウイルス感染拡大によって、日本経済の脆弱さが浮き彫りになったが、それはバブル崩壊以降、問題を先送りし続けてきた当然の帰結だ。長期停滞の原因は日本の「アマチュアな資本主義」であるとし、データで検証。さらにデジタル化や人材育成への投資の必要性を説き、日本らしさを活かした非市場的な「豊かさ」への新たなアプローチを模索する。日本経済の閉塞感を打ち破るための一冊。

令和バブルともいうべき株や都市部不動産の高騰、急速に進行する地方経済の衰退。近代英国の労働者のような低賃金に貧富の差が拡大している。老後への不安に付け込み、税優遇などの誘惑によって引きずり込まれた危険なマネーゲームの乱高下はチキンゲームの様相を呈してきた。バブルは壊れて消えるのが必定。マルクスは、資本主義には貧困が必要なことを喝破したが、日本はいま未曾有の労働力不足、人口減少社会に直面している。――日本の末期的状況を、マルクスやエンゲルスの枠組みで読み解く。

コロナ禍、ウクライナ危機を経てインフレ転換した世界経済。有事対応で財政出動を繰り返した日本は、債務残高対ＧＤＰ比で先進国最悪である。デフレ下でこそ持ちこたえられた財政には新たな破綻シナリオもよぎる。日本の危機的状況を再確認するとともに、立て直しの方策として、税制と財政ルールの改革、成長戦略、セーフティネット構築、ワイズスペンディングなど５つを提言。未来につなぐ財政民主主義のあり方を問う。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ライバルの動きはどうか? 自分の情報は完全か? 経済活動は意思決定、駆け引きの積み重ねだ。そのメカニズムを解明するのがゲーム理論。もっとも現実的な枠組みである「非協力ゲーム」に基づいて、やさしく解説。 　他の人々がどのような行動をとるかを常に考慮に入れながら、自分がどのような意思決定をするべきかをゲーム理論は明らかにします。人の関係から、企業、国家の関係までゲーム理論の応用範囲は広い。経済学、経営学はもちろん、政治学、社会学、生物学を学ぶ人にも欠かせない知識です。本書では、ゲーム理論のおもしろさを伝えるため、具体的な数値に基づいて解説しました。理解を深めるため、練習問題と詳しい解説を掲載しました。

コロナ禍の中で見えてきたのは，「周期的な破綻（カタストロフ）」という問題である．経済学と生命科学が専門である著者たちは，現在が50年周期の大転換点にある，とする．現代化したカタストロフ論の視点から，日本と世界が陥っている現状を経済と生命の両面から解き明かし，迫りくるカタストロフへの具体的対処法を示す．

平成のデフレ不況を乗り越えてもなお、消費社会は私たちの生活全体を覆い尽くしている。消費社会がもたらしたのは「豊かさ」ばかりでなく、深刻な格差や環境問題でもあった。一方で、消費社会はその根本において個人の自由かつ多様な生き方を実現し、今も多くの人々を魅了してやまない。大量消費の限界に向き合いつつ、消費社会が私たちにもたらした「自由」の意味をあらためて問いなおし、その可能性について、ベーシックインカムをはじめとする政策提言も視野に検討する。

私たちが暮らす経済社会――経済的な関係が深く染みこんだ社会とどうつき合うべきか。その仕組みを知り、そこで起こる問題解決のために必要なこととは。データの重要性と限界、理論の功罪、因果推論の効果と弱点から、人間心理を扱う難しさ、歴史に学ぶ意義と注意点、政治との距離感まで、経済社会について学ぶためのヒントに満ちた一冊。溢れる情報に「健全な懐疑の目」で接し、社会を少しでも良くしたい全ての人々へ。

感染抑止のために行動変容を促す国民の心への働きかけと，デフレ脱却を目的とした人々の期待への働きかけ．この二つの「働きかけ」は，背景とする人間観（と経済学）が違う．行動経済学の成果を主流派のマクロ経済学に取り入れた公共政策を，銀行取付，バブル，貿易摩擦，日銀の異次元緩和などを題材に考える．

局地的な上昇を示す地域がある一方で、地方の地価は下がり続けています。 高倍率で瞬時に売れるマンションがある一方で、買い主ではなく売り主が金を出さねば売れない物件もあります。 いったい日本の不動産はは、どうなっているのでしょうか? 「不動産のプロ」であり、多くの現場に立ち会ってきた著者は、「不動産の動きを観察すれば、手に取るように経 済がわかる」と主張します。 インバウンドの恩恵は続くのか?共働き夫婦の都心移住の行方は?そして、不動産の本当の買い時はいつなのか? 景気後退が叫ばれ、先行きの不透明感が増すなか、日本経済を知るヒントがここにあります! 不動産の動向は経済を如実に反映していると言われます。不動産の動向をどのように分析すれば、日本経済への理解が深まるのか？　著者は刻々と移り変わる不動産事情を、地に足がついた形で切り取り、提示してくれます。そこでわれわれは動向の変化にハッと気づき、目を開かれることになります。不動産は明日の日本を知る上で重要なファクターだということがわかるのです。不動産を知ることによって、日本のこと、日本経済のことが見えてきます。読み物形式の日本経済へのガイドブックです。

ニュースにはたくさんの数字が出てくる。新型コロナウイルス感染症のパンデミックが世界を席巻してからは、なおさらだ。感染者数、陽性者数、再生産数、陽性率……。しかしその数字は、ニュースに出てくる時点で選択されており、記事のストーリーに沿うかたちで提示されている。因果関係は本当にあるのか。その数字は本当に「大きい」のか。増えた、減ったの判断の基準は本当に正しいのか。じつは数字によるミスリードにはパターンがあり、それを知っていれば大きな間違いは避けられる。具体的な例を使い、ユーモラスな語り口でその方法を伝授する。

高齢者の生活を支えてきた公的年金が、今後ずるずると減り続けていく。今から30年後には平均的サラリーマン世帯だった夫婦2人の年金が、月額13万円まで減るのだ。 そのとき何も対策を取らずにずるずると家計の赤字を続けていたら、確実に生活は破綻する。 年金減に対処するための方法は、貯蓄を持っておくこと、そして、収入を増やすことだ。 働き続けたり、投資で収益を稼いだりすることだが、高齢期に月額13万円の勤労収入を得るのは非常に大変だ。 しかも、働けば税金も社会保険料も増えてしまう。投資で毎月13万円を稼ぐのはもっと大変だ。 こうした「長生き地獄」を避けるために、私たちは、具体的にどう行動すればよいのか。その対策を提示する。

米中間の半導体摩擦が起き、現在も需給が逼迫するなど、世界で半導体の重要性が格段に高まっている。半導体をめぐる国際競争の現状はどうなっているのか。日本の半導体に未来はあるのか。日本半導体産業のパイオニアである著者が、かつて世界を制した日本の家電産業を支えていた半導体の急速な発展の歴史と、日本の半導体産業の盛衰をたどり、現在の日本の持つ強みと弱みを分析。我が国の命運を握る半導体産業の復活の道筋を明快に提示し、官民連携での開発体制を提唱する。

脱炭素社会の基礎知識 次のビジネスはこの知識が武器になる。 カーボンニュートラルに世界の投資マネーが殺到！ 第一人者による決定版！ いまや環境問題は大きな経済問題として認識されるようになった。金融界も「カーボンニュートラル」を意識するようになり、株価や金融政策にまで影響を及ぼすようになった。この言葉が持つ「破壊力」を理解しなければ、まともな事業計画を立てることも、経済政策を議論することも、さらには良い就職先を選ぶことも、良い投資することも、これからはできなくなる。 状況の展開が急すぎて、何が起きているかを飲み込めずにいる人がなくないかもしれない。だが、菅政権が「２０５０年カーボンニュートラル」を不意に打ち出した背景には、世界規模での経済競争や地政学観点による事情があった。菅政権はそれを自ら打ち出したのではなく、本経済を守るために打ち出さざるをえなかったのだ。 わたしたちは今、とてつもなく大きな時代の転換点にいる。それに早く気づいた者だけが、これからの時代をリードしていくことができる。あなたはこの動きを追い風にできるか、それとも追い込まれてしまうのか？ ◆担当編集者より 菅総理の宣言で「カーボンニュートラル」は国策となった。経団連もこれを無視はできず、今までは懐疑的に見られていた「気候変動対策が次の経済成長のエンジンになる」という認識が広まりつつある。 今、この変化を追い風にできる会社と、逆に追い込まれる会社に、くっきり分かれつつある。二酸化炭素排出量が多い火力発電はもちろん、取引先を含む製造過程での排出量が多い製造業から、気候変動で投資先が製造ライン崩壊やサプライチェーン寸断など予測できない損失にあうリスクを抱える金融機関まで、カーボンニュートラルを目指した事業構成にしないと生き残れない。あの日本製鉄でさえ、高炉依存を脱却して電炉にも投資するなど大きな事業再編を強いられている。 一方で、環境技術やＥＶ分野の技術で世界に先行する日本企業は数多く、重厚長大産業といわれてきた分野でも事業を切り替えて成長している会社が多い。スタートアップにもチャンスが巡ってきている。 このように、これからのビジネスパーソンは、カーボンニュートラルに対する基本的な知識なしには、先進的なビジネスに携わることはおろか、事業を継続することもできなくなってきた。本書はこの分野の第一人者が、カーボンニュートラルとは何かから始まって、気候変動が与える経済へのリスク、産業界の動向、そして新たに生まれた地政学的リスクをわかりやすく解説した入門書。

なぜドラッグストアは一人勝ちできたのか！？ 小売業が大激変に見舞われた平成時代に、急成長を遂げたドラッグストア――。薬局・薬店にしかすぎなかった個人商店から、いかにしてチェーン化を成功させていったのか。アメリカ小売業からの模倣と別様な業態への進化、食品やペットフードまで取り扱う品揃えの拡充、美容・健康ニーズという時代の追い風、そしてデジタルシフトへの取り組み。「マツモトキヨシ」「ツルハ」「ウエルシア」「コスモス薬品」……街のインフラとしての地位が確立され、スーパーもコンビニも脅かす存在となったドラッグストア、その躍進の歴史と展望に迫る。 【目次】 はじめに 第一章　薬局からドラッグストア・チェーンへの転換 第二章　ドラッグストア成長記 第三章　ドラッグストアの武器は何か 第四章　ドラッグストアの未来戦略 おわりに

知らず知らずの間に搾取されている――。2012年12月から始まったアベノミクスによる景気回復は、中国に端を発した2020年の新型コロナウイルスのパンデミックにより露と消えた。そもそも、この好景気は大企業の業績改善に一定の効果があったとされるものの、日本人の賃金は先進国で唯一下がり続け、GDP(国内総生産)も低成長が続いている。では、こうした経済のもとで、いったい誰がどのようなカラクリで儲けているのだろうか。デジタル化が進み、経済のルールが大きく変化するなか、身近な商品から最新のビジネスの仕組みまでを検証する。そうして、炙り出された驚きの“真実”とは――?

年金はもらえるのか？　貯金はもつのか？　「悠々自適な老後」はあるのか？　それとも、生活していくために死ぬまで働かなければいけないのか？　現在、将来の生活や仕事に対し、多くの人が不安を抱いている。しかし、本当に未来をそんなに不安に思う必要などあるのだろうか？　本書は、労働の実態、高齢化や格差など日本社会の現状、賃金や社会保障制度の変遷等を統計データから分析することで、これからの日本人の働き方を考える。働き方の未来像を知るのに必読の一冊。

一個のケーキを二人で分ける方法は？　オーダーメイドの手工芸店を開くには？　ゴミにはどんな値段がつくのか？　「こづかいの使い方こそ経済の原点」との立場から、身近なことがらを題材に、子どもも参加する経済教室がネット上で開かれた。そこに出てきた情報や意見を紹介しながら、経済とはどんなものかを考え、身につけていく本。

アメリカのGAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン）、中国のBATH（バイドゥ、アリババ、テンセント、ファーウェイ）といった巨大テクノロジー企業に情報と富のすべてが集中する現在。行き過ぎたデータ経済への反動から、彼ら“デジタル・プラットフォーマー”が利益の源泉としてきた個人情報を保護する動きが、欧米を中心に高まっている。データの時代からプライバシーの時代への移行が始まる中で、次に覇権を握るのは一体誰か？　“周回遅れ”に甘んじる日本は、どこに活路を見出せばよいのか？　産業界の未来予測に定評ある著者が、コロナショック後の世界の行方を読み解き、進展するデジタル資本主義の行方を占う！

センター試験「倫理」の厳選26問を導入に、インド・中国・日本をまたぐ東洋思想の流れをわかりやすく説く。本書が扱うのは、孔子から老荘、孟子、朱子学まで。最澄に空海、法然に道元まで。本居宣長から石田梅岩、吉田松陰まで。そして福沢諭吉に漱石、西田幾多郎までを網羅！　重要な思想家を扱った問題にチャレンジし、明快な解説とイラストを楽しむうちに、思想のポイントが東洋でどう受け継がれていったかというダイナミックな流れが理解でき、基本知識が確実に身につく。学生のみならずビジネスパーソンの学び直しに最適。西洋思想史を扱った『試験に出る哲学』（2018年刊行）とあわせて読みたい一冊。

江戸時代から続く「小売の王様」は、その使命を終えたのか？ 三越、伊勢丹、高島屋、松坂屋、大丸、西武、東急、阪急…… 変革はいつ止まったのか、再び革新は起こるのか。 江戸時代の呉服屋に起源を持ち、およそ四〇〇年の歴史を誇る百貨店。近代小売業の先駆、業界のトップとして、日本の消費文化を創ってきた。しかし、いまや経営は厳しさを増す一方で、その存在が揺らいできている。三越、伊勢丹、高島屋、松坂屋、大丸、西武、東急、阪急……。かつて隆盛を極めた百貨店は、商品販売で、宣伝戦略で、豪華施設で、文化催事で、いかにして日本社会を牽引してきたのか。「モノが売れない」時代となり、デジタル化が進む現代において、何を武器に活路を拓くのか。「週刊東洋経済」副編集長が、その歴史と展望に迫る。 【目次】 はじめに 序　章　「イノベーター」として君臨した百貨店 第一章　商い――「モノ」が売れない時代に何を売るか 第二章　流行創出――文化の発信地にまだブランド力はあるか 第三章　サービス――「おもてなし」は武器であり続けるか 終　章　かつての「小売の王様」はどこへ向かうのか おわりに 主な参考文献

“当たり前”に使うコンビニは、“驚異”の「イノベーション」の宝庫！ 進化の果ての「24時間営業」は、小売の究極形態か！？ 地獄の職場か！？ 常に「消費の最先端」を歩む、その革新の秘密に迫る。 ************************* 「お客様第一」が数々の革新を生んだ！ 「コンビニエンス・ストア」は、「便利な小売店」の枠を超えて、今や「街のインフラ」としての地位を占めるまでになっている。そこには、徹底したドミナント戦略、三〇〇〇を超える商品の供給・流通網の整備、販売機会を逃さない単品管理システムの導入、コンビニ食開発による新規需要創造、チケット端末やATMをはじめとしたサービス機能の拡充など、数々の革新があった。なぜコンビニは、ここまで消費者需要を取り込み続けられたのか。果たして今後も、持続的に成長していける業態なのか。元「月刊 コンビニ」編集長が、その進化の歴史と展望を解説する。 【目次】 はじめに 第一章　「コンビニエンス・ストア」の夜明け 第二章　新興勢力参入による「コンビニ群雄割拠」 第三章　コンビニの屋台骨を支える「巨大流通システム」 第四章　需要を創造する「コンビニ食」 第五章　「インフラ化」するコンビニ 第六章　「ビッグ３競争時代」と「コンビニの未来」 おわりに

新世界はＡＩ+５Ｇ+クラウドの３角形(トライアングル)で激変する 理学修士+38歳ベンチャー投資家にして元グーグル+京大特任准教授がわかりやすく描く これから必須の「テクノロジー基礎教養」 米国での金融機関勤務、グーグルを経て、現在は起業家の支援と投資を行う著者は、「テクノロジー」と「投資（ビジネス）」の両面に精通している、日本でも稀有な人材と言えるでしょう。 その山本氏が、「近未来に主流となるテクノロジー」という視点から、専門家向けではなく、平易な言葉で書き下ろした1冊です。 これからの企業・世界はテクノロジーが主役の座を占めます。つまり、テクノロジーによって土台が築かれ、その上ですべての企業が活動するような状態が加速する、まったく新しい世界が出現します。 ●近未来の企業・世界はどのような形となるのか ●テクノロジーの根本を理解するカギ「トライアングル」とは？ ●FAANG+M（フェイスブック、アップル、アマゾン、ネットフリックス、グーグル、マイクロソフト）はなぜ強いのか？ ●世界を変える、近未来の７つのメガトレンドとは？ ●これから基幹となる、主流を占めるテクノロジーとは？ これらの大枠を２時間で知ることのできる、まさに近未来のテクノロジーを知るための格好の入門書です。 ちなみに筆者が言う７つのメガトレンドとは下記のとおりです。 企業や世界は、このような形に必ず変化していくと主張しています。 メガテクノロジーが引き起こす７つの大変化 データがすべての価値の源泉となる あらゆる企業がサービス業になる すべてのデバイスが「箱」になる 大企業の優位性が失われる 収益はどこから得てもＯＫで、業界の壁が消える 職種という概念がなくなる 従来の経済理論が進化した新理論が誕生する あなたは、これらが持つ本当の意味を理解していますか？

漁師から仲買人、鮨職人まで、すべてに密着取材して明らかにした「究極の味」 命を懸けた釣り、ミシュラン三つ星の鮨ネタ、初競りの「三億円」──。マグロをめぐるイメージは、この魚が持つ「人生を変えるほどの旨さ」によって生まれる。豊洲市場で一日に並ぶ二百本のうち二、三本という“マグロの中のマグロ”とは、どんな魚なのか？ どんな季節の、どこで獲れた魚の、どの部位が「最高の味」なのか？ 漁・卸・鮨の各局面に誰よりも通じたライターによる究極の入門書！

【好業績で人手不足なのに、なぜ大手企業は早期退職を募っているのか？】 【転職「35歳限界説」が過去の俗説と化した理由とは？】 【1000人に1人の希少性を持つ裏技的方法！】 【絶対に廃れない基本的な能力って何？】 【頭を「使う人」と「使わない人」の経済格差とは？】 ・・・・・ 2020年　日本型雇用改革元年 　　　　　↓　↓　↓ 2020年代　通年採用拡大＆70歳が定年に 　　　　　↓　↓　↓ 2030年代　中途採用5割超え＆75歳が定年に 　　　　　↓　↓　↓ 終身雇用・年功序列が完全崩壊！ ・・・・・ 「トヨタが変われば日本が変わる」 「3年でひとつのプロを目指す」 「定年を撤廃する大手企業」 「年金の受給開始年齢は75歳に!?」 「人材獲得競争の勝敗を決めるもの」 「転勤の廃止で就職希望者が10倍に」 「世界でも突出して学び直しをしない日本人」 「少なすぎるAI人材とAI教員」 「ハイブリッド人材が求められる理由」 「ビルゲイツが設けている「考える週」」 ・・・・・ すべての日本人の人生にとって、深く関りがある本を書きました。 2020年は日本の雇用が大変革を遂げる年になるからです。 AIなどのデジタル技術の普及に伴って、若手にとっても、 中堅にとっても、ベテランにとっても、高齢者にとっても、 無縁ではいられない雇用の流動化が起ころうとしているのです。 これからの日本では、大学を卒業後に就職して70～75歳まで働くことになるので、 個人の会社員生活は50年前後と、今の定年より10～15年程度も長くなります。 現在24年にまで縮まってきている企業の平均寿命が将来的に20年を切るようになったら、 会社員生活は企業寿命の２.５倍を超える長さになってしまうというわけです。 平均的な働き方をする日本人であれば、 計算のうえでは人生で３つの仕事や会社を経験しなければなりません。 そこで充実感のある人生を歩み続けるためには、どうすればいいのか――。 本書がみなさんにとって、明るく前向きに生きるための一助としていただけたら幸いです。 ・・・・・ 【本書のおもな内容】 第1章　日本から「定年」が消滅する 第2章　大きく変わる企業の採用 第3章　トヨタ「採用の半数が中途」の衝撃 第4章　人材育成の仕組みを再構築する 第5章　これからを生きるための最大の武器

選挙のたびに、嘘をつかれている。膨れ上がる社会保障費の財源のためにというお題目で増税が繰り返されても社会保障はむしろ削減されてきた。そして、またさらなる増税が迫っている。軽減税率適用という“ニンジン”をぶら下げられたマスコミはダンマリを決め込んでいる。弱者の富を強者に移転することで格差を拡大する消費税のカラクリを明らかにしよう。

これからの銀行員に必要な資質・能力とは？日銀のマイナス金利政策の長期化で収益力が萎え、デジタル化の波が押し寄せ、やがて銀行員の仕事を奪っていく――。そんな将来の不安から、転職の準備をする銀行員もいるという。だが、厳しい収益環境が続く中でも、独自のスタイルで顧客や部下の信頼を集めている支店長、支社長たちが、この国にはいた。本書では、3つのメガバンク・4つの地銀それぞれを代表する12名のインタビューを収録。“漠とした不安”を抱える部下に「惑わされるな」と檄を飛ばす“レジェンド支店長”銀行業界で連綿と続くノルマ至上主義に背きながらも、着実に実績を残してきた“奇跡の支店長”「部下を守るためには本部と戦うしかない」と息巻く“尖った支店長”など、個性豊かな顔ぶれが登場する。はたしてこれからの銀行員、銀行支店長に必要な資質・心得、組織運営と人材育成のヒントとは？“伝説の支店長”12人が、そのノウハウをすべて明かす！

「老後2000万円不足」が話題となる中、金融教育の必要性を訴える声が高まっている。が、日本人はいまだにお金との正しい付き合い方を知らない。Ｗ経済アナリストの森永親子が生きるためのお金の知恵を伝授する。

「所有」から「利用」へ。商品の販売ではなく、サービスを提供して顧客との関係性を強めていく。この急速に進展するビジネスモデルの成長性・戦略性・成功条件を数多くの事例を取りあげながら解説する。

戦後、欧米主導の枠組みで発展してきた航空の世界は、国防上の必要による航空の制限が時代遅れとなり、航空技術の発展に伴って20世紀末には自由化へと向かうことになった。コードシェアやアライアンスの普及、ＬＣＣの登場、運賃の多様化で運航が柔軟になり、国々が地域として一体化し多国間での航空の自由化が目指されるようになっていくなか、世界の空が行きつく先には何が待っているのだろうか。航空の発展史をひもときつつ、エアラインの世界から地球の将来を展望する。

アニメからこんまりまで、世界が日本を絶賛する理由は脳科学で解明できる。「礼賛」でも「自虐」でもない、著者渾身の日本人論!

2018年1月、テレビ東京｢ガイアの夜明け｣の特集｢さらば銀行!? 金融維新｣で紹介され大反響!NEXTユニコーン調査FinTech部門ベスト10選出!!(日本経済新聞社、2018年)個人投資家のあなたは、小さな｢銀行｣になって資金を貸し付け、金利収入を得ながら、世界中の資金を必要とする事業･個人の成長を後押しし、ソーシャルな課題解決に寄与することができる。伝統的な資本市場と銀行融資ではリーチできない先にお金の循環を創る｢第3の金融｣をめざし奮闘する、若き日本人の挑戦!

――平成時代の始まりに、最初に取り上げたテーマが、日本にとっての「近代」でした（本文より） しかし、日本にとっての近代を終焉させるため、日本がしなければならなかった環境づくりは、平成が終わろうとする今に至るまで叶うことはなかった。 戦後から現在に至るまで、「思考停止」に陥った日本人は近代を超克することもないまま、かろうじて生き延びてきた。もっともそれは、現在の世界を形成している近代的世界システムが終わりを迎えようとしているからに過ぎない。 では、私たち日本人は平成という時代をどのように生きてきたのだろうか。 透徹した眼差しで時代を喝破してきた稀代の評論家が、自身の活動とともに激動の31年間を振り返る。次代をより良く歩むために知っておくべき「平成」とは何か。

日本の歴史に燦然と輝く実績を遺した、数々の名君たち。彼らの名声を形作ったのは、卓抜な経済政策であった。現代の問題解決にも通ずる彼らの「リアリズム」を、経済学者・竹中平蔵が一挙に見抜く。

人生100年時代になると何が変わる?定年破産しないために50代で考える資産形成･マイホーム･保険･年金･介護･仕事。制度を正しく知れば不安がなくなる!

マクロ経済学を身近に感じられる1冊。ニュースやケースを交えて解説することで理解がさらに深まる。 ●マクロ経済学の基本の基本書 マクロ経済学はミクロ経済学と並んで、経済学の王道中の王道で、公務員試験で必須のほか、学生、一般の人も含めて読者の多い分野。これからの日本経済を考える上で、必要な知識。GDP(国内総生産)、財政政策、金融政策、為替などを、やさしい事例を用いながら解説。 ●なぜ、いまこれを考えるのか。ニュースなども交えて解説。 著者の塩路氏は、2015年に、経済学研究で名誉ある「日本経済学会・石川賞」を受賞するなど、日本経済学研究の第一人者である。本書では従来の本に多い、頭から理論を押しつける解説ではなく、「なぜ税金が必要なのか」「なぜGDPから考えるのか」など、読者に寄り添う形で解説しています。また、章末にはニュースを題材として取り込んでおり、理解が深まります。「国単位で考える」マクロ経済学はどうしても身近に感じられない場合も多いですが、日々のニュースを理解する上で必要な知識が得られるよう、随所に工夫を凝らしています。

安倍政権が実は消費税が上げられない理由とは？ 日銀の金融政策、株価、国際、税率、地下などなどの項目が五輪後はどう変わる？ そこから、老後破産の根拠を探り、どう逃げ切ればよいのか？ 40～50代に向けて、新たな生き方論を提示する書。 第１章　安倍首相が消費税を上げない３つの理由 第２章　消費税は上がらなくても２０２０年以降に不況の波 第３章　これから危機に直面する「40代・50代」 第４章　家計を救う、この先５年の基本戦術 第５章　家計の“内部留保”はどうやって増やすのか 第６章　10年で天地の差がつく“公的保障活用術” （著者プロフィール） 荻原 博子（おぎわら・ひろこ） 1954年、長野県生まれ。大学卒業後、経済事務所に勤務し、 1982年にフリーの経済ジャーナリストとして独立。 経済の仕組みを平易に解説する家計経済のパイオニアとして テレビや雑誌で活躍。これまでの著書・共著・監修書籍は100冊以上を数える。 近著に『払ってはいけない　～資産を減らす５０の悪習慣！』 『投資なんか、おやめなさい』（ともに新潮新書）、『老前破産』（朝日新聞出版）など多数。

街を歩けば、オフィスや商業施設、工事現場など、さまざまな場所で警備員の姿を目にする。また、警備員の姿は見えなくても、個人宅やマンションの入口で、警備会社のステッカーを目にする。つまり、私たちは「警備ビジネスの支えなくしては成立しない社会」を生きているといっても過言ではない。しかし、私たちは警備ビジネスの実態を正しく理解しているだろうか？　その実態と課題を通して現代日本の実相を鮮やかに描き出す一冊。

「国家意思」は、はたしてどのように実際の政策に形作られ、実現されていくのか。政府・日銀の歴史的な「共同声明」作成のプロセス、「2」並びの目標数値の出処など。　官邸、経産省、財務省、金融庁、日銀、財界、有識者……誰が、どう動いたのか。圧倒的な取材力を誇る著者が、政権交代以降、異例の政策の生成過程をつぶさに再現する。

｢日本のネットベースの国債は200兆円以下｣｢国には借金はあるが金融資産が大半の600兆円以上の資産を持つ｣……なんでこんな常識を、新聞やテレビは伝えないのか? 消費税増税や金融緩和では、財務省や日銀の思惑を忖度して｢ヨイショ記事｣ばかりを書いてきた。なぜ｢官報複合体｣は、かくも強固に結束しているのか? そのカラクリを全て満天下に!

人生において大事なもの、それは才能：努力：運＝１：２：７くらい。7割を占める「運」、実のところ運とは人柄なのだ。運と言われる事のほとんどは、実は人間関係によるもの。数多くの漫画家を見てきた著者が語る。 ＜目次＞ はじめに 第１章　運は呼び込むもの 運を呼び込む人柄 「自分は運がいい人間だ」と思い込む 「運」と「お金」と漫画家の関係 第２章　「運は人柄」と気づくまで 港街のインテリ一家 弟と父の死 いざ、出版業界へ 師匠・小池一夫との出会い 作家としての小池一夫 念願の漫画原作者デビュー 第３章　人柄を「上げる」メソッド まずは毎日を笑顔で過ごすこと 挨拶は「した者勝ち」 会話は「素直に話す」こと 「運は人柄」とＳＮＳの関係 「平等な人」とはその人なりに気を遣える人 どちらが理不尽かと考える 第４章　運のよい漫画家たち 「話し相手」として重宝された福本伸行先生 「人のために動く」さいとう・たかを先生 『うつヌケ』で一皮ヌケた田中圭一先生 漫画が「好き」な天才・高橋留美子先生 第５章　漫画のコツは生きるコツ なぜ物語が仕事の役に立つのか 自分のテーマをしっかり持つ 人の心を開かせるテクニック 編集者を落とすラブレター 「不安」「絶望」との向き合い方 人生の９割は辛いことばかり おわりに

◆熱狂、絶望、停滞、再起――平成の３０年とは何だったのか？　これからどこに向かうのか？　生きた経済をベテラン記者が解説します。 ◆平成の３０年間における日本経済のダイナミックな変化から説き起こし、金融、産業、財政、環境、少子高齢化問題など経済の仕組みと実情をバランスよく解説します。 ◆難しい数式や経済理論を用いず、やさしい言葉で解説。難しい経済ニュースを深く理解できます。 ◆経済知識を身につけたい学生や若手ビジネスパーソンはもちろん、平成以降の日本経済をおさらいしたい人の再入門にも最適です。

経済学はビジネスや生活、あらゆる局面に応用可能な学問です。その一方で、わかりづらい学問でもあります。「何にでも応用できる」ために、「何に使えるのかがわからない」のです。本書は、初学者が経済学を学ぶにあたって必要な基礎知識をざっくりと解説しています。 ミクロ経済学、マクロ経済学、計量経済学の主要三分野を一望し、その要点を一挙に学べるガイドブックです。

日本各地で今、「小さな世界企業」が宝石のきらめきを放っている。ニッチな分野で世界のトップに立つ「グローバル・ニッチトップ（ＧＮＴ）」企業である。ＧＮＴ企業を全国に訪ね、調査してきた著者が、地域に存在するすぐれた中小企業の実態を紹介すると共に、後に続く企業を国や自治体が政策的に支援する方法を、様々に考察する。真の地域の内発的発展を促すためには、安易に補助金を配るだけでは十分でない。ドイツなどの成功例に学び、地域における知恵を育むための地域経済活性化策を提唱する。

原油価格は低迷が続いていたものの、16年後半の原油減産合意は価格反転の機会にもなりうる。アメリカ新大統領のトランプはエネルギー業界に深く入り込んでおり、インフラ投資を推進するとしている。日露の接近でパイプライン開発はどうなるか、影響力が低下する中東は……。その背景と将来像に踏み込む。 本書は、石油に対する固定観念(枯渇するのではないかなど)をくつがえし、なぜ原油価格が乱高下するのかを経済的に冷静に解説することを主に、その石油市場を動かす各国の最新事情を解説するもの。 原油の価格はいまや、多くの会社、投資家にとって重要な金融ファクターでもある。金融市場で重要視されるその指標について予測する。 著者は資源エネルギー庁や内閣官房に在籍していたエネルギー関連のエキスパート。市場に詳しいと同時に、地政学にも通じており、バランスのよい記述となっている。

◆横並び、健全性重視、無風状態から一変して、近年、ビジネス環境が激変している銀行業界についてわかりやすく解説します。 ◆「フィンテック」や「事業性評価」などがいま話題になっていますが、実は目配りすべきことは他にもたくさんあるのです。本書では、マイナス金利政策、日銀の総括検証、地銀再編、バーゼルIII、フィンテックなど、いま一大変革期をむかえた国内外の銀行をめぐる環境変化とその影響の全体像をわかりやすく解説します。ドル調達コストの上昇、国債市場の流動性低下、欧州銀危機、中国バブルの影響など、あまり知られていませんが、影響が懸念される問題についても掘り下げて紹介します。 ◆著者は、メガバンク出身で、長年、内外の金融制度や、銀行経営、金融市場に関与したり、ウォッチしてきたアナリストです。 ◆最新の情勢を押さえておきたい金融マンや、銀行業界を志望する就活生にとってぜひ読んでいただきたい1冊です。

資本主義は強い。これに変わるシステムもない。嫌々ながらもつき合わざるを得ない魔物、その見えない怪物の姿を見えるようにしたのが『資本論』である。『資本論』の肝をつかむことで、潰されない生き方を獲得する。

経済のグローバル化で新自由主義的な思考が跋扈するなか、日米で会社経営の経験を持つ著者が、会社や組織、働く理由や評価、仕事におけるプロセスとゴールとは何かなどを通して、「戦略に踊らされてはいけない」と問いかける啓蒙の書。「なぜ働くのか」と思慮しているビジネスマン、必読！ ※本書は『ビジネスに「戦略」なんていらない』（洋泉社新書y、２００８年６月21日初版発行）を改題し、加筆・修正したものが底本です。

ビジネスの答えが見えないいまの時代。管理職はいかに孤独と向き合い、しかし心折れることなく使命に答えていくべきか。現代のビジネスパーソンの悩みに答え続けてきた著者による「上司のバイブル」決定版。

為替相場はＦＲＢの政策次第。日銀やＥＣＢの政策がどうであろうと、ＦＲＢが動けば、その方向に為替も動くのが世界経済の仕組みである。丹羽宇一郎・元伊藤忠商事会長の第一ブレーンが明かすその衝撃の仕組み。

里海=「人が手を加えることで海を健康にし、豊かにするメカニズム」。瀬戸内海の再生方法を指す。ムダとされたものが「ここにしかない生き方」を産み、人間以外の命もつなぎ直し、経済も暮らしも再生させている!!

かつて日本は｢技術立国｣と称され、世界中から注目を浴びていた。ところが日本の技術文化の象徴である｢ものづくり｣に足を引っ張られる形で世界が推し進めるシステム化に乗り遅れてしまった。いったい、日本の科学技術はかつてのように世界を制することができるのだろうか? その鍵を握るのが｢システム科学技術｣。｢ものづくり｣に固執しない、柔軟な発想力に日本の未来がかかっている。(ブルーバックス･2015年5月刊)