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トランプ関税の本当の狙いを徹底解明
世界を揺るがせた「トランプ・ショック」。
この唐突な関税措置に対して、こう考えている人は少なくないだろう。
<自由貿易というリベラルな国際経済秩序は、アメリカを含む世界各国に利益をもたらしており、堅持すべきだ>
<トランプは「取引」によって、短期的な利益を上げることしか考えていない>
<リベラルな国際経済秩序に反するトランプ政権の行動は、ドルの急落を招く。経済指標が悪化すれば、アメリカは翻意するかもしれない>
本書で示されているのは、これらとはまったく違う認識である。
まず言えるのは、既存の国際経済システムには致命的な欠陥があるということだ――
「通貨」という視点から、世界経済の歴史的な構造変化を徹底分析。
本書を読むことで、世界経済についての解像度が上がる!
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Posted by ブクログ
●トランプ・ショックの本質は、関税ではなく貨幣にあると喝破した本。
●基軸通貨ドルが果たした役割や今後の経済システムの展望を考察する。→信用貨幣論というい新しい知見を学ぶことができた。
●本書は、第二次トランプ政権がもたらす激震を、表面的な「関税交渉」や「自国第一主義」のレベルではなく、「国際通貨体制の根本的再編」というマクロな視点から解読する一冊。本書の核心は、トランプ政権の経済ブレーンであるミラン氏の論文に基づき、「基軸通貨であることは、もはやアメリカにとって利益よりも重荷(製造業の衰退と経常赤字の固定化)になっている」と判断している点にある。この「トリフィンのディレンマ」を強引に解消し、ドルを切り下げて製造業を復活させようとする試みが、ニクソン・ショック以来の国際経済秩序を根底から覆そうとしている。著者は、主流派経済学が信奉する「商品貨幣論(貨幣=有価物)」を厳しく批判し、「信用貨幣論(貨幣=負債の記録)」のレンズを用いることで、世界経済の歪みを鮮やかに描き出している。「自国通貨を発行できる政府が財政破綻することはない」というMMT(現代貨幣理論)的視点をベースに、なぜ新自由主義的な変動為替相場制がグローバル・インバランス(構造的不均衡)を是正できなかったのかを論証していく過程は、これまでの貨幣論・経済論にはない新しさと説得力を感じた。主流派の貨幣論とは異なる信用貨幣論のレンズで世界経済を見るという新しい視座を与えてくれた。
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