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-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 商品市況ニュースの背景がみるみるわかる入門書 商社・流通・メーカー・金融関係者から投資家まで必読！ 毎日のようにニュースに登場する原油や金、農産物などの国際商品市況。これらはどのような要因で動き、日本経済にどのような影響を与えるのでしょうか。 新興国の経済成長による資源需要の急増、資源価格の高騰を受けた資源開発の進展、地球環境問題への対応、電気自動車やハイブリッドカーの展開、米国の超金融緩和、先進国の国債への信認低下、金融市場におけるリスク警戒モードの常態化、米国のプレゼンス低下と新興国のプレゼンス増大、中東・アフリカの政治・経済の変化、先進国企業に対する労働者の不満、などが国際商品市況を変動させる要因になっています。 本書では、国際商品市場のメカニズムや市況の変動要因を基礎からやさしく解説し、今後の展望を示します。 -
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![「１秒！」で財務諸表を読む方法[企業分析編] 会計知識を使って経済や企業戦略を読み解く本](https://res.booklive.jp/201708/001/thumbnail/S.jpg)
3.8シリーズ２０万部超のベストセラー、待望の第３弾。 『「１秒！」で財務諸表を読む方法』『「１秒！」で財務諸表を読む方法【実践編】』に次ぐシリーズ最新刊！ 本書の１つ目の特色として、この本１冊で企業のケースを見ながら財務諸表の基本が学べ、企業分析の手法が身につけられるように工夫して作ってあります。 本書は、３部構成になっています。第１部では、世界同時不況を切り抜けてきた日本企業の状況を、いくつかの業種の代表的な会社の財務諸表を分析することによって読み解いています。業種ごとに業績の落ち込み方や回復度合いが大きく違うことを理解していただけると思います。その中で、先ほども説明したように、貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書などの財務諸表の読み方の【基礎の基礎】や【基礎】を説明しています。 （「はじめに」より抜粋） -
3.6※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 怪しい―――――。 でも気になる。 今年初詣をした人は国民の約８割に該当する１億人（重複含む）。携帯占いサイト市場約２００億円、ヨガ市場約１６００億円。“精神世界”から優しく明るい“スピリチュアル”へとコンセプトをチェンジし、効率的に癒す時代に対応することによって、「スピリチュアル市場」失敗の回避を目標とする若者世代に浸透、急拡大しつつあるように見える。 謎に包まれてきた、怪しいが、でも気になるスピリチュアル市場。その市場に現代人はどれだけの金額を投じているのか。客観的調査に基づいた調査結果を軸に、スピリチュアル市場における有望カテゴリーや今後の市場のゆくえを探る。 誰も語らなかった巨大市場の真相がこの一冊から明らかになる。 -
-これまでの長い活動の中で、その所属団体に阿ることのない発言を続けてきた著者の、日本の危機についての総決算となる書。今の日本の危機の深刻さをあらゆる方面から直視し、危機をこれまで深刻化させたのは何か、これまで有効になりえた「手」を、誰がどんな背景の中でつみ取っていったのか、有効になりえたかもしれない「手」とはどんな手だったのか、そして今、日本を危機から救い出すにはどんな「手」が必要になるのか、について明らかにする。 著者は、生産力水準でいって近現代文明の後発国として先発国に追い着き追い越すことができた1970年代が、大きな転換点だった考えており、この時期に、経済の量的拡大から生活の質的充実へ国民的目標を転換する必要があったと考えている。高成長の時代が終わり、貯蓄超過を反映して貿易赤字が恒常化し、円高が進行したこの時期にこそ、社会政策を抜本的に強化して必要成長率を引下げ、中成長のもとで内外の需給均衡を維持し、完全雇用と完全操業を持続させることが必要とされていた。高齢化を前にして、年々の歳出を切り捨てる「小さな政府」ではなく、社会保障や社会資本の拡充を進める「有効な政府」が必要だった。 一貫してブレずにこうした主張を続けてきた著者が、さらに対処療法を繰り返し、危機の深刻さを増している日本の今の状況について、わかりやすい言葉でその原因を明らかにし、日本人がつくりだすべき新しいシステムのグランドデザインを語る。 -
3.8※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「石油社会」から「ガス社会」へ ガス黄金時代の到来で、世界のエネルギー政策、産業、安全保障問題が劇的に変化する。 シェールガスとは、地下１００～２６００メートルに眠る、固く、薄片状にはがれやすい頁岩（シェール）に含まれているガスのこと。技術進歩により採掘方法が確立した。とりわけ北米において生産量が急増し、石油の需給逼迫や脱原発などエネルギー危機が叫ばれるなか、将来の「エネルギー救世主」との呼び声も高い。 アメリカでは石油輸入量の急速な減少と天然ガス自給率の急上昇が同時に進んでおり、石油輸入量を２０２５年までに３分の１削減する計画も発表された。２０１１年４月には、ＮＧＶ普及促進法が提出され、長距離輸送のディーゼルトラックのNGV（Natural Gas Vehicle、天然ガス自動車）への代替促進が進められようとしている。自国で豊富に採掘できるようになったガスを梃子にして、自動車エンジン、船舶用エンジン、ジェットエンジンのガスエンジンへの転換技術開発が進み、自動車、航空機、兵器などの分野でガス関連技術のデファクト確立を本気で企図しているのだ。 本書では、シェールガスについての基礎的な知識から、今後のエネルギー事情に与える影響、さらには、シェールガスの普及・拡大で伸びる産業に至るまで、業界関係者が知っておくべきシェールガスの実際知識について解説する。 -
3.7世界の人々に重大な警告を与えた『成長の限界ローマ・クラブ「人類の危機」レポート』を受け継ぎ、21世紀の警告書として改めて問い直したものです。 『成長の限界』(1972年)では、人類は地球の物理的限界にどのように適応するかという壮大な問いに取り組み、資源枯渇や持続可能性、温室効果ガスの弊害について、世界が真剣に考え始めるきっかけを作りました。 本書『2052』は『成長の限界』から40年が過ぎた今、持続不可能な方向に進んでいる地球に対して、人類がどんなアクションをとっていくのか(あるいはとらないのか)、経済、環境、エネルギー、政治など30以上の分野にわたる世界のキーパーソンの観測を踏まえて、今後の40年間の予測を取りまとめました。 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 今回の特集では、内陸地方都市の「重慶」「武漢」に焦点を当てています。次代の市場として注目されてきたこの中国中西部は近年、荷動きが急激に加速しています。現地市場の開拓に奔走する日系物流企業の駐在員の証言とともに、内陸地方都市の物流現場の最前線を取材しました。また、海運、航空、ロジスティクスの分野ごとに、中国内陸部への各企業の営業展開も詳しくレポートしています。 -
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3.0【著者・敬称略】日産自動車代表取締役COO・志賀俊之／パナソニック社長・津賀一宏／コマツ会長・坂根正弘／ユニ・チャーム社長・高原豪久／長谷川慶太郎・国際エコノミスト／遠藤功・早稲田大学ビジネススクール教授／片山修・経済ジャーナリスト／上野泰也・みずほ証券チーフマーケットエコノミスト／福島香織・ジャーナリスト 【まえがき抜粋】韓国企業の猛追に苦しみ、中国市場での反日デモに翻弄され、大手家電メーカーが軒並み巨額の赤字を計上する姿を見るにつけ、日本企業はもうダメなのではないかと、悲観した人は多いことでしょう。しかし、ほんとうにそうでしょうか。オピニオン誌『Voice』では、「日本企業の業績回復なくして、日本経済の復活なし」とのコンセプトで、企業経営者や有識者の方々に取材を進めてきました。そこから垣間見えたのは、先進国経済が足元から揺らぐなか、決死の覚悟で新興国市場に活路を求める日本企業の姿でした。 -
3.5日本の価値観とはちょっと違う、世界20カ国の様々なモノ・コトの「お値段」を紹介。「そんなものがなぜ高いの？」「これがそんなに安いとは！」という素朴な興味を入り口に、「各国が共通で抱える悩み」や「世界の見えざる姿」を浮き彫りにする。 -
4.3相手はサムスンではなくアップル・ＥＭＳ連合軍だった―― シャープやパナソニックが大赤字に陥るなど、日本の製造業が苦境に陥っている。著者はその主因として、日本のメーカーが製造プロセスの垂直統合にこだわり、ＥＭＳを活用した水平分業の流れを理解しなかったことを指摘する。世界のモノづくりは劇的に変わっており、日本式の優位性は崩れ去ったのだ。 では、成長する新興国市場に飛び込めば、収益があがるのか？ そこでは、際限のない価格競争が繰り広げられている。日本メーカーはどのような方向で戦略を練り直すべきなのか。「世界の大変化への対応で必要とされるのは、現場力ではなく経営力！」――ビジネスモデルの再構築に取り組む日本メーカーに、多くの示唆を与える。 -
3.0ビジネス、経済、社会のしくみを変えるＩＴ予想図がわかる。 ビッグデータの個別・複合技術、セキュリティ＆プライバシー、位置情報認識技術・活用サービス、Ｏ２Ｏ、オムニチャネル・コマースなどをくわしく解説。技術動向に関心のあるビジネスパーソン必読！ 【主な内容】 第１章 ５年後のＩＴロードマップ／第２章 ５年後の重要技術／第３章 複合的なＩＴの活用による新サービスの可能性／第４章 現在のＩＴトレンドを知る／重要用語解説 -
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3.6リフレとは、インフレをわざと起こすことである。 リフレ政策は、2012年12月の衆議院解散総選挙で、デフレ脱却のためにリフレ政策をとることを公約に掲げて、安倍自民党が総選挙を圧勝したことから、一躍、一般にも有名になった。 しかし、これは最悪だ。善意で主張した政策が、誤った政策だからだ。しかも、それが国民に受けている。彼は、さらに正義感を強め、日本のために、自分を犠牲にしても、リフレ、インフレを起こすことを主張するだろう。誤った政策を実現するために。 しかし、リフレは、最悪である。日本経済が崩壊する可能性があるからだ。なぜなら、リフレが国債を暴落させるからである。国債が暴落すれば、国債を大量に保有している銀行は、経営破綻に追い込まれる。その結果、金融危機から実体経済の危機へ……。 たしかに、リフレ政策を取るとハイパーインフレが起きるというのは極論であり、間違っている。インフレを起こせないのに起こそうとするリフレ政策をとることが問題なのだ。インフレが起きないのに、インフレを起こそうとすれば、歪だけが蓄積する。その歪が、副作用という言葉を超えて日本経済を危機に追い込むことになる。 本書では、『すべての経済はバブルに通じる』がベストセラーとなった気鋭の行動派経済学者、小幡績慶應ビジネススクール准教授が、リフレ政策においては、どのようなことを行い、それがどういう帰結をもたらすのかについて解説し、その誤りを論破する。まさに、今読むべき、警鐘の書である。 -
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4.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 みなさんは、経済学についてどのようなイメージをもっているでしょうか。経済学は、金儲け理論と思われがちです。でも、実はそうではありません。経済学は、みなさんが毎日行っている取引にスポットを当て、どうすればベストな取引ができるかを考えていくものなのです。では、なぜ難しくなってしまうのでしょうか？ 経済学が難しく感じる点は、大きく分けて３つあります。 １つ目は、経済学の目的がわからないまま話が進んでいくという点です。なぜこの理論が重要で、今後の話にどう関連していくのかがわからないまま、理論の詳細を説明されている感じがするので、理解が難しいのです。 ２つ目は、専門用語が多すぎて、そもそも説明されている日本語がよくわらないという点です。 実際、多くの教科書では、経済学専用の言葉で解説してあります。そのため、書いてある内容を理解することに時間を取られてしまうのです。 ３つ目は、グラフと数式のイメージがつかみづらいという点です。経済学では、頻繁にグラフと数式が登場します。しかし、グラフや数学が苦手な方からすれば、グラフと式は暗号やパズルに見え、内容が把握できません。 この３つが経済学を難しく見せています。ということは、この３つさえクリアーすれば、経済学は、誰にでも理解することができます。 経済学を初めて勉強される人はもちろん、苦手意識をお持ちの人にも読んでいただけるよう、「今までになかった」「今までで一番わかりやすい」経済学の教科書を目指して書きました。この本で少しでも経済学に対して興味を持っていただけたら嬉しく思います。 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 円高の長期化や荷主の海外生産シフトにより、フォワーダーの多くが三国間輸送や海外物流に活路を見い出すべく、海外展開を再強化しています。本誌は今回、企業別ページのほかに地域別ページを新たに設け、物流企業の海外動向を紹介します。 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 海運・造船・舶用工業を対象分野とした隔月刊の海事総合誌。各業界の現況・将来を鋭く分析・解説し、業界人の羅針盤（コンパス）として、強い影響力を持っています。巻頭特集にタンカー・不定期船などの海運市況や、エネルギー・自動車・鉄鋼などのカーゴ動向、現地取材による海外レポートなどの掲載をはじめ、業界トップのインタビューや対談、技術革新や新製品開発の動向、新製品の紹介、国際競争力問題と、タイムリーな企画が好評です。 -
4.2この国を出よ！ 中国がGDPで日本を抜き、韓国ではサムスンやLG電子が業績を伸ばす一方で、我が国は立ち往生している。 大前研一氏と、同氏と交流のある柳井正氏の2人は、そんな日本に警鐘を鳴らし、世界に飛び出す必要性を説いている。実際にユニクロでは、世界戦略を進め、上海やパリなど世界各都市に旗艦店を出店して成功を収めている。 2大論客による警世憂国対論集。 ●主な内容 もう黙っていられない――柳井 絶望的状況なのに能天気な日本人――柳井 「失われた20年」に国民の財産300兆円が失われた――大前 今の日本は「ミッドウェー後」とそっくり――大前 “ジャパン・パッシング”が本格化している――大前 「成功者に厳しい税制」が国力を削ぐ――柳井 フリースもヒートテックも「顧客の創造」だった――柳井 GEやサムスンは人材育成に1000億円かける――大前 「政治家育成」「一院制」「官僚リストラ」の三大改革――大前 ほか -
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3.2シェールガスによるエネルギー大革命は、経済、産業、社会、国際政治……あらゆる分野に創造と破壊をもたらす。 この変化に乗り遅れた企業は１０年先が危ない！ 石油危機の到来と終息を予見したエコノミストと、産業の最前線を知るジャーナリストが説く、大変化の本当の読み方―― 【未来はこう変わる】 ●シェールガスへの産業シフトで米国は大復活 ●日本の重厚長大産業がシェールガス革命を牽引 ●再生可能エネルギーは「冬の時代」を迎える ●中東やロシアなど資源国は急速に凋落する●自動車は日本の技術力が世界を席巻する ●公共交通の主役は鉄道から航空機に変わる●製造コストの低下で、デフレはますます深化する -
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3.6私たちが経済的な意思決定をする際に、脳の中で何が起こっているのかを明らかにする「神経経済学」。本書は、この神経経済学によってわかってきたことを、最新の研究結果を交えて紹介する。 まず第1部では、「A:100万円が11％ではずれが89％、B:500万円が10％ではずれが90％、どちらのくじを引きたい？」「A：今もらえる1万円、B:1年後にもらえる1万500円、どちらを選ぶ？」などのアンケート結果を交えながら、経済行動を生む脳のしくみについて、経済学者、脳神経科学者、科学技術社会論研究者が解き明かす。 第2部では、このような意思決定の際に脳内物質レベルでは何が起こっているのか、また「信頼」や「共感」「同情」「嫉妬」という感情は意思決定にどのような影響を及ぼすのか、そしてその際に、どのような脳活動が起こっているのか、について紹介する。 -
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4.1【Chapter 1】世界同時恐慌、為替介入、ミスター円、実質実効為替レート…これが「円高」と「世界同時恐慌」の真実だ！ 【Chapter 2】ユーロ危機、国家資本主義、リ・オリエント、通貨の無極化…これが「通貨」と「世界経済」の真実だ！ 【Chapter 3】人民元、ルピー、ウォン、ＴＰＰ、アジア共通通貨圏…これが「新興国通貨」の真実だ！ 【Chapter 4】ステートファンド、国債暴落、消費税増税、成熟国家戦略…これが「日本経済」と「日本企業」の真実だ！ 【Chapter 5】為替予約、キャピタルフライト、外貨・金投資、経済予測…なぜ「通貨」を見れば、経済がわかるのか？ 【総論】「世界同時恐慌の時代」を生き抜くために知っておきたいこと・・・すぐそこまで迫っているこの危機に備えて、知っておきたい「円の真実」がぎゅっとつまった一冊です。 -
4.0いま日本は、バブル経済の崩壊以降、深刻な不況に悩まされ続けている。低迷し続ける株価、高まる失業率、一向に進まぬ構造改革……。それに追い打ちをかけるように、アメリカ発の、公平を前提とした世界標準の波に翻弄され、お家芸の「もの作り」でも、背後からひたひたとアジア諸国の追い上げの足音が聞こえてきている状況だ。しかし本書のなかで著者は、自信を喪失しかけた日本と日本人に、熱いエールを送る。その基になっているものこそ、日本人自身も気づかずにいる「非利己的な精神」であるという。それを具体的に言えば、オリジナルを上手く取り入れ、オリジナル以上の新たなモノや文化を創り出す力であり、主語を省いても意思疎通が出来る言語であり、「正しく生きる」ことより「美しく生きる」ことに価値を見出す精神などであるという。本書は、この「日本的精神」を検証しつつ、日本再生の道を提唱する、瀬戸際に立つ日本人へのエールの書である。 -
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3.0世界経済の主導国なき時代、日本に再び「チャンス」が訪れた！ 米国は、緩やかな回復が続きながらも、バランスシート調整の構造問題を抱えた状況が続く。欧州は、債務問題を抱えて、出口が見えない悪循環に陥るリスクを負っている。 すでにバランスシート調整をすませた日本は、高い技術力、勤勉な労働力、民間部門の潤沢な貯蓄と世界一の対外純資産、健全化した企業と金融機関の存在など、まだ「持っている国」である。少子高齢化、エネルギー制約、地方経済疲弊等の「あらゆる国が抱える問題の先進国」であった日本には、問題解決のフロントランナーとしてアジアとの間に補完的な経済関係の深化をもたらすことができる可能性がある。 本書では第１部で、２０１３年に向けて内外の経済・金融市場の動向を展望し、直面するリスクを点検した。そのうえで第２部において、「国内活性化」の針路を示し、「海外市場での潜在力を発揮」するためのフロンティアを探る。世界経済の主導国なき時代に、日本に再び訪れた「チャンス」を分析し提言する一冊。 -
3.0新たなビジネスを生み出す、最新トレンドがわかる―― ２０１３年の日本経済は、バランスシート調整が終了し、新たなスタート地点に立っている。景気は緩やかに回復し、消費税引き上げにより財政再建への着手の道筋も示された。しかし欧州の財政危機は銀行危機へと波及し、投資家のリスク回避が世界の株価の頭を抑え、円高をもたらす。一方で米国の景気回復が日本経済の押し上げ要因になる。閉塞感におおわれる日本経済のなかでも、地球環境から少子化・高齢化のもとで多様なニーズが生まれ、地域社会や若者の行動などのライフスタイルにも変化の兆しがある。 本書では、前半第１部でグローバル経済から日本経済にいたるマクロ経済を見通し、後半第２部は環境問題、産業、企業経営、社会の動きなどの最新トレンドを８６の最新キーワードで解説する。「シェールガス革命」「消費者参加型マーケティング」「孫ビジネス」といった経済・ビジネス関連の動きに加え、「街コン」「シェアハウス」など社会やライフスタイルの変化もたっぷりと盛り込んだ、グローバル経済の動きとビジネスや投資に役立つ情報を先読みするための一冊。 -
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3.3２０年後、東京はどのように変わっていくのか。 アジアNo.１都市であり続けるための戦略とは！？ グローバル競争は都市間競争である。知識集約型経済の重要性が高まる中、世界中からクリエイティブで多様な人材を集め、イノベーションを推し進める都市の役割が重要となっている。成長著しいアジア地域において、東京が２０年後もリーディング都市の地位を失うことなく、グローバル・ハブシティとしての覇権争いを勝ち抜いていくためには、どのような戦略にもとづいて発展をするべきか。「五感を刺激して心地いい」都市へと東京の発展をはかるための未来戦略を成功に導くためのブレークスルー・プロジェクトを具体的に示し、巨大都市・東京の未来を描く。 -
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4.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 既存の経済学の限界を打ち破り、新たな理論で、現実の経済の動きを見事に解明した複雑系経済学は、登場後、一躍脚光を浴びた。本書はそのわかりやすい入門書であり、既存の経済学の限界を説き、新しい視点による経済理論の構想を展開している。本書は、その考察対象が経済や市場だけでなく、企業、組織、経営を捉え直し、「企業は複雑系である」とする新たな企業像を提示したことでも画期的である。常識にとらわれない組織のあり方、経営者や管理者の役割、改善や革新の方向性、利潤の本質などについての常識にとらわれない問題提起は、どんな時代でも示唆を与えてくれよう。刊行後10年以上を経てなお、多くの企業人に読まれ続けている原典である。 -
4.5中国は「失われた２０年」へ突入した！ 評論家やジャーナリストによる、印象に基づいた中国脅威論は間違っている。数字やデータに立脚しないで中国について書かれた本をいくら読んでも、中国の全体像を理解することはできない。しかし中国の発表する統計データは信頼性に欠け、肝心なデータが伏せられていることも多く、実証的な研究をすることが難しい。 本書では、不確実な情報やデータに基づいて的確な判断を行うことができる「システム分析」の手法を用いて中国経済に迫る。そこで明らかになったのは、過去２０年間にわたり謳歌してきたバブルが崩壊し、低成長を余儀なくされる「失われた２０年」が始まった中国経済の実像であり、貧富の格差が拡大し汚職がはびこるという奇跡の成長の「からくり」である。 普通の開発途上国にすぎない中国の実像を描き出すとともに、日本がとるべき長期的視点に立った対中戦略を示した一冊。 -
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4.3「貿易収支は赤字でいい」「ユーロ危機と日本の状況は決定的に違う」「介入すべきはドルではなくウォン」「アメリカは超巨大投資ファンドのようなもの」「ギリシャの問題は、お金よりも人の流出」アメリカの赤字、欧州諸国の危機、そして日本の財政問題と、多くの難題を抱える世界経済。だが、データを細かく「複眼思考」で見ていくと、上記のような、従来の常識とは違う世界が見えてきた！本書は人気エコノミストが膨大なデータを独自の視点で解析し、世界金融危機の「本当の問題」をあぶりだしていくもの。各国の借金、経常収支や貿易収支といった国際収支統計、為替レート、失業率、あるいは「ビッグマックの価格」など、データを読み解くポイントがよくわかる内容となっている。そして、データ解析の結果見えてきた、従来の常識とはまったく異なった「日本の進むべき道」とは？世界経済の全貌が一気に見えてくる一冊。 -
-世界は恐慌後の長期停滞時代へと突入した ユーロの次に来る危機とは何か？ ＥＵ崩壊、円高襲来、新興国失速……。グローバル経済が国家を破壊し、財政恐慌、中央銀行恐慌が起こるリスクが高まっている。ユーロ圏崩壊が世界経済を失速させ、世界は恐慌後の長期停滞時代へと突入した。日本経済は、このまま改革をしなければ「失われた３０年」に突入し、国家破綻が待っている。波乱必至の日本経済と世界経済を徹底予測するとともに、鎖国ではない「自由・無差別・互恵」の精神の必要を示すとともに、「シェア＝分かち合い」をキーワードにして、「国境なき時代」を生き抜くための、日本の技術集積と強みを行かす「里山資本主義」の発想を提案する。 -
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3.0「初心者のための」シリーズ最新刊。銀行、証券、保険の仕事から、株価、為替レートの決まり方、サブプライム問題まで、金融の仕組み、役割から金融を取り巻く状況まで、金融の基本的知識を体系的に解説した入門書。リーマンショック後の動向を踏まえ加筆・修正した改訂版。 【主な内容】 第１章 金融とは何か／第２章 銀行の仕組みと役割／第３章 銀行以外の金融機関／第４章 中央銀行の役割と機能／第５章 企業金融の基礎知識／第６章 金融市場と市場価格／第７章 国際金融の基礎知識／第８章 わが国金融の歩み／第９章 わが国の金融の現状／第１０章 サブプライム問題／第１１章 基本的な金融関連用語／第１２章 金融論の教科書から -
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3.8今回来る財政(金融)危機は、第二次世界大戦と同じ程度のショックだと私は思っています。 社会の仕組み、価値観、財産価値等すべてが土台からひっくり返る「ガラガラポン」を マーケットが引き起こすのです。 「原発事故は絶対起きない」という安全神話が、「いかに悲惨な結果を生み出したか」を考えれば、最悪の事態に対する備えがいかに必要か、おわかりかと思います。 消費税の10％増税が決定しました。ですが、いまの財政状況にとっては「焼け石に水」にすぎません。「財政破綻で国家機能がマヒしてしまう」か、もしくは「ものすごいインフレ（ハイパーインフレ）で生きていくかがやっと」の時代が、ほんのちょっと後にずれるだけです。 しかしその一方、「暗く深い闇」の後は、「かなり明るい未来」が待っていると確信しています。いまある閉塞感は、すべて霧散するでしょう。 それならば、「その暗く深い闇の時代をいかに生き抜けばいいか」だけを考えておけばいいわけです。本書では、日本経済、世界経済の現状、そして先が見えない経済状況をどのように乗り切ればいいのかについて具体的に紹介しています。 -
3.0土地のメッセージを読み解く。「不良債権」を宝石に変える――。 仕事にも人生にも、必ず再生のためのシナリオがある。再生の成否を左右するのは、その人が持つ世界観である。その世界観を育む最も有効な方法は、物語をつむぐ力を身に付けること。「物語力」こそが、再生を成功させる秘訣である。 著者は、不良債権のホテルを『ミシュランガイド 京都・大阪・神戸・奈良２０１２』で紹介される有料ホテル「ホテルアジール・奈良」に再生したり、荒れ果てた南禅寺界隈の５０００坪の庭園「何有荘（かいうそう）」を３年で再生させ、クリスティーズを通して世界的企業の創業者に売却した経験を持つ。 本書では、土地のメッセージを読み解き不良債権を宝石に変える再生のノウハウを、「物語」をキーワードに解説する。 -
4.1営利の追求を敵視するピューリタニズムの経済倫理が実は近代資本主義の生誕に大きく貢献したのだという歴史の逆説を究明した画期的な論考。マックス・ヴェーバー（一八六四‐一九二〇）が生涯を賭けた広大な比較宗教社会学的研究の出発点を画す。旧版を全面改訳して一層読みやすく理解しやすくするとともに懇切な解説を付した。 -
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4.3常に白か黒かの回答を求める「二元論」、結果でしか判断しない「結果論」、失敗を常に個人の努力不足に求める「努力万能論」―これら危険性・デメリットの多い「非」確率論的思考とは対極に位置するのが「確率論的思考」。世界は不確実であるという前提に立ち、物事を確率論的に捉える考え方である。 本書では金融市場の例のみならず、歴史、科学、進化論、社会心理学、著名企業の実例など、様々なエピソードをもとに「物事の本質は確率であり、世界は不確実性に支配されている」ことを示し、そうした世界ではどのように考え、生きるべきかを説く。知的な読み物としても楽しめ、ビジネスの世界で生きるすべての人に有用な１冊。 -
4.0サブ・プライムローンに、リーマン・ショック。経済大国アメリカでは、住宅ローン・家賃も払えず、自宅を失う人がたくさんいるのに、その原因をつくった会社は、税金で救われる。あれ？ なんだかおかしいぞ？ 翻って日本。ボーナスカットに就職難。さらにはデフレの進行。「厳しいときだからこそ、がんばるしかないじゃないか！」という前にちょっと考えてみてほしい。僕たちは、資本主義経済のしくみの中で暮らし、働く一方で、そのしくみのことを、よく理解しているだろうか？ 理解していないとしたら、それはまるで、ルールを知らないままにゲームに参加しているようなものではないか？ 経済のしくみを知らないまま大人になってしまった人たちに贈る、救済の書。 義務教育では教えない驚愕の経済メカニズムが今、明らかに！ 主人公多喜二、エリナと一緒に「マルクん」の話に耳を傾けよう！ 経済アナリスト・森永卓郎氏も推薦する若手ビジネスマン必読の書。 -
-1ドル＝60円を恐れるな！ 外国為替取引の第一線で25年の実績を誇る「カリスマFXディーラー」が痛恨の思いで予言する「ドル暴落・円暴騰」の調整局面とは？1995年から2004年まで、財務省が「ドル高・円安」を誘導するために外為市場に介入しつづけた結果、日本政府のドル資産はいまや1兆ドル（約90兆円）にまで膨れ上がった。その経済効果とは何か。著者は通算25年の実務経験をもとに、そこに群がった「円キャリートレード」が世界経済をバブル化させた仕組みを簡潔明瞭に解き明かす。その終着点こそ、2008年9月の「リーマン・ショック」だった。財務省のポジション・トークに騙されてはいけない。ドル／円相場の適正水準はすでに1ドル＝60円を割り込んでいる。現代版・世界大恐慌を恐れてはいけない。日本経済は世界で一番早く立ち直る。日銀総裁・故速水優氏の見識に学べ。「強い円」は世界と日本の利益なのだ！ -
4.0今や再生可能エネルギーの二大市場で技術立国・日本の存在感はないに等しい。米国が競争力をつけ、中国が台頭する風力発電では下位の世界シェアに甘んじ、かつての世界トップから転落した太陽光発電では引き離されるばかりだ。その一方で、日本がここ数年で一気に傾斜してきた原発依存体制は、福島第一原発の事故によって崩壊してしまったといっていい。 だが、それでも日本はまだ敗戦したわけではない。 なぜなら、いまわれわれはエネルギー産業の分野において、通信市場でインターネットが登場した時代と同じような時代の転換点にいるからだ。つまりシステムの起点が大型発電所から需要家へと１８０度ひっくり返る。この新システムを需要家主導のエネルギーシステム（DEmand Side Driven Energy System＝ＤＥＳ２＝デスツー）と呼び、本書で詳細に論じる ＤＥＳ２の下では、各戸に太陽光発電を搭載したニュータウン建設によって、近隣コミュニティがメガソーラー並みの発電所となることも可能になる。発電量の昼夜変動もＩＣＴを駆使したマネジメントシステムで乗り越えられる。個人におけるスマートフォンのように、世帯におけるスマートハウスとなった住宅がさまざまなビジネス機会を生み出すようになる。 あるいは再生可能エネルギーの導入によって、地方に新しい産業を興すことも可能になる。 大震災以降の日本を復興するためには、復旧だけではなく、未来を拓く新しい産業の創造が必要である。それも原発事故でエネルギー問題に苦悩する日本が、それに立ち向かい、エネルギー分野の大転換を捉えて成長産業を生み出すことができれば、日本の不滅の活力を改めて世界に知らしめることになるだろう。 -
3.5 -
4.3鉱物資源の現在と未来を鋭くえぐる本。著者は日本で数少ないこの分野の専門家である。メタル資源は、発展途上国への依存度が高まりつつあり、すでに40％に達している。メジャーによる途上国における開発に伴っては、さまざまな問題を生じている。そのため、資源供給サイドの不安定要因はますます大きくなってきている（地政学的問題、政治的不安定性、資源ナショナリズム、環境問題、人権問題、労働問題、先住民問題、HIV問題、腐敗の構造など）。そこで世界のサプライ・チェーンの最上流で今「メタル・ウォーズ」ともいうべき争奪戦の問題が起きており、その中心には中国がいる。メタルが安価にかつ安定して手に入る時代は、石油と同様、終わった。世界における不安定なメタル資源事情に対して警鐘を鳴らし、いまだに資源は金さえ出せばいつでも買える単なる外部購入資材という位置付けで、商社依存体質から抜け出せない。それらの複合的な課題を明確に提示する。 -
3.5 -
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3.5元DeNA社員の著者が、ソーシャルゲーム・ビジネスの実態をエキサイティングに解説！日本中が不況に泣いていた時期から右肩上がりを続けるソーシャルゲーム市場。それはいま、日本の産業のなかで唯一世界を牽引しているといってもいいほどに進化した市場なのである。毎日目にするソーシャルゲームのテレビCMを見ていても、ユーザーでない人にとっては、一体なぜここまで儲かっているのか不思議でならないだろう。本書では、その秘密について、ゲームをしない人にもわかりやすく解説、他産業へのヒントとなるノウハウを可能なかぎり抽出した。無課金ユーザーの重要性や、高学歴ゲームクリエイターの存在、そしてリアルタイムマーケティングの実態など、これからのビジネスのヒントがつまった一冊。 -
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3.0西欧の没落は決定的だ。世界の中心はアジアへと回帰する。日本はそこで成熟国らしく生きればいい──。 ヨーロッパは金融と為替は統合したものの、財政危機によって分裂し始め、次第にユーロは減価していく。頼みの綱のアメリカも財政がとても厳しく、不況は新興国にも及んでいる。減速局面にある世界経済の中で、日本経済は相対的に順調であり、ユーロ安・ドル安・円高が続く。 世界経済は、西洋の没落とアジアの台頭（リオリエント）という１００年に一度、あるいは数百年に一度の大きな構造変化の最中にある。その変化の中で、国内経済が成熟段階にある日本企業は、東アジア・南アジアに進出することによって高成長を維持することが可能である。 日本にとって必要なのは、アジアの主要なプレーヤーとしてアジア経済統合の重要な役割を担っていくことであり、「日本は成熟国らしく生きればいい」。「ミスター円」が、経済成長や発展に関する考え方を見直し、成熟社会のあり方を提言する。 -
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3.0ユーロ崩壊、円高、アメリカ、中国、東日本大震災、民主党政権、財務省、暴力団…日本を包囲する「点と線」の全貌とは？そして、世界を操る「サバタイ派マフィア」の正体とは？普段我々の意識しない裏の世界ともいえる部分を解き明かす。 -
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4.0２００７年のサブプライム・ローン問題から始まるアメリカ発の金融危機は、１９３０年代の世界大恐慌との類似性を指摘されることが多いが、じつは、それ以上に今回の危機と共通点の多い経済危機が、約１００年前にあった。それは「１９０７年恐慌」だ。サブプライム・ローン問題から世界経済危機に至る「危機の連鎖」はなぜ起こったのか、これから危機はさらに深刻化してゆくのか、そして、危機を克服するためにオバマ政権は何をすればよいのか。本書では「１９０７年恐慌」と「１９３０年代の世界大恐慌」の分析から得られた知見に基づいて、これらの問いに対する答えを明らかにする。 -
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4.1悲観論が横溢するのは、正しい情報を手にしていないためである。冷静かつ客観的に現状を見れば、日本は世界でも稀な恵まれた国である。 日本には、技術と人、そして経済がある。それらを単に足し算・引き算するのは前世紀の考え方であり、かけ算で考えていかなければ未来は作れない。 日本には幸いなことに課題が山積している。課題とは解決すればするだけ、高質の経験値と価値が創出される。高齢社会も低炭素社会も、先に解決した者が勝ちならば、早く課題に直面し、かつ能力を発揮した方が得に決まっている。 元東京大学総長がわかりやすく説く、未来を見据えたプラチナ社会実現の方法。 -
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3.0サブプライム金融危機を境に銀行の公的管理や市場の規制が強まり、市場原理主義は金融社会主義へと大転換した。その事実と背景を冷厳な目で分析し、将来像を描き出す。 【主な内容】 第１章 人間のおごりに対する神の怒り──金融の退化は防げるか ／ 第２章 世界同時恐慌の不安 ／ 第３章 資源高に見られる実体経済と金融の垣根の低下 ／ 第４章 サブプライム問題で米国はどう変わるか ／ 第５章 崩壊の危機に瀕した市場型金融モデル ／ 第６章 日本版市場型間接金融へのインパクト ／ 第７章 公的サポートを強めた金融ユーティリティモデル ／ 第８章 金融業界における今後３０年の展望 -
-海運・造船・舶用工業を対象分野とした隔月刊の海事総合誌。各業界の現況・将来を鋭く分析・解説し、業界人の羅針盤（コンパス）として、強い影響力を持っています。巻頭特集にタンカー・不定期船などの海運市況や、エネルギー・自動車・鉄鋼などのカーゴ動向、現地取材による海外レポートなどの掲載をはじめ、業界トップのインタビューや対談、技術革新や新製品開発の動向、新製品の紹介、国際競争力問題と、タイムリーな企画が好評です。 -
3.9霞ヶ関からの緊急提言！ 電機・情報通信産業の５つの環が切れている！ つなげば日本は浮上できる！！ ５つの失われたピース（ミッシングリンク）を埋めることでパズルは完成し、デジタルエコシステムが機能しはじめ、好循環の上昇スパイラルが生まれる。 日本の電機・情報通信産業はデジタルエコシステムにうまく対応できていない。結ばれるべき環が欠けていてデジタルエコシステムが築けていないのだ。つまり、ミッシングリンク（失われた環）が存在している。 ミッシングリンクとは、生物の進化に関する議論に登場する用語だ。ある種が進化する過程で、進化の途中段階を証明する化石が発掘されない場合、それをミッシングリンクと呼ぶ。時間の流れに合わせたパズルの中で、真ん中のピースが埋まらない状態であり、ここを埋めることでパズルは完成する。 日本の電機・通信情報産業におけるミッシングリンクが５つある。 １：「機器」と「サービス」をつなぐ環 / ２：「供給者」と「利用者」をつなぐ環 / ３：「情報通信産業」と「他産業」をつなぐ環 / ４：「国内」と「海外」をつなぐ環 / ５：「官」と「民」をつなぐ環 ５つの失われたピース（ミッシングリンク）を埋めることでパズルは完成し、デジタルエコシステムが機能しはじめ、好循環の上昇スパイラルが生まれる。 -
4.0「奇跡の成長」で沸き立つ中国であるが、今後、中国の実像を理解するために最も重要な因子は、「農民」と「土地」である。本書ではこの二つの因子を中心に中国を分析している。 中国はここ20年ほど奇跡の成長を続けて来たが、これをこれからも続けて行くことは難しい。現在の中国は日本がバブルに踊った1980年代のような状況にあり、なんらかの調整が避けられない。 その調整は、政治体制を揺るがす可能性もあり、中国は日本がバブル崩壊後に味わった以上の苦しみに直面する可能性がある。その調整が終わった後に、中国が周辺諸国に及ぼす政治的な影響力は、現在よりも小さくなる。 それは、国内統一を維持するために、より大きな力を裂かねばならなくなるためである。したがって、中国が米国のような超大国になることはない。気鋭の学者が説く、新しい視点の中国論。 -
3.8大都市はどこから来て、どこへ行くのか？ ・ 戦後経済モデルは終わった ・ 年金は高齢社会に合わない ・ 増税の必要ない われわれが今なすべきことを克明に描く。 人口統計は嘘をつかないといわれるように、そこから紡ぎ出される像は、確実な見取図を私たちに示してくれる。 人口減少社会の意味するもの。それは大都市の破綻である。このままいけば、大都市経済は人が住むのに不適となり、巨大な深層崩壊が日本全体に起こるとの見通しがリアルなデータと共に本書では語られる。 そのような破綻を避けるために現在なすべきことは何か。国際化、ビジネスモデルの転換、財政政策の転換、人生の再設計など、今われわれがなすべきことを明確な筆致で提言。 『「人口減少経済」の新しい公式』（日本経済新聞出版社）などのベストセラーで、新たな社会の到来を見通した著者による野心的な新著。 -
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3.0財政健全化は重要だが、その前に日本の成長を阻む根本的な問題を解決する必要がある。 国民が一生懸命働いて貯めたお金を税金として巻き上げ、ばら撒いて足りなくなったので増税するという民主党政府。予算を家計簿にしてみると、いかに切羽詰まった状態かが見てとれる。 「経済成長なんて、日本にはもう必要ない」と考える人は多いが、経済が成長しないことは当然、今まで当たり前にあったものがなくなることを意味する。 本書は、高齢化を理由に諦めるのではなく、今、日本国民に必要な危機感を促す一冊。 ベストセラー『日本経済の真実』『日本経済の不都合な真実』（共著、ともに小社）の著者が、消費税増税の裏で動いている政府の思惑を説き明かす！ -
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3.6人気エコノミストが解き明かす最新の経済予測――今後５年、世界経済の減速は止まらない！ ２００８年に起きたリーマンショックは、世界のＧＤＰ合計額の４倍近い１８０兆ドルまで膨らんだ金融資産が引き起こした。 リーマンショック以降、いったん縮小に向かったマネー経済が再び膨張を始めている。先進国だけでなく新興国もこぞって金融緩和に踏み切っており、市場にあふれる過剰資金の規模がますます大きくなっている。かつてない規模に膨張したマネー経済は、一体化が進む世界経済のなかで「バタフライ効果」を通して、小さな衝撃が、とてつもなく大きな衝撃へと広がっていき、やがて大破綻を引き起こし、経済を奈落の底に突き落とすことになる。 少なくとも今後５年間は、世界経済は停滞、低成長を余儀なくされ、世界の主要国は「財政再建」という重荷を背負わされることになり、景気浮揚のための財政出動はほとんど期待できない。景気上昇は望めず、世界経済は「停滞の時代」を余儀なくされる。 日本では、円高が最終局面を迎え、国債急落はいつ起こっても不思議ではない。そのような混迷の時代に、経済とマネーはどう動くのか？ ベストセラー『サブプライム後の新資産運用』（フォレスト出版）、『２０１３年 大暴落後の日本経済』（ダイヤモンド社）などの著者・中原圭介氏が、経済の未来を読み解き、個人の資産防衛術について、これから２０年間のお金に困らない生き方と考え方について解説する。 -
4.0東日本大震災の後、電力不足でモノが作れない、復興のためのおカネが必要、等々の問題が生じています。震災による電力コストの上昇は、日本製造業の海外移転への流れを加速させています。日本経済再活性化のためには、新しい産業で雇用を確保することが急務です。 著者は生産工程の思い切った海外展開や対外資産の取り崩しでおカネを作るなどの大胆な手法を提案します。ただ、日本経済は、古い産業を温存するための円安政策がとられていたがゆえに震災前から停滞し、「失われた２０年」に陥っていた、という側面もあります。 原因は、緊縮財政と金融緩和という経済政策や自己防衛に懸命な企業経営者にあった、と著者は考えます。震災をきっかけに、古い制度や慣習を捨て、新しい日本経済を作ることはできるのでしょうか。日本経済に対して厳しい目を向けながら、脱工業化の発想で日本経済の復活も予感させる、ダイナミックな日本経済論。 -
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3.9クラウド、ソーシャルに次ぐ第３の、そして最大の潮流―― すべてがデータ化される「ビッグデータ」の世界で、いま何が起きているのか？ 世界中の企業が、データの重要性に気付きつつある。 データの作成・収集・蓄積・加工・分析がかつてない低コストで可能になった結果、データを適切に活用できるかどうかは、企業規模やカリスマ経営者の有無よりもはるかに重要になった。 いち早くデータの重要性に目覚めたGoogle、Amazon、コマツ、リクルートなどの勝ち組企業に、他社はどうやって追随するのか？すべては「ビッグデータ」への理解と利活用にかかっている。 ベストセラー『クラウドの衝撃』の著者が、勝ち組企業の新常識を鮮やかに解き明かす。 -
3.3地球上最後のフロンティアと呼ばれるアフリカ。日本人のアフリカに対するイメージは、貧困や紛争、開発や援助。しかし、ワールドカップの開催に端を見るように、アフリカ諸国の経済発展は目覚ましい。事実、観光で有名なマサイ族は携帯送金でヤギを買い、東アフリカの海岸沿いはリゾート地としてプールつきの家が並ぶ、大量虐殺のあったルワンダには近代ビルの建設ラッシュ、という事実を日本で知る人は少ない。 本書は、著者が実際にアフリカでのビジネスや投資にかかわった経験をもとに、今まさに台頭しつつあるアフリカの経済とそこに広がるビジネス機会について解説したものである。アフリカ経済のマクロの動向にとどまらず、具体的なベンチャーの事例や投資機会を紹介することにより、日本のビジネスパーソンがアフリカの国々の現実をよりよく理解し、ビジネスの相手または投資先として身近に考えられるような材料を提供する。 -
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3.8「この本を書くことは、一経営者としては正しい判断ではないかもしれない。だが、書かずにはいられない」。いまだにほとんどの日本人は「この国は豊か」と思っているだろう。それがいかに「現実」とかけ離れた思い違いか、本書を読めばわかるはずだ。勃興するアジア経済から目を背け、「未来からの借金」で身の丈の2倍の生活をする日本人。借金を返すどころか「増税」という愚策しか打ち出せない日本政治。なぜ国民も、政治家も、「稼ぐ」ことを忘れて「貰う」ばかりになったのか。松下幸之助や本田宗一郎が体現した「資本主義の精神」はどこへいったのか。「グローバル化の尖兵」を自負するファーストリテイリングの経営トップが見詰める世界と日本の「現実」とは。「成功法則」のない時代に企業と個人がもつべき「視点」とは。「あなたが変われば、未来も変わる」。本書はこの国を愛する企業家が身を賭して著した警醒の書であり、希望の書である。 -
3.0グローバル人材が活躍できる組織をつくるために 何をしなければならないか？ 「組織・人材のグローバル化」は、日本企業にとって避けて通れない重要な課題だが、さまざまな課題が複雑に関連して全体像が捉えがたく、具体的なアクションに結びつけることができないでいる企業は多い。 本書は、ブーズ・アンド・カンパニーが２０１０年７月に実施した調査結果（売上高１０００億円以上の日本企業の課長以上１０００名が回答）から日本企業のグローバル化がどこまで進んでいるか、あるいは進んでいないか、を分析する。そして、グローバル化のあるべき姿の描き方、グローバル人材が活躍できる組織をつくるための道筋など、そこへ到達するための具体的なアクションにつなげるための「７つの鍵」、すなわち（１）企業理念、（２）組織要件、（３）業務プロセスとインフラ、（４）人材要件、（５）人材マネジメントのプロセスとインフラ、（６）成長方針、（７）変革のリーダーシップ、について、プロジェクト事例の紹介も含めて解説する。 -
-日本経済の完全復活のためには、生産性を高めるための構造改革が不可欠です。小泉政権下でも、さまざまな「構造改革」がなされましたが、安定成長の軌道に乗るためには、さらなる改革の継続が必要です。本書では、日本経済がこれからも成長を続けてるために必要な、労働市場改革、社会保障改革、教育改革を具体的に解説し、さらに、改革後の日本は、アメリカ型でもスウェーデン型でもなく、カナダ型の「健全な市場社会」をめざすべきであると提言します。著者の八代尚宏教授は、これまでにも規制改革・社会保障の分野で積極的に政策提言をしており、これらの分野では第一人者といってもよいでしょう。２００６年秋からは、経済財政諮問会議議員に就任し、安倍政権のブレーンとして、経済政策の舵取りを行っていました。 -
3.021世紀的グローバル・ジャングルの過当競争のなかで、大量マネーを招き寄せ、バブルを起こしながら、19世紀的労働条件・生活環境を庶民に強いて、経済成長を追い求める中国。新旧ふたつの世紀を同時に生きる中国経済の矛盾、ふくらむバブルが破裂した後に及ぼす影響を当代一流のエコノミストが鋭利に分析！ 世界経済がメルトダウンを起こしつつある今、矛盾の集積地・中国と日本が共存する道を考える。【目次】第一章 中国バブルの構造――新旧ふたつの世紀の狭間で曲芸を続ける中国経済/第二章 為替切り下げ競争と人民元――存在の軽くなったお札に溺れる、にわか仕立ての中国金融/第三章 「メイド・イン・チャイナ」の正体――グローバル市場に向かうアジアの新雁行形態/おわりに -
