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4.0米国で囁かれる金本位制復帰論。一方、列強は金備蓄を増やし、金消費量と産金量で世界一の中国も金準備を増加させている。ドルが基軸通貨から降りた後の国際通貨体制を読む！ -
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-知らなきゃヤバい！ アメリカは日本経済の救世主？ 2013年の円安はアベノミクスだけではありえなかった？？ 相変わらず「日本や世界経済はアメリカ次第」、なぜか？ ……せめてそのくらいの雑談はできるようになりたい。 「アメリカ経済が立ち上がろうとしている？」時系列で近年のアメリカを押さえる第1章、 どうしても目が行く政治の話は第2章「アメリカはオバマで変わるのか？」、 通貨戦争を恐れる前に基本を知る第3章「ドルはどうなる？ これからの通貨の話」、 それでも強い産業・ビジネス界は第4章「成長の基盤は実のところ失われていない？」 答えが、ここにある。 -
4.5ニューヨークは、誰もが知っているように大都会である。だが、この街と日本の東京を比べると、明らかな違いがある。それは、東京は、まだまだ都市として成長できる余地が山ほどあるが、ニューヨークには最早それが無いという厳然たる事実である。なぜ、このような違いが生じるのか？ それは、ニューヨークにはもう昼間人口でさえも増加させるスペースがなくなってしまっているからである。ニューヨーカーは、そのほとんどが、毎朝、クルマで出勤する。その渋滞たるや、当然すごいものとなっているが、それになれきってしまっている彼らにとっては、改善しようという発想は全くないようだ。また、それだけのクルマを置いておく駐車スペースももう限界だ。そんなことが、ニューヨークという都市の成長可能性を奪ってしまっている。つまり、原因は、「クルマ」だ。本書ではこのような、アメリカに存在する、「クルマ社会」の様々な弊害を明らかにする。 -
-意思決定論研究の第一人者である著者が「バブルとその崩壊、その後の経済発展」の関連性を提唱。メディアにはびこる無闇な悲観論を論破し、日本復活への道程を明らかにする。 -
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-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 企業の動向はいまや、国内の動きを見ているだけでは把握できない。日本に限らず、先進国の企業の多くは、どの業界においても国内市場だけでは大きな成長が望めなくなり、海外市場への展開が避けられない状況だ。最新データを国境を越えて活動する企業の動きはもちろん、日本企業の世界の中の位置づけを豊富な図解で解説する。 -
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-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 巨大経済を構成し、動かし、進化させる要因を５０に整理し、７つのキーワードを軸にその構造と動態を明快に示したユニークな入門書。グローバル経済を理解するための基礎知識を提供する。 【主な内容】 序 章 米国経済の本質を読み解く「７つのキーワード」／第１章 米国経済の「スピリット」を知ろう／第２章 米国経済の「ダイナミズム」はどこから来たか／第３章 米国経済の「システム」を理解する／第４章 グローバル化した「マーケット」を読み解く／第５章 米国経済の「ボトルネック」に迫る／第６章 米国経済の「クライシス」はなぜ生じたか／第７章 米国経済の「チェンジ」の行方を見通す -
3.7インフレターゲットと円安をお手本にする日本の経済学者は一体、何を考えているのか。自国通貨安とインフレ体質がしみついたイギリスを例にとると、ポンド安で購買力が下がった結果、製造業の対GDPシェアは世界109位まで下がってしまった（2009年）。つまり「円安で輸出企業が儲かる」というのは虚構である。失業率が26％を超えたスペイン（2013年）を見ても、マネーサプライの増加で連邦政府と巨大企業、金融機関だけが潤う「大衆殺し」のアメリカを見ても、日本の模範にならないことは明らかだ。それでも「日本経済をアメリカやヨーロッパのようにしたい」と本気で考える経済学者は「国民をいじめるほど景気が良くなるというサディスト経済学」の信奉者だ、と著者は記す。同様に「おとぎ話経済学」のケインズ政策、「SF経済学」のマネタリズム等々、経済学を断罪。返す刀でこれらの説を妄信する政治家を斬る。ニセ経済学の正体を暴露する書。 -
-■内容紹介 アメリカやイギリスの経済・金融システムは、最も効率的で効果を上げているとする考え方がある。しかし、その効果を測る尺度は絶対的なものではなく、それぞれの国によって異なる。諸外国の成功例を無批判に受け入れるのでは落とし穴にはまるだけ。元政府系金融マンが歴史的視点から銀行とＢＡＮＫの金融システムを比較し、その特徴と相違点をもとに日本の方向性を示唆する。 ■著者紹介 庄司 進（しょうじ すすむ） 1952（昭和27）年、仙台市生まれ。東北大学経済学部卒業後、国民金融公庫（現・日本政策金融公庫）に入庫。主として小企業への融資事務に従事。米子、松本、熱田、秋田の支店長、池袋支店の事業統轄を歴任し、2012（平成24）年、退職。現在は仙台市に在住。 -
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3.52012年12月、自民党の大勝によって、政権交代が起こった。その後、安倍政権が景気回復のために掲げる「アベノミクス」と呼ばれる経済政策が新聞紙上やニュースを、騒がせている。なかでも最も注目されるのは「デフレ・円高対策」だ。日銀法改正を視野に入れた大胆な金融緩和により、安倍政権は「名目３％以上の経済成長」を達成するとぶち上げた。著者はこの「アベノミクス」に対して、強い不快感を示さざるを得ない。本書では読者に対して、根源的な問いを投げかけたい。日本経済は本当に「成長」することができるのだろうか？ そもそも「成長」は、必要なのだろうか？ -
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-尖閣諸島問題や反日運動、ＰＭ2.5をはじめとする環境問題などで、日系企業の多くが「チャイナリスク」に直面しています。この対抗策として、中国以外の国に生産拠点を置き、リスク分散をしながら投資を行う「チャイナ・プラスワン」戦略が注目されています。その一方で、アジア諸国ではインフラの普及率や通貨価値、外国企業の受け入れ方、労働者の生活習慣など中国と異なる点が多く、事業に即した「国選び」の難しさが指摘されています。そこで本書は、シンガポール、インドネシア、マレーシア、ベトナム、タイ、カンボジア、インドのほか、話題のミャンマーといった8か国の投資事情を、データをもとに解説。 -
-日本経済はこのまま衰退に向かうしかないのか？ 大転換の秘策とは？ 世界最下位クラスの「成長率」「輸出入比率」「財政赤字」「語学力」 世界有数の「高齢化率」、際立つ「労働分配率低下」…… 多数のデータから日本経済の現状と潜在力を読み解き、将来の転換の策を探る。 日本の企業や人々がもっと経済合理的になって、グローバル目線を持つことになれば、政府が成長戦略など対して策定しなくても、貿易小国や経済鎖国といった経済ポテンシャルを活かせない日本の現状は激変し、経済はおのずと活性化する。経済教育は、累次の成長戦略で変えられなかった日本経済を人々や企業のマインドから変えるので、今までにない最強の成長戦略と言える。 -
-今年に入り、急にメディアに取り上げられることが多くなった「シェールガス」。 これまで人の手の届かなかった地層から、 大量の天然ガスが採掘できるようになったことから、 そのインパクトは「革命」とも称されている。 特に米国では、各地でシェールガスやオイルの埋蔵が確認されており、 新たな金脈を求めて人が群がる“ゴールドラッシュ”の様相を呈している だが、本当の「革命」は、 そうした表層的なブームに留まらない。 『シェール革命』の本質は、特に米国が天然ガスという強力な武器を手にしたことで、 エネルギーをめぐる世界の地政学の構図が、 あっという間に変わったことにある。 ロシアは日本や中国へのアプローチを強め、 中東諸国も戦略の転換を余儀なくされる。 需要国の中国は自国内資源の開発に邁進し、 そのほか、豪州やアジアの資源国にも様々な影響が出始めている。 こうした世界規模の変化のなかで、 日本はどう世界と渡り合っていくのか。 特に、天然ガスの輸入は、 原発が止まるなかで、値上げが続出する電気料金の問題にも直結している。 シェールガスさえ手に入れば、電気料金も安くなるのか、 他にどういった手立てがあるのか。 本書は、シェールガスの入門書にもなるとともに、 目下世界で日々動いている各国の思惑や戦略、 日本国内の最前線の動きをレポートしている。 *『週刊ダイヤモンド』（2013年4月13日号）の第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれず、特集だけを電子化したため、お求めやすい価格となっています。 -
3.0大量のデータが溢れる現代社会では、 さまざまな事象を数字で捉え、本質を導き出す統計学という手法、 あるいは統計的な思考法は、 あらゆる分野で使える汎用の武器であり、 すべてのビジネスマンにとって必須のスキルとなった。 しかし、統計学に数学的な理解は不可避で、 “文系人間”には敷居が高い。 食わず嫌いを克服し、書店で統計学の“入門書”を手に取ったものの、 その難解さに匙を投げた人も多いはずだ。 そこで、数字が苦手な文系ビジネスマンでもわかる、統計分析の基本中の基本や、 上司や取引先に「イエス」と言わせる数字やグラフの扱い方などのほか、 ライトノベル風のストーリー仕立て（その名も「俗説バスター・統山計子」）で、 インチキ統計やニセ科学にだまされないための統計的思考の鍛え方などの記事も用意。 『統計学が最強の学問である』（西内啓著／ダイヤモンド社刊）の副読本としても 利用してほしい。 <Prologue> なぜ統計学が最強なのか 対談 飯田泰之 × 西内 啓 <Part 1> もう、ほっ統計(とけ)ない! 統計的思考を鍛える! 俗説バスター 統山計子 ギャンブルと統計 上手な負け方とは? <Part 2> 統計の基礎知識 ビジネスマンの必須スキル [Interview] 樋口知之●統計数理研究所所長 社会の実像をあぶり出す「グラフ化」の技法 人生を変えるエクセル統計術 ほか -
3.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 各国国債に対する不安が、世界的に高まっている。はたして、日本国債は安全なのか？ 金融資本市場と財政事情の両面から、日本国債の現状をわかりやすく解説。 【主な内容】 第１章 そもそも国の信用度ってなんだろう／第２章 主要諸外国のクリアー・アンド・プレゼント・デンジャー／第３章 国債の基礎知識第４章 日本の懐事情第５章 で、日本国債は安全なのか？――暴落説を検証する／第６章 積み上がる国債残高の行方第７章 知っておきたい国債周辺市場／第８章 国債市場を動かす材料もろもろ -
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4.2【この商品は「統計学が最強の学問である（電子版）」(西内啓著）と、週刊ダイヤモンド 特集BOOKS（Vol.11）「最強の学問『統計学』」の2冊がセットとなったお買い得版です。それぞれ、単品でも販売しています。詳しくは『ダイヤモンド社 統計学』で検索ください】 （第1巻「統計学が最強の学問である」） あえて断言しよう。 あらゆる学問のなかで統計学が最強の学問であると。 どんな権威やロジックも吹き飛ばして正解を導き出す統計学の影響は、 現代社会で強まる一方である。 「ビッグデータ」などの言葉が流行ることもそうした状況の現れだが、 はたしてどれだけの人が、その本当の魅力とパワフルさを知っているだろうか。 本書では最新の事例と研究結果をもとに、 基礎知識を押さえたうえで統計学の主要6分野 ◎社会調査法 ◎疫学・生物統計学 ◎心理統計学 ◎データマイニング ◎テキストマイニング ◎計量経済学 を横断的に解説するという、今までにない切り口で統計学の世界を案内する。 ------ 統計学によって得られる最善の道を使えば、 お金を儲けることも、自分の知性を磨くことも、健康になることもずいぶんと楽になるだろう。 だがそれはあくまで副産物である。 統計リテラシーによって手に入る最も大きな価値は、 自分の人生を自分がいつでも最善にコントロールできるという幸福な実感なのだ。 (「おわりに」より) （第2巻「最強の武器『統計学』） 大量のデータが溢れる現代社会では、 さまざまな事象を数字で捉え、本質を導き出す統計学という手法、 あるいは統計的な思考法は、 あらゆる分野で使える汎用の武器であり、 すべてのビジネスマンにとって必須のスキルとなった。 しかし、統計学に数学的な理解は不可避で、 “文系人間”には敷居が高い。 食わず嫌いを克服し、書店で統計学の“入門書”を手に取ったものの、 その難解さに匙を投げた人も多いはずだ。 そこで、数字が苦手な文系ビジネスマンでもわかる、統計分析の基本中の基本や、 上司や取引先に「イエス」と言わせる数字やグラフの扱い方などのほか、 ライトノベル風のストーリー仕立て（その名も「俗説バスター・統山計子」）で、 インチキ統計やニセ科学にだまされないための統計的思考の鍛え方などの記事も用意。 『統計学が最強の学問である』（西内啓著／ダイヤモンド社刊）の副読本としても 利用してほしい。 ＊第2巻は「週刊ダイヤモンド」（2013年3月30日号）の第1特集を電子化したものです。 -
4.3「ウェブ2.0革命」が、資本主義のすべてを変えていく。そして「日本の時代」が始まる。それが本書のメインテーマです。これまで、読者の方々につねに最新の情報をわかりやい言葉・文章にして提示してきた著者の渾身の力作です。「情報革命」の最先端、「ウェブ2.0革命」により、12の変化が起こると著者は明言します。（1）社会の隅々で、劇的な「権力の移行」が起こる （2）市場において、「生産者」と「消費者」の区別が消えていく （3）消費者が、企業を使って「商品開発」を行うようになる （4）消費者が、価格を決め、「マーケティング」を行うようになる （5）企業は、「販売促進」よりも、「購買支援」をしなければならなくなる……。そして、こうした変化が、我々の「働き方」と「生き方」をも変えていく。いままでの「常識」が古いものとなり、世の中に数々の「新たな常識」が生まれてくる。そのことを具体的に提起したのが、本書です。 -
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3.8「これからがデジタル革命の後半戦。飛躍的に能力を拡大していくコンピュータに人間はますます仕事を奪われる」 MITスローン・スクール、デジタル・ビジネス・センターの研究者2人が2011年に自費出版した本書の原書であるRace Against The Machineの未来予測は、アメリカ国内外で大きな反響を呼んだ。 本書の2人は、技術の進歩が速すぎて起きる雇用喪失説の立場をとる。つまり、コンピュータとの競争に人間が負け始めていることこそ、雇用が回復しない真の原因であると主張する。 -
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4.0「日本は今、大きな転機に来ていると思う。これまで十年以上続いたデフレ状況がいつまでも維持されるとは思わない。デフレの中で政府の債務は膨れ上がるばかりだし、日本経済の構造問題がいろいろと表面化してきている。アベノミクスによってこうした閉塞感をいい意味で打ち破ることができるのか――」（まえがきより）アメリカ、ヨーロッパ、中国と、世界の主要国の経済は、ますます混迷の度合いを増している。政権が交代し景気回復の兆しが見えはじめた日本でも、先行きはいまだ不透明だ。世界と日本の経済は、これからどう動くのか？本書では経済学の第一人者がアベノミクス、国際情勢、TPP、企業戦略、財政再建、エネルギー問題などの多角的な視点から「これからの日本と世界」を読み解く。情報の見方、考え方が変わる一冊。 -
3.5ちんぷんかんぷんだった経済ニュースが、スラスラわかるようになる！ テレビでおなじみの人気エコノミストが、話題の「アベノミクス」をとことんかみ砕いて解説。 「アベノミクス」は日本経済復活の切り札とも、破滅への第一歩とも言われていて、 実際のところどうなのかよくわからない人も多いのではないでしょうか。 本書は、そんな人のために書かれた、 いま日本経済に起きていることの本質がよくわかる、究極の「日本経済入門書」です。 「給料はいつ上がるの？」 「円安は良いことなの？」 「株はなぜ上がったの？」 「国は財政破綻しないの？」 「暮らしは本当に良くなるの？」 といったギモンも、本書を読めばスッキリ解決します。 -
-これから３年、株・不動産は空前の規模で上昇する！ 世界の投資家が進める「日本買い」戦略とその後の深謀とは何か？ 気鋭の国際派エコノミストが、大激変する世界と日本の行方を読み解く。 この本で私が訴えたいことはただ一つ。読者の皆さんがこれから起きることをあらかじめ熟知し、その意味で「確信犯」となることだ。 そして「確信犯」としてこれから本格化する我が国における歴史的な金融バブル（日本バブル）の中で自らの富を極限まで膨らませて欲しいのだ。事実、やればやるほど、動けば動くほど、信じられないほどの大金が読者の懐に舞い込んでくるはずだ。 しかし同時に常に忘れてはならないことが同じく一つある。それは「日本バブル」という史上最大のカジノへの入場券を、日本人のすべてが持っているわけではないということである。 そしてこのバブルを経て、「持つ者」と「持たざる者」の間の溝は誰の目にも明らかなほどになる。「持たざる者」は「持つ者」に対し、平和的な手段による抗議を越え、暴力的な反乱すらし始めるに違いない。したがって「持つ者」はその富を真に循環するよう社会に流さなければ後がないのだ。その意識を日本人が持った時、世界史は大きく変わることとなる。 やれ株高だ、やれ円安だなどと騒いでいる暇は今、まったくない。このままでは再び「倭国大乱」（『後漢書』）の世が訪れてしまうかもしれないからだ。それは絶対に避けなければならない。 「どうすれば良いのか」―――このことを考え、動き始める全ての日本人に向けて、この本を再び送り出すことにしたい。あの森の静寂さの中で「その御方」が独り抱き続けているはずの気持ちを、私なりに精いっぱい込めながら。（本書「はじめに」より） -
4.0「本間さまには及びもないが、せめてなりたや殿様に」と謳われた酒田の豪商・本間光丘。光丘が十八世紀の半ばに本間家の家督を継いでから五十年の間に、本間家はこの俗謡に謳われるような存在にのし上がった。本間家の家業は北前船交易による商業活動、金融業などだが、光丘はそれだけでなく、庄内藩の財政再建にも携わったのである。光丘はまた、植林事業などの公共事業に私財を投じている。儲けたものは社会に還元する――この基本哲学により、本間家繁栄の礎は築かれたと言えよう。本書は、そんな光丘の商いの極意に迫った快作。不況の今こそ、本間光丘の経営哲学に学ぶべきものは多いが、その光丘の教えのエッセンスを、法則の形で各項目末に掲載。著者の童門冬二氏は、日本経済再生のためには地域経済の活性化が不可欠、と述べているが、本書は地域再生のために何が必要かについての提言をも含んでおり、ビジネスマン・地方自治体職員必読の書になっている。 -
3.5アメリカはシェールガスを日本に売らない！ 中国の「資源成長」はまだ続く！ 近年、シェールガスをはじめとする非在来型天然ガスの生産量が急増し、アメリカが再びエネルギー覇権を握る、と言われている。アメリカがエネルギーの純輸出国に転じることで、長らく続いてきたドル安のトレンドも反転し、ドル高に向かうという。さらにシェールガスは頭打ちになった産油国の在来型石油を補い、CO2の排出量も半減させるだろう、と。まさによいことずくめのように思われる「シェール革命」だが、はたして現実の世界はそのように進むのか。本書は資源問題のプロフェッショナルである著者が、二十一世紀における世界の商品市場の新しい動向、ならびに世界経済の命運を握る中国・アメリカという二大国のエネルギー獲得戦略を見ながら、アメリカ発の「シェール革命」が、日本と世界にとって有益か否かを論じるものである。世界経済の動向を読むうえで必見の書である。 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 史上類のない世界同時緩和に潜むリスクとは？ 日本銀行（ＢＯＪ）、ＦＲＢ、ＥＣＢ，ＢＯＥがこれまでとってきた金融緩和策を比較し、史上類のない世界同時緩和の実情を明らかにする。 ●各種のレポートや中央銀行総裁の発言などから、世界の議論の潮流を読む 超金融緩和の副作用を指摘したレポートや、中央銀行関係者の証言なども多数紹介しながら、金融緩和のリスクを整理する。 ●これからの金融政策のあり方を示唆する 日本のデフレの真因は賃金水準の低下と交易条件の悪化にある。 デフレ脱却には、金融政策だけでなく産業のダイナミズムを取り戻す取り組みも重要。 日本銀行が今後採りうる政策も提示する。 -
4.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 統計で数字に隠された本当の意味がわかる みるみる身につく統計学 本書の特徴は３つです。第１の特徴は、豊富な実用例です。これらの実用例は、経済学、経営学、保険、スポーツ、医療、教育、心理学など多岐にわたっています。初学者にとっては、統計学がどのように役に立つのかを知ることは、統計学を学ぶ意識を高めるだけでなく、統計学を実際に用いるうえでも有用な知識となります。これらの実用例を理解することで、単なる理論体系ではなく、「生きた」知識として統計学を身につけることができます。 第２の特徴は、高等学校初級年程度の数学で内容を理解できるようにしたことです。証明はできるだけ詳細に記述し、証明の理解が容易となるよう心がけました。本書では、章末に証明がまとめられていますが、必ずしもこれらを読まなくても、各章の概要が把握できるようになっています。 第３の特徴は、上級の専門書を読むための基礎を本書によって身につけられることです。統計学の入門書と上級書の間には大きな隔たりがありますが、本書はその橋渡しの役割を果たすことでしょう。（「はしがき」より） -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 １９９８年分から公開が始まった、金融政策決定会合の「議事録」等を基に、日本銀行の金融政策策定過程を分析した研究書。 ゼロ金利政策の導入と解除、量的緩和政策の導入と解除、非伝統的な政策手段の採用等、異例の金融政策をとりつづけてきた日本銀行の意思決定の背後では、どのような議論がなされてきたのか。１０年後公開ルールに基づいて公表された金融政策決定会合の「議事録」「執行部提出資料」を詳細に読み込んで、当時の日本銀行の金融政策策定がいかに行われたのかというプロセスを詳細に分析する。 量的緩和政策の効果分析ではなく、その決定過程を分析し、今後の金融政策運営へのインプリケーションも提示する。 -
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3.6※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 何が“得”で、何が“損”かを意識することで、驚くほど簡単に、人と世界を動かすカラクリが見えてきます。この動きが見えると、ニュースがわかり、ビジネスの戦略が見え、生活は劇的に変わるようになります。 あなたの「お金」は一体どこへ消えたのか？この1冊ですべてがわかる、目からうろこの経済入門書です。 ＜主要目次＞ 第1章 経済学って何ですか？ 第2章 競争ってすばらしい？ 第3章 景気って何ですか？ 第4章 経済政策って何ですか？ 第5章 個人はどう生活すればいいですか？ 第6章 日本経済ってどうなんですか？ 第7章 政策、ニュースの正しい見方 -
4.0アベノミクスはその端緒となるのか!? 大胆な金融緩和→国債価格の下落で金利上昇→円安とインフレが進行→国家債務の膨張→財政破綻(国家破産)…。 そう遠くない未来に起きるかもしれない日本の最悪のシナリオ。 その時、私たちはどうなってしまうのか? どうやって資産を生活を守っていくべきなのか? 不確実な未来に対処するため、すべての日本人に向けて書かれた全く新しい資産防衛の処方箋。 恐れる必要はない! しかし、備える必要はある! 作家・橘玲が贈る、生き残りのための資産運用法! ※2018年1月19日 改訂文庫版発売にあたり、タイトル、内容を一新して再発売しました。 -
3.6あらゆる決断は、可能な限り「先送り」すべき!? 「最適な決断のタイミングはいつなのか？」という永遠の課題について、金融の世界の第一線で活躍してきた著者が、先送りの効能を、豊富な事例と最新の知見を用いて解き明かす！ 「どれだけ先送りすべきか」といったタイミングの取り方についての提言も含む、実践的啓発書。 -
4.4経済政策の基本である「成長政策」「安定化政策」「再分配政策」を、日銀の政策や年金問題など具体例をもとにわかりやすく解説。日本経済の処方箋を自らの手で作り出す最良の教科書登場！ -
5.0「どうすれば、売上を上げることができるのか？」 「どうすれば、店の雰囲気が良くなるのか？」 「どうすれば、スタッフがやる気を出してくれるのか？」 悩める店長の皆さんへ。 たった1枚のシートで、スタッフをほめて、育てる！ 昨今、「ほめる」ことについて書かれた本が多く出ています。ほめ方のセミナーも多数開催されています。そのほとんどは、部下やチームメンバーのモチベーションを上げることを目的としたものです。 しかし、本書がお伝えする「ほめる」は、相手の気分を良くして、やる気を出させるためだけのものではありません。また、コミュニケーションを円滑にするためだけのものでもありません。 目的はひとつ、売上アップです。 売上アップにつながるスタッフの行動を明らかにし、その行動をしたスタッフをほめることで、お店やチーム全体の売上をアップさせるのです。 そして、そのために有用なツールである、著者秘伝の「ほめシート」「ロジックツリー」「ほめる社内報」「ほめるチラシ」について、多数の事例を交えながら、そのポイントを懇切丁寧に紹介していきます。 日本で唯一「ほめることで売上を上げる」ことにコミットメントした「ほめ育コンサルタント」として、年商200億円の企業をはじめ優良企業40社（海外含む）のコンサルティングを行う著者が、惜しげなく手の内を明かす一冊。 ※電子書籍版では巻末付録の「ほめシート」を省略しております。ご了承ください。 -
3.0国・自治体に頼らない。 企業主導で地域を活性化する！ 人口減少時代の地域活性化をビジネスの視点で考える本。地域おこしや街おこしは、これまでは国や自治体が主導する事例が目立った。しかしこれからは企業のビジネス感覚をフル活用して、地域の潜在的資源を活かしたり、施設の建設・管理でコスト意識を発揮することが求められる。 青森県八戸市「八食センター・みろく横丁」、伊勢市「おかげ横丁」、北海道倶知安町「ニセコアドベンチャーセンター」、神戸市「北野工房のまち」、愛媛県西条市の地域農業活性化、北海道が取り組む国際的な食クラスター形成など、全国各地の多数の事例を紹介。シンクタンク研究員が成功の要因を整理し、地域活性化戦略をアドバイスする。 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 海運・造船・舶用工業を対象分野とした隔月刊の海事総合誌。各業界の現況・将来を鋭く分析・解説し、業界人の羅針盤（コンパス）として、強い影響力を持っています。巻頭特集にタンカー・不定期船などの海運市況や、エネルギー・自動車・鉄鋼などのカーゴ動向、現地取材による海外レポートなどの掲載をはじめ、業界トップのインタビューや対談、技術革新や新製品開発の動向、新製品の紹介、国際競争力問題と、タイムリーな企画が好評です。 -
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-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 実はあの企業グループだった！？ 企業が持続的成長を果たし続けるには、一社一社の単位ではなく、ひとつの集合体、集団（グループ）となって競争企業社会を生き抜かなくてはなりません。企業を理解するには、単体の会社ではなく、集合体・集団としての全体像とその中での位置づけ（支配関係）をつかむ必要があります。 本書では、企業再編の嵐の後の注目グループ５０余の「企業集団」と「企業結合（Ｍ＆Ａ）」の仕組みを企業の親子関係が一目瞭然となる図解で徹底解剖しました。また企業集団・企業結合を読み解くための基礎知識である「連結会計」を身につけるための、企業実例に基づいた連結損益計算書・連結貸借対照表の見方・詠み方・考え方も解説しています。就活・企業分析・商談に最適な、学生にも社会人にも役立つ情報が満載の一冊です。 -
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4.0日本企業は成長と革新の「新沃野」でいかに戦うべきか。 消費市場におけるミドルリッチ層の台頭、インフラ市場における多くのメガ開発プロジェクトなどの明るい材料を持つインド市場は２０２５年には人口で中国をもしのぐと言われ、リーマンショックをも耐え高成長を続けてきた。 さらに、製造業の本格的な育成、小売業の外資開放、教育の質の向上、国民の健康福祉の充実などが、今後の成長・発展の基礎固めが急務となっているが、それらの問題は日本が過去に直面し、対応ノウハウを蓄積してきた分野でもある。しかし日本側から積極的に働きかけなければ、数十年に一度のチャンスをみすみす見逃すこととなる。 本書では、新興国インドが成長を続けるのにいかなる要件が必要かを、「人口動態」「産業構造」「国際関係」などのいくつかの変局点から分析し、方向性を明らかにする。中国で出遅れた、あの苦い経験を再び味わわないために、インド市場の成長と革新の「新沃野」で日本企業がいかに戦うべきか、その戦略転換の実相と、インド近未来市場の展望を、野村総合研究所の独自調査に基づいて克明に解説した一冊。 -
-1月22日、日本銀行が安倍政権の要求を丸呑みする形で、２％の“インフレ目標”を導入した。安倍首相の日銀に対する強い干渉は、足元のところ円安・株高を誘導したように見えるが、そもそも「インフレ率２％」とは実現可能な数値なのか。はたして日銀は政府の要求を何でも聞くようになったのか、そうした政府・日銀の関係は世界的に見て適切なのか――。 「週刊ダイヤモンド」2013年2月2日号の特集『日銀陥落』では、日銀と政府の交渉の裏側で何がおこっているのか、今回の政策決定が何を意味しているのかをデータ満載で解説。この度、同特集を電子書籍化しました。新聞を読むだけではわかりにくい、日銀の動きをまとめています。雑誌の他のコンテンツは含まれず、特集だけを電子化したためお求めやすい価格になっています。 -
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-家計にやさしい プチ保険を活用して 人生を楽しく！ 生命保険・損害保険につぐ「第三の保険制度」、少額短期保険。 2006年から始まった新しい保険制度。生保、損保に比べれば、知名度はまだまだ低いが、少額短期保険（以下、少短）には使い勝手がよく、ユニークな保険が目白押し。しかも、それが手軽な保険料で入れる。そんな少短を解説したのが本書。 本書で、少額短期保険の長所をつかんで、上手に利用しよう。 少額短期保険の長所は次の５つが挙げられる。 長所１ 手軽な掛け金で等身大の保障 長所２ 契約期間は１年あるいは２年だから変更もしやすい 長所３ 種類が多種多様。ユニークな保険も多い 長所４ 一般の保険に入りにくい保険弱者にもやさしい 長所５ オリジナル保険がつくれる 便利さが追求され、まさに、保険業界のコンビニ的存在。 -
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4.0★★「アベノミクス」が目指すべき経済戦略を提言！★★安倍政権のスタート以来、株価上昇、円安進行と、日本経済にようやく光がさしてきたようです。しかし、それはまだ期待によるものにすぎず、経済の実体はいまだ多くの危機にさらされています。また、リーマン・ショック、欧州危機などを経て世界経済は明らかに不安定な時代に突入しました。こうした状況下で、日本経済が真に回復するために必要な戦略とは何でしょう？安倍政権の経済財政諮問会議議員をつとめる著者・伊藤元重教授は、日本の場合は抱える問題点がかなり明確なため、それを克服すれば危機を脱することは十分に可能だと言います。そして、「経済を短期的に見通すのは至難の業だが、長期で見れば正解を導くのは決して難しくない。少子高齢化、グローバル化、IT化の進展といった長期的トレンドを所与とすれば、いま取るべき戦略は自ずと明らかだ」と主張するのです。本書ではこうした基本認識のもと現状の問題点を分析し、10～20年後の日本経済を活性化する戦略を提示します。その際のキーワードは「創造的破壊」。既得権に守られた古い構造を破壊し、時代に合った新たな仕組みの創造が不可欠だとします。それは、けっして悲観的でなく、日本経済の未来を楽観的に見据えた「創造的破壊論」です。目先の為替や株価に一喜一憂するだけでなく、将来の日本が活性化するために、いまどのような経済戦略を実現すべきか──。本書では、そのことを真摯に追求しています。 -
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3.5【内容紹介】あの経済ニュースの本当の意味がやさしくわかる！経済を知れば知るほど、ビジネスにも役立つ！●なぜ日本は不景気なのに円高なの？●GDPって、私たちの生活とどう関係しているの？●財政赤字がどんどんふくらむと日本は破綻するの？●欧州債務危機は、日本にも影響があるの？etc.ニュースでよく聞くGDP、財政、円高、ユーロ危機、日本銀行という5つのテーマを元に、経済の基本的なしくみ、日本の今とこれからについて、人気コンサルタントがやさしく解説します！【著者について】小宮一慶（こみや・かずよし）経営コンサルタント。株式会社小宮コンサルタンツ代表。10数社の非常勤取締役や監査役も務める。1957年大阪府堺市生まれ。京都大学法学部を卒業し、東京銀行に入行。84年から２年間米国ダートマス大学経営大学院に留学し、ＭＢＡ取得。帰国後、同行で経営戦略情報システムやＭ＆Ａに携わったのち、岡本アソシエイツ取締役に転じ、国際コンサルティングにあたる。その間の93年初夏には、カンボジアＰＫＯに国際選挙監視員として参加。94年５月からは日本福祉サービス（現セントケア）企画部長として在宅介護の問題に取り組む。96年に小宮コンサルタンツを設立し、現在に至る。主な著書に、『社長の教科書』『ドラッカーが『マネジメント』でいちばん伝えたかったこと。』（以上、ダイヤモンド社）、『どんな時代にもサバイバルする会社の「社長力」養成講座』『ビジネスマンのための「発見力」養成講座』『ビジネスマンのための「数字力」養成講座』『ビジネスマンのための「読書力」養成講座』『どんな時代にもサバイバルする人の「時間力」養成講座』（以上、ディスカバー・トゥエンティワン）、『「１秒！」で財務諸表を読む方法』（東洋経済新報社）、『日経新聞の数字がわかる本』『日経新聞の「本当の読み方」がわかる本』『ハニカム式日経新聞１週間ワークブック』（以上、日経BP社）などがある。ブログhttp://komcon.cocolog-nifty.com/【※本作品はブラウザビューアで閲覧すると表組みのレイアウトが崩れて表示されることがあります。予めご了承下さい。】 -
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-経済に「サルでもわかる」はあり得ない！「増税より景気対策」「金融緩和でデフレ脱却」は本当か？マスメディアにあふれる、専門家と称する人々の「わかりやすい、明快な断言」。政治家が公約する、経済再生のための「明快な政策」。経済は本当に、「わかりやすく」「明快に」議論し、理解することができるのか？本当に、政治家が口にする政策で経済は回復するのか？「わかりやすい経済学の入門書」は、実際の経済にどこまで通用するのか？もちろん、「わかりやすい」ことは大切だが、実際の経済・社会はそれほどに単純ではない。複雑な経済・社会をあまりに単純な論理で切り分けようとすることには無理がある。たとえば、「円高が進んだら消費が増えるか」「減税をしたら景気がよくなるか」といった問いにはそれほど簡単には答えられない。にもかかわらず、わかりやすい断言、耳障りのいい政策を鵜呑みにしてしまうとどうなるだろうか？本書では、実際の経済の複雑な因果関係を理解し、考えるための５つの視点（１、合成の誤謬、２、時間軸のずれ、３、セクターの違い、４、モラルハザード、５、社会目的との衝突）を提示。どうやって経済を読み解いていけばいいのか、現実の日本経済の注目すべきトピックスを紐解きながら解説する。 -
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無料あり3.6あえて断言しよう。あらゆる学問のなかで統計学が最強の学問であると。どんな権威やロジックも吹き飛ばして正解を導き出す統計学の影響は、現代社会で強まる一方である。「ビッグデータ」などの言葉が流行ることもそうした状況の現れだが、はたしてどれだけの人が、その本当の魅力とパワフルさを知っているだろうか。本書では最新の事例と研究結果をもとに、基礎知識を押さえたうえで統計学の主要6分野◎社会調査法◎疫学・生物統計学◎心理統計学◎データマイニング◎テキストマイニング◎計量経済学を横断的に解説するという、今までにない切り口で統計学の世界を案内する。------統計学によって得られる最善の道を使えば、お金を儲けることも、自分の知性を磨くことも、健康になることもずいぶんと楽になるだろう。だがそれはあくまで副産物である。統計リテラシーによって手に入る最も大きな価値は、自分の人生を自分がいつでも最善にコントロールできるという幸福な実感なのだ。(「おわりに」より) -
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3.0米国住宅バブル崩壊、欧州債務危機を的確に予見したカリスマ経済評論家による次なる大予測とは？ アメリカが自らの世界戦略を達成するためには、強い日本経済の存在が必要不可欠となる――。 シェールガス革命は「２１世紀最大のイノベーション」です。モノづくりを根本から変えるだけでなく、今の「石油社会」を「ガス社会」に変えるという意味でも、１８世紀にイギリスで起こった産業革命に次ぐ「第２次産業革命」と言っても過言ではないのかもしれません。しかし、シェールガス革命の光の面が「アメリカ経済の復活をもたらす」ということであるならば、闇の面は「世界のエネルギーの勢力図を一変させ、既存の資源国を苦況に追いやる」ということになるでしょう。 こういった世界経済の二極化が進む中で日本経済が復活するためには、日本は米国と強力なタッグを組むこと、すなわちアメリカの世界戦略に乗ることしか選択肢はありえません。幸い、アメリカが自らの世界戦略を達成するためには、日本の協力が必要不可欠となっています。これは日本にとっても千載一遇のチャンスです。要は、日本国民が真に豊かな生活を送ることができるようになるには、日本の政治が世界の情勢とアメリカの世界戦略を理解して、当たり前の判断さえできればいいわけです。 （「プロローグ」より要約抜粋） -
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3.6経済活動という極上ミステリーに潜む真犯人を探る！ グローバル化という言葉が使われ始めてから今日までの20年間を通じて、アジア通貨危機、サブプライム・ショック、リーマン・ショック、そして国々の財政破綻ショックなど、人々の経済活動は多くの混乱に直面してきました。そして、これからも、地球経済を巡っては様々な謎が発生し、様々な犯人探しに挑まなければいけない場面が発生することになるはずです。どこでいかなる事件が起ころうと、次にどんな「地球経済殺し」的状況が発生しようと、真相を的確に見極める。その謎解きのための七つ道具が、「ドラマ」「人」「数字」「座標軸」「反対」「歴史」「言葉」となります。この七つ道具を使えば、日本と私たちのこれからが、ミステリーを謎解くようにくっきりと見えてきます。 -
4.0２０１３年４月、東京ディズニーランドは開業３０周年を迎える。累計入場者数は５億人を超え、日本人ひとりひとりが５回以上訪れたことになる。東京ディズニーリゾートは、世界に５つある「ディズニーパーク」のなかで、もっとも集客数が多く、収益世界一の遊園地ともいわれている。本書は、常勝を続けてきた東京ディズニーリゾートの戦略を解明し、これからどこへ向かおうとしているのかを探る。さらに、東京ディズニーリゾートがこれほどまでに日本人に受け入れられてきた時代背景、社会的要因をも分析し、成熟消費社会・日本の深層を考える。 著者は、ロングセラー『ディズニーランドの経済学』（朝日文庫）の著者であり、ディズニーランドを経済的視点から分析した草分けとして知られる粟田房穂氏。 -
-働く人にとって、仕事場でもなく、家庭でもなく「ニュートラルな場」となっている「駅」ではどのような消費が生まれているのでしょうか。「駅空間」ならではの新しい可能性とは。駅ビルやエキナカ商業施設の発展を背景に“消費の場”としても注目が高まる「駅」。 首都圏で約1,800万人が行き交い、大切な消費の場にもなっている「駅」での消費行動について解説しています。 2011年4月5日のオプンラボ勉強会から今回書籍化が実現しました。 -
1.5トヨタ生産方式の創始者・大野耐一氏から直接教えを受け、キヤノン、ソニーなど大手メーカーの現場改善を推進。NHKスペシャルなど、マスコミでも話題となった「ムダとりの達人」山田日登志氏。現在は、脱･大量生産を実践し、高い利益率を誇り、社員の大半が幸福を感じ、地域を代表するブランドを持つ理想的なメーカー＝「ふるさと製造業」実現に向け、中堅企業のコンサルティングに力を入れている。本書では、◆デパ地下で大人気の食品メーカー＝セゾンファクトリー、◆「寒天」一筋の超優良企業＝伊那食品工業、◆イタリアの高級自動車メーカー＝フェラーリ、◆アメリカを代表するバイク会社＝ハーレー･ダビッドソンなど、典型的な「ふるさと製造業」のケースを紹介。確かな品質、高いブランド力、手づくり感を持つものづくりを実践する戦略を説いていく。常識の壁を破る「山田流ものづくり論」の集大成となる力作。 -
-■内容紹介 肉体労働、頭脳労働の次にある労働とは「共感労働」である。商品サービスがもたらす効用と便益、代金であるお金に次ぐ第三の価値として「幸せの交換」がある。これを積極的に取り入れることで、人と人との関わりはどう変わり、どういった利点が生まれるかを、著者の経験から判りやすく解説する。次にCS活動の視点と担い手としての両面から説明し、従業員としてのお客様への気持ちの向け方、お客様の思いに対する感度を高めるためのブラッシュアップ方法を提案。これを読めば、お客様との真の接客術が身につくだけでなく、普段の生活において人と接するときの姿勢も考え方もがらりと変わり、現代において忘れ去られようとしている思いやりを持つことの大切さに気づかせてくれる。 ■著者紹介 立山 浩志（たてやま ひろし） 慶應義塾大学文学部哲学科卒業。日興証券株式会社、城山観光株式会社、プルデンシャル・ベーチェ証券会社、ゴールドマン・サックス証券会社、メリルリンチ証券会社、マネックス証券会社を経る。一貫してお客様を直接の対象とする業務を担当してきたことで、CSマインドを徐々に培ってきたことを生かし、現在は顧客対応力の養成をすべく、株式会社MS&Consultingに在籍。 -
3.9世界は「静かなる大恐慌」に突入した。危機的なのは経済だけではない。国際政治は、1929年の世界大恐慌をはさんだ、ふたつの世界大戦の時代と同じコースを歩み始めた。グローバル化が必然的に招く、社会の不安定化と経済の脆弱化。これに耐えるシステムは、通説とは逆に「大きな政府」の復活しかない、という歴史の趨勢に我々は逆らうことはできないのだ。このグローバル化の行きづまり、急反転というショックを日本はいかに生き抜くか。経済思想、国際関係論、政治・経済史の知見を総動員して、新進気鋭の思想家が危機の本質と明日の世界を精緻に描き出す！【目次】はじめに/第一章 「静かなる大恐慌」に突入した/第二章 グローバル化は平和と反映をもたらすのか？/第三章 経済戦争のはてに/第四章 行きすぎたグローバル化が連れてくる保護主義/第五章 国家と資本主義、その不可分の関係/第六章 日本経済の病理を診断する/第七章 恐慌以降の世界を生き抜く/註/主要参考文献/おわりに -
3.9ＴＰＰ（環太平洋経済連携協定）参加の方針を突如打ち出し、「平成の開国を！」と喧伝した民主党政権。そして賛成一色に染まったマス・メディア。しかし、ＴＰＰの実態は日本の市場を米国に差し出すだけのもの。自由貿易で輸出が増えるどころか、デフレの深刻化を招き、雇用の悪化など日本経済の根幹を揺るがしかねない危険性のほうが大きいのだ。いち早くＴＰＰ反対論を展開してきた経済思想家がロジカルに国益を考え、真に戦略的な経済外交を提唱する。【目次】はじめに/第一章 ＴＰＰの謎を解く/第二章 世界の構造変化を読む/第三章 貿易の意味を問い直す/第四章 輸出主導の成長を疑う/第五章 グローバル化した世界で戦略的に考える/第六章 真の開国を願う/註/おわりに -
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-現在、日本でもIT革命が声高に叫ばれているが、その論調はいまだ「アメリカ後追い」の域を出ていない。だが、いま我々に必要なのは、世界が注目したIモードのように、日本の個性に徹した「日本型IT革命」を生み出すことである。本書では、「本当のIT革命は生活者主導で進む」「日本版シリコンバレーをどう生み出すか」「異業種連合によるナレッジの共有・衝突が、イノベーションを引き起こす」「企業にも個人にも、コアコンピタンスが求められる」など、世界中でITが進行する中で、日本が創造すべき新たな戦略について議論する。そして最後は、「自分の人生のコントロールを失うことが最大のリスク」として、志を持って生きること、その覚悟こそが、日本という国の再生のかぎを握っていると結ぶ。通産省とシンクタンクを代表する二人の論客が、「政府の政策と民間企業の戦略を連動させ、融合させること」を目的に語り切った、日本企業再生のビジョン。 -
3.5ジョセフ・Ｅ・スティグリッツ（米コロンビア大学教授、69歳）は2001年ノーベル経済学賞を受賞、その一方、現実の経済問題についても積極的に発言しています。本書はその経済理論と思想をわかりやすく解説した本です。著者はアメリカでスティグリッツとともに研究生活を送っていた藪下史郎教授です。 ノーベル賞は「情報の経済学」という分野の研究に対して与えられました。それは、売り手と買い手が持つ情報に差があったり、市場の機能が不完全な場合に、経済的な矛盾が生じることを示す理論です。スティグリッツはそうした理論を基に貧困や不平等、繰り返す金融危機の背景を探り、解決策を提言します。その考え方は「現実の経済には『神の見えざる手』など存在しない」というもので、その点が市場の機能に最大限任せようとする新古典派経済学と大きく異なるところです。グローバル経済が抱える矛盾を、新たな視点で考える大切さを教えてくれます。一般ビジネスパーソンにも読みやすい内容です。 -
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