経済の検索結果
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4.0新聞読みの達人 小宮一慶氏が、日経記事の読みこなし&活用テクニックを初公開！ 著者が長年の経験から培った新聞情報活用ノウハウがぎっしり。この1冊を読むだけで、経済の動きがより鮮明に、より立体的に見えてきます。 【著者から一言】 私は新聞を読むとき、１つひとつの記事を独立した情報ととらえるのではなく、常にその他のニュースやイベント、数字との関連性を考えながら読んでいます。特に日経新聞を読むときには、様々な景気指標と関連づけながら読まないと、経済の動きが見えてきません。本書をお読みいただければ、それだけで、日経新聞の読者としてのレベルが着実にアップすることでしょう。★主要景気指標過去20年分のデータも収録★ -
4.2すべての日経読者必読の書！ GDPの意味を本当に知っていますか? GDPは国内総生産――正解です。では、国内総生産の定義は？ 日経新聞に毎日登場するさまざまな指標は何を意味しているか？数字の正確な定義と関連性をきちんと理解して、世の中を見通す「数字力」を鍛えよう！ 【著者から一言】 月曜日の日経新聞には「景気指標」という「宝の山」が隠れていることをご存知ですか？ この面を継続的にチェックして、数字と数字を関連づけて考えると、経済ニュースをより深く、立体的に理解できるようになります。ぜひ本書で「景気指標」を勉強してください。日経新聞がきっと面白くなりますよ！ -
4.0日本に残された時間は少ない。このままでは十年以内に財政が破綻する。世に蔓延する楽観論はどこが誤っているのか。日本財政を蝕む危機の本質をわかりやすく解説し、社会保障の抜本改革など具体的な解決策を提示する。 -
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-地球に残された最後のフロンティア。歴史・未来大国。無限大のECO資源大国。環境共生時代におけるモンゴルの自然観光・風土保全と経済発展が両立する持続的成長のための方策を探る。 -
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4.3経済学者・野口悠紀雄氏の日本経済論。１９７０年代以降の世界の構造変化を振り返ることで、今日の日本経済停滞の原因を明らかにしていく。 この４０年の変化のうち特に大きいのは、冷戦の終結、１９９０年代に起きたＩＴ革命と金融革命、中国の工業化だといえよう。それらを経て、世界経済は資本や人的資源がグローバルに移動する時代を迎えた。 その中で日本は、ＩＴ革命・金融革命という変化に抵抗し、モノづくりにこだわり続けてきた。日本は製造業が生み出したモノの輸出はしているが、カネとヒトのグローバルな移動という観点からすると、未だに鎖国状態にある。４０年間に起きた世界の構造変化に対応できていないのだ。 「２００７年からの金融・経済危機は企業と産業の、そして国家の、壮大な選別過程だった。アメリカは危機を通り抜けて強くなったように見える。日本がこれから探求すべきは、脱工業化社会への道筋だ」と著者は強調している。 本書は、２０１０年４月に東洋経済新報社より刊行された『経済危機のルーツ』を電子書籍化したものです。 -
値引きあり -
3.7著者は、２１世紀にはハイテク製品がコモディティ化して値下がりし、代わって資源や食糧が希少品化する、一種の価格革命が起こると予想しています。こうした転換期に直面すれば、経済政策、為替政策も大きく変えざるを得ません。日本は「強い円は日本の国益」だと認識して、それを対外的にも公表すべきである、と強調しています。 著者の榊原英資氏は大蔵省財務官を務め、世界の金融・為替市場で「ミスター円」と呼ばれたスペシャリストです。近年は政治・社会分野にもわたる評論活動で知られていますが、本書では久しぶりに“ホームグラウンド”に帰り、ダイナミックな議論を展開しています。 ※本書は２００８年９月に東洋経済新報社より刊行された『強い円は日本の国益』を電子書籍化したものです。 -
4.1二〇〇七年までの世界同時好況は、アメリカの家計が年百兆円単位で借金を増やして世界の需要を一手に引き受けてきた。しかし、二〇〇八年を堺に状況は大きく変わった。現在のアメリカ経済は、簡単にいえば二極化が広がっている。ウォール街に活況がもどり、地方経済がガタガタになっている状態だ。 いまのアメリカを支えているのは、公的資金注入の政府支出だけだ。だから、二番底、三番底はいくらでもあるだろう。 中国はどうか。中国も政府が五十四兆円規模でお金を出して、公共事業でもっているという状態だ。これは九〇年代の日本と同じだが、この先の展望が見えない。それではどうするのかといえば、いまをしのぐことができれば、いずれアメリカが回復するだろうと思っている。 では、日本経済はどうなのか。わかりやすい例を引けばこうだ。給料を百万円もらったとすると、それを全部使ったら、それは回り回って企業が個人か誰かの所得になる。 ところが、百万円のうち十万円を貯蓄してしまうとその分は誰の所得にもならない。その結果、現金・預金が貯まっているというのが、いまの日本の現状だ。 つまり、フローである所得が増えないで、財産ばかりが貯まってしまうという守り志向に入っている。 もう一つは、デフレが続いているので物価が下がり、企業の売り上げが今後下がっていくということで、給料が上がらない状態が続く。だから、デフレの克服こそが、最大の課題なのである。 -
4.1戦時期に生まれた「日本型経済システム」が今、我々を蝕んでいる。日本型経済システムは日本の長い歴史と文化に根差したものであるがゆえに「変えられない」という運命論を排し、「日本的」と言われているものの多くが「１９４０年体制的」なものであることを喝破した１９９５年刊の名著＆ロングセラー『１９４０年体制』の増補版。 経済危機後の今日の情勢を踏まえて書き下ろした追加の第１１章「経済危機後の１９４０年体制」では、企業の戦時経済的体質について論じている。戦時期に作られた経済体制に束縛され、日本はグローバリゼーションから取り残されている、と警告する。 ※本書は２０１０年１２月に東洋経済新報社より刊行された『１９４０年体制（増補版）』を電子書籍化したものです。 -
3.0リーマン破綻による恐慌突入を各国が協調しての財政支出により回避した世界経済であるが、その結果「金融バブル」がさらに膨れ上がり、今度は国債バブル崩壊＝ソブリン・ショックが世界経済を「奈落」へと突き落とそうとしている。財政危機と大増税の連鎖、通貨切り下げ競争や自国保護を優先する各国がブロック化を推し進める結果、輸出に頼る日本経済の景気急落は避けられない。さらに米国経済の停滞は続き、結果ドル急落・円高騰は進み、１ドル＝５０円時代の到来も覚悟しなければならない。大調整期に突入した世界経済の枠組みを解説するとともに、大波乱必至の２０１１年日本経済を大胆予測する。 ※本書は２０１０年１１月に東洋経済新報社より刊行された『２０１１年日本経済』を電子書籍化したものです。 -
4.2２００９年秋の政府の「デフレ宣言」以来、デフレこそが日本経済に停滞をもたらしている根本原因であるという認識が広がりつつあります。本書の著者の１人、勝間和代氏(経済評論家)は、日本経済の立て直しには、まずデフレを止めることが必要だと、政治家や国民に対して強く訴えてきました。 本書は、その勝間氏が、イェール大学教授浜田宏一先生から経済学の特別講義を受けたときの模様を収録した講義録。もう１人の先生として、早稲田大学の若田部昌澄教授にも、歴史の専門家として昭和恐慌と現在の比較などを講義いただきました。 ※本書は２０１０年７月に東洋経済新報社より刊行された『伝説の教授に学べ！ 本当の経済学がわかる本』を電子書籍化したものです。 -
-新聞やテレビのニュースには、デフレ、財政赤字、若者の失業、日本企業のアジア進出など、たくさんの「経済問題」が載っています。しかし、経済の仕組みは初心者にはむずかしく、それらがなぜ問題なのかもよくわかりませんし、そもそも、記事の内容そのものがよくわからないことも多いでしょう。 本書は、そういった「経済問題」を、初心者にもわかりやすく解説します。 ●「なぜ原油高になっても１００円ショップは値上げしないのか」とか、 ●「なぜ若者はクルマを買わなくなったのか」とか、 ●「派遣切りが社会問題になったのはなぜか」 といった、日常の疑問に答えながら、読み進めていくうちに経済の知識が身につく「超入門」の書です。 本書は、２０１０年１０月に東洋経済新報社より刊行された『経済嫌いのための経済「超」入門』を電子書籍化したものです。 -
-世界経済の大きなトレンドを見ることなくして、日本経済の先を読むことはできない。日本経済は今、どういう方向へ向かっているのか。世界金融危機は経済の勢力図をどのように塗り替えていくのか。本書は欧米、中国、東南アジアなどさまざまな地域に目を向け、それらが抱える問題の現状と行方を考察していく。 米国経済は住宅バブル崩壊で大きな打撃を受けたが、ずば抜けた国際競争力を有する企業を数多く抱えるなど多様な面を持ち、その潜在力の評価はたやすくはない。半面、市場中心の経済がグローバルに浸透し、先進国以外にも成長のチャンスが広がっている。世界経済の多極化はどのように進展していくのだろうか。そうした中で環境問題や途上国の貧困など、新たな問題も浮上している。その解決をめぐる技術開発競争や国際的な貢献は、日本経済の将来とも大いに関連している――。世界経済のダイナミックな動きがわかりやすい文章でクリアに示される。 ※本書は２００９年１２月に東洋経済新報社より刊行された『経済危機は世界に何をもたらしたか』を電子書籍化したものです。 -
5.0英語が社内公用語化しつつある今、必要な入門書 銀行マンとして通算２０年（ドイツ５年、ロンドン１５年）の海外勤務を経験した著者による金融英語の入門書の改訂版。金融・経済の知識を身につけながら金融英語を習得できるのが特徴です。 初版刊行から６年が経過したため、内容や例文を一新。金融情勢の変化を踏まえて、ソブリンリスク、国際金融機関、金融規制といった新しいテーマも追加され、より充実した内容となっています。補章のビジネスに役立つ英文ビジネスeメールの書き方と豊富な文例集もグローバルに活躍するビジネスパーソンの強い味方です。 ※本書は２０１１年１月に東洋経済新報社より刊行された『金融英語入門（第２版）』を電子書籍化したものです。 -
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3.5貴方にも隠れた真実が見えてくる！大前研一が学長を務めるビジネス・ブレークスルー（ＢＢＴ）大学、及び大学院などの受講プログラムで使われている大前流教育メソッド：RTOCS（リア ルタイムオンラインケーススタディ）の事例の他、財政破綻、国債暴落、年金問題など、日本の抱える難題に対する大前流の分析、処方箋を解説。イオン、トヨタ、菅政権、道州制、観光客を３千万人にする秘策など「5つの実践実破発想法」を伝授！問題を発見し解決する思考とは！？「読んで」、「見て」、「身につける！」大前研一通信特別保存版Part IV※ＤＶＤは電子書籍の為、付属致しません。 -
4.0今回の大震災で世界中の人々が、混乱の中で示される日本人の忍耐強さと寛容の精神、助け合いと同朋意識の強さ、さらには決死の覚悟で原発に放水する消防庁や自衛隊の人々に心を打たれている。日本人は歴史的にこのような崇高な精神を受け継いで独自の文明、社会を築き挙げてきた。それが期せずして再評価されているのだ。本書では、碩学・安岡正篤氏の『日本精神の研究』など優れた日本論をヒントに、経済界有数の論客である北尾吉孝SBIホールディングスCEOが、今後この国が進む道を明示する。「象形文字と音標文字を持つただ一つの民族」「回帰すべき無我の文化」「中国ではなく、日本だからできる理由」「経済的国際化は日本人の特質をなくすことではない」「TPP加盟は日本のマスト」「ソブリン・ウェルス・ファンドの創設を！」など、日本の伝統精神をベースに考えられた経済戦略は、多くの示唆に富む。 -
3.6世界初の都市内高速道路として昭和３７年に開通した首都高速。その成り立ちや路線拡張の内幕、民営化後の返済計画まで余すところなく網羅した、首都高のすべてがわかる一冊。 -
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4.4国論を二分するほどのTPP（環太平洋経済連携協定）参加問題。「日本はバスに乗り遅れるな」とマスコミは喧伝し、経済界もメリットは大きいと旗を振る。しかし、日本の市場は、本当に閉ざされているのだろうか。こうした議論もないまま進められるTPP推進論。農業問題だけがクローズアップされているが、医療、投資、労働、金融など、国のかたちを変えるほどの大問題なのだ。果たして、国民は24の幅広い分野で検討されていることを知っているだろうか。事実上、TPPは日米間取引であり、推進の裏には、米国の国家戦略が垣間見える。さらに、その先には中国の陰も見え隠れする。たとえば、日本の民有林（7割、国有林3割）を外国人バイヤーが買うことを手放しで受け入れていいのか。水の確保や安全保障上、重大な問題を孕んでいることが指摘されている。国の存亡にかかわることだけに、国民はそのことを十分知る必要がある。 -
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3.4なぜ我々は「円高・円安」に一喜一憂しなくてはならないのか、そもそも「通貨」とは何なのか……。そんな壮大なテーマを、人気エコノミストがわかりやすくも刺激的に説いていくのが本書。◎そもそもの通貨の意味とは？ ◎基軸通貨を巡る各国の争いの歴史 ◎ドルの覇権はすでに終わっている!? ◎ユーロは次世代の基軸通貨になりえるか？ ◎「1ドル50円」時代はいつ来るのか？ ◎通貨の未来、そして円の未来とは？ など、面白くて読む手が止まらないトピックスが満載。知的好奇心を満たすのはもちろん、明日のビジネスにも必ず役立つ内容。本書を読めば、円高・円安に一喜一憂する必要がなくなる！ -
-■内容紹介第I章で現代の経済社会の位置付けをコンパクトにまとめ、II章で一般人なら知っておくべき基本、市場経済のメカニズムと問題点を指摘。更に「プライス・メカニズム」「一物一価の法則」「均衡価格の変化」「需要の価格弾力性」等々で、経済学の基礎が身につく。また、サラリーマンにとって興味深いのは第III章「現代の企業」以降。新しい会社法により、経済の加速度を増した変化が見られる今、「会社の数字（ディスクロージャー）」「含み資産と不良債権」は特に知っておくべきことである。続く第V章「財政政策とその必要性」、VI章「貨幣と金融」、第VII章「国際経済」、第VIII章「戦後日本経済の歩み」は、経済のグローバル化で社会人にとっては知らないでは済まされない喫緊事項である。理解の助けとなる図解も充実している。■著者紹介高本茂（たかもと しげる）大阪大学文学部哲学科卒業。京都大学大学院経済学研究科博士課程修了。現在、兵庫大学経済情報学部教授。経済学博士。 -
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3.62010年はギリシャ、アイルランド危機が叫ばれ、ソブリンリスクが注目された年であった。そして2011年はいよいよポルトガル、スペインにその危機が連鎖するといわれている。では、世界一の累積債務を抱える日本はどうなのか。もはや対岸の火事とはいっていられないほど深刻な状況だと著者はいう。財政再建問題を論じる際、会計の観点から国家のバランスシートを取り上げたり、人口減少問題から将来を予測したりと、さまざまな分析がある。本書は、クレジットアナリストである著者が、格付けなど市場から見た日本の行く末に警鐘を鳴らす。遠くない将来に、日本もユーロの連鎖危機の影響で「金利が上昇し国債価格が暴落する」といった信用不安が増大し、IMFの監視下で財政再建を迫られるのか。もしくは自国の力で再建の道を歩みはじめるのか。民主党政権に変革を迫るとともに、国民に痛みを覚悟する必要性を説く。 -
3.7政府の債務残高が1000兆円近くあるいま、日本は財政危機を迎えている。「よく日本経済は『全治3年』などという人がいますが、私は『余命3年』と考えたほうがいいと思います。2012年、13年までが最後のチャンスで、それを超えていまのような状況が続くと、本当に何が起こるかわかりません」（本書の竹中平蔵氏の発言より）本書は、竹中平蔵氏、池田信夫氏に、財政学の専門家である土居丈朗氏、社会保障の専門家である鈴木亘氏を加え、日本経済における財政のあり方を論じたものである。無為無策の民主党政権に対し、経済のプロである4名が、財政危機を乗り越え、日本を甦らせるための方策を熱く語り合う！ -
-民主党内の「クーデター」によって、かつて小沢一郎氏の考えをもとにまとめられた政策マニフェストは、完全に破棄されつつある。今の民主党は、もはや昔の民主党ではない。高速道路料金は無料化どころか実質的に値上げされる見込みで、ついこの間まで政策の目玉として主張していた「子ども手当」も、満額支給を見送る発言が飛び出すなど、国民が総選挙で選んだ党とは完全に変質してしまっている。「われわれが望んでもいない政策に選挙後、勝手に方向転換するのは卑怯ではないか」と著者はいう。では、民主党はどこへ向かおうとしているのか。現在の民主党が目指しているのは、何と自民党の小泉政権時代の「構造改革」だという。これでは元の木阿弥で、政権交代の意味は何だったのか。構造改革のいちばんの特徴は「大企業と金持ちを優遇すること」で、そのしわ寄せは確実に庶民の生活へ向かう。あなたの人生を守るために、いまこそ真実を知らなければならない。 -
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-自由と公平を「正義の体系」にして拡大を続けるグローバル資本主義。世界経済の米国一極集中が進むなか、ＥＵそして日本はどう向き合うべきか。資本主義の発展の歴史を巡りながら、世界経済の今を解き明かす。 -
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6/19入荷-「あなたはどう思ってるの？」「で、君の考えは？」 ・・・その問いに、言葉が出てこない。 家庭でも職場でも「自分の考え」を求められるたびに固まってしまうハルは、帰宅中の電車内で寝込んでしまい、気づけば中学2年生にタイムスリップしていた。 そこで出会ったのは、メガネをかけた不思議なフクロウ・・・賢者ウィズ。 「部屋を片付けるように、頭の中の考えにも『整理整頓』が必要じゃ」 7つの宝石が埋め込まれた魔法のペンダントを手に、ハルは「論理」を学び、「自分だけの答え」を見つける冒険に出る。 空想ファンタジスタ、明日本気出すくん、ド根性大将……”未成熟キャラ”たちとぶつかりながら成長していくハル。 しかし論理の力に自信をつけたハルは、いつしか”論破くん”へと闇落ちし、大切な仲間を失ってしまう。 ・・・論理だけでは、人の心は動かせない。 挫折の果てにハルがたどり着いた「答えのない問題の解きかた」とは？ 物語を読み進めるだけで ロジカルシンキングの基本が自然と身につきます。 ■本書で身につく7つの思考技術 ・「伝えたいこと」と「理由」をセットにする思考法 ・大きな問題を「分けて」考えるロジックツリーの使い方 ・考え進める前に「問い」を見つける力 ・「仮説」を作り、検証で磨き込む力 ・目的から逆算して手段を考える習慣 ・相手の「情理」に思いをはせる対話力 ・ストーリーで共感を呼び起こすプレゼン力 ■こんな方に ・「意見ない？」と言われて、言葉に詰まってしまう ・ロジカルシンキング本で挫折した経験がある ・人も自分も納得させる伝え方を身につけたい ・中高生の子どもに「考える力」を手渡したい親御さん この物語を通して、自分の意見を相手の心に届ける技術・・・一生モノの思考法が手に入ります。 -
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6/17入荷-食品から日用品まで、何もかも驚くほど高くなった。 スーパーで目にする野菜の値段が少しずつ上がっているなと思っていたら、「令和のコメ騒動」が起き、同じ価格でも内容量を減らす「ステルス値上げ」が普通になった。 長く続いたデフレの時代が終わり、生活必需品の値上がりが、暮らしを直撃している。 その分賃金などの収入が上がっていればいいのだが、一向にその実感はない。賃金の上昇率から物価の上昇分を引いた「実質賃金」は４年近くもマイナスが続いていることが示すように、その実感は、統計にもはっきり表れている。 物価上昇のしわ寄せが、暮らしを直撃しているのだ。 いったいなぜこんなことになってしまったのか。 急激な円安によって輸入品やエネルギー価格が上がったためなのか。 企業が値上げで儲かった分を労働者に還元せず、「内部留保」として貯めこんでいるためか。 日本人の働き方は効率が悪く、「労働生産性」が低いためか。 各企業の労働組合の交渉力が弱く、大企業の言うがままになってしまっているのか。 本書では、こうした俗説を一つひとつ検証し、その当否を探っていく。 もう一つ、いま労働の現場でもっともよく聴かれる言葉が「人手不足」である。 とくに飲食や宿泊などのサービス業では、客を集める人気店でも人出が足りないために接客ができず、予約を断るケースもある。 また、介護や医療などの現場の人手不足も深刻で、外国人材の手を借りないと維持できないことがはっきりしている。 なのになぜ、賃金は上がらないのか。 第一線の労働経済学者として活躍する筆者は、物流や運送業界などの現場の声を聴き、その実態を見ることから、日本の賃金が上がらない本当の理由を明かす。 人手不足に悩む労働の現場では、いままで８人で担っていた仕事を７人で回し、同レベルの成果を出す「効率化」を進めてきた。 しかし、現場の労働者の献身的な努力や「カイゼン」によって「効率化」すること自体が、実は、日本の低賃金を固定化している可能性がある、と筆者は言う。 それはいったいどのようなメカニズムによって起こっているのか。 緻密なフィールドワークを基礎とする研究を重ね、日本の低賃金の謎に真正面から挑んだ、画期的な論考。 -
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