中島厚志の作品一覧

【WedgeONLINE PREMIUM】 人をすり減らす経営はもうやめよう【WOP】“ 日本企業の“保守的経営”が際立ち、先進国唯一ともいえる異常事態が続く。人材や設備への投資を怠り、価格転嫁せずに安売りを続け、従業員給与も上昇しない。また、ロスジェネ世代は明るい展望も見出せず、高齢化も進む……。「人をすり減らす」経営はもう限界だ。経営者は自身の決断が国民生活ひいては、日本経済の再生にもつながることを自覚し、一歩前に踏み出すときだ。 この記事は月刊誌『Wedge』2021年10月号（9月20日発売）の特集「人をすり減らす経営はもうやめよう」の電子書籍版です。 Part1　割り負ける日本企業の経営力　超・保守的姿勢を改めよ（中島厚志・新潟県立大学国際経済学部教授） Part2「人はモノじゃない」　労働者派遣法“生みの親”の遺言（佐々木実・ジャーナリスト） Part3　時間切れが迫っている！　「ロスジェネ問題」から目を背けるな（小林美希・ジャーナリスト） 【Report1】ルポ・ロスジェネの現在地　本当に必要な支援策とは何か？（編集部） Part4　“便利で安価な暮らし”の陰で外国人労働者に溜まる不満（出井康博・ジャーナリスト） Part5　先進国唯一の異常事態　「安値思考」から抜け出せない日本（渡辺努・東京大学大学院経済学研究科教授） 【Report2】付加価値の裏に“戦略”あり　「値決め」ができる企業に学べ（編集部） Part6　“機能不全”を乗り越えよ　令和時代の「人材育成論」（中原淳・立教大学経営学部教授）

新興国失速、原油安、大量難民――。世界経済で大きな変化が立て続けに生じている背景にあるのが、いままで不足していたヒト、モノ、カネ、エネルギーがすべて過剰に転じたことである。 中東の難民を見るまでもなく、資質を持っている人々が百万人単位で先進国に押しかけている。中国が「世界の工場」となって以降、安価で大量のモノが世界に氾濫するようになった。マネーも過剰となって、借り手優位となるマイナス金利の広がりの背景ともなっている。さらに、エネルギーも過剰となっているし、人々の職業でさえ多くがAIで充足される方向にある。 21世紀世界は「大過剰経済」に直面している。一方トランプ次期大統領は不足時代の論理に従って巨大な需要喚起で米国経済を立て直そうとしている。世界経済は大きなねじれに直面する。 しかし、大過剰時代にあっても依然不足する財・サービスは多い。また、AIといった技術の急速な発達は、エネルギー革命や社会変革とも相まって第四次産業革命を招来しつつもある。世界経済は、モノからコトが牽引する時代に向かっており、高度化された新たな社会システムが牽引する時代に向かっている。 一方、日本経済は原油安、金融緩和、円安の恩恵があっても依然停滞しているが、世界経済のゲームのルールが変わることは、日本に新たな成長の可能性をもたらしている。モノからコトへのシフトは需要が飽和している市場でブレイクスルーを起こす可能性を高めている。第四次産業革命を先取りするソサイエティ5.0構想も打ち上げられた。 本書は、世界経済のこれから10年を見据え、日本の立ち位置・選択はどうなるかを明らかにするもの。筆者の中島氏はバランスのとれたエコノミストとして高く評価され、WBSなどでわかりやすい語り口で好評を博している。

株安を制圧できず、通貨のコントロールに手こずる中国は、不良債権問題をうまく先送りできるのか。国家粉飾が疑われ、新興国からの資金流出が止まらない。デジャブ感たっぷりの光景に世界が怯える――。【WedgeセレクションNo.48】 ＜目次＞ ■チャイナショック拡大 世界不況に備えよ ・中国は根治不可能 インフラ投資が世界救う 倉都康行（RPテック代表取締役、国際金融評論家） ・資金繰り悪化する新興国 中国の外貨準備は粉飾か 水谷幸資（経済ジャーナリスト） ■デフレ不況に近づく中国 必要なのは中国版リフレ 梶谷 懐（神戸大学大学院経済学研究科教授） ■中国経済「減速」を日本経済の経験から読み解く 中島厚志（経済産業研究所理事長） ■経済に冷や水浴びせてもやめられない「反腐敗運動」 富坂 聰（ジャーナリスト） ※この電子書籍は、月刊『Wedge』2015年9月号と2015年10月号に掲載された記事、及びウェブマガジン『WEDGE Infinity』に掲載された記事を一部編集したものです。記事中の事実関係、データ、肩書き等はすべて掲載当時のものです。

日本経済はこのまま衰退に向かうしかないのか？　大転換の秘策とは？ 世界最下位クラスの「成長率」「輸出入比率」「財政赤字」「語学力」 世界有数の「高齢化率」、際立つ「労働分配率低下」…… 多数のデータから日本経済の現状と潜在力を読み解き、将来の転換の策を探る。 日本の企業や人々がもっと経済合理的になって、グローバル目線を持つことになれば、政府が成長戦略など対して策定しなくても、貿易小国や経済鎖国といった経済ポテンシャルを活かせない日本の現状は激変し、経済はおのずと活性化する。経済教育は、累次の成長戦略で変えられなかった日本経済を人々や企業のマインドから変えるので、今までにない最強の成長戦略と言える。

日本人よ、変化を恐れるな！ 少子高齢化、財政赤字、デフレ……。日本経済の現状からみえるのは、このままでは行き詰まる姿です。しかし、こうした経済課題からは一方で、自立と競争を重視して企業活力を高めるとともに、社会保障も充実させる経済の枠組みをつくる余地がいかに大きいかがみえてきます。 国、企業、個人ともにグローバルな目線を持ち、国民意識を変化させることができれば、世界でも抜きん出た資金力・技術力・地域力を活性化さることができるようになり、経済活力の回復が始まる。 テレビ東京「ワールドビジネスサテライト」のレギュラーコメンテーターとしてお馴染みのエコノミストが提言する。