かつてマルクスは、一つの世代を丸ごとかかえ込むほどのブームを巻き起こした。しかし、その後は過去の遺物と化し、社会主義国家もすでにほぼ崩壊している。だが今、資本主義もまた行き詰まりを迎え、日本でも格差が拡大し、社会のなかに自分を位置づけて生きがいを感じることが、難しくなってきている。マルクスが仕掛けた謎を考える意味は、むしろ高まってきているのだ。時代の熱狂を体験した作家が、現代日本の再生に向けて、マルクスの謎を読み解く。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ファイナンスの理論を５５のポイントに整理し、わかりやすく解説した入門書。投資の理論から企業価値評価、デリバティブの理論や実例など具体的なケース・事例を多く紹介し、実務への応用にも適した書である。ファイナンスの理論だけでなく、日本の資本市場の特徴点や制度的な枠組みについてもバランス良く説明しており、さらに、巻末ではＥＸＣＥＬの財務関数、統計関数の中から、本書の説明に関連する主要な関数の利用方法を説明している。普通のビジネスマンがファイナンスを体系的に学ぶには最適な一冊である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本経済はなぜ高度成長に成功したのか。日本だけが特殊な経済だったのか。戦後日本経済の歩みを詳細に分析することで日本の高度成長の謎を解き明かす。

2014年内にも、トヨタが水素で動く燃料電池車を発売する。 4月のエネルギー基本計画には水素の2文字が盛り込まれ、 産業界や自治体が商機をつかもうと水素に群がっている。 果たして、水素は次世代エネルギーの主役になり得るのか。 水素革命“前夜”の動きを追った。 『週刊ダイヤモンド』（2014年10月25日号）の 第1特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。

時は２３９３年、世界はかつての面影をほとんど残していない――。本書は、世界崩壊の３００年後からいまの世界を俯瞰するという斬新なアプローチを採用することで、従来のノンフィクションの手法では十分に語ることのできなかった、あまりにも明白な「世界の危険な現状」を白日の下にさらすものである。

高い成長のアジアでインフラ需要が拡大している。日本は官民合わせて受注獲得を目指す。道路・橋、鉄道、空港、港湾、発電、水のそれぞれの分野の実態と日系企業の取り組みをリポートするとともに、アジア・インフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）を使って、中国がどのような対外戦略を採ろうとしているか、アジアのインフラ需要拡大で成長が期待される45社リスト、ファンドを使ったインフラ投資の仕組みなども解説しています。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年５月19日号で掲載された特集「アジアインフラ争奪」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに アジアインフラ争奪 ・９００兆円市場　インフラ獲得の熾烈な戦い 　　　インフラ事業にはリスクがいっぱい 　　アジアのインフラ需要拡大で成長が期待される45社 ・アジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ） ・インフラ投資の仕組み　ファンドを通じて分散投資 ・道路・橋　東西・南部経済回廊で物流改善 ・Ｃｏｌｕｍｎ　香港　「10大プロジェクト」 ・鉄道　高速鉄道、都市鉄道　受注めぐり中国とツバぜり合い ・鉄道－受注獲得の戦い　鉄道輸出に弾みをつけるＪＲ参加 ・空港　進む大規模化と民間開放　韓国勢らと激しい競争 ・港湾　コンテナ急増に対応　運営にも続々参入 ・発電プラント　原発、石炭火力、地熱で食い込む ・水事業　水道輸出の突破口はノウハウ提供

8兆ドル（約960兆円）もの資金需要が生じるとされるアジアのインフラ整備。世界銀行やアジア開発銀行（ADB）ではとてもその需要を賄うことができず、不満を持った中国が主体となってアジアインフラ投資銀行（AIIB）が設立された。欧州が続々と加盟を決めていく中、日本はどうするべきなのか。AIIBの真実とは――。【WedgeセレクションNo.46】 ＜目次＞ 中国が主導する「アジアインフラ投資銀行」 ビジョンもガバナンスもなき実態 河合正弘（東京大学公共政策大学院特任教授） 中国の勢力圏拡大の手段になりうる アジアインフラ投資銀行 梅原直樹（国際通貨研究所 開発経済調査部 上席研究員） 中国「ばらまき外交」の限界 経済悪化が深刻なベネズエラを教訓に 岡崎研究所 AIIBに対する米国の賢明な選択 日米が足並みを乱さないことが肝要 岡崎研究所 台湾の拙速なAIIB参加表明 岡崎研究所 効果に乏しい欧米の対露制裁 拍車をかける中国 中国主導のAIIBに参加するロシア 廣瀬陽子（慶應義塾大学総合政策学部准教授） マクロ経済から見たAIIB支持論の落とし穴 岡崎研究所 ブレトンウッズ体制に挑戦する中国 AIIBの次は“中国版IMF”設立か 文・Wedge編集部（伊藤 悟、今野大一）　談・加藤隆俊、篠原尚之　写真・小平尚典 ［イントロダクション］ 「覇権国アメリカ」の原点ブレトンウッズ体制 ［インタビュー1］ 存在感高まる人民元 中国が繰り出すAIIBの「次の一手」 ［インタビュー2］ IMF改革が進まぬ理由 加速するか「アメリカ外し」 ※この電子書籍は、月刊『Wedge』2014年1月号、2015年6月号に掲載された特集記事とウェブマガジン『WEDGE Infinity』で2014年11月から2015年4月に掲載された記事を一部編集しています。記事中の事実関係、データ、肩書き等はすべて掲載当時のものです。

資本主義の歴史を俯瞰し、著者はその歩みを、国民国家の膨張とその衝突と捉える。その中で、戦争や大恐慌などの歴史的転換期に起きる「非線形変化」と、経済循環による「波動」をつかむことで、危機的状況にある資本主義の病理を浮き彫りにする。税制や社会保障制度などの新たな枠組みは、今日のような歴史的転換期に更新されていく。そこに、これらの制度やルールの空白が生じ、「独占」が生まれる。「独占」に抗し、「失われた30年」とも言われる閉塞状況を打破するには、社会を変えていく原理として、制度やルールの「共有」が有効となる。個人の自由と平等を保障しつつ、新しい産業構造への転換を促す道を提示する。【目次】序章　ワンフレーズ化された経済政策/第一章　共有論のパースペクティブ/第二章　グローバリズムの歴史的意味/第三章　グローバリズムは何を強要するのか/第四章　資本主義はどう変化してきたか/第五章　社会保障制度における「自由と平等」/第六章　波動から資本主義を見る/第七章　新しい独占をめぐる対抗/第八章　地域民主主義の可能性/あとがきにかえて

◆官製相場、株高、格差拡大……歴史が物語る「資本主義のカラクリ」！ ◆「経済史」をひもとくことで見えてくる日本経済の行く末、世界経済の向かうところ。 ケインズやマネタリストなど時代を先導したさまざまな経済思想から、最近のピケティ「21世紀の資本」まで、博覧強記の著者がひも解く！ ◆ピケティ「21世紀の資本」が巷間話題となっているが、所得・資本格差の拡大は資本主義においてとくに目新しい課題ではない。 ではなぜこんなにも注目を浴びたのか？ それは、もともと日本が欧米型パワーエリートが住む社会とは別種の、資本格差も知的格差も世界一小さい国であり、つい最近までそうだったからだ。 ◆20世紀の日本経済はどのように推移し、現代へと至ったか。バブル経済、規制緩和とグローバリズム、増税など、過去の事例を照らし合わせれば、21世紀の経済の流れはおのずからわかる！ ・小泉改革とアベノミクスはまるきり違う ・地方創生会議は、経済効率が悪いからこそ企業が逃げていく場所に強引に人と資源を縛り付ける愚策 ・たとえインフレ率を上回る実質成長率があったところで、それは4～5％という威勢のよい水準に戻ることは土台無理 ・デフレを是とした着実な経済運営は可能だった…… など、目からウロコの着眼点で、アベノミクスのその先の日本経済がむかえる状況まで大胆に見通す！

日経「ヒット商品番付」で常連の文具メーカー・キングジム。若い社員が斬新なアイデアを出し続け、次々とヒットさせる元気な組織の秘密とは？ヒット商品誕生の逸話とともに社長が明かす。

世界のシルバー市場３０００兆円への挑戦！本書は３年半前に出版した『シルバーICT革命が超高齢社会を救う』（毎日新聞社刊）の続編である。この間、世界は益々情報社会と高齢社会の融合に大きく舵を切った。世界の経済社会は大きなパラダイムシフトを迎え、社会は高齢化と共に情報化、サービス化、グローバル化、都市化が加速した。人類初の少子・超高齢・人口減少社会を迎えた日本の挑戦が世界の歴史を変えようとしている。特に、“超”高齢社会は国連加盟約200カ国の中で日本だけが直面しているオンリー・ワンで、先頭を走る日本の未来に世界中が注視している。　これまで日本は、バブル崩壊後の失われた20年、世界金融危機の“リーマン・ショック”、ギリシャの財政破たんに端を発した「欧州危機」、それに“東日本大震災”などの困難が続き、何とか乗り越えてきた。今後は老朽化する地球と高齢化する人類が新たな試練を受ける時が来る。そして、その山積する地球規模課題の解決ツールとなり得るのが、高齢社会と情報社会が融合するデジタル革命である。　角度を変えれば、巨大ビジネスの誕生である。ある投資銀行の試算では、シルバー市場は2050年に3000兆円の巨額に達すると推計されている。世界一の超高齢社会と情報社会が融合する日本の未来像、さらに歴史的系譜、現状、課題、展望を世界中の現場、国際会議、研究調査に基づきをまとめ上げたものである。本書を通して読者が総合的視点で21世紀最大な難題とは何か、どう解決できるのか、また成長戦略の巨大ビジネスの新潮流などをご理解いただきたい。５人の賢者が語る日本の未来（第２部　対談）　ＮＴＴ　　　三浦惺会長　ＪＲ東日本　清野智会長　ライオン　　藤重貞慶会長　東京ガス　　岡本毅会長　21世紀職業財団　岩田喜美枝会長（元資生堂副社長）目次第１部　超高齢社会日本の挑戦　第１章未知との遭遇―現状、課題、展望　第２章2050年シルバー市場３０００兆円ビジネスへの挑戦　第３章高齢者の就労、社会参加、生きがい　第４章地方創生とスマート・シルバー・コミュニティ　第５章高齢化する人類、老朽化する地球を救えるか　第６章世界一の中国シルバー市場と日本企業のチャンス第２部　日本の未来を語る

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 関数を使えるようになれば、あっという間に仕事が終わる！をキーワードにすぐに役立つ実例満載！のエクセル2010対応の関数入力の入門＆実例集。巻頭には「関数入門」として、入力方法を丁寧に解説。本文では役立つ関数の入力例と意味をしっかりと説明。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ガラパゴスケータイから初めてスマートフォンに乗り換えた超初心者に向けて、電話のかけ方からメール設定、ウェブ閲覧までを丁寧に解説。もちろん基本＆人気アプリを各所で紹介。この1冊でiPhoneを便利に使い倒す、親しみやすいコンプリートガイド！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 スマートフォンユーザーなら“必ず押さえておきたい”Androidケータイの基本操作から、多彩で多機能な無料アプリの紹介までをコンパクトなA5サイズに凝縮。ビジネスにプライベートにとスマートフォンをより活用するために欠かせない“必携の書”。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ビジネス、教育、辞書、ゲーム、エンターテインメント、旅行と、APPストアに掲載されるiPhone用アプリの中でも編集部イチオシの厳選最新アプリ450本以上を収録。カテゴリーごとに無料・有料アプリランキングも掲載。アプリの百科事典をめざす1冊

いつかは突破したい大台であり、 ステータスも高い年収1000万円。 しかし、達成した後に広がる世界は、 バラ色ではなかった。 一度はまると抜け出せない 見栄消費のアリ地獄に際限のない教育費、 その上、増税では最も割を食う。 そして、職場では首切りにおびえながら働く……。 不幸な年収1000万円の実像と本音に迫った。 『週刊ダイヤモンド』（2014年5月3日・10日合併号）の 第1特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。

「新古典派経済学」「ケインズ経済学」「マルクス経済学」は聞いたことがあるけれど、それぞれのポイントや相互関係、発展の流れ、政策との関係が今ひとつわからない…そんな悩みにお応えする１冊！　学び始めも学び直しも大歓迎です！

古本屋にどんなイメージを持つだろう。カビ臭い？　時代遅れ？　いや違う。思わず入りたくなる店が次々と誕生している。 　清澄白河、西荻窪、三鷹、国分寺…。古本屋が街を元気にしている。全国にも訪ねたくなる驚きの名店が隠れている。北海道から沖縄まで２０００軒以上の古本屋を訪ね歩いた筋金入りのマニアが個性あふれる12店を紹介。 　古本業界に多くの人材を輩出している東京・町田市の「古本大学」と呼ばれる高原書店も訪ねました。 　古本好きも、その世界を知らないけど興味のあるあなたもぜひ立ち寄ってください。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年４月５・12日合併号で掲載された特集「いま古本屋が熱い！」の記事を電子書籍にしたものです。 目次： はじめに いま古本屋が熱い！ ・古本屋が街を元気にする ・古書店主座談会　「捨てるようなものこそ宝の山」 ・全国　訪ねたくなる驚きの名店 ・人材輩出の「古本大学」高原書店 ・買い方、売り方教えます　市価より２割は安い即売会 ・経営　１日１２０冊売って年収４００万円を目指す ・密着ルポ　「せどり」で月50万円を稼ぐ ・今こそ求められる鑑定眼

「新常態」は失敗に終わり、習近平は「最後の皇帝」となる！ 崩壊が目前に迫った中国の現状と、日本の命運を左右する中国崩壊後の世界経済の大局を読み解く。 著者最新の国際情勢・世界経済分析。 これまで中国経済は、大規模な都市開発や高速道路、高速鉄道建設といった膨大なインフラ整備による投資主導での経済成長を果たしてきた。いわば、国家主導の「国土開発バブル」で高度成長を実現させてきた。しかし、いまや、この「国土開発バブル」による成長モデルが完全に崩壊してしまったのだ。 中国は、早急にこれまでの投資主導による経済路線を改めなければならなくなった。「量から質」への転換とはそのことである。ただ、この「量から質への転換」はそう簡単に実現できるものではない。そのさじ加減を誤れば、これまでの「国土開発バブル」を請け負ってきた中国国内の企業、具体的には鉄鋼会社や建設会社、セメント会社や鉄道車両会社、さら不動産デベロッパーといった膨大な数の企業が一気に破綻の危機に陥ることになる。そうなれば、危機は経済分野だけにはとどまらず、社会秩序の混乱を経て、最終的には共産党独裁という政治体制までもが危機に直面することになりかねない。 　だからこそ、中国は多少強引にでもＡＩＩＢの創設を急いだのである。国内需要が飽和に達したいま、労働者も含めた自国企業の設備を海外へと展開させることができなければ、経済破綻、国家破綻の危機に直面してしまう。そうならないために、ＡＩＩＢによる融資で資金を手当てし、海外の開発やインフラ整備事業を、自国の過剰供給をさばく格好のはけ口にしようとする思惑が見え見えなのだ。まさに、追い詰められた中国が「中国による、中国のための銀行」をつくったのがＡＩＩＢなのである。（本書・序章より）

やる気・忍耐力・協調性――幼少期に身につけた力が、人生を変える！ なぜ幼少期に積極的に教育すべきなのか？ 幼少期に適切な働きかけがないと、どうなるのか？ 早い時期からの教育で、人生がどう変わるのか？ ノーベル賞学者が40年にわたって追跡調査 脳科学との融合でたどりついた衝撃の真実！ ●５歳までの教育は、学力だけでなく健康にも影響する ●６歳時点の親の所得で学力に差がついている ●ふれあいが足りないと子の脳は萎縮する 子供の人生を豊かにし、効率性と公平性を同時に達成できる教育を、経済学の世界的権威が徹底的に議論する。 「就学前教育の効果が非常に高いことを実証的に明らかにしている。子供の貧困が問題となっている日本でも必読の一冊」解説　大竹文雄

トヨタが生産現場の改革を終え、 凍結していた工場新設を再開する。 と同時に、新たな設計ルール 「TNGA（Toyota New Global Architecture）」の準備も整い、 2015年中にTNGA第1弾として4代目「プリウス」を投入する。 この新たな設計手法によって 魅力ある車の機動的な投入を可能にし、 世界の主要市場をくまなく攻略できるか──。 “意志ある踊り場”の間に進めてきた、 知られざる構造改革の本質と、その成否を占う。 『週刊ダイヤモンド』（2015年5月30日号）の 第3特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。

長時間労働、イジメといえる部署異動、なくならないパワハラ・セクハラ。労働事件を中心に活躍し、多くの労働者を救ってきた笹山弁護士が解決策・対策を伝授。ブラックジャックのイラストを利用しわかりやすい！！

多くの人が「なんとなく」参加している会食や飲み会。実はその２時間で、ビジネスの結果は決まっていた！365日中364日仕事の飲み会に出席する『MEN'S CLUB』編集長が語る、戦略的「会食」の技術。

日本唯一のビジネス数学コンサルタントとして、企業研修で4000人を指導してきた著者が、具体的なシーンを取り上げて、図を交えながら、会話形式で数字の「見方」と「使い方」をわかりやすく解説します。

ロジカルに組み上げられた資料・話は相手に理解させることはできるが、行動を促すことはできない。本書は相手の感性に訴え、想像を促し、行動させる方法をソニー、ディズニー、アップルで働いてきた著者が教える。

500社以上の企業を増収増益へと導いているカリスマ経営コンサルタントの著者が、中小企業の経営者に向けて具体的な事例を交えながら、増収増益につながる効果的なPDCAの回し方について解説する。

「パワポで資料作成するとき、不都合なデータをどうしたらいいのか？」「自分の会社にはPRするポイントがない」そんな悩みを全て解決するのが、外資系コンサルのパワポテクニック。ビフォーアフターですべて解決！

ハイスピードと成果主義の真っただ中にあるビジネスパーソンにとって必要な「最大効率で行動する技術」がすぐに学べる。マトリックス図を使った新思考であなたの能力をぐんぐん引き出し、最短で成果を出す一冊！

「強い農業」を掲げる安倍政権。華々しい“改革”の打ち上げ花火とは食い違う実態に迫った。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年５月５・12日合併号で掲載された特集「農業改革の化けの皮」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに 農業改革の化けの皮 ・農協　漂流する巨大金融　５年攻防戦の幕開け ・解体か、深化か　ＪＡはどこへゆく 　　杉浦宣彦　「都市部農協の資金を地方へ回す」 　　本間正義　「農家に選ばれるように農協が競争する」 ・インタビュー　クボタ　コメ輸出担当・高橋元部長 ・コメ余り　“減反廃止”でも続く価格統制 ・７割が赤字　植物工場は「金食い虫」 ・農地集積　目標の１割しか達成できず

地方も都会も、日本じゅう空（から）っぽの家ばかり！あと15年で1000万人減る人口。20140年には、10軒に4軒が空き家になる！住宅は、これからますます、コストばかりがかかる、無用で厄介なものになっていく。では、われわれはいったいどうすればよいのか……。第5回（平成26年度）『不動産協会賞』受賞、話題騒然のベストセラー、待望の電子化！

日経225先物でいちばんシンプルに勝つ方法とは？ １トレンドを確認する→２調整の動きを待つ→３トレンドの方向に動く時にエントリー これを実践し、相場で勝ち続けているついてる仙人のトレード術を余すところなく大公開。 チャートの読み方はもちろんのこと、どのような局面で買い（売り）、どのような状況で返済したかなどの売買ポイントから何枚買ったか、何枚売ったかまで、すべて見せます！ 分割売買計算表ファイルダウンロードサービス付！

いまだに日本の「戦後」は終わっていない。いまこそ「占領レジーム」を脱却せよ！ 「日本国憲法制定」「財閥解体」「農地改革」などを経て、戦後の占領下につくられた日本の政治・経済システムを総点検。元財務官で「ミスター円」の著者が、資本主義の限界を超えて日本が進むべき道を提示する。

『７つの習慣』から16年、スティーブン・Ｒ・コヴィー博士の新刊です。この『第３の案　成功者の選択』は『７つの習慣』における第6の習慣「相乗効果を発揮する」を、数多くの事例を用いながら、より広くより深く探求するという内容です。コヴィー博士は『７つの習慣』の中で、「今まで話してきたすべての習慣は、相乗効果の奇跡をつくり出す準備にすぎない」と書いていますが、博士は『第３の案』で、この相乗効果の原則こそが、個人的な問題、家族の問題、職場の問題、社会の問題、だけでなく国家の問題をも解決する奇跡の方法であると述べています。ますます強くなるプレッシャーの中で人々がいがみ合う21世紀を、コヴィー博士は「個人の悪意の世紀」と定義していますが、この「第３の案を選択し相乗効果を発揮する」ことこそ、あなたの人生を、そして世界全体を変えられるとも著しています。「第３の案」とは、元来人と人はどちらが勝つかという敵対するものではなく、心からの相互理解と協力によって、素晴らしき第３の案を得ることができるという、人が持つ可能性を追求するものです。それはビジネスや家族、人間関係にとどまらず、社会、そして国家間の関係においても画期的な成果をもたらすものです。 私たちのビジネスにおいても、「既得権の保護か新規ビジネスへの挑戦か」「売上拡大か経費削減か」など、二者択一の論議ばかりです。こうした議論がいかに不毛であるか、コヴィー博士は見事に実証し、「第３の案」の必要性を説き明かしてくれました。私たちがめざしていることは、ビジネスの世界だけではなく、家庭、学校、社会、さらに国家間においても、お互いが発展することです。つまり、利害対立に勝つのではなく、双方が満足する解決策を見いだすことが私たちに求められているのです。

全米ベストセラー『通貨戦争』著者最新作！ 世界の基軸通貨であるドルが脅威にさらされている！　中国、ロシア、新興国、産油国がアメリカやIMFに対して仕掛けている金融攻撃の実態とは？　デフレ、ハイパーインフレ、市場崩壊はいかにして起こるのか？　金、SDR（特別引き出し権）、地域準備通貨がドルに代わる可能性は？　国防総省（ペンタゴン）が実施した初の金融戦争シミュレーションの推進役を務めたリスク管理の専門家が、ドルと国際通貨体制の迫りくる崩壊を分析する。 第Ｉ部　貨幣と地政学 第一章　プロジェクト・プロフェシー 第二章　戦神の顔 第ＩＩ部　貨幣と市場 第三章　市場の崩壊 第四章　中国の新しい金融閥 第五章　新しいドイツ帝国 第六章　BELLs、BRICS、その他の新興市場国 第ＩＩＩ部　貨幣と富 第七章　債務と赤字とドル 第八章　世界の中央銀行 第九章　帰ってきた金 第一〇章　岐路 第一一章　大混乱

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 不良債権処理の先送りは、結果として日本経済を急落の危機から救った。日本の不良債権処理の合理性について、住宅バブル崩壊後の米国と比較しながら明らかにしていく。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 格付会社ごとの特色、選択時の注意点、格付データの信用力を比較分析。社債発行会社、投資家の判断基準を示す。サブプライム問題で規制論も出てきている「格付会社」の真実に迫る。

上場企業の約7割と取引関係を持ち、 2400万人の口座を持つ。 みずほフィナンシャルグループは その顧客基盤故に潜在能力大といわれながら、 内部の派閥闘争や不祥事で苦汁をなめ続けてきた。 それらと決別する体制を整備し、 ようやく内部が落ち着いてきた“眠れる獅子”は、 万年3位からの脱出というミッションを完遂できるか。 『週刊ダイヤモンド』（2015年5月2・9日合併号）の 第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。

大好評のロングセラー「めちゃくちゃわかるよ！経済学」に続くシリーズ第２弾！　そもそも金融とは何なのか？まったくの初心者でもわかるように金利の仕組みからサブプライムローンや金融不況の仕組みを徹底理解していただきます。

アメリカの金融危機は、世界経済を失速させるだけではない。その先にあるのは、アメリカの崩壊と、その影響を最も受ける日本の破産だ。アメリカ的資本主義の瓦解は、中央銀行ＦＲＢの破綻、ドルの失墜にもつながり、アメリカの権威はことごとく失われ、覇権は中国に移っていく。日本はどうすべきか。

地方再生請負人･小山薫堂と世界から注目される｢ななつ星in九州｣で快進撃を続けるJR九州･唐池恒二会長が、日本の｢地域再生｣｢ものづくり｣｢東京のあり方｣｢おもてなしの極意｣｢ホンモノの食｣｢成功する組織、ダメな組織｣｢高齢化社会への対応｣について、互いに本音で論じ合う、日本社会の新たな未来への道標となる本!

かつて日本は｢技術立国｣と称され、世界中から注目を浴びていた。ところが日本の技術文化の象徴である｢ものづくり｣に足を引っ張られる形で世界が推し進めるシステム化に乗り遅れてしまった。いったい、日本の科学技術はかつてのように世界を制することができるのだろうか? その鍵を握るのが｢システム科学技術｣。｢ものづくり｣に固執しない、柔軟な発想力に日本の未来がかかっている。(ブルーバックス･2015年5月刊)

この10年で航空管制は大きく変わりました。人工衛星を利用して空の道を作り、交通整理をすることで、かつて四国ほどの広さに1機しか飛べなかった空に、いまやその3倍以上が航行できるようになっています。本書では、宇宙技術を利用した最新の航空管制システムの全貌を、航空管制の原則や設備･装置、管制官とパイロットのやりとりなども交えて紹介します。(ブルーバックス･2015年5月刊)

ローカルアベノミクスで｢地方創生｣はできない! このままでは国土は強靭化どころか弱体化し、多くの市町村が破綻･消滅する。中央官庁お仕着せの政策とばらまかれる補助金、すなわち｢タリキ(他力)｣に頼らず、独自のアイディアと取り組み(｢ジリキ(自力)｣)で自治体をよみがえらせた｢奇跡の村や町｣がある。その奇策とは? 地方自治取材のスペシャリストが、｢ジリキノミクス｣を提唱する!

【「カンブリア宮殿」出演で話題沸騰！】 本書は、21世紀の「所得倍増計画」の提言です。 少子化が経済の足を引っ張る日本。 出生率は、すぐには上がりません。 移民政策は、なかなか受け入れられません。 ならば、外国人観光客をたくさん呼んで、 お金を落としてもらえばいいのです。 この国には、【世界有数の観光大国】になれる、潜在力があるのですから。 ですが、2014年の訪日客数は1300万人程度です。 日本ほどのポテンシャルをもつ国としては、驚くほど少ない数と言わざるをえません。 日本の潜在力と世界の観光産業の隆盛を考えれば、 2030年までに8200万人を招致することも、決して不可能ではありません。 それを成し遂げることで、日本経済には「第2の高度成長期」が訪れるのです。 本書では、そのための方策を、詳しく解説しましょう。

最悪期を脱したかに見える世界経済だが、欧米における不動産バブルの後遺症は想像以上に深刻で、第２、第３の危機に備える必要がある。楽観論が支配する世界経済への警告の書。

「失われた２０年」の間、スーパーコンピュータや新幹線技術、原発など、日本が得意にしてきた技術が中国や韓国の急追を受け、世界一位の座を奪われてきた。だが、いま再び、日本のハイテク技術が世界を席巻しようとしている！　スパコンからリニア、航空技術、軍事産業まで、他を寄せ付けない日本の最先端技術のいまを完全紹介！

世界は大きな変革期を迎えている。2014年に発生したクリミア問題、いわゆるイスラム国（自称）問題、ギリシャ問題で再び表面化した欧州の対立、原油価格下落をめぐる鬩ぎ合い、中韓の断末魔……。「ワンワールド化」するかと思えた世界は、再び対立と調和の世界へと変化を始めたのではないか。また現在、リーマン・ショック後の混乱により、世界は「金融主導型社会」から「実体経済主導型社会」へと変化しようとしている。この「実体経済」を支えるうえで肝になるのが、モノをつくる技術、人材、文化だろう。その点、日本は世界を主導できる立場にある。実際、本書において両著者は、多様な知見と分析により「グローバル経済は日本なしでは動かない」と断言する。本書は、「難しいだけで役に立たない経済学」の本ではない。超円高を乗り切った日本と日本企業が進むべき道、これからの世界と日本の見方、各問題に対する解決法など、「生きた知恵」が満載。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 海運・造船・舶用工業を対象分野とした隔月刊の海事総合誌。各業界の現況・将来を鋭く分析・解説し、業界人の羅針盤（コンパス）として、強い影響力を持っています。巻頭特集にタンカー・不定期船などの海運市況や、エネルギー・自動車・鉄鋼などのカーゴ動向、現地取材による海外レポートなどの掲載をはじめ、業界トップのインタビューや対談、技術革新や新製品開発の動向、新製品の紹介、国際競争力問題と、タイムリーな企画が好評です。

「いま世界は」のコメンテーターが語る世界の状況。常識が通用しない時代に、国際的視野から日本の危機と戦略を考える。ビジネスの世界から見ても、この数年、世界が今までにないほど大きく変動し、かつての常識が通じなくなっている。数百年に一度の文明の転換点にあるとも言われる。今まで当然と考えられてきた認識や価値観が劇的に変化するパラダイム・シフトが起きている。中国が台頭し、世界金融危機が起きて以降、政治と経済の境界はなくなってきた。政治がビジネスの現場に土足で入り込んできている。時代が変わり、世界のパラダイムが変わった中で、日本のあり方を考えるためには、今、日本が置かれている状況をできるだけ包括的、総合的に見つめることが第一歩である。現代は細かい現実がわかっていなければ、全体像がわからず、大局的な戦略も立てられない時代だ。本書では、細かい現実の動きと大きな世の中の流れの関連に注目したい。そして、先進国が主導する工業社会、資本主義における経済力や技術力、軍事力が世界を引っ張り、こうした国の豊かさが、国民の豊かさと直結しているという今までのパラダイムが通じなくなっている状況を具体的に探ってみたい。それが、これからの日本が進む道を考える上でも不可欠であろう。

金融とITを融合したFinTech（フィンテック）が、金融業界・ＩＴ業界で注目を集めています。FinTeckは伝統的な決済インフラストラクチャーを、未来の色で塗り替えようとするものです。 携帯電話で資金移動サービスが利用できるケニアのMペサや、スマートフォンに小型の装置をセットするだけでクレジットカードの支払端末に早変わりする米国のスクエアなど、金融分野へのITの応用は伝統的な決済インフラを未来の色で塗り替えるものです。 その中核をなすインフラストラクチャーが、ビットコインに代表される仮想通貨の技術です。 2014年に大騒ぎになったＭｔ.GOX社の破綻を経て、日本では「仮想通貨（ビットコイン）はあてにならない、危険な貨幣であり技術である」と思い込まれて、一時燃え上がった投資熱も冷めてしまったようです。 そうした日本とは対照的に、米国のメガバンクは分散型仮想通貨の技術を銀行システムの改革に活用するための研究に取り組んでおり、欧州ではブロックチェインと呼ばれる仮想通貨を支える技術をシステムの基幹にとりこんだ銀行さえも登場している。銀行間の資金移動サービスを支えてきた重厚長大なインフラは、FinTechの発展によって生まれ変わろうとしています。 米国のアップルやグーグルは、相次いでスマートフォン向けの決済サービスを提案しており、伝統的な決済ビジネスは存続の岐路に立たされています。日本でも、無料通話アプリがいつのまにか資金移動サービスを開始するなど、次世代の決済サービスの主導権を握るのは、かつて誰もが予想しなかった業種であるのかもしれません。今や、決済ビジネスと電子商取引の主戦場はモバイルへと急速にシフトし、時代は大きな転換期を迎えているのです。 本書の目的は、仮想通貨の仕組みを理解し、利便性とリスクの両面を把握したうえで、ビジネスへの活用を検討することです。 仮想通貨に関する議論の中には、不正確な情報や誤解に基づく論評が見受けられるのも事実です。信頼の対象となる発行者が存在しない通貨を肯定することは、発行者の信頼を元に成立してきた社会にとって容易なことではありません。新しい概念を受容する過程においては、的確な批判とともにやや正確さを欠いた議論も起こりがちです。 仮想通貨の技術・法律・制度に関する考察は、ようやく緒に就いたところです。次世代の金融　仮想通貨を作り出すビジネスの現場において、意思決定を左右する大きな要素のひとつが仮想通貨であることを、欧米の金融機関・ＩＴ業界はすでに理解し投資を進めているという現実から目をそらすと、ＩＴにつづき、FinＴｅｃｈ分野でも日本が欧米や今後は中進国に対しても後塵を拝することになりかねない。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本は成熟した社会に移行した――。そんな言葉を聞いて久しいが、その日本を支えるインフラは、これから大きく変化を遂げようとしている。 少子高齢化や人口減少、リスクが高まりつつある自然災害、財政難といった様々な課題を受け、将来の日本の姿を想定したインフラの再構築が始まっている。 本書では、そうした日本の社会や経済を根底から支える250のプロジェクトを紹介。 事業の動向や計画などを臨場感あふれる写真や詳細な図面とともに示す。 インフラ産業や建設産業に携わるうえで必読の書です。 主な内容 第一部　日本大改造マップ 　● 高速道路（新設） 　● 高速道路（首都・近畿圏） 　● 道路橋 　● 一般道路など 　● 鉄道（全国） 　● 鉄道（東京圏） 　● 空港・港湾 　● ダム 　● 河川 　● 下水道・水路 　● 海岸・離島 　● 砂防・法面 　● 地盤・造成 　● 観光・文化 　● まちづくり 　● エネルギー 　● プロジェクトデータ 第二部　日本大改造プロジェクト 　● 道路 　● 鉄道 　● 空港・港湾 　● ダム 　● 河川・水路 　● 海岸・離島 　● 砂防・法面 　● 地盤・造成 　● 観光・まちづくり 　● エネルギー

世界的な危機はまたやって来る――未曾有の金融危機が巻き起こった2007年よりはるかに前から、水面下で進んでいた世界経済の「シフト」。そして、危機の激震が各国にもたらした「ショック」。その歪みは、いまなお世界経済をリスクにさらしている。アベノミクスをはじめ、各国政府がとる針路は正しいのか。危機を予見できなかった経済学界は、何をまちがえていたのか。金融業界は次のバブルを防ぐために何をすべきなのか。フィナンシャル・タイムズ紙の経済論説主幹であり、当代一の経済ジャーナリストが徹底検証する。

あいまいな話では人は動かない！「伝える」本質は、相手に納得してもらい、「自ら」動いてもらうこと。感じよく話す、論理的に話す、といったこれまでの「話し方」ハウツー本にない「具体化」の極意を伝授する1冊。

高橋体制に移行してから2年。 「再生と成長」を掲げた中期経営計画は、 大幅赤字によって早くも雲散霧消した。 収益の短期的な改善に目を奪われ、 抜本的な構造改革を先送りしてきた経営の大罪が、 組織解体というかたちでシャープに降り掛かろうとしている。 『週刊ダイヤモンド』（2015年4月25日号）の 第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。

世界は、２０１５年秋にも利上げして経済正常化を目指す米国と、金融緩和政策を継続せざるを得ない日本、欧州、中国に大きく分かれ、世界経済の先行きには不透明感が漂う。 　過去に例がない状況下で、市場のポイントはどこにある？　米国の利上げのリスクは何？　日銀はいつ追加緩和する？　米・欧のハイイールド債は大丈夫？　今から中国株を買っても遅くない？　再び原油１００ドル超えはある？　シェール革命は終わらない？　ＧＰＩＦの株買いはいつまで続く？　今年のＩＰＯはどうなる？　日本郵政はＮＴＴ株の再来？　 　上期の相場から目が離せない。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年４月28日号で掲載された特集「どうなる？上期相場　株価２万円」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに どうなる？上期相場 ・今年も日本株「５月売り」はある？ ・インタビュー　ルーク・エリス、英マン・グループ社長 ＰＡＲＴ１　世界マネー編 ・米国の利上げのリスクは何？ ・日銀はいつ追加緩和するのか？ ・ドル高で米企業業績、株価への影響は？ ・米・欧のハイイールド債は大丈夫？ ・今から中国株を買っても遅くない？ ・今年の穀物相場はどう推移する？ ・再び原油１００ドル超えはある？ ・米シェール革命は終わらない？ ＰＡＲＴ２　日本株編 ・ＧＰＩＦの株買いはいつまで続く？ ・日本株はバブルか？ ・ＲＯＥ向上は株価上昇につながる？ ・今年のＩＰＯはどうなる？ ・日本郵政はＮＴＴ株の再来？ ・ＴＰＰ合意で上がる株は？

日銀の国債買い支えはもう続かない。１千兆円を超える借金で、日本はハイパーインフレの大混乱を迎える。その後の新しい経済をどうつくるか。この国が本来持てる力をどう発揮するか。経済金融の泰斗が「来るべき日本」を語りつくす。

戦後70年、反日攻撃の総仕上げに動く中国と韓国。だが、実際の経済はボロボロで政治も混迷を極め崩壊寸前！　中国が推し進めるアジアインフラ銀行、目白押しの反日式典の実態、歴史認識問題での新たな謀略など、中韓の最新動向を両ウオッチャーが斬る！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 世界的な金融危機や長期に及ぶ円高不況から抜け出し、日本の証券業界は復活の兆しを見せ、活発に活動しています。本書は、証券業界の基礎知識はもちろん大手・準大手・ネット証券・外資系の各証券会社の規模や動向までをわかりやすく解説します。また、アベノミクスやNISAが業界に与えるインパクト、東京・大阪の証券取引所の合併後の様子、中国・韓国市場と日本市場の関係など、証券業界の最新情報とトレンドが一目でわかります。

著者が自らの体験談を豊富に織り交ぜて戦後史を語った、異色の経済書。 日本経済の変貌が著者個人の視点と経済学者としての大きな視点の両方から描かれます。 最初の記憶は、4歳のときに遭遇した東京大空襲。 戦後復興期に過ごした少年時代、1964年の大蔵省入省、アメリカ留学、そして80年代のバブル、90年代・2000年代のグローバリゼーション－－。 日本経済は、ダイナミックな成長と成熟を遂げる半面で、 経済思想や政策手段の中に、戦時経済体制的なものをいまだに残している、と著者は指摘します。 戦後70年を迎え、日本経済を改めて理解するための必読書です。

フランスの若手経済学者トマ・ピケティの『21世紀の資本』が大きな注目を集めている。 経済成長が必然的に格差と不平等を拡大させることを、膨大な過去のデータにより実証的に明らかにした同書は、 700頁を超える専門書にもかかわらず、フランス語版、英語版合わせて60万部を超える売上を記録し、 同時に激しい論争を生んでいる。 そこで本特集では、12月9日にいよいよ日本語版が刊行される同書をいち早く読解・検討することで、 その意義と可能性に深く迫りたい。

TPPで日本人の「いのち」が危ない！食物メジャーが画策する「人類総家畜化」の真実とは？―　いま、世界の１１７の国と地域に「マクドナルド」が存在する。「マクドナルド」が象徴するのは、たんなる「グローバリズム」ではない。「食糧メジャー」の「支配」のシンボルなのだ。本書の目的は、マクドナルドという一企業の批判でなく、マクドナルドに象徴される巨大企業の食支配、そしてその影響を受けたビジネスモデルについて言及することにある。もしマクドナルドのハンバーガーが「餌」とすれば、どうだろうか。それを食べ続ける人たちもまた「家畜」となってしまうだろう。それが、いま起こっている「現実」なのである。（「はじめに」より）

スマートグリッドは、次世代の電力ネットワークを支える社会インフラ技術として期待されています。 　本書はスマートグリッド研究の第一人者である東京大学教授の横山明彦氏が、電力ネットワークの視点から、スマートグリッドを定義し、最新動向を紹介するとともに、技術的課題や海外の現状などをまとめた最新のスマートグリッド解説書です。ベストセラーとなった前著『スマートグリッド』から5年、現状を反映し全面刷新しました。 　各地で行われている様々な実証試験により、スマートグリッドの技術開発は日々、進んでいます。また実際に、スマートメーターの導入が始まったり、太陽光発電や風力発電の導入が進んだことで電力ネットワーク上の問題が発生したりしています。一方、2016年には電力小売りが全面自由化されるなど電力システム改革も進展。電力ネットワークを取り巻く環境は、今、大きく変化しています。 　本書は、こうした変化の中で、なぜ、どのようなスマートグリッドが求められるのかを、分かりやすく丁寧に解説しています。 　スマートグリッドとは何かを知りたい、スマートグリッドと電力ビジネスの可能性を探りたいなど、電気や電力ビジネスに関心のある方におすすめです。 (役職名などは書籍発行当時の情報です) ＜目次＞ 第１章　スマートグリッドの今 第２章　スマートグリッドを定義する 第３章　日本版スマートグリッド最新動向 第４章　スマートメーター 第５章　海外の動き 第６章　電力システム改革とスマートグリッド 第７章　実用化までに残される現実的課題

日本の「失われた時代」の原因として、次の５つが指摘できる。 　その第一は、「最優先課題」と「損切り」の先送りである。これは、バブル崩壊後、金融機関が背負い込んだ不良債権の処理をめぐって典型的に表れた。 　第二は、部分最適と全体最適のトレード・オフを克服し、全体の利益を追求する国家戦略を打ち出せなかったことだ。政府が重要な決定を下すにあたって、全体最適解を下そうとする際、それに抵抗する政治力の強い組織的ストレスを克服できず、その組織の部分最適解を優越させてしまう。このことは、国家課題に関する明確な政策優先順位を設定し、それを容赦なくかつ効果的に追求し、実現する意思と能力の不在とリーダシップの不在を示している。 　第三は、既得権益層の岩盤構造である。これは、既得権益層がインサイダー集団を形成し、そこで手にするレント（過剰利潤）を守るために改革に抵抗する政治的に強固な構造のことである。 　第四は、政府も企業も「成功体験の虜」になったことだ。グローバル化とIT化と新興国の台頭と挑戦という新たな環境の下でも、日本企業の多くは高度成長期のビジネス慣行を維持し、それにしがみついていた。 　最後の第五は、官民問わずに危機意識が不十分だったことだ。日本の危機感の乏しさは、この間に深まった日本人の悲観主義の高まりと著しい対比を成している。そうした危機感なき悲観論の傾向は二一世紀初頭にはすでに明瞭に表れていた。 　これら五つの原因のうち、部分最適解と全体最適解のギャップにこそ、日本の「失われた時代」の本質がある。 　日本の「失われた時代」の行方は、世界に大きな意味を持つだろう。

2008年のリーマンショックを機に、経済学への信用は失墜した。 経済学は、いつから、どのようにして象牙の塔の学問となったのか？ 失われた信用を取り戻すために、経済学はこれからどこへ向かえばいいのか？ チェコ共和国で大統領の経済アドバイザーを務めた気鋭の論客が、 神話、哲学、宗教、経済学の文献を渉猟しながら、21世紀の経済学の進むべき道を示す。 －－経済学の歴史を深く知ることは、経済学の可能性を最大限に示してくれる。 －－経済学は、その始まりのときと同じように、倫理の問題を取り扱うべきだ。 －－経済の研究が、科学の時代から始まったわけではない。 刺激的な主張を繰り出し、経済学のルーツを探る旅に読者を誘う。 ・チェコで７万部を超えるベストセラーとなり、15カ国語に翻訳され、2012年にドイツのベスト経済書賞（フルランクフルト・ブックフェア）に輝いた話題作。 ・チェコの初代大統領、ヴァーツラフ・ハヴェル氏によるはしがきつき ・チェコを代表する気鋭の経済学者による主流派経済学批判 ・主流派経済学へのもやもやした不信感のすべてをずばっと記述！ ・専門家がまゆをひそめるような刺激的な主張の数々。 経済学は物語の力を信じるべきだ／経済モデルは虚構、もっといえば神話にすぎない？／ 人間はこれだけ好き勝手にやっていながら、それほど幸福でないとしたら悲しいことだ／ 経済学者は何の予知能力も持ち合わせていないにもかかわらず、社会科学のなかで いまだに将来予測にひどく熱心なのは、経済学者である。

数字を見せられるとつい納得してしまうことも、統計のカラクリを知っていればよりよい判断ができる。統計の歴史や基本用語から「統計にダマされない方法」「ビジネスに生かす統計」まで、知っていると得をする万人のための統計知識の入門書！

イケア、H&M、レゴに、スカイプ、スポティファイ──。 4カ国で人口わずか2500万人の北欧から、 世界企業が次々と生まれている。 彼らが世界で成功する理由は何なのか。 国はどう関与しているのか。 また、日本人はなぜ北欧に憧れるのか。 4カ国の企業や政府、デザイナーまで現地で徹底取材し、 明らかにした。 『週刊ダイヤモンド』（2015年3月14日号）の 第1特集を電子化しましたものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。

開業３か月で稼働率90％、グッドデザイン賞を受賞した宿泊施設「里山十帖」について、オーナーであり地方創生のキーパーソンとしても注目される著者が、開業1年までの軌跡と成功要因を語る。

動画にコメントがつけられるという画期的なサービス、ニコニコ動画が始まったのは2006年12月。１年後、「ニコニコ生放送」が生まれる。12年に「ニコニコ超会議」、15年にゲームに特化した「闘会議」など、数々のサービスや企画を生み出してきたドワンゴは、ネットワークゲームのシステム企画・開発・運用サポートする会社だった。 ゲームサイト・4Gamer.netにおいて、ゲーマー人生の自慢をしたかったドワンゴ会長・川上量生の4年に亘る連載は、雑談を繰り広げているようにみえて、ウルティマオンラインから超会議の総括、コンピュータ将棋からピケティに至るまで、ウェブサービス、ネットコミュニティ、あるいは21世紀における社会の最適解について議論が白熱する。 廃ゲーマーを社員にしたり、会社ぐるみで「ブラウザ三国志」にハマりながらも、着メロで地固めをし、ニコ動でユーザーコミュニティを確立、超会議では「リアルとネットの融合」を試みた。KADOKAWAと統合後、「コンテンツとサービス」をどう展開していくのか。 コラム、ゲームリスト、ゲーム年表、ドワンゴ年表のほか、電子版特別版では「今のオンラインゲームは気に入らない」「ジブリは決して続編を作らない有名ゲームスタジオのようなもの」を収録。 麻生巖、伊藤直也、海燕、栗田穣崇、清水亮、谷川浩司、津田大介、藤井太洋、森栄樹、やねうらお、阿部大護、川上量生、佐藤辰男、佐野将基、平信一、千野裕司、中野真、伴龍一郎、横澤大輔らが登場。 　 4Gamer.net 日本最大級の総合ゲームサイト 川上量生 株式会社KADOKAWA・DWANGO代表取締役会長、株式会社ドワンゴ代表取締役会長、スタジオジブリプロデューサー見習い

目まぐるしく変化する景気や経済構造を知る手がかりとなる経済統計・指標――。経済の姿を正しく捉えるために、その読み方を伝授する。 　株価、利上げ、中国経済、為替、クレジット（債券）、原油、企業収益をプロはどんな指標を使い、どう見ているか？。 　歴史編では、景気低迷の原因をケインズ理論で読み解いていく方法も掲載しています。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年４月21日号で掲載された特集「相場を見抜く経済指標　統計を疑え」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： ・はじめに 相場を見抜く経済指標　統計を疑え ・先行き見極めるプロの視点 ・インタビュー　井上亮「ＲＯＥ一辺倒では危ない」 ・インタビュー　ジム・マコーガン「ＲＯＥは６～８％でも優秀だ」 ・インタビュー　浜矩子「エコノミストに騙されないために」 ・為替　主要通貨の強弱をランキング ・クレジット　市場に余る資金はクレジット投資へ ・原油　価格急変が招く金融危機、財政破綻のリスク ・インタビュー　ポール・シェアード「低インフレは技術革新や生産性向上の『成果』」 ・統計分析　季節調整で経済の真の姿を捉える ・インタビュー　河野龍太郎「日本の実力を認識せずに、ＧＤＰを評価すべきではない」 ・ＦＲＢ議長が注目　「イエレン・ダッシュボード」の九つの指標 ・企業収益　時代とともに変わる注目指標 歴史編 ・ケインズ理論で読み解く　景気低迷の原因は増税だけでない ・下村治に学ぶ　アベノミクスの是非は現代版「成長論争」

ギリシャ問題、ウクライナ危機、中国のアジアインフラ投資銀行（AIIB）設立……。そのすべてはつながっていた！　2015年1月に急伸左派連合が政権に就いてから、風雲急を告げるギリシャ情勢。国内の「ユーロ」が枯渇し、いわゆる「ユーロ離脱」が現実のものとなりつつある。しかしギリシャ一国が離脱したところで世界経済への影響は軽微、という向きもあるようだ。ギリシャのユーロ離脱を端緒として、グローバリズムは逆流を始める。やがてそれは日本をも巻き込んで、国境を越えた金融取引を消失させ、安全保障環境を不安定化させていく。そもそもなぜ、グローバル化の体現ともいえる共通通貨ユーロは失敗したのか。じつは共通通貨ユーロの構造そのものが、危機の元凶だったのだ。財政統合なき通貨統合がユーロ圏を「つくる国」と「使う国」に分断し、ギリシャに過剰な消費を強いたのである。さらにはギリシャが危機に陥ってからも、EU（欧州連合）、ECB（欧州中央銀行）、IMF（国際通貨基金）からなる「トロイカ」は効果的な支援ができなかった。その背景を探ると、ドイツが過剰なまでにこだわった「非救済条項」の存在が浮かび上がる。そしてギリシャ危機の一方で欧州ではもう一つの危機、つまりウクライナ情勢が緊迫の度合いを深めている。二つの危機は根深いところでつながっており、欧州のみならず、日本にも巨大なインパクトを与える、と竹森氏が語るのはなぜか。一見なんのつながりもないように思われる欧州危機と中国のAIIB設立の関係までも視野に入れながら、ユーロ圏はもちろん、アメリカ、ロシア、IMFなどの思惑を緻密に読み解き、これから日本がとるべき道までを指し示した渾身の一作。

今、日本の何が問題なのか。世界有数の経済規模を誇るに至った日本――。しかし、この繁栄は果たして本物なのか？　日本を代表する論客三人が、焦眉のテーマに関し問題点を徹底的に掘り下げ、解決の方向を指し示した力作！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 国債や社債などの債券取引、債券市場、債券投資の仕組みを図表をつかって分かりやすく解説した入門書の第2版です。リーマンショックや欧州の信用不安による財政政策や新興国による国債発行増などから、長期国債を中心とした債券発行量が急増した結果、より安全な資産である債権に資金が集中し、超低金利国が異常なほど激増しました。本書は、歴史的な激動期にある金融市場を理解するために金利の持つ機能と仕組み、債券の発行から償還までの流れ、債券市場の動向、デリバティブ取引と仕組み債など、債券の仕組みや動きをわかりやすく解説します。債権とはなにか、債券市場とはいかなる市場であるのかが、基本からわかります！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 株式・債券・為替の基本、政府の働きと財政の現状、日銀の役割と銀行の機能など金融の基礎知識を、図表をつかってわかりやすく解説した入門書です。2007年の米国サブプライム問題、それをきっかけに起きたリーマンショック。また、2009年の政権交代で表面化したギリシャの粉飾財政と債務悪化はユーロ圏の信用不安を招き、信用不安は財政赤字を抱えるポルトガル、アイルランド、スペイン、イタリアにも波及しました。これに対し日米欧の中央銀行は過去に例のない対策を打っています。本書ではこのようにグローバル化した金融の仕組みを基礎からやさしく解説。グローバルな金融危機のなかで変質していく金融の実像を追った初心者にもわかりやすい入門書です。

下請けからの脱却をはかる男たちのドラマ。 景気低迷、工場閉鎖、日本の産業を支えるはずの町工場が、ここ10年以上も厳しい環境におかれている。そんな状況の下で、東京・下町の工場の男たちが立ち上がる。 自分たちの技術で深海潜水艇を作り、海底1万メートルの探査をしようという大プロジェクト。日本のモノづくりの在り方を問うノンフィクション。

ケンブリッジの鬼才ハジュン・チャンによる、 初心者のための経済学入門。 「世界経済を破綻させる23の嘘」で経済学の通説をめったぎりにした 著者が、世界の全人々のために本腰を入れて書いた、経済学の正しい取扱説明書。 経済学を賢く使い倒すための本。 経済学者が決していわない経済学の５つの真実。 １　経済学の95％はただの常識にすぎない ２　経済学は科学などではない ３　経済学は、政治である ４　経済学者を信じてはいけない ５　経済学はあまりに重要だから、専門家の手に委ねるわけにはいかない こんな信念に従って、資本主義の歴史と経済の現実をリズミカルに解説していきます。 グローバリゼーションってほんとにいいの？ 資本主義って、どんなふうに発展したの？ 格差と貧困は、どうすればいいの？ イノベーションって、どれくらい大事なの？ などなど、タイムリーな話題も満載。 おもしろくてためになる経済学入門。

一般の日本人にとってはいまだ謎の多い外資系企業。　三流大卒、埼玉のOLだった著者が見た、その本当の”実態”とは……？東洋経済オンラインで30万アクセス！１位獲得の人気連載を大幅加筆！ 【目次】 第１章　採用　三流大卒でも外資系金融に入れる！ 第２章　出世　「実力主義」という大ウソ 第３章　働き方　金、金、金、そして夢 第４章　解雇　クビは日常茶飯事です！ 第５章　エリート？　海外で出会った人々のリアル 第６章　ＪＡＰＡＮ　日本企業はかなり変だった！

行動を阻害しているのは、これまでの人生で培ってきた「自分の壁」にほかならない。自分との対話を通じて、「恐れ」を乗り越え、どんな未来にも近づける方法を著者の豊富な経験をもとに伝授。 【目次】 Chapter1　なぜ、「合格」「目標達成」という結果がついてこないのか？ Chapter2　結果がついてこない原因は「怖れ」 Chapter3　結果が欲しければ、「怖れ」を捨てること Chapter4　「怖れ」を捨てるために、毎日15分自分と向き合う　　ほか

小倉昌男の生き様を「革新者」という視点から活写。内外に困難を抱えつつも宅急便という“インフラ事業”を築きあげていった男の真の姿を、時代の流れや対抗勢力も含めた関係者の取材も通して浮き彫りにする。 【目次】 第１章　官の岩盤を砕いて進め 第２章　ヤマトの遺伝子 第３章　青春爆走グラフィティ 第４章　イノベーションの風を起こせ！ 第５章　天に宝を積む

元ソニー役員が描く、高度成長期最後の成功秘話！ この頃のビジネス戦士たちは、ビジネスの相手の信用度を瞬間的に嗅ぎ分ける特殊な能力を持つと同時に、戦争であれ治安であれ身の危険の度合いを察知する能力も兼ね備えていたと思う。（あとがきより）

「社畜になるな」「ウチの部署では無理」「俺は闘ってきた」……。会社で落ちこぼれる人には共通して口にする言葉があり、出世する人には周囲を味方にする言葉がある。会社で生き残る術は口ぐせにあり。 【目次】 第１章　落ちこぼれるしかない人の口ぐせ 　「うちの部署では無理」 　「どうせ、俺は……」 　「俺、辞めるよ」　　ほか 第２章　結局落ちこぼれる管理職の口ぐせ 　「俺が、あいつを育てた」 　「君は、わかっていないね」 　「最近のうちの社員は……」（自虐編）　　ほか 第３章　すいすいと出世する人の口ぐせ 　「～しようか？」 　「それでは、君のよさが消えちゃうよ」 　「ありがとうございます」　　ほか

水素と蓄電池は、日本が世界リードできる数少ない産業だ。次世代技術に向けて新化する余地も大きい。 　このレポートでは、燃料電池車の日独キーマンであるトヨタ自動車とダイムラーの開発担当者に取材するとともに、車の次と期待される水素フォークリスト、水素蓄電の技術。アップルが狙う電気自動車参入のシナリオ。車載向けで２兆円に拡大する電池市場。成長が期待される関連72銘柄リストなど、水素と電池にまつわる成長と将来性を徹底分析しています。 　電池についても素朴な疑問Ｑ＆Ａもついてます。最近の電池の凄さ、知ってますか？ 　本書は週刊エコノミスト２０１５年３月31日号で掲載された特集「水素と電池　世界はこれでリードだ！」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次 はじめに 水素と電池　世界はこれでリードだ！ ・クルマの次を探し始めた水素　車載と大型化で進化する電池 ・日独キーマンインタビュー 　　トヨタ　田中義和 　　ダイムラー　クリスチャン・モーディック ・燃料電池車の次は？ 　　水素フォークリフト　ウォルマートが大量導入 　　水素蓄電　“捨電”を生かす水素パワー ・ルポ　水素ステーションに行ってきた ・厳選！　水素・燃料電池関連株37 ・クルマ業界に衝撃!!　アップルが狙う電気自動車参入 ・電池で稼ぐニッポン　車載で２兆円に拡大する市場 ・次世代電池最前線を聞く　伊藤順司 ・厳選！　蓄電池関連株35 ・今さら聞けない電池の素朴なギモンＱ＆Ａ ・「電池大国」韓国　世界一になったＬＧとサムスン

韓国の実情を、読み解く。 韓国で今起こっていることとは!? 本書では、経済、政治、文化と多面的に韓国を捉えた書籍３冊をまとめて１冊にした。だからこそ、より深く韓国の現在を掘り下げらることができる１冊といえる。 韓国の世界的大企業サムスンが迎えている危機とは？　日本に対して一定の距離を崩さない政治状況から生まれてくる結果とは？　韓国が開催地として開かれた仁川アジア大会にて行われた韓国の問題となった行動とは？ それぞれの視点から見えてくる、現代韓国のリアルを知ろう！

内田樹氏（哲学者、武道家）推薦！ 「日本ではいま官民をあげて社会制度の『株式会社化』を推進している。国民国家も地方自治体も医療も教育も、株式会社に似せて組織化されねばならないと人々は呼号している。しかし、本書は株式会社が滅びを宿命づけられた、深く病んだシステムであることを教えてくれる。」 平川克美氏（事業家、文筆家、立教大学ＭＢＡ特任教授）による1万字特別解説も収録。 「わたしは、日本社会の問題の中心に株式会社があると、見抜いた奥村の慧眼にいまさらながら、驚く。奥村のような息の長い研究をすることは稀有のことであり、ほんとうはこのような長期にわたる定点観測だけが暴きだせる真実というものがあるということを、ジャーナリストは奥村に学ぶ必要があるだろう。」 1970年代のオイルショック、2001年のエンロン事件、そして2008年のリーマンショック以降、さまざまな論者によって資本主義は行き詰まっている、危機に陥っている、さらには終焉を迎えようとしている、などと主張されています。 本書では、その原因を資本主義のエンジンである「株式会社」の巨大化・肥大化によるものであると鋭く指摘。 資本主義と株式会社の病因を「格差」「有限責任」「買収、合併」「支配」「実体」「金融資本」「無責任」「全体主義」などをキーワードに明らかにします。 さらに、資本主義と株式会社の先に別の道がないのかも探ります。

「円高、赤字国債の絶望論」は嘘だ！ 「アメリカの支配戦略」に騙されるな！ アメリカ支配から脱して、最強国家・日本は本当の黄金期を迎える！ 世にはびこる日本悲観論はすべてウソ！シンプルに見ると日本は 世界最強国家なのだ。にもかかわらず、アメリカの顔色をうかがい、 ＴＰＰにも尻尾をふる日本。日米同盟の実態は“日米主従同盟”だ。 戦後の占領期からさまざまな形で日本を陥れてきたアメリカの策略に、 これ以上惑わされてはいけない。日本が優れた国であることは歴史が 証明している。世界が混乱期に入った今こそ、日本の底力が明らかになる！

第三次世界大戦がすでに始まっている! ? そもそも世界大戦とは世界覇権を賭けた戦争だ。 第一次世界大戦は英国覇権に対して独墺が、 第二次世界大戦は英米覇権に対して独(日伊)が挑んだ。 今回の大戦は兵器を使った従来の軍事戦争ではなく、 ドルと金融システムによる覇権を米国が守るか失うか、 中露やEUが覇権を分割するかどうかの金融戦争である。 史上最高値を更新するNY株式市場や債権市場は、 一見米国の独り勝ちを思わせるが実際は違う。 その実態はリーマン危機に始まる金融システムの崩壊を、 QEによって辛くも凌いできた結果のバブル経済にすぎない。 現在、この米国・ドル覇権を見限る動きが世界各国で始まっている。 そしてそれを決定づけたのが、 OPECによる原油減産見送りだった…。 水面下で火蓋を切った金融世界大戦の主役は? その勝敗は? リーマン危機を超える金融のシステム崩壊とは? 大戦後の世界はどうなるか? そして、米国のQEに替わるべく 追加金融緩和をしたアベノミクス日本の運命は? 国際政治ジャーナリスト田中宇が世界情勢の真相を分析する話題作! 【目次】 第1章 ドル崩壊が近い！ ●アメリカ　虚像の好景気 ●ドル崩壊の兆候 第2章 覇権の世界史と「多極化」 ●世界の根幹にある覇権の変動 ●覇権の起源：パックス・ブリタニカ ●「多極化」で読み解く政治史：1914～ 第3章 米国金融覇権の時代 ●レバレッジ型金融革命 ●金融覇権の仕組み 第4章 第三次世界大戦はすでに始まっている ●「世界大戦」とは覇権をめぐる戦い ●中国と手を組みロシア ●ＢＲＩＣの覇権戦略 ●対米従属に固執する日本 ●金融世界大戦の新局面

世界規模での市場拡大が見込まれる水ビジネスの全貌と、日本企業の取り組み、海外企業の動向などを概略する。関連文献も詳しく紹介。企業戦略、国家戦略を考えるのに便利な一冊。

人口減少で今後ますます需要が先細る住宅産業。 消費税率は今後さらに上がる予定で、 住宅ローン減税など政府の支援でも負担増分は賄えない。 足元の業績や受注もさえず、試練の時代は続く。 『週刊ダイヤモンド』（2015年4月18日号）の 第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。

人生も仕事も、どう“情報を捨てるか”で質が決まる。「良い情報はどこ？」などと考える前に、疑え、見極めろ、距離を置け。人、街、テレビ、ネット、スマホ……知的生産をするための、「情報活用」以前の教科書。

電力システムはどう変わるのか。多様なステイクホルダーにいかなる変化が生じるのか。需要側の対策も組み込んだ統合的なエネルギー政策など未来像と変化の様態を明らかにする。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「見積り書を見るポイント」「手抜き工事がされやすい箇所とは」「良い業者の見分け方」など、マンション修繕に関する全体像と、最低限必要な基礎知識がわかる手引書。

リーマン・ショックを端緒として世界金融危機が起こり、それは世界同時不況をもたらしました。本書は、その原因としてグローバル・インバランス（経常収支の不均衡）に焦点を当てます。世界経済には米国の経常収支赤字と、日本・中国をはじめとする東アジア諸国や石油輸出国等の経常収支黒字というアンバランスが存在します。そこに規制緩和とＩＴの発達が加わった今日、どのようなメカニズムでどのようなことが引き起こされるのか。気鋭の国際経済学者たちが国際通貨体制、為替相場、通貨同盟、アジア通貨、国際産業連関分析などの側面から考察します。最後にドルの基軸通貨体制の問題点と、アジアを含めたグローバルな通貨体制に関する政策提言を行っています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「株主主権型モデル」よりも「ステークホルダー型モデル」のほうが、現代の企業統治や企業のファイナンス活動をよりよく説明することを、最新の経済学の成果を踏まえて示した研究書。

多くの人が不動産の購入には心血を注ぐが、 売却には無頓着で数百万円も損をしている。 これからは家を高く売り抜けられなければ、 不良資産として持て余す時代が到来しそうだ。 すぐに売る予定がなくても、 自宅の価値を定期的に査定して把握し、 売る力をレベルアップしていくという姿勢が求められるのだ。 『週刊ダイヤモンド』（2015年3月7日号）の 第1特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。

中東で勢力を拡大している「イスラム国」（ＩＳ）が、世界を揺るがしている。ＩＳが生まれた背景に何があるのか、今後どのような手を打つべきか、世界的に議論が巻き起こっている。 　さらに、中東には産油国が集中している。原油価格は今後どう動くのか。油価下落は湾岸諸国の経済にどのような影響を与えるのか－－。注目テーマが多く、中東の政治・経済から目が話せない。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年３月24日号で掲載された特集「日本人が知らない　中東＆イスラム教」の記事を電子書籍にしたものです。 　特別編として、サウジアラビア主導の連合軍による空爆が激化するイエメン情勢と、その背後にあるイランに対するサウジの危機感などを分析した最新号（２０１５年４月21日号）のエコノミスト・リポートも掲載。 目次： はじめに 日本人が知らない　中東＆イスラム教 第１部　イスラム国と中東の混迷 第２部　中東の歴史を学ぶ 【特別編】２０１５年４月21日号エコノミストリポート ・イエメン空爆激化　イラン核交渉が進展　危機感強めるサウジ

BS11で好評放送中の対論番組『財部誠一の経済深々』(毎週金曜日午後9時～午後9時54分)が初の電子書籍に! 番組を見逃した方、もう一度じっくり振り返りたい方におススメ! 『トヨタが目指す「小さなトヨタ」とは?』と題し、トヨタ自動車代表取締役社長・豊田章男氏に、経済ジャーナリスト・財部誠一氏がトヨタ自動車の過去・現在・未来にじっくり迫る!

なぜ、ここまで日本のものづくりは崩壊してしまったのだろうか？ 日本は、スマートフォン（スマホ）、液晶、半導体、太陽電池などでも、世界シェアを急激に低下させた。 なぜ日本の競争力は急激に低下してしまったのか？ その原因として、個別企業の競争戦略、経営者の経営判断とともに、「産業構造」の変化が大きく影響する。 経営戦略、経営者の経営判断とともに、「産業構造」の変化が大きく影響する。 「産業構造」とは、経済全体を構成する各種の産業の比重や仕組みや関係を意味する。つまり産業の外部環境であり、この外部環境とその変化に、あらゆる産業が影響を受ける。 この産業構造の変化に対応できなければ淘汰される。 日本はグローバルな産業構造の変化に対応できていないのではないか。このグローバルな産業構造の変化を、ビジネス・アーキテクチャの視点で分析することが目的である。 この研究の意義は、ビジネス・アーキテクチャの概念を再定義し、その変化がグローバルな産業構造に与える影響を明らかにすることである。 その最終的な目的はグローバルな産業構造に対応できる日本の産業構造への指針を与えることである。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 テキストマイニングを、“分かりやすく”、そして“タダ”で行うことを可能にする一冊。著者が開発したフリーソフト「TinyTextMiner」をはじめとする各種ソフトウェアの活用法から、自然言語処理、統計解析、データマイニングの分野を幅広くカバーした。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 不動産は従来から学際的研究対象として扱われてきた。その際押さえておかなければならない基本的事項から応用分野まで、体系的に解説。実践にも役立つ基本書。

「ドローン」という無人飛行機が 未来のビジネスの種として注目を集めている。 単なるラジコンヘリと侮るなかれ。 航空機とは異なる「低空域」という新たな空間資源をどう開拓するか、 世界中で取り組みが始まっているのだ。 その現状と今後の課題を追った。 『週刊ダイヤモンド』（2015年2月14日号）の 第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。

累計販売数１万部を超えたNo.76『トマ・ピケティ『21世紀の資本論』を３０分で理解する！』に続くピケティ特集第２弾！ 　格差が広がり続ける未来を予見したベストセラー『21世紀の資本』を、最も簡単かつ徹底的に解説しました。 　フランスの経済学者トマ・ピケティが、歴史的なデータ収集などに約15年の歳月をかけた『21世紀の資本』は、700ページを超える学術書にもかかわらず、世界十数カ国で累計100万部を突破するベストセラーになったのはなぜか。 　本誌では「20分で全エッセンスを把握」と題し、この本には何が書かれているのかを紹介。経済学界で最も物議を醸している「ｒ＞ｇ」の謎に迫り、日本の所得格差についても解説しています。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年1月31日号等掲載の28ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● ピケティとは何者か 異端か、正統か　ピケティ語録 ２０分で全エッセンスを把握。ピケティ『２１世紀の資本』を読む ピケティ最大の謎「ｒ＞ｇ」の正体に迫る！ ハイマン・ミンスキーとの接点 経済学は「分配」をどう考えてきたのか 鳴りやまぬピケティ批判 深刻な経済学の意見対立。その根深～い理由 ピケティが指南！　これが日本の格差だ ピケティの処方箋は可能か Interview「『ハウス・オブ・デット』が警告する格差と負債」米プリンストン大学経済学部教授　アティフ・ミアン 今こそマルクス、スミスに向き合おう！