幼児教育の経済学

ジェームズ・J・ヘックマン / 大竹文雄 / 古草秀子

やる気・忍耐力・協調性――幼少期に身につけた力が、人生を変える！

なぜ幼少期に積極的に教育すべきなのか？
幼少期に適切な働きかけがないと、どうなるのか？
早い時期からの教育で、人生がどう変わるのか？

ノーベル賞学者が40年にわたって追跡調査
脳科学との融合でたどりついた衝撃の真実！

●５歳までの教育は、学力だけでなく健康にも影響する
●６歳時点の親の所得で学力に差がついている
●ふれあいが足りないと子の脳は萎縮する

子供の人生を豊かにし、効率性と公平性を同時に達成できる教育を、経済学の世界的権威が徹底的に議論する。


「就学前教育の効果が非常に高いことを実証的に明らかにしている。子供の貧困が問題となっている日本でも必読の一冊」解説 大竹文雄

• カテゴリ: ビジネス・実用
• ジャンル: ビジネス・経済 / 経済
• 出版社: 東洋経済新報社
• タイトル: 幼児教育の経済学
• タイトルID: 321391
• ページ数: 128ページ
• 電子版発売日: 2015年06月19日
• コンテンツ形式: EPUB
• サイズ(目安): 3MB

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本書は、2000年にノーベル経済学賞を受賞したヘックマン教授（シカゴ大学）の著書で、日本では2015年に初版が発行されています。教授の専門は労働経済学ですが、非認知能力を高めるための幼児教育の重要性を説いていて、教育的な価値からも興味深く読むことができます。
パート１ではヘックマン教授の理論、パート2では各分野の10人の専門家によるコメント（批判も多く含みます）、パート3ではその意見に対する反論も含むヘックマン教授によるまとめ、最後に日本人専門家による解説、という構成になっていました。40年にわたる研究が解説されていて、とても興味深かったです。

【パート１子供たちに公平なチャンスを与える（ヘックマン）】
アメリカでは、どんな環境下に生まれるかが不平等の主要な原因の一つになっている。しかし、幼少期の教育的介入によって、認知的スキルだけでなく社会的・情緒的スキルを向上させることができる。高校卒業率が一番高かったのは1970年代初めの約80％で、それ以降4～5％低下した。子供が小学校に入学する6歳の時点で既に格差は明白である。人間の発達は、遺伝子と環境の相互作用であると考えられており、環境への介入は大きな鍵となる。専門職の家庭で育つ家庭の3歳児の語彙は1100語、労働者の家庭では750語、生活保護受給世帯では500語と大きな開きがある。
ペリー就学前プロジェクトは、1962年から1967年にミシガン州イプシランティにおいて、低所得でアフリカ系の58世帯の3歳から4歳の子供（IQ70～85）を対象に実施された。高校を卒業した親は17％。対照グループは65人。午前中に毎日2時間半ずつ教室で授業し、週に一度は教師が各家庭を訪問して90分間の指導をした。内容は、子供の年齢と能力に合わせた、自発性を大切にし、非認知的特性を育てることに重点を置いたものだった。これを30週続けた後、40歳まで追跡調査している。
アべセダリアンプロジェクトは、1972年から1977年に生まれた、リスク指数の高い家庭の恵まれない子供57人、対照グループ54人（開始時平均4.4カ月～8歳）を対象に5歳まで毎日実施された。内容は徹底したもので、子ども3～６人に対して教師1人、鉄分強化の粉ミルクなども支給されたり、親の仕事や育児の支援もなされた。30歳まで追跡調査されている。
ペリー就学前プロジェクトでは、子供のIQは最初高くなったが、介入終了後4年で効果はなくなった。しかし、14歳時点で通学率と成績はよかった。アベセダリアンプロジェクトでは、IQが高かった。両プロジェクトの最終的な追跡調査では、学力検査の成績が良く、学歴が高く、特支教育対象者が少なく、収入が多く、持ち家率が高く、生活保護受給率や逮捕率が低かった。スキルがスキルを生む相乗効果を考えると、幼少期の介入は経済的効率性を促進し、生涯にわたる不平等を低減すると考えられる。認知的スキルは幼少期に確立され、10代になってからの改善は難しいが、社会的・性格的スキルは20代のはじめまで発展可能である。ただ、学習を向上させることからも、幼少期に形成しておくのが最善策である。支援で貴重なのは金ではなく愛情と子育ての力であり、人生で成功するには学力以上のものが必要である。

【パート２各分野の専門家によるコメント】
・母親の役割を奇妙なほどに重要視している。（ロビン・ウエスト）
・サンプル数が少ない。介入グループ377人、対照グループ608人の低体重出生児に、3歳になるまで毎日アベセダリアンプロジェクト的な介入をしたが、2歳、3歳の調査では順調だったものの、5歳になるまでには成果の大半は消えてしまった。18歳の調査では差がなくなっていた。（チャールズ・マレー）
・思春期の子供に介入実験をしたところ、学習スキルだけを学んだ対照グループより、介入グループの意欲が大きく向上し、成績が急激に反転した。ストレスレベルや素行、健康にも変化が見られ、それは学年を通して続いた。最低の生活をしている生徒にとっては、幼少期を過ぎてからの非認知的要素への介入は、驚くべき効率ですばらしい成果をもたらした。（キャロル・Ｓ・ドウェック）
・ペリー就学前プロジェクトの介入者は40歳時点で29％が2000ドルの月収を得ており対象者を上回っていたというが、当時の平均所得34000ドルに比べるとかなり少ない。介入者の29％が成人後に生活保護を受けていないというが、逆に言うと71％が生活保護を受けていた。アべセダリアンプロジェクト介入者の23％が4年制大学を卒業。全国平均32％と比べてまずまず。しかし、27％が犯罪を犯しており、全国平均5％をはるかに超えている。プロジェクト費用は、公立学校の生徒一人の平均年間経費より47％も高い。カリフォルニアは学級人数削減に取り組んだが、優秀な教師が大幅に不足して失敗に終わった。（ニール・マクラスキー）
・子供の人生の可能性を形作るのは、両親だけでなく、多くの社会的機関（保育所・学校・福祉事務所・医療・警察・裁判所…）も重要であるが、ヘックマンはそちらに重きを置いていない。（アネット・ラロー）
・恵まれた層のコミュニティと貧困層のコミュニティの間に平等な場所を作ることが大切。（ジェフリー・カナダ）

【パート３ライフサイクルを支援する（ヘックマン）】
・親への介入は、その就労や教育を推進する。
・性格的スキルに着目した思春期への介入もまた利益をもたらす。思春期の介入と幼少期の介入はたがいに対抗するものではなく、補完的なものである。

【解説（大竹文雄）】
社会的に成功するためには、非認知能力が十分に形成されていることが重要であり、それが就学前教育で重要な点である。例えば自制心が高かった子どもは大人になっても健康度が高く、30年後の社会的地位、所得、財務計画性が高い。
日本の貧困率は、1980年代では60歳以上の高齢者で高かったが、2000年代では5歳未満の子供たちである。若年の非正規雇用労働者の増加と、離婚率の上昇によるものであると考えられる。一人親家庭の貧困率は50％を超えている。小学校に入る前から学力格差はついている。就学前教育への支援、とりわけ貧困層への支援に対して税金を投入することは投資効果が高いと考えられる。

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5歳までの教育がその後の社会生活に大きな影響を与える、
そしてその時期に行われる公的な教育への投資は、
その後に行われるよりも遥かに効果を生む。

40年に及ぶ就学前教育プログラムを受けた
子ども達の追跡調査から明らかにされたこの事実を
反論と共にコンパクトにまとめたこの本は、
まさに子どもをこれから育てる私にとって、
非常に示唆に富むものであった。

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ノーベル経済学賞の著者が、就学前教育が成人して成功した生活を送る上でいかに重要であるかを説いた一冊です。
就学前の子供に学力などの認知的能力はもちろん、社会において成功するためには、努力や忍耐力などの非認知的能力を高めることが、重要だと記されています。
日本においても幼いころからの教育はとても重要で、健康を損なうことなく成長の手助けができれば、社会保障費の抑制にもつながるとの解説は納得がいくものでした。

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色々な育児書で引用されている本書。
やっと読んでみた。
翻訳された文章のため、少し分かりにくい。
最後に日本人の経済学者による解説があり、そちらは身近な日本の社会問題と関連させて書かれているので入ってきやすい。

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教育を経済学の観点から考えたことが全くなかったので、教育を利益を生み出すものして捉える視点が面白い。幼児教育への介入が重要であり、非認知能力を伸ばすことの重要性も分かった。じゃあどうすればよいんだ？←考えてみよう！

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古市さんの幼児教育義務教育化からこちらにたどり着きました。

世界ではペリー就学前プロジェクトという大きな研究があったことに驚きました。

６歳までの教育がいかに将来に影響を与えるかということだが、各分野の専門家などの多方面からの賛否の意見もありました。

教育といっても特に非認知能力が重要と言うとともに、富裕層、貧困層への支援を呼び掛けてもいる

ただ、子育てした人が、この教育がいいとか根拠なくいっているものではないので説得力感じる論文みたいです

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有名なペリー就学前プロジェクトやアブシディ？実験などによると、就学前に非認知スキル（成績を上げるための勉強ではなく、生活力的な忍耐力、対人スキルなどの能力）を上げるような教育を施すことにより、成人後の逮捕率、各種依存症率、離婚率、就業率、持ち家率などに有意な差が生まれるとされている。これをベースに、最も社会的なリターンの大きい教育投資は、就学前に非認知スキルなどを上げることであると説く。
二章ではこれに対して他の識者が見落としている点などを指摘。特に非認知スキル教育はややもするとその時点で優位な集団の（≒白人の）規範を押し付け再生産しかねないという指摘が興味深かった。また、こうした実験と結果の測定が仮説の提唱者によって行われることから、妥当性を疑問視する意見もあった。
どの説が正しいのか判断しかねたが、成長過程にある人間を対象として社会実験を行うことの困難さはよくわかった。

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面白かった！幼少期の教育プログラムに財源を割くことは、幼い頃の貧困を後から矯正しようとするプログラムに投資するよりも効果が得られるとする主張。反論にもきっちりページが割かれていて、勉強になった。ヘックマンは母親による子育ての質ばかり注目しているのは奇妙という反論は面白かった。

[ブクログ · ★★★★☆]

邦題はややズルい。このタイトルから読者の多くが期待するであろう「いつ、なにをするのが、教育において効率的・効果的なのか」については、中室牧子「学力の経済学」のほうが良書。
ただ、学力の経済学も本書は参照・引用しており、本書の内容も興味深い。
本書はどちらかというと論文である。いや、アメリカ世界における諸問題・格差が幼少期の教育の充実（より正確には教育への政府の介入）により縮小・改善できるとする政策提言である。ちなみに原題（そして第１章のタイトルでもある）は「子供達に公平なチャンスを与える」。まさにこういうことが書かれている政策提言なのである。

著者は幼少期の教育的介入に関する実際に行われた二つのプログラムを論拠に、その効果・効率を論ずる。
第２章では各分野の専門家が、これについて評しており、第3章はそれへの著者のレスポンスだ。
著者の提言には理はあるが、第3章における自分への批評的意見への反駁（というか、ともすればやや感情的とも取れる反発）と肯定的意見への賛辞を見ると、正直やや冷める。論文の客観性が揺らぐ気がする。その点が惜しいので-1。
繰り返すが、多くの乳幼児を持つ保護者が、子の幼少期の教育について、学術的・統計的に有意な方策を知りたいのであれば、冒頭で紹介した他書をお勧めする。

[ブクログ · ★★★★☆]

就学前(6歳まで)までに、貧困層に対して、忍耐力や協調性といった、非認知能力を高める教育を実施することで、将来の所得向上、生活保護費低減、犯罪率低下など、経済的かつ社会的にメリットありますよ、というのを、実験を踏まえて証明したヘックマン教授の成果を、わかりやすくまとめた本。ちと読みにくかったが、内容は理解できた。

公的資金への投入にフォーカスしているが、数十年単位の長期投資のため、なかなか資金投資しにくい問題がありますよねー。

民間で小さなビジネスモデルを作り、公を交えて普及、高所得から利益を得て、低所得を実質無料、的なモデルが作れないかー、webの広告モデルみたいに、リアルな広告モデルが作れないかなー、と最近思っております。

本書を読んで、ターゲットを絞れば、経済効果を高められ、試算もできるようにすれば、始められるきっかけになるかもですね。難しそうですが‥ 追跡40年やし