実は、女性のほうが良いリーダーになれる！　なのに、なぜ、できる女性は嫌われるのか。あなたの悩みや疑問に、スイスのビジネススクールIMD教授が答えます。多くの課題を乗り越え、「自分らしい」キャリアを築いていきたい、と願うすべての女性に贈る本です。

サステナビリティの時代、 経営における最大の課題は「ビジネスと人権」だ！ しかし、「人権に関する一般的な理解度の国際比較」ランキングで、 日本はなんと最下位だった！（Ipsos、2018年調査） 指導原則、ＩＬＯの中核条約、ＮＡＰ、人権ＤＤ…… 企業活動がグローバル化するなかで、人権との関わりも大きくなってきたことに伴い、企業の責任として「人権尊重の経営」を求める動きが加速している。 誰の権利を守るのか？ どういう権利をどのように守るのか？ 「ビジネスと人権」に関する企業の取り組みは、まだ発展途上であり、欧米の多国籍企業であっても、完璧に指導原則の要請事項を実践、体現できているところは存在しないといえる。そもそも、サプライチェーン上の人権リスクを完全にゼロにすることは不可能である。そのなかで、自社として「ビジネスと人権」の課題にどう向き合うことができるのかを真摯に考えられることこそが、これからの企業経営にとって重要であるといえる。 しかし現状では、ビジネスと人権に関する国際文書は記載が曖昧なものも多く、一読しただけではなかなかその内容を理解することは難しい。そこで本書は、人権概念そのものを理解したうえで「ビジネスと人権」に取り組んでいくことを念頭に、読者が具体的なイメージを持てるよう、筆者の専門領域である「人権×労働」の観点から、現場における事例等を数多く紹介。国内外の最新状況と共に、世界が突きつける課題を整理し、日本企業が絶対に押さえておくべき知識を網羅的に解説する。

コロナ禍で出生数が急減、このまま我々は手をこまねき「小国」への途を受容するのか。 人口は国力の源である。国際関係の基本構造は「大国」が定め、「小国」はその中で生き残る方策を考えるしかない。人口急減に直面する日本は、一億人国家の維持すら危うい状況にある。このままでよいのか。 本書は、介護保険の立案から施行まで関わり「ミスター介護保険」と呼ばれた著者が、豊富なデータと学識、政策現場での深い経験をベースに、危機的な日本の人口問題を正面から論じた超大作。 人口問題は、社会経済に深く関係し、国家存亡にも影響を与える重要テーマ。それだけに我々の価値観に関わる根深い意見対立も存在する。そこで様々な登場人物が異なる視点から語る小説形式をとっている。 政府、政党、国会がどのように関わりながら政策・法案が練られ、諮られていくのか、超リアルなストーリーに沿って、人口問題の深刻さを知り、解決策の手がかりが得られるまったく新しいタイプの書籍である。 ※本書はフィクションである。登場人物は著者による創作で、モデルは存在しない。しかし、登場人物が語り、取り組む人口減少問題の内容は、すべて公開資料に基づく事実である。

■デフレ、低金利の時代がついに終わる。インフレと金利上昇の時代が到来する。グローバル化のスピードはゆっくりとなり、労働分配率の向上、賃金上昇から格差は縮小に向かう。 ■世界経済の大転換をもたらす最大の要因は、高齢化、労働人口の減少による世界的な人口構成の変化とグローバル化の減速だ。 ■コロナ感染症世界的流行の衝撃は、本書で描いたトレンドを加速させる。インフレはわれわれが想定していたよりもずっと早くやってきて速度を上げて上昇することになる。 ■インフレ率は、政治指導者が許容できる名目金利を大幅に超える水準まで上昇するだろう。金利上昇に伴って国債価格は下落し、非金融部門の企業や政府が抱える過剰債務は債務返済の負担を大きく増大させるだろう。 ■それによる敗者は貯蓄者、年金基金、保険会社、それから金融資産を主に現金で持っている人々だ。中央銀行が高いインフレ率に不満を感じ金利を上げようとするならば、中央銀行の独立性を脅かすような政治的怒りに直面するだろう。 ■中国が世界的インフレを抑止することはもはやない。中国が世界経済に与える影響はもはや過去のものとは同じではない。 ■すでに高齢化が進んでいる日本でなぜ、新しい変化がまだ起こっていないのか。この謎解きも行う。

日本は世界でも類を見ない少子高齢化先進国。日本の未来は、労働人口の減少がもたらす人口オーナスのデメリットをいかに緩和するかにかかっている。人口問題を熟知したエコノミストが、人口減少経済の本質に迫る。

学びのメカニズムから研修の企画運営まで 理論と実務を融合した実践テキスト! 人材開発の機能を担うのは、いまや人事部門や教育部門だけではありません。刻々と変化する経営環境と現場ニーズに即応できる人材開発機能を事業ラインが備えることが要請されています。本書では、人材開発部門の担当者に加え、自分の能力を高めていきたい社員、部下を伸ばしたい上司・経営者など、ヒトの能力の開発・育成に関わるすべてのビジネスパーソンが知っておきたい人材開発の理論と実務のノウハウを一貫したコンセプトのもと、体系的に解説します。 ▽前例踏襲や惰性を脱し、効果的な人材開発プログラムや研修企画を立案するためには、理論の裏付けが有効です。人の学びや育成に関する心理学・経営学などのベーシックな理論をコンパクトに解説します。 ▽従来型のOJTが機能しなくなる一方、必要なスキルは急速に変化・高度化しています。集合研修を真に役立つ効果的なものにするニーズが高まっています。研修というプロジェクトをどう切り回すか、どのような研修手法がありどんな目的に有効なのか、講師はどう選定すべきか、事前準備と当日の運営はどうおこなうかなど、多くの研修プロジェクトに携わってきた著者の経験と学びをもとに、必要な知識・ノウハウ・勘どころを、ポイントを押さえて解説します。 ▽これまで人材開発・研修に携わってきた担当者、教育部門に異動してきて人材開発の全体像が知りたい担当者、部下の能力を高めたいと考えているライン部門長や経営幹部など、さまざまな立場の読者に、情報と気づきを提供します。

経済成長には「一億総活躍社会」は不可欠。それは、眠れる人材を覚醒させる、教育を含む広い意味での人材改革と働き方改革によってはじめて実現します。 本書は、ジョブ型正社員を導入することで様々な難問が解決することを示す労働経済改革の書。比較制度分析と最新の研究成果を駆使して、女性活躍、労働時間改革、格差固定打破、人材流動化、同一労働同一賃金、性格スキルなど、あらゆる課題への対策を示します。

入社3年で年収3000万円!? 日本でも、有力企業が続々と高い報酬を提示。 世界規模で激化する有能な人材の獲得競争を徹底解説。 創造的な仕事を担う優秀な人材、とりわけAI開発などに携わるエンジニアなどの優秀層をめぐり、世界レベルでの人材獲得競争が繰り広げられている。アメリカや中国はもとより、最近では日本でも若手に対する高額報酬の提示が報じられている。年俸1億円を掲げる企業も出現した。 限られた優秀な人材に対して手厚い報酬で処遇することは重要だが、それだけで人材を獲得するのは難しい。いまや、会社としての魅力をどのように示せるかという「バリューの競争」にシフトしつつある。優秀な人材ほど成長の機会を求めており、目先の初任給には左右されない。また、就職・転職せずに起業を選ぶ人材も増えつつあり、競争は激化している。 本書では、注目される米IT大手などの最新の動きに触れながら、採用の最前線ばかりでなく、採用後の処遇や転職を引き留める工夫なども解説。有力企業が求める「稼ぐ人材」像を深掘りするともに、会社は働き手に何を提供すべきかを検討。外国企業の実態にも詳しい人材コンサルティング大手のベテランが、採用する側、採用される側の双方にとって示唆に富む手法、人材マネジメントを徹底解説する。

あなたの人生に、定年なんてない！ 中高年5000人のリアルな声から導き出した一歩踏み出すヒント！ ＜働きがい＞＜お金＞＜豊かな時間＞をすべて手に入れて、一生困らないための超・実践マニュアル。 NIKKEIリスキリング人気連載！！ 早稲田大学ビジネススクール入山章栄教授・特別インタビューを収録！　 ◆幸福年収７００万とは？――米国の経済学者であるリチャード・エインリー・イースタリンは１９７４年の論文で、収入が多ければ多いほど幸福感は増すわけではなく、幸福感には一定のピークが存在する、と指摘しました。（略）心理学者のアンドリュー・Ｔ・ジェブらは２０１８年の論文で、１６４カ国１７０万人以上の個人を対象とした国際調査である「ギャラップ世界世論調査」のデータを分析しています。その結果、日本を含む東アジアにおいては、６万米ドルから７万５０００米ドルで幸福感がピークに達すると明らかにしました。当時のドル円レートで換算すると７００万円前後となります。（本文より）

お金の価値を若いうちに知り、 お金に対する自制心を持ち、 お金が木にならないことを学び、 お金を働かす必要を理解すべきだ―― 著名投資家が次世代に贈る人生と投資の教訓。 　　　　　*　*　* 私が本書を書こうと思ったきっかけは、2人の娘である。 娘たちが生まれて、人生で親であること以上に貴重なことはないと私は学んだのだった。 私自身が父親となった今、子どもたちや、アドバイスを求める人たちのために、人生、愛、冒険、投資への指針となる教訓を書き留めておきたいと思う。

10年後、「いらないおじさん」と言われないために―― 人生100年と言われる今の時代、日本人の働き方が、卒業→就職→引退という「3ステップ型」から 「マルチステージ型」へと大きく変わろうとしている。 会社の言う通り働くだけでは将来があぶないこの時代に、どのように人材価値を高めて行けばいいか? 今の会社で自分の価値を向上させる方法、正しい転職のタイミング、残業漬けの毎日から抜け出すための選択、 必要なスキルとその磨き方、人事評価制度から見抜く勤務先の本質、ストレスとの向き合い方・・・・・・ 今、会社員が知るべき、「働き方」と「出世」のヒントを、人事のプロフェッショナルが示す。 【内容の一例】 ●「別に出世しなくてもいい」と開き直っていると10年後こんな目に・・・ ●社内で顔が広く、業務を熟知した人がもう上に行けない理由 ●できない上司の下についた場合、どうしのぐのが将来のため? ●プレーイングマネージャー＝残念な人説を検証する ●「同僚とランチに行くのが好きかどうか」で転職先の選び方は変わる ●出世につながる副業とつながらない副業 ●給与を増やす仕組みのない会社でどう働くか・・・

◆２０２２～２４年改正に完全対応――新制度を上手に活用して「老後の備え」を見直す 　２０２２年５月からiDeCo（イデコ）の加入可能年齢が拡大、２０２０年度の税制改正で使いやすくなったといわれるＮＩＳＡも２４年に新たな制度がスタートするなど、いま「人生１００年時代」を見据えた資産づくりを見直す好機を迎えている。公的年金制度も２０２０年５月に成立した「年金制度改革関連法」のもと、２２年４月から順次施行される。 　まさに、リタイア後の最大の支えである公的年金と、イデコ・ＮＩＳＡといった自助努力を総合し徹底活用できるかどうかで、老後の生活が大きく変わる時代に突入したのだ。 ◆老後資金づくりはあなた次第――「お金を殖やすツボ」がわかる一冊 　本書は、日経で一番詳しい経済記者が、ニュートラルな立場から、新たな制度の活用と「お金を殖やすツボ」をわかりやすく解説する。昼の情報番組で取り上げられるなど話題となった好評既刊『人生１００年時代の年金戦略』、および同じく話題書となった『税金ゼロの資産運用革命』の２つの本のエッセンスも統合、「安心な老後」をつくるお金の知識が満載である。 　著者の試算では、２０２２年から２４年にかけての大改正により、公的年金、イデコ・ＮＩＳＡなどをフル活用するかしないかで、平均的な給与所得者でもつくれる資産に２０００万円以上の差が生まれる。早めに準備すれば、その額は数千万円にも。そうした試算もわかりやすく織り込みながら、図解も多用しポイントを解説。給与所得者から自営業、パート、独身者まで、「新しい日常」の時代に人生を謳歌したいすべての人に必携の一冊。

「あなたの選択」しだいで年金額は大違い! 人生100年時代。2050年には、男性の4人に1人が93歳、女性の4人に1人が98歳まで生きます。長生きの最大の支えが「死ぬまでもらえる公的年金」です。幸せに長生きするために、公的年金のフル活用術を知りましょう! ●「最強の受給者」はどんなタイプ?●「繰り下げ、繰り上げ」どっちが正解?●パートの「130万の壁超え」の損得は?●70歳まで働くといくら増える?●年金の税金、どう減らす?●運用できちんと増やすDC活用策は?……など知りたかった答えを一挙紹介! !

戦後日本の経済的成功の背景には、ヒトを企業経営の中心におく「人本主義」の原理があった―米国流の「資本主義企業」に対置して「人本主義企業」を提示した本書は、今なお企業システムに対する新鮮な問いを投げかけている。文庫化に際して、「失われた10年と人本主義」を付す。

大幅加筆でベストセラーが待望の文庫化! ビジネスシーンにおいて数字を使うことの意味、 数字やデータの読み方、具体的な活用方法など、 あらゆるビジネスパーソンに共通して必要な数学的考え方を ストーリー(会話形式)で解説。楽しく学べる一冊です。 ストーリーの舞台はとあるアパレル企業。 数学科出身のコンサルタント・柴崎智香が転職先のアパレル企業で出会ったのは、 経験と勘を頼りに仕事をしている営業部員たち。 なかでもリーダーの木村斗真は「数字嫌い」を公言してはばからない。 そんなメンバーに智香は……。 イラストや豊富な図版で、 「数学的なもの」への苦手意識が払拭されること請け合いです! そして、今日からの仕事に即役立つことも請け合いです! ※文庫化にあたり、 単行本『仕事って数字を使うって、こういうことです。』 (日本実業出版社)に40頁超の加筆をしています。

「複雑な競馬新聞を読めるのはなぜ？」「楽譜の生まれた効用とは？」──ビジネスとは関係なさそうな例で「数字に強い」とはどういうことかを解説。決算書の読み方を、単純な3つの図形でわかりやすく教えます。

スタンフォードで意思決定の技を学び、 マッキンゼーでその腕を磨いた著者が 「みんなの知恵」を束ねる手法を解説する。 日本企業は「意思決定が遅い」「決まったことが実行されない」と言われており、 このことがホワイトカラーの生産性低下につながっている。 著者の診立てによると、その原因は下記のとおりだ。 1「弱い個」病……些末な事象に難癖をつけて遅らせる「真面目だが真剣ではない症候群」 「我が社は2年で売上げを2倍にする」などと、願望と意思決定をはき違えている「全能の神症候群」 2「衆知破壊」病……ポジションパワーによる恫喝も辞さない「ガバナンス違反」 失敗したらどうするのか、ばかり指摘する「アイデアキラー」 3「意味不明」病……「確かに市場性はあるが、儲かるかどうか。結局は人なんだよね……」などと、どうとでもとれる もっともらしいことしか言わない「解釈困難」症候群 4「積み上がらない」病…1つ1つの指摘はごもっともだが、議論が前に進まない「揚げ足取り症候群」 「そもそも、こうなんじゃないか」と突如議論をぶちこわす「ちゃぶ台返し症候群」 こうした症状を防ぎ、みんなの知恵を束ねて意思決定につなげる「衆知錬成の意思決定手法」を 解説するのが本書である。 ◎衆知錬成の意思決定手法の7つのプロセス プロセス1検討課題の明確化・共有化=ビジョンステートメント プロセス2論点の洗い出しと意味合い抽出=フォースフィールド・ダイアグラム プロセス3意思決定基本3要素の階層化=ディシジョン・ファクター・ヒエラルキー プロセス4選択肢の設定と定性比較=ストラテジーテーブルと戦略テーマおよび「売り・瑕疵」 プロセス5収益測定方法、明確化と戦略の読み=インフルエンスダイアグラム作成と数字のアセスメント プロセス6定量分析=ベースケース分析、感度分析、ディシジョンツリー分析と累積確率曲線 プロセス7収益以外の価値判断尺度も含めた全体判断=バリュートレードオフ

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 エグジットの巧拙が経済活性化策の成否を分ける！ 法務とファイナンスの第一人者が実践的に解説する、 スタートアップ買収成功のカギ。 　スタートアップが経済成長の原動力であるイノベーションの源泉であり、社会課題解決に貢献する「新しい資本主義」の担い手と期待されるのは、(1)研究成果の事業化機会の提供、(2)新たな投資機会の提供、(3)新たな技術・事業モデルの獲得機会の提供、(4)社会規範・価値観の更新機会の提供等、資本主義社会にダイナミズムを付加する社会的な使命を持つからだ。 　本書は、資金を受ける起業家と、ベンチャー・キャピタルなど投資家、買収を行う企業との関係に着目。株式公開（ＩＰＯ）と事業売却（Ｍ＆Ａ）という２つのエグジットのうち、特に後者をいかに設計し、シナジーの創出による経営効率や生産性の向上等、効率的なスタートアップ・エコシステムを構築・維持するか、最新事例をもとに解説。バリュエーションからストラクチャ、ＰＭＩに至るまで、実務上のポイントを明らかにする、関係者必携の一冊。

ビール500ml 缶が350ml 缶より安く売っている店があるのはなぜ?　 学習塾がなぜ無料の夏期講習をするの?　 儲かっているコンビニオーナーの一番の心配事は?　 モノの値段など身近なクイズで経済学思考が身につきます。著者はベストセラー『スタバではグランデを買え! 』を執筆した銀行出身の人気エコノミスト。経済学の世界をお茶の間にやさしく伝えることで定評があります。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ZARA、SHIEIN、ワークマン、コストコ、メルカリ……。 流通業界の常識を覆すあの企業は、いったい何にお金をかけているのか？ PLではなく、BSから見えてくる未来型のビジネスモデルを解説！ ◎アパレル・小売業界に起こったパラダイムシフト 家賃を払って店を借り、内装で世界観をつくり、商品を仕入れて店に並べ、販売員が接客して売り上げを稼ぐ。大量出店、大量仕入れ、さらにアウトソーシングで販売効率を高めて利益を残し、頻繁にセールをしながらの薄利多売で経費をカバーしてきた旧世代のビジネスモデルは、終焉を迎えつつあります。 この10年でショッピングのデジタルシフトが起き、さらに世界的なパンデミックがその流れを加速させ、消費者の購買行動が大きく変わるパラダイムシフトがアパレル・小売業界にも起きています。 ◎旧世代 vs. ゲームチェンジャー 様変わりしたアパレル・小売業界において、業界の常識を覆す“ゲームチェンジャー”たちの未来型のビジネスモデルとはどのようなものでしょうか。 無駄な在庫を抱えないサプライチェーンマネジメント、 リードタイムの短縮、 効率的なフルフィルメント、 持続可能なフランチャイズ方式、 更新率に支えられた有料会員制小売業、 ブランド価値を高め続けるM&A、 売上高よりフィンテックの収益性、 売り手と買い手をCtoCでつなぐマッチング、 地域経済を活性化するラストマイル物流、 そして、未来のサーキュラーエコノミーに向けての先行投資。 本書では特徴が異なる10のテーマを取り上げ、持てる資産を有効活用し、独自の工夫と知恵で急成長を遂げるゲームチェンジャーたちのもうけのしくみ、ビジネスモデルの核心に迫ります。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 累計8.5万部超え! いちばん売れているSDGs本の著者が書いた最新作! 日本では子供の貧困が多い? iPhoneは補助金でできていた? 数字で見る、世界から見た日本の立ち位置。 ◆SDGsの書籍が売れている。一方で、17の目標と196のターゲットと取り組みが多岐にわたるSDGsに取り組もうと思っていながらも、実際に何から取り組んで良いのか分からない企業の担当者も多いと著者は主張する。本書では、「生活は豊かになっても減少する『心の健康』」「ダイエットで増える低体重児」「子どもは減っても待機児童は増える」など、66の日本の課題をデータをもとに提示。SDGsのターゲットに触れながら解説する。 ◆本書は、格差、環境、社会、教育などといった項目で分類されており、さまざまな視点から今の日本が置かれている状況を考えることができるようになっている。見開きで1つの項目を紹介し、イラストや豊富な図で分かりやすいつくり。

ビジネスパーソンこそ、正しい練習が必要だ! 面接、営業、プレゼンテーションなど、 ビジネスで自分の強みを生かし、成功を収めるには、 計画と実行のあいだに「練習」が必要だ。 マイケル・ジョーダン、リオネル・メッシ、ロジャー・フェデラー…… 世界のトッププロは、練習の真の価値を知っている。 数学でも、音楽でも、スポーツでも、人材管理でも、 どのようなスキルを伸ばすときにも、 課題は同じなのだ。 その最初の一歩は、「上達すること」に上達することである。 むやみに練習しても、上達はない。 全米ベストセラーで話題のカリスマ教師が 仕事にすぐ生かせる練習の極意を解説。

「駅ナカ店舗」「ワイン直輸入」「高級惣菜」など斬新なビジネスを次々と打ち出し、「スーパーマーケット業界のルイ・ヴィトン」と呼ばれるに至った高級スーパーマーケット、成城石井。その創業者が長い沈黙を破り、自分がどんな考えで成城石井をつくり、どう発展させていったのかを初めて明らかにする。

「アイデアメモ」で大変身！　こうすれば誰でも驚くほど成長する。マッキンゼーで14年間活躍した、『ゼロ秒思考』の著者最新作！　成長するためには、誰でもできる方法論とステップがあります。適切な目標設定をし、自信を持つためのあらゆる工夫をし、意識して小さな成功体験を積み上げ、ポジティブな人と付き合い、コンディショニングをし、仲間を作って一緒にやっていくと確実に変わります。本書は誰でもすぐに実践できる成長のためのアクションとノウハウを紹介します。

■大増税か、国家の役割の縮小か。それとも債務危機か。 逃れられない究極の選択。従来の常識を覆す新鮮な問題提起。世界各国の経済・財政事情に通暁する財政のプロが、コロナ危機を経て、さらにこの先30年にわたる国家財政の未来を描く。2020年フィナンシャル・タイムズ紙ベスト経済書。 ■医療、介護、気候変動、年金、インフラ整備、格差問題、教育投資、雇用確保……。コロナ禍への緊急対応のうえに、政府に持続的に加わる支出拡大の圧力。国家財政はこれからどうなるのか。政府が直面する本当に重要な課題は何か。 ■実は、支出拡大の最大の領域は、技術の進歩が顕著な医療だ。年金はもはや大きな焦点ではなく、パンデミック対応も脇役でしかない。大きな政府か、小さな政府かというイデオロギーの違い、政策選択の内容にかかわらず、各国はこれまでにない財政の膨張に直面せざるをえないのだ。 ■先進国経済に通じた財政改革の指南役が、数量データ、バランスのとれた明晰な分析、緻密な論理構成をもとに先進国財政が直面する支出拡大圧力を読み解く。医療技術と医療費増大の因果関係、雇用安定化・所得補助とデジタル化、介護サービスの展望、気候変動問題と国家財政の関係など、経済構造の変化と財政との関わりを明快に分析。さらに、ボーモルの「コスト病」説の問題、現代貨幣理論の誤りなど、経済理論上の論点も浮かび上がらせる。

保険は「入れば安心」ではなく「入るほど損」?!　生命保険に関する「迷い」がなくなる画期的な1冊! 保険業界には「不都合な真実」があります。保険会社で働く人たちが、個人向けには販売されていない格安の「団体保険」を愛用していることです。彼らは、保険には「入れば安心」ではなく「入るほど損」だと知っているのです。この重要な原則が一般に浸透していないのは、保険会社が各種媒体の広告主だからかもしれません。 本書は、保険会社で商品作りに関わる人たちの貴重な証言などをもとに、保険料負担を軽減することの正しさを伝えています。 「感情が揺さぶられる体験談をどう受けとめるか」「結局、誰に相談したらいいのか」「検討に値するのはどの保険なのか」といった具体的な疑問にも対応しています。セールスマンや消費者の肉声が聞こえてくるような読み物として楽しめる点も、類書とは大きく異なります。生命保険に関する「迷い」がなくなる画期的な一冊です。

「検討に値する保険」は３本だけ?！ 　「高額商品」である生命保険に対する世間の関心は高く、一般誌でも定期的に特集が組まれています。 　にもかかわらず、依然として生保はその中身がわからない「ブラックボックス」です。 　本書は、具体的な商品を取り上げながら、読者が最も興味をもつ「結局、その保険に加入するのは得なのか？」についてズバリ触れます。 　本書を読めば、「いつの時代にも通用する根本的な保険との付き合い方」を学ぶことができるでしょう。

米中交代のシグナルはどこを見れば分かるか。 過去の類似する時期を学べば、これから起きる事に対応できる。 世界最大のヘッジファンド、ブリッジウォーター・アソシエイツ創業者が、世界秩序のサイクルを明かす。 ●伝説的投資家で世界的ベストセラー『PRINCIPLES』の著者レイ・ダリオは、半世紀以上をかけて世界各国の経済とマーケットを調べ上げてきた。その彼が、過去500年に起きた政治的・経済的な激変を研究し、現在に生きる人々が経験したことのない根本的変化が、将来、発生し得ることを解説する。だが、これらの激変は、過去の類似する時期に起きてきたことなのだ。 ●数年前、ダリオはこれまで経験したことのない大きな出来事を目撃した。巨大債務と、ゼロあるいはゼロに近い金利が同時に生じ、世界の3大準備通貨で大規模な金融緩和がなされた。過去1世紀で最大と言える経済的・政治的格差と価値観の相違により、各国で大きな政治的・社会的な対立が生じた。それはとくに米国で顕著だった。新たな世界的勢力（中国）が興隆し、既存の世界大国（米国）と世界秩序に挑戦するようになった。これらにもっとも類似する出来事が起きたのは、1930～1945年だ。これを目の当たりにしたダリオは、過去500年の主要な帝国とその通貨の興亡を研究し、その盛衰の背後にあるパターンと時空を超えた因果関係を探求した。その成果が、本書である。 ●パートＩでは単純化した典型的な帝国の興亡を解説。パートIIでは過去500年間に準備通貨国となったオランダ、イギリス、米国について深く掘り下げ、さらに米中対立についても1章割く。パートIIIでは、これらすべてが将来にどういう意味を持つかを論じる。

○筆者が生産者とともにブランド構築を手掛けてきた高糖度トマト「アメーラ」。96年に静岡県で開発され、徹底した「品質管理」と「ブランド戦略」によって、市場の評価を高めてきた。アメーラの生産者は、９つの農業法人の集合体であるサンファーマーズという会社で、中小企業のブランド実践事例として岩崎氏の過去の著作でも紹介されてきた。 ○アメーラは2019年からトマトの本場、スペイン・アンダルシア地方での生産・販売を開始し、快進撃を続けている。「Made in Spain by Japanese」、日本人による現地生産である。 ○輸出しているのは、トマトそのものというより、「ブランド戦略」だ。アメーラは、スペインを代表する百貨店の野菜売り場に並び、スペイン国内では最も高い価格で売れている。 ○欧州進出のきっかけは15年のミラノ国際万博の展示会だった。そこからブランドネーム、ロゴからパッケージデザインに至るまで、あらためて海外向けにブランド戦略を練り直し、現地生産・販売を開始した。 ○本書では、「アメーラトマト」のスペインにおける実践プロセスと、海外諸国の消費者を対象に実施したオリジナル調査結果をふんだんに盛り込み、日本の中小企業や一次産品生産者向けに「海外におけるブランドづくり」の羅針盤を提示する。 ○アメーラトマトの成功事例を中心に論じているが、農産物にとどまらず、海外市場に打って出ようと考えている中小製造業のマーケティングすべてに参考となる内容である。

マクロ経済学は「ビジネス常識」。ハーバード・ビジネス・スクールで20年教えてきた現役教授による実践テキスト。マクロ経済学というと、数式や経済モデルが多数登場し、日々の生活やビジネスと縁遠い印象が強い。本書は、ビジネスに役立つという視点を徹底的に追求。具体例を挙げながら、わかりやすく解説します。

優秀な日本のビジネスマンが、なぜ会計だけはいつまでも苦手なのか? その理由は、世界的にみて、日本の会計教育が遅れているからです。 だから、会計が分からなかったのは、あなたのせいではありません。 本書で紹介する「BSアプローチ」で、これまでのモヤモヤを一発解決!

ビジネスパーソン必読！ 　著者・杉山恒太郎氏の切れ味鋭いコラムは、経営と文化をつなぐ知見の泉であると言っても過言でなく、本書はビジネスパーソンが真のリベラル・アーツを培うための“教科書”となるものだ。 　紹介する広告作品は、杉山氏による日経朝刊・文化面の人気連載「世界を変えたネット広告」「同　海外編」「世界を変えたブランド広告」の30作品の中から厳選して大幅加筆するとともに、新たに書下ろし、デジタルやAIなど最新のトレンド事例などを収録。

愚直なまでの革新によってコンビニという業態を築き上げたセブンイレブンはどこまで強いか。商品開発やFCの指導現場、セブン銀行の戦略まで流通記者による書き下ろし。文庫化に際しPB商品開発など最新情勢を加筆。

◆自分の人生やキャリアについてじっくり考えたい人や、転職など人生の岐路に立った人におすすめなのがセルフ・コーチングです。自分の心の中にもう一人の自分を「コーチ」としてもち、様々な問いかけを行い、道筋を見つけ、行動を変え、目標達成を目指していきます。 ◆自分で自分に問いかけるため、ワークシートに書きこむ形式が基本です。「立志表」「価値観リスト」「未来予想図」「やる気グラフ」「自分の強み」「私のヒーロー」「行動リスト」「習慣化リスト」などのワークシートを紹介。主観のワナにとらわれず、客観的に自分や周りの状況を把握するための注意点、書き方、進め方のコツを、ケーススタディをまじえて指南します。 ◆第1版刊行後、著者が行ってきたセミナーや研修などの蓄積を活かし、日本の実情に合わせて新版化しました。新たなワークシートを加えたり、記入例を紹介して役立てやすくしています。 ◆巻末には、さらに詳しく知りたい読者向けのブックガイドを収録しました。

政府管理下のマーケットとその帰結を分析 ◆政府・日銀・銀行等の行動や独特の取引制度をひもとき、膨大なデータから昭和初期国債・株式市場パフォーマンスインデックスを算出。各市場のリターン・リスクや銀行行動の合理性、財政拡張政策の影響などを実証分析する。日本の金融史研究の新たな地平を拓き、現代ファイナンス理論に基づく市場分析の可能性を飛躍的に高める画期的研究。 ◆現在、日本銀行が国債を大量に購入し、さらに株式ETFまで購入するという異例の金融政策が実施されており、これからどうなってしまうかが危惧されている。そのなかで注目されているのが、日本において類似した状況にあった1940年代戦前・戦時期だ。経済史家の間だけでなく、マーケット関係者や金融当局の人間たちからも当時の状況に関心が高まっている。本書は、当時の国債・株式市場の状況と帰結を詳細に分析。国民資源の最適配分を歪め、最終的に通貨価値の大調整を余儀なくされた過程を明らかにする。 ◆当時の歴史的事実を、金融当局や金融機関の動きや経済統計からとらえた研究はこれまでもあったが、本書では金融市場の動向を分析し、当時の国債・株式市場のパフォーマンスを、独自のインデックスを用いて明らかにする。現在と売買の仕組みが違い、市場参加者も違うため、本格的に分析されてこなかったが、本書では戦前・戦時期の市場データを丹念に収集し、当時の取引の特殊性を反映させるインデックスを開発し、分析する。 ◆著者はファンドマネジャーでもあり、歴史への深い造詣に裏付けられた金融市場分析で知られてきた。

【古代ローマから太平洋戦争、湾岸戦争まで、戦争にはどんなコストが発生し、やりくりしたのか。戦争の準備と結末を数字から読み解く。エピソード満載の戦争経済学】 家康が恐れた豊臣家の財力、戦艦三笠の値段はいずも型護衛艦37隻分相当、戦時課税の起源は古代メソポタミア、軍が銀行になったテンプル騎士団、ドイツが第一次世界大戦の賠償金を支払い終わったのは2010年――。戦争と経済の関係を理解すれば歴史がもっと面白くなる。様々なエピソードをベースに、古代ローマ、戦国時代から太平洋戦争、ウクライナ侵攻までの古今東西の戦争を経済面から読み解く。

すぐれた戦略を立てるには、論理思考力と豊富な知識が不可欠。本書は、クイズを解きながら、 その両方を身につけられる、ユニークなスタイルの入門書として大ヒットした「戦略思考トレーニング」 からクイズをえり抜きました。世界屈指のコンサルティング・ファームで腕を磨いた経験を持つクイズ マニアという、異色のキャリアを持つ著者だからこそ書ける決定版です。 例えば、次の5つの問題。あなたはいくつ答えられますか? 「プリンター、栄養ドリンク、化粧品の高収益ビジネスモデルに共通することは?」 「エコだけではない、ファストファッション店が古着リサイクルをする理由は?」 「ゲリラ豪雨警報を出すのに活用できる、街のどこにでもある“あるもの”とは?」 「周囲を気にせずついもうひと皿 回転寿司で女性客の客単価をアップさせた工夫は?」 「ロボット掃除機ルンバは、日本製品よりなぜ圧倒的に有利なの?」 「為替レートを議論するとき、どうしてビッグマックの値段が話題になるの?」 などなど、思わず「そうか! 」「ホントに?」「やられた! 」と言いたくなる実例を もとにしたクイズをなんと100問収録しています。 答えが知りたくなったら、ぜひ本書を手にとってください。 ネプリーグ「東大チーム」で共に戦った伊沢拓司・東大王からは、 「妙案を『理解する』から『ひらめける』にする練習です」 と推薦の言葉をいただきました! 「電車や飛行機のなかでさっと読めるし、1日1題じっくり考えながらも読める」 「営業トークに活用できた」 「コンサル業界の試験準備に使う」 「同僚、友人に知識を自慢したい」 「大学の講義で小ネタに使いたい」 「カフェで読書会を開いてみた」 などなど、これまで、いろいろな活用法が読者から寄せられてきました。

「もめ事を解決する」「相手より優位に立つ」「駆け引きする」「相手と自分にWin-Win の解決策を探す」など、「ハーバード流交渉学」に、心理学などの新しい知見を加え、日本のビジネス社会の実情に合わせて解説。

◆コーポレートファイナンスとは、企業の経営について財務(お金)の視点から考える学問です。 資金をどこから調達し、どうやって運用するか、経営の効率性と収益性を高め、 企業価値の向上を目指すにはどうすればよいかを考えます。 ◆「資金調達」「事業投資」「M&A」「株主への利益還元」といった企業の財務戦略を客観的に評価し、 意思決定を行うためのツールでもあります。 ◆本書は、企業経営に携わっている実務家はもちろん、初学者にも理解しやすいよう、 数式を極力排し、具体例をあげながら図表を豊富に用いて解説します。 ◆著者は大学のMBAプログラムで「企業財務」「企業金融論」などを教えるほか、 企業の経営幹部研修なども行っている、この分野の第一人者です。

高邁なパーパスを掲げても、戦略にはまったく役に立たない。 ミッション・ステートメントは戦略策定の足しにならない。 そんなものに時間と労力を注ぐのは無駄である。 ＊　＊　＊　＊ 戦略策定がうまくいかないのは、戦略とはあらかじめ定められた目標、とくに業績目標を実現する方法のことだ、という経営陣の思い込みにある。 こうした思い込みを打破し、戦略策定を専任者に任せきりにせず、行動計画を各部門責任者に丸投げしない。 ＊　＊　＊　＊ 戦略の策定とは意思決定でも目標設定でもない。 卓越した優位性も長期的ビジョンも他社との比較も要らない。 「戦略の策定」とは克服可能な【最重要ポイント】を見きわめ、それを解決する方法を見つけることである。 「戦略の戦略家」「戦略の大家」でロングセラー『良い戦略、悪い戦略』著者が、戦略をめぐる誤解を解きほぐした新たな名著。

税制は国の未来を劇的に変える！　改革すべきは法人税だけではない。 個人の自立を促し、女性が働きやすい税制、資産・所得格差の縮小、マイナンバー制度の活用など、グローバル化、少子高齢化に対応し、経済成長を支える税制のあり方を、世界の先進事例、戦後の歴史を踏まえ、税の第一人者が明快に論じる。

「国税調査官はブログもしっかりチェックしている」「きちんと納税していても、調査官がやってくる反面調査とは」「住宅ローン控除、期待より戻りが少ないのは、なぜ?」「税務署は、無申告者を3年間泳がせる」「FXなど投資のもうけ、無申告だとどうなる」……。身近な事例の数々を紹介するなかで、一般会社員も犯しがちな思わぬ申告ミス、ちょっとした出来心がややこしい事態に発展する様を多くの会話を交え、時にシリアスに、時にユーモラスに語り尽くします。

「こんな少額の副収入、見つかるわけがない！」。いえいえ、税務署はすべてお見通しです。26年の経験を持つ元国税調査官が、自身が体験したエピソードを紹介しながら解説する税務署の舞台裏。税務署は、納税者の何を見て、何を見つけ、どう動くのか――。 本書は、５万部を超えたヒット作『税務署は見ている。』に、最新の情報を大幅加筆した改訂版。インボイス、マイナンバー、持続化給付金など、いま話題のトピックほか、「コロナ禍での在宅勤務で調査官は何をやっていたのか」など、新たなエピソードも加えて、読み物としてもさらに充実しています。 企業の税務担当者、個人事業主、税理士の皆さまはもちろん、全納税者も楽しみながら学べる「日本の税金」のお話。全納税者必読の１冊です。

2019年ノーベル経済学賞受賞者による、受賞第一作! いま、あらゆる国で、議論の膠着化が見られる。多くの政治指導者がひたすら怒りを煽り、不信感を蔓延させ、二極化を深刻化させている。対立する人々は、話し合いをすることもままならなくなっている。ますます建設的な行動を起こせなくなり、課題が放置されるという悪循環が起きている。 現代の危機において、経済学と経済政策は重要な役回りを演じている。たとえば・・・・・・ ●成長を回復するために何ができるか。富裕国にとって、経済成長は優先すべき課題なのか。ほかにどんな課題を優先すべきか。 ●あらゆる国で急拡大する不平等に打つ手はあるのか。 ●国際貿易は問題の解決になるのか、深刻化させているだけか。 ●貿易は不平等にどのような影響をもたらすのか。 ●貿易の未来はどうなるのか、労働コストのより低い国が中国から世界の工場の座を奪い取るのか。 ●移民問題にはどう取り組むのか。技能を持たない移民が多すぎるのではないか。 ●新技術にどう対応するのか。たとえば人工知能(AI)の台頭は歓迎すべきなのか、懸念すべきなのか。 ●これがいちばん急を要するのかもしれないが、市場から見捨てられた人々を社会はどうやって救うのか。 よりよい世界にするために、経済学にできることを真っ正面から問いかける、希望の書。

どこに着目して、いまを読み解くか――。個々の理論やキーワードの説明にとどま らず、それらがどういった場面で生きてくるかを体系的に解説。定評あるロング セラーテキストの最新版。 「ゼミナール・シリーズ」ならでは3つの特長。 1さっと読めるし、じっくりも読める。 各章のはじめに、その章で議論する問題の意味や背景を解説した 「Navigation」、その章の流れにそって要点をまとめた「Essentials」をつけま した。忙しいビジネスマンでも、知りたいところだけをピックアップして読み進 められます。 2体系的に理解できる。 いまどこを論じているか――企業内部の問題なのか、市場とのかかわり合いの問題 なのかなど――を把握しながら読み進められる「5部構成」です。 3身近な現実から本質がつかめる。 日本企業の事例や身近な商品・ブランドの事例を中心に取り上げました。また、 取引や流通などといった日本特有の問題にも留意しています。

モノが溢れる時代に「新しい価値」を発見するには 良質なアイデアを生み出し続ける必要があった。 「ひらめき」だけでは語れない、思考のサイクルを創るための技術を伝授する! ◆モノが溢れる時代の企業や商品の競争力は、「アイデア」で差がつく。しかし、「アイデア」を形にするためのデザインとビジネス、双方に通じる知識を持つ人はとても少ない。こうした、ビジネスとデザインの橋渡しをする能力を持った人のことを「クリエイティブ・ディレクター」という。「クリエイティブ・ディレクター」は、限られた領域だけでなく、ありとあらゆる組織に必要となってきている。言い換えると「経営がわかるセンスのいい人間」のことだ。美しくてかっこよくて、使いやすくてわかりやすい、みんなが親しみを持てる企業や製品、広告をデザインできる人のこと。代表的なのはスティーブ・ジョブズ。 ◆本書では、クリエイティブ・ディレクターに必要な「アイデアの生み出し方」と「人を巻き込みアイデアを形にする」二つの能力のうち「アイデアの生み出し方」に焦点を置く。より良質なアイデアはどのように生み出すのか? 業界の最前線で活躍している水野学氏、小西利行氏、嶋浩一郎氏、菅付雅信氏、夏野剛氏、水野祐氏らが語る。 ◆本書は、2015年にスタートした「六本木未来大学」の講義録をベースに構成する。「六本木未来大学」とは、2012年に六本木の美術館やギャラリー、地域の人々と手を取り合い、街全体で六本木の新たな価値を見出すべくはじまった「六本木未来会議」で、「クリエイティブ・ディレクション」を学ぶための学校として、水野学氏の提案で開講した。

JAL、ヤマト運輸、セブン&アイ――V字回復・高収益企業の共通点は、社員1人ひとりの自律的思考にあった――。「ハイパフォーマンスを生む現場」の共通点を探る。 　「世界的にも全員経営が求められ、注目されるようになってきた背景にあるのは環境の大きな変動、そして、知識こそが唯一の意義ある経営資源となる知識社会の到来です。市場の変化が加速し、複雑化し、不確実性や不透明性が増すなかで、今、企業は戦い方の大きな転換を迫られています。 　すなわち、戦力の大きさで競争相手を圧倒する消耗戦から、一人ひとりが「知的機動力」を発揮する機動戦への転換です。それはまさに、全員経営のあり方そのものです。」（まえがきより） 　混乱や困難に直面すると、全員の力で乗り越えようとするDNAが日本人には埋め込まれている――リーマンショック、東日本大震災を経て、そのDNAを呼び覚まし、全員経営や衆知経営のあり方を取り戻して、弱体化した組織能力を高めていくときが今きている。日本各地で取材を重ねた著者らが、全員経営に向けた組織のあり方、マネジメントの仕方、仕事への取り組み方について、具体的な事例を通して重要ポイントを指摘。 　個人の経験主義から全員が仕組みで動く風土に変革し復活した無印良品、社員の管理を極力排除し内面的動機付けで高収益を上げ続ける未来工業…「全員経営」で成功を遂げた企業の組織形態や人材育成法を、ドキュメンタリー形式の「物語編」と、経営講義形式の「解釈編」で詳細に解き明かす。 　企業改革を担う経営幹部層はもちろん、ミドルマネージャー層とその予備軍にぜひ読んでもらいたい1冊。

多くの会社が毎年、経営計画を作成しているが、ほとんどが事業部門の計画を吸い上げて集約したもの。本社が考え、解決すべき問題は何かが明確にはなっていません。事業部に全てを任せて本社部門は君臨だけしていれば良いというわけではないのです。本社が考え、実行すべき戦略は、部長、事業部門長の戦略・戦術の延長線上にはないのです。 そこで必要なのが「全社戦略」ですが、経営戦略のテキストのほとんどは、事業部の考える「いかに市場を取るか」という事業戦略・競争戦略に関する解説に終始するか、全社と事業部が混在した解説になってしまっています。本社が考え、実行すべき全社戦略について解説した本はほとんどありません。 本書は、社長、経営企画部門、社長室スタッフ必読の全社戦略の解説書。「個別事業戦略」とどう違うのか、個別事業で経験を積んできた経験が、本社目線の戦略構築には役立たないことを明らかにし、「理論」よりも「実践」にフォーカスして解説します。 本書では、CEOの考えるべき全社戦略として、事業ポートフォリオ・マネジメント、事業の中止・開始・統合・分割・売却・買収、事業間資源配分、シナジー・マネジメント、全社ビジョンの策定・浸透、全社組織設計を解説します。 本書で掲載する企業の事例としては、キヤノン、GE、トヨタ自動車、ヤマハ(楽器)、ヤマハ発動機、ボストン・コンサルティング・グループ、ソニー、GE、パナソニックなど。

老後破産はイヤだけど、投資って何だかだまされそう。山崎先生、私の生き方に必要なお金の考え方と、明快な結論が出る運用知識を教えてください。 ◆金融を知り尽くす著者だから言える楽しく生きるために必要な「お金の知恵」 金融業界のウラを知り尽くした明快な語り口でベストセラー連発の山崎氏と、女性向けを中心にライフ設計・資産運用アドバイスを手がける人気FPの岩城氏。持ち味の異なる2人が、実際に受けた相談をもとに、人生を楽しむための知恵と資産運用のコツをアドバイス。結婚、教育、(住宅)ローン、転職、起業、老後の生活――必ずぶつかるお金に関わる問題を、テーマごとに対話形式でやさしく解説します。 ◆やってはいけない投資・運用を具体的にアドバイス 個人向け社債、ドルコスト平均法、確定拠出年金、外貨建てゼロクーポン債、REIT、投資用マンション、NISA……話題の金融商品・投資手法から、金融・証券マンのセールストークの裏側まで、軽妙な語り口で実践的なアドバイスを提供。さらに女性ならではの視点から、結婚や老後の生活設計まで、大事なポイントに鋭く切り込みます。世にはびこる不正確な投資知識や不適切な情報提供にはどんなものがあり、どうすればウソを見抜けるのか、いわゆる金融リテラシーも身につけられる一冊です。

「経営者が愛読しているにもかかわらず、ほとんど口外されない名著」－－『韓非子』。『韓非子』全編を貫いているのは、人間不信(性悪説)の哲学です。中国の古代において『論語』の理想とするような組織は、時代が下るにつれてその批判や改革への試みが徐々になされていきました。その解決策として誕生したのが『韓非子』です。その意図は「ムラ社会のような目的意識の強くない組織を、成果の出せる引き締まった組織に変えたい」ということ。強敵が外部に多数ひしめく過酷な状況でも生き残れる、筋肉質な組織を『韓非子』は作ろうとしました。 　また『韓非子』は、組織にいる人間がその中で生き残るための教科書という一面も持っています。どんな名経営者であっても、組織の頂点に立ち、それを維持するためには、ライバルや派閥間の抗争、権力闘争を乗り越えなければならない状況に直面します。当然そんな状況で用いられるノウハウは、きれいごとばかりではありません。他人に堂々とはいえないような手段も駆使せざるを得なくなります。こうしたノウハウは、下にいる人間にとっても多々必要になります。どうしようもない上司や同僚に対抗するため、巻き添えになって責任をとらされないため……そういった状況での権力の握り方や、権力闘争のコツといった知恵を学ぶ糧として『韓非子』はあるのです。 　本書では『論語』的な立場(徳治)、『韓非子』的な立場(法治)の二つを対比させながら――それぞれの考え方の特徴とその強み、弱み、さらには現代的にどのような意味や活かし方があるのか、について解説します。前著『最高の戦略教科書 孫子』と同様に、親しみやすい文体をこころがけ、現代の事例を全体に散りばめて読者の理解を深めていきます。

「敵は社内にいるんです!」 部門間の対立、上層部と部下との壁、経営と現場の溝-- 互いの「正しさ」を否定することなく、同じゴールを目指すには? 自分を変え、組織を変えるビジネスストーリー。 “働き方だけ改革”は失敗する。 全体最適化コンサルタントが見た、社員のやる気をなくさせる「7つの壁」の壊し方。 ◆働き方改革が叫ばれる中、現場の生産性向上を阻むものには、社員自身の働き方だけでなく「部門間や上司との溝」「過剰な管理やルールの縛り」「腑に落ちない会社の方針」など様々な要因があります。そういった要因を解決せず、ただ闇雲に働き方だけの改革を進めても、社員は本気でやろうという気にはならず取組みは失敗に終わります。ではこれらの生産性向上を阻む要因をどうやって解決していくのか? ◆たとえば、「仕事のやり方が個人商店的になっている」「情報が十分に共有されていない」「会話が無く皆バラバラである」――そんな職場に、コミュニケーションの機会を増やしたり、社内のイベントを行ってみても、結局効果は続かず何も変わらなかったという声は多いのです。こうした職場では、議論や対話を通じて「共通の課題や目的を見つけ、そこに向けて全員で解決していく」という取組みが有効です。 ◆本書は、経営層から現場まで、これまで多くの当事者たちの本音を聞き、「全体最適」の視点から問題解決してきた筆者の経験をヒントに、職場で働く人々の前に立ちはだかる「7つの壁」の壊し方をストーリーで紹介。その壁の先にある自らの夢や目標を叶えるためのヒントを提供していきます。

ソニー元経営トップによる初めての著書! 異端のキャリアから生まれた経営哲学を語る! かつて世界にその名をとどろかせたソニーは、未曽有の危機に見舞われていた――。 2012年3月期、5000億円を超える大赤字の中でソニー社長の重責を引き受けた著者は、 なにから手をつけ、復活を果たしたのか。 本書では、ソニー再生という難題に挑んだ「異端社長」の知られざる歩みを振り返る。 キャリアの始まりはCBS・ソニーでの音楽事業。 バラバラだったソニー・コンピュータエンタテインメント(SCE)・アメリカを改革し、 次にプレイステーション3の販売不振に悩むSCEを立て直す。 そしてソニー社長となり、巨額赤字に苦しんだ名門企業を再生。 3度のターンアラウンドに成功した「変革のプロフェッショナル」は、 異端ともいえるそのキャリアで何を身につけたのか。 「異見を取り入れろ」 「リーダーはEQが高くあれ」 「痛みを伴う改革は先送りせずやり遂げる」 「社長は自社商品の一番のファンでなければならない」…… いまの時代だからこそ求められる経営哲学を自ら語る。 【本書の構成】 プロローグ 約束 第1章 異邦人 第2章 プレイステーションとの出会い 第3章「ソニーを潰す気か! 」 第4章 嵐の中で 第5章 痛みを伴う改革 第6章 新たな息吹 エピローグ 卒業

ソーシャルメディアが誘起した「ビジネスのパラダイムシフト」が企業を襲う。力を持った顧客や社員に、従来型のマーケティングやマネージメントは通用しない。豊富な事例解説と具体的な対応策を満載した、ビジネスパーソン必読の書。

リーダーは「サル山のボスザル」に学べ！　なぜリーダーには大局観が欠かせないのか？　なぜ思考の軸が大切なのか？　俯瞰する視点、考える軸をつくるためには、何をどうすればいいのか？　本書は2010年に刊行された単行本『「思考軸」をつくれ』を改題、文庫化したもの。文庫化に際しては新たな序章「リーダーには「遠くを見る眼」が必要だ」を追加しました。

破壊された市場の「空隙」をねらえ! あらゆる業界をのみ込む「破壊の力学」と、 それを支える「デジタル・ビジネスモデル」を解明。 勝ち残りをかけた既存企業の戦い方を明らかにする。 ITとは無縁だと思われていたタクシー業界やホテル業界。デジタル・ディスラプター(破壊的イノベーター)が現れ、業界の競争基盤を破壊してしまうと、いったい誰が予想しただろうか。いまや「デジタル・ディスラプション」は、あらゆる業界をのみ込もうとしている。 既存企業は、デジタル化がもたらす破壊の力学にどう対応すればよいのか。本書は、既存企業の視点からこの問題について網羅的に論じ、自らディスラプターとなる(ディスラプトされるのではなく、どうすればディスラプトできるかを考える)ための実践的なロードマップを示す。 カギは「バリューチェーン」ではなく「バリュー」そのもの デジタル・ディスラプションが起こるのは、「市場や社会のなかにある、満たされていないニーズ」を満たす「新たな価値提案」がデジタル技術によって可能となるため。デジタル・ディスラプターは、既存ビジネスと同じバリューチェーンをつくらなくても、デジタル技術を用いて容易に既存ビジネスと同じかそれ以上の価値を提供する。それを支える「デジタル・ビジネスモデル(デジタル技術の進展によって可能になった新しいビジネスモデル)」を明らかにし、既存企業が採るべき「4つの対応戦略」を詳説する。 ・既存企業は、なぜ、どのようにして苦戦を強いられるのか? ・デジタルがもたらす「新たな価値提案」とは? ・ディスラプターは、どのような「デジタル・ビジネスモデル」で攻めてくるか? ・破壊された市場で、既存企業が利益を享受できる「価値の空白地帯」とは? ・既存企業が採るべき「4つの対応戦略」とは? ・反撃に打って出るために不可欠な「3つの組織能力」とは?

ECの急拡大に経営立て直しを迫られるヤマト運輸と三越伊勢丹。 アマゾンの猛攻に日本企業は耐えられるか? 業界の両雄のつまずきを手がかりに、今後の流通のあり方を大胆に予測する刺激的な経済文化論! ! ★宅急便崩壊の要因は、「時間意識の激変」! 本書では、“ネットで買えても欲しい時に届かない”という宅配崩壊の理由を、消費者の時間意識が変化し、 「些末な用事に居合わせたくない『同時性の解消』が起こっている」という視点から読み解きます。 ★業界分析の第一人者が、小売り・物流界激震のワケを「逆転の発想」で解き明かす! これからは、荷物が届くのをじっと待つのではなく、自販機や郵便ポストのように設置される近所の宅配ボックスに 取りに行く時代がやってくる……と、著者独自のリサーチ・分析力を駆使して、目からウロコの解決策を提示します。 ★今後の流通・消費行動がよくわかる新時代の必読書! アマゾンなどの最新動向とそれに伴うライフスタイル変化を予測し、働き方を考えたい人から 企画立案のヒントを探している人まで、幅広く思考の道しるべとなる一冊です。

本書を推薦します! 魚谷雅彦氏(資生堂社長) 伊藤邦雄氏(一橋大学経営管理研究科特任教授) 『PEOPLE FIRST』こそ、日本企業がグローバル市場で勝つための戦略だ。 ――魚谷雅彦氏(資生堂社長) 21世紀に勝ち残る条件は戦略ではなく人材経営だ。CEOとCFOとCHROの協働を唱えた衝撃の書。 ――伊藤邦雄氏(一橋大学経営管理研究科特任教授) ★ ★ ★ CEOがなすべき仕事は 人材の総責任者として 会社の命運を握る〈2%人材〉の ポテンシャルを引き出し 人材ファースト企業への移行を 完遂することだ! 今日の経営幹部の大半は、人材こそが競争優位を生みだすことを理解しているが、企業が使っている人事制度は一世代前の遺産である。それらは、将来が予測可能な環境、伝統的な仕事のやり方、レポートラインと部門で人を管理する組織のために設計されたものである。近年、仕事も組織もどんどん流動的になるにつれ、事業戦略は予測可能な向こう数年間の計画を練ることではなく、絶えず変わりつづける環境のなかで新たな機会を察知し獲得することを意味するようになった――企業は新たな手法で人材を活用しなければならない。人材が戦略を主導しなければならないのだ。 ★ ★ ★ 世界的ビジネス・アドバイザー、マッキンゼー・アンド・カンパニー前グローバル・マネージング・パートナー、コーン・フェリー副会長の3人がタッグを組んだ21世紀企業のための人材戦略ブック。

株主至上主義、短期主義から脱するために取締役会は何に注力すべきか。 取締役会の新しいリーダーシップを世界的専門家３名が解説。 伊藤邦雄氏（一橋大学名誉教授）推薦！ 「企業価値はガバナンスで決まる。ガバナンスの中心に位置する取締役会をいかに実効性あるものにできるか。その鍵を握るのがアジェンダセッティングだ。 なかでも人材・戦略・リスク（TSR）にどれだけの時間をかけているか。いまや、アジェンダを再考すべき時だ」――伊藤邦雄氏 「新しいTSR（人材・戦略・リスク）」によって企業は経営の方向性を転換し、広く株主と社会全体の両方に利益をもたらす「長期的成長」を生み出すことができる。 ・短期主義から脱却し、ひいては古いTSR（株主総利回り）も達成するために、企業はどのように新しいTSRを実践すればいいのか？ ・新しいTSRによる企業経営を実現するために、取締役会に求められる新たな役割とは？ ・コーポレートガバナンスを機能させる取締役会のベストプラクティスは？ 機関投資家、企業経営のアドバイザー、人材マネジメントの専門家の３名が取締役会の役割を再定義し、長期的な企業価値のためにリーダーシップを発揮するものへと再構築する方法を提示する。

日本こそ! 大衆迎合主義の危機 ◆腰くだけの労働市場改革、反発を恐れて手を出せない社会保障、補助金漬け飼料米の農政--目先の利益のために社会全体の長期的な利益を犠牲にするポピュリズム政治が日本の将来を脅かそうとしている ◆ポピュリズム政治は世界的な潮流ともいえるが、少子高齢化が急激に進む日本では、その負担は重い。それなのに「先送り」をやめる政治決断ができない。 ◆著者は、経済財政諮問会議の民間議員も務めた規制問題の第一人者。「今を生きる人」「特定の業界の人」にやさしい政策が後代の人たちに取り返しのつかない負担をかけることや、一般消費者に質の低い商品・サービスを押しつけることになることを指摘。 性別や年齢にかかわらず長く働けるようにすることで、社会保険料を長く納められ、給付の抑制を最小限にする、労働・社会保障の一体改革を提言。

長年国際金融ビジネスの指標として用いられてきたLIBOR(ロンドン銀行間金利)が不正操作スキャンダルで信用失墜。2021年に消滅することになりました。 LIBOR廃止は、日本にとって他人事では済まされません。日本の金融機関、投資家、一般企業も巻き込む大変な事態なのです。外貨建て債券を買った人はその金利がLIBORに連動しているものが大部分です。中小企業で米国などに進出する際、建設費用をドル建てで借りていれば利払いはLIBORという契約が少なくありません。そうした取引の契約内容の柱である金利指標を変更しなければならないのです。ただし新しい指標の金利が投資家に有利とは限りません。契約の見直しにおいて大混乱が想定されます。 現に2014年にパウエルFRB理事(現、議長)は「LIBORが無くなれば、150兆ドルに上る契約が見直され、長期にわたり、高い費用がかかり、不透明な交渉が必要になる。しかもLIBORが無くなった時の頑強なバックアップはない」とし「恐ろしい混乱だ」と表現しています。この混乱は不可避であることをいち早く覚った国際金融に関わる金融機関は、戦々恐々として始めています。テクニカル・デフォルト、集団訴訟のリスクが高まっているためです。 本書は、国際金融市場の指標であるLIBORの誕生、発展、不祥事による危機、見直し、廃止までの波乱万丈の軌跡を明らかにするもの。LIBORは世界で350兆ドルの取引に使われていますが、Xデーは刻一刻と近づいているのにもかかわらず、その影響の割には対応は進んでいません。日本の金融機関の多くは、本書によって初めて影響の大きさを知り、対応への奔走が始まることが想定されます。

経営改革を断行し、「右肩上がりを前提にしない経営」を確立。グローバル化を進め、売上高の7割を新興国市場で稼ぎ出す体制に―「世界で勝てる製造業」への取り組みを語る。一足早く“世界経済の大転換”にさらされた建設機械業界。世界で勝つための答えが、ここにある。

■昔のほうが、生活は豊かだった。社会の中間層には経済的活力があり、社会インフラはきちんとメンテナンスされていた。だが、その後何十年にもわたって経済成長率は大きく鈍り、中間層の時間当たり賃金は減少する一方で、CEOの賃金は10倍になった。富の格差は広がる一方だ。 ■「経済学の父」とされるアダム・スミスは、自由な市場はすべての人にとっての最善を生み出すと考えた。だが、現実世界を見回すとスミスの「見えざる手」が機能していないように思える。むしろ、ダーウィンが観察したように、個々の動物の利益と、種としての大きな利益は深刻に対立している。 ■このダーウィンの観察を、経済に応用したら、どんな世界が見えるだろうか。個人の利益と、社会全体の利益は、どうやってバランスさせればよいのだろうか。格差、教育、公共投資、貧困といった諸問題に対し、人気経済学者が解決策を提示する。

きれいごとだけでは生き残れない。人を操る「ヒューマンスキル」を手に入れよう! ロジカルシンキング、プレゼンテーション、マーケティング…… MBAで教えてくれるような「正当派のスキル」だけでは、現実のビジネスは進まない。 上司を操り、部下を利用し、時にはさりげなく、時にはわざと衝突しながら自らの意思を通していく。 経営環境が厳しくなればなるほど、そうした「ダークサイド・スキル」が欠かせないのだ。 本書は、リーダーになるために必要な「7つの裏技」を紹介。 「修羅場企業」のコンサルを多数手がけた著者が、実例にもとづき解説する。 良品計画を立て直した松井忠三氏との対談も収録! ◎7つのダークサイド・スキル その1 思うように上司を操れ その2 KYな奴を優先しろ その3 「使える奴」を手なずけろ その4 堂々と嫌われろ その5 煩悩に溺れず、欲に溺れろ その6 踏み絵から逃げるな その7 部下に使われて、使いこなせ

発想のスイッチ切り替えよう! 消費者調査で見えた、今地域観光に必要なこと 「来て下さい」よりも、「行ってみたい」に。 「誘致・誘客」から「引力ある地域の創造」へ。 インバウンド―辺倒でなく、日本人客重視を―― 持続可能な観光への条件を明らかにする。 ○本書のテーマは、「観光におけるブランド構築」。 今日、全国各地で観光による地域振興への機運が高まり、顧客争奪戦が激しくなる中、 観光ブランド・地域ブランドへの関心が高まっている。 ○これまでの観光マーケティングは、「ぜひ、来てください」という誘致型のプロモーションが主流だった。 本書では「ぜひ、行きたい」とお客さんを引きつけ、地域の魅力を高めるにはどうすべきかを提示する。 ○強いブランドには“引力”がある。京都に来る観光客は、誘致されたからではなく、京都に引きつけられたからやって来る。 本書では、地域が観光客を引きつける力を「地域引力」と表現し、 いかに「地域引力」を向上させるか、どうすれば強いブランドが生まれるのかを 内外の消費者調査をもとに分析する。

実務で使える会計センスが2時間で身につく！　経営者・営業マンの会計と、経理担当者の会計は違う！　大企業の会計と、小さな会社の会計は違う！　だから、ほんとうに必要なコトだけを説明しました。中小企業の現場を熟知した税理士が、徹底して中小企業の経営者に対する目線で書いた会計の本。

◆不良債権問題や金融ビッグバンにより都銀・長信銀が再編されたときも抜本的な対策が取られず温存された日本の地方銀行。融資案件不足や長期にわたる低金利で収益が細り存在意義が問われるなか、金融庁から事業性融資の拡大を求められたこともあり、質の悪い融資、アパートローン、ノンバンク業務などで焦げ付きが起き、いま問題が噴出している。 ◆本書は、全国の日経記者が連携し、地方銀行の実態を深掘り取材した成果をまとめるもの。設立20年をむかえた金融庁による行政が適切だったのかについても問うことになる。スルガ銀行のシェアハウス向け個人融資は問題の一端に過ぎず、程度の差こそあれ、多くの地方銀行で同じような問題が起きつつある。地域金融の関係者の必読書となる一冊。

新日鉄住金がポスコによる技術窃盗の証拠をつかんだのは韓国人密告者の「怪文書」がきっかけだった―90年代半ばから韓国・中国企業に日本の先端技術が流出し続けている。彼らはどのような手口を使うのか。産業スパイへの対抗策はないのか。日経の編集委員が深淵に迫る！

■変貌する巨大市場とどう向き合うべきか――。■ 世界最大の人口は、ほぼピークアウトし、中国社会は成熟化への歩みを進めている。経済の高度成長は終焉を迎え、深刻な所得格差などの歪みを覆っていたベールが剥がされ、社会の安定が揺らぐとの懸念が拭えない。 習近平政権は、「共同富裕」というスローガンを掲げ、この難題への対応を始めた。高騰する不動産価格の抑制、脱炭素への対応、巨大IT企業に対する統制、さらには米中対立によるデカップリング……。減速過程に入っている経済をさらに抑え込むことになりかねない政策が並び、難題への対応に苦悶する姿が浮き彫りになっている。 はたして中国はどこまで減速するのか。世界経済への影響はどれほどのものか。本書は詳細な現状分析を踏まえ、三つの予測シナリオを提示するともに、日本企業の活路を探る。 【目次】 はじめに―― 中国経済を等身大に評価する 第1章　2035年までのGDP倍増構想 第2章　共同富裕と改革開放・イノベーションの行方 第3章　人口動態と経済成長 第4章　デジタル化の伸長と成長への貢献 第5章　脱炭素と経済成長は両立するか？ 第6章　金融と不動産のリスクの在処（ありか） 第7章　米中対立とデカップリングの懸念 第8章　中長期成長に関する三つのシナリオ おわりに――日本企業の取るべき戦略、スタンス

●3つのステップで進む中国のモビリティ革命 　中国は、2035年に近代化国家の形成をめざし、電動化シフト、スマートカー戦略、スマート交通とスマートシティの構築の3つのステップで国家戦略を推進しています。 第1ステップ：クルマの電動化(E)をベースとし、コネクティッド技術(C)等を備えたスマートカーを生産・普及 第2ステップ：５Gやデータセンターなどニューインフラの整備により、交通事故の減少と交通渋滞の緩和を実現するスマート交通が普及し、シェアリングサービス(C)、自動運転(A)を含む中国版のMaaSを確立 第3ステージ：スマートモビリティや、スマートグリットなどプラットフォームで都市・町・コミュニティを管理・運営するIoT社会を実現し、中国独自のスマートシティを構築 　本書は中国版のCASEやMaaSを軸とし、５Gとニューインフラ、スマートファクトリーとＡＩの推進など、様々な角度から中国のモビリティ革命を描き、日系企業の対応を議論します。筆者の前著『2030 中国自動車強国への戦略』はアナリストや研究者も得にくい中国自動車産業の現場情報を盛り込むことで高く評価されています。 　前著刊行後の読者の多くの質問は「中国ではどのようにCASE革命が進行しているか」であり、本書はその要望に応え、日本企業の抱える課題についても解説します。 　日中の自動車メーカー、サプライヤー、電池・材料メーカー等、直近3年間で約300社にのぼる訪問を重ねてきた中国自動車界を知り抜いた著者による情報満載の本です。

2015年6月中旬にピークをつけた上海総合指数は、その後3週間で3割下落。 慌てた中国当局は矢継ぎ早に株価維持策を繰り出し、市場はいったん 落ち着きを取り戻すが、8月11日、再び衝撃が襲う。 中央銀行が人民元の切り下げを打ち出し、世界は同時株安に見舞われたのだ──。中国経済に、いま何が起こっているのか。中国政府の統制がきかず、経済がクラッシュする「悪夢」現実のものとなったとき、日本と世界にどんなショックを与えるのか。 国内と世界各地に駐在する市場・経済担当記者が総力を挙げて描き出す！

【影響を受ける側からの問題提起】 　台頭した中国はどのように影響力（パワー）を行使しているのか、インド太平洋の国や地域はどのように認識し、対応しているのか――。現地調査の結果なども踏まえて、影響力拡大をめぐる地域内の葛藤を分析。 　インド太平洋地域に対する中国の政治的影響力は、冷戦期においては限定的であった。しかし改革開放以後、経済的影響力が急速に拡大し周辺諸国に深く浸透したが、問題はそれが政治的影響力に転嫁するかである。その解明には受け手側の地域研究が必須である。 　本書は、受け手側であるインド太平洋の地域と国家が、中国からの影響を具体的にどのように受容し、思考し、対応しているのかを分析することで、中国の影響力（パワー）の実像に迫る。

・2016年3月末まで日銀審議委員を務め、マイナス金利導入には異議を唱えるなど、金融政策運営に関与してきた経済学者が、退任後異例の早さで刊行。アベノミクスの現状の理解と、これからを見通す上での必読書。 ・限界と副作用が懸念される超金融緩和政策から、持続可能な金融緩和へ、いかに移行していくかが世界のセントラルバンカーたちの喫緊の課題。市場の追加金融緩和期待に翻弄される日本、なかなか金融正常化が進まないアメリカ、域内対立を抱えながら超金融緩和を深める欧州など、各国の金融緩和の実態と経済の現状を分析。金融政策だけでは限界がありヘリコプターマネーを提唱する最近の識者たちの議論と実践上の課題も紹介。金融緩和のこれからを読み解く。

世界から、人と企業が集まる理由を大公開!。 ◆福岡の勢いがすごい。 人口増加率は東京を抜いて1位、地価上昇率は東京都や大阪府の約2倍。 政令指定都市で唯一、5年連続税収が過去最高。 スタートアップ開業率は4年連続7%台(政令指定都市唯一)。 ◆福岡は、2012年に「スタートアップ都市ふくおか宣言」を行い、 スタートアップ政策を進める方向性を打ち出しました。 2016年からは、福岡市とFDCが連携し、 福岡都市圏で新規事業を次々と生み出しています。 【掲載事例】 ・2016年から未来のインフラ「九州ドローンコンソーシアム」を組成 ・仮想通貨で資金を調達する長崎 ・起業家の教育に力を入れる「九州大学起業部」 ・「かつての暮らし」を未来にいかす宗像市 ・ゲームをしながら健康チェック「うんコレ」 ・新たな移住の形を検討する壱岐市 ◆著者は、FDCの事務局長です。 FDCとは、福岡の新しい将来像を描き、地域の国際競争力を強化するために 成長戦略の策定から推進までを一貫して行う、産学官民一体のシンク&ドゥタンクです。 福岡の国際的な競争力を高め、 東アジアのビジネスハブになるという目標を掲げています。

スティーブ・ジョブズ自身も「実はやりたくなかった」アップルの成功要因とは?　ジェフ・ベゾスが「古い常識」を破壊できた理由とは?　セルゲイ・ブリンとラリー・ペイジがグーグルの検索システムにとりいれた思考の仕組みとは?　フィリップ・コトラーが伝えるマーケティングの本質とは?　孫正義がイノベーションを起こすために毎日やっている習慣とは?　鈴木敏文がデータと同じくらい重視しているものとは?──ビジネスの天才たちの「頭の使い方」を身につけよう!

●本質シリーズの最終巻 圧倒的に不利な条件から勝利を導き出した独ソ戦のスターリン、英独戦のチャーチル、ベトナム戦争のホー・チ・ミン、対イラク戦圧勝もつかの間、非正規戦という泥沼の打破を迫られた米国――。 本書は、日本陸軍の敗北のメカニズムを組織論の切り口から解明した『失敗の本質』(中公文庫)、海外の戦史を題材に成功の本質を解明した『戦略の本質』、国家指導者に焦点を当てた『国家経営の本質』につづく本質シリーズの最終巻。勝利を実現するメカニズムの解明は、『失敗の本質』とは裏表の関係となります。また『戦略の本質』は逆転を生み出した要因を現場の指揮官レベルで解明しましたが、本書は国家の指導者レベルとリンクさせて、機動戦と消耗戦を臨機応変に使い分ける知略戦略こそが勝利を生み出したというストーリーで解説します。 知略戦略とは、「知略=知的機動力」で賢く戦う哲学であり、過去-現在-未来の時間軸で、組織メンバーの共感を得、一丸とさせる共通善のために「何を守り、何を変革するか」の動的平衡を追い求めながら、行動し続ける戦い方を指す。これを実現できたリーダーが、本書で取り上げる、スターリン、チャーチル、ホー・チ・ミンです。

生涯賃金3割増へ! 企業の成長、産業高度化のためにこそ、賃上げは必要。 日本が目指すべき「ハイブリッド・システム」を提示する。 ◆ 日本の賃金は国際的にみても低すぎる! ◆ 低賃金による低価格戦略はもはや限界を迎えており、付加価値創造経営への転換が求められている。 ◆ 個人は、より高い賃金を求めて転職が増加。安全網に支えられ、自律的キャリアの形成へ意識改革が進む。 ◆ 企業は、不採算事業を大胆に圧縮し、事業構造の転換を促す雇用賃金システムの導入が不可避。 ◆ 政府は、社会保障制度と年金給付水準の維持、財政危機の回避へ、賃上げを促す第三者機関の設置を。 ◆ 日本が豊かな社会を維持するために、「生涯賃金3割増」を実現する国家戦略を提示する。 未曾有の人手不足にもかかわらず、日本では賃金が伸び悩んでいる。 いまや欧米ばかりでなく、専門職ではアジア各国より低い実態が明らかに。 労働分配率は低落し、消費の伸び悩みが日本経済を下押ししている。 では、どうすれば賃上げは可能なのか。それとも所詮、賃上げは絵空事なのか。 本書は、福祉国家のイメージとは異なるドライな一面を持つスウェーデンの仕組みなどを参考に、 政労使による賃上げの枠組みを提示。 生涯賃金を3割上昇させることができるミクロとマクロの戦略を描く。 幅広い層に向け、賃上げの議論を喚起する新しい日本経済論。

「コミュ力」を鍛える人は、長生きしやすい。 「蝶」「常緑樹」「蛍」「壁の花」――あなたのつながりはどのタイプ？ 最新の幸福研究と科学が明らかにした「長寿・健康・幸せ」と「人間関係の質」の驚くべき関係。ハーバード、スタンフォード、グーグルなどで研究する気鋭の研究者が最新の成果・データで解説！ 米Living Now Book Awards 2024〔World Peace部門Gold賞〕 ★本書に紹介されるコミュ力と健康に関するエビデンス ・地域とのつながりの少ない男性は、多い男性より、死亡率が２倍高くなる ・人づきあいが少ない人は、多い人より、4倍も風邪をひきやすい ・慌ててコーヒーを頼む人より、バリスタと短い会話を楽しむ人の方が幸福度は高い ★人間関係の質を高めるためのつながる技術とは ・つながりの量と質でつながりのタイプを「蝶」「常緑樹」「蛍」「壁の花」に分類 ・つながりの量が少ない時は「ストレッチ＝伸ばす」戦略で人間関係の数を増やす ・つながりの量が多い時は「レスト＝休む」戦略で人間関係の数はそのまま、または減らす ・つながりの質が低い時は「トーン＝整える」戦略は絆を深める ・つながりの質が高い時は「フレックス＝ほぐす」戦略は今の関係を大切に維持する ・「５－３－１のガイドライン」＝毎週5人と交流し、親しい関係を3人持つ、毎日少なくとも1時間はつきあいに割く ・小さな親切を大事にする”１０８日間親切マラソン”　など。

あなたは凡人? 秀才? それとも天才? 公開瞬く間に30万pvを超えた人気ブログ 「凡人が、天才を殺すことがある理由。」が、 物語となって書籍化! ◎世の中には「天才」と「秀才」と「凡人」がいる。三者の間にはコミュニケーションの断絶がある。凡人は天才を理解できず、排斥する。秀才は天才に憧憬と嫉妬心を持つが、天才は秀才にそもそも関心がない。秀才は凡人を見下し、凡人は秀才を天才と勘違いしている。――18年3月16日にネットに配信された「凡人が、天才を殺すことがある理由。――どう社会から「天才」を守るか」と題されたコラムがバズ(BUZZ)った。 ◎ビジネスコラムとしては、異例の30万PV、フェイスブックのシェアは2万4000に達した。またビジネス向けネットメディアであるNewsPicksに転載されると、その反響(コメント)は2200に及んだ。 さらに、このコラムの反響を取り上げた2回目のコラム「天才を殺すのは、実は「秀才」ではないのか?等への回答10選」も、フェイスブックのシェアだけで5000を超え、「天才・秀才・凡人」を巡るネット上の議論はなお続いている。 ◎本書はこのコラムをストーリーにし、書籍化する。 ◎「天才、秀才、凡人の評価軸の違い」「経営におけるアートとサイエンス」「イノベーションと飽き」「それぞれの人の中にいる天才、秀才、凡人」などの議論を展開していく。

「サイロ化の罠」から抜け出せ! 社内に分散している人とデータをつなぎ合わせて「デジタル能力」を実装せよ。ネット時代の勝者になるための企業変革手法。GAFAにはできない、既存企業ならではの戦い方を提示。 ほとんどの企業で失敗するのは、なぜか なぜ、ほとんどの企業で「デジタルビジネス・トランスフォーメーション(DX)」はうまくいっていないのか。これまでの変革と何が違うのか。既存組織が抱える課題(組織のもつれ)を克服し、デジタルで稼ぐ力を手に入れるための企業変革手法「オーケストレーション」を詳説する。従来のチェンジマネジメント手法を超えたアプローチ。 どうすればDXを実現できるのか カギは、組織リソースの協働にあった。社内に分散しているさまざまな人やデータ、インフラをかき集め、連携させることで、新たなカスタマーバリューを創出する、あるいはデジタル・ビジネスモデルを実現する。そのために必要な、リソース間の結びつきを機能させる能力(カスタマージャーニー・マップ作成、ビジネスアーキテクチャ、社内ファンド、アジャイルな作業方式など)や組織づくり、CDOやCTO、変革推進室が果たすべき役割を明らかにする。 企業がとるべき21のアクションとは そのうえで、DXを実行するにあたって企業がとるべき具体的なアクションを示す。破壊的なライバル企業に対抗するための戦略と組織能力について論じた前著『対デジタル・ディスラプター戦略』と、企業のデジタル変革を実行するための仕組みについて論じた本書のふたつを合わせることでひとつになり、実践者のための手引きとなる。 ・なぜDXは失敗するのか。これまでの変革と何が違うのか ・既存組織の変革を困難にする「組織のもつれ」とは ・DXを可能にする「オーケストレーション」とは ・変革の起点となる「変革目標」はどうやって策定するか ・デジタル能力を実装するために、分散している人やデータをどうつなぎ合わせるか ・「結びつき」を機能させる8つの能力とは ・どうやって既存組織を「変革ネットワーク」で覆うか ・CDOやCTO、変革推進室はどんな役割を担うべきか ・企業がとるべき21のアクションとは 「デジタルビジネス・トランスフォーメーション(DX)の実行は急務であり、企業のリーダーたちは大きな関心を寄せている。だから本書ではその課題に取り組むことにした。『どこから着手すればいいか』『何をもって成功とするか』『どうやってロードマップを策定すればいいか』。本書で扱うのはこういった疑問だ。本書は、企業にとって重要かつ戦略的で大規模なDXを推進する『実践者』のために書かれた本である」(序章より)

◆デザイン思考の導入は難しい？ 　デザイン思考とは、従来の手法では見出せなかった問題を発見し、新たな事業（モデル）や仕組みを創造する手法で、d.school（スタンフォード大学）が有名だ。 　ただ、特殊なスキルが必要との思い込みから導入を躊躇う企業が多い。また、(1)用語や技術にこだわる、(2)完璧主義、(3)自前主義（非オープン）など、日本特有の理由からうまくいかないケースも少なくない。 ◆トヨタの“カイゼン”も実践例のひとつ 　一方で、成果をあげている日本企業もある。 　例えば、トヨタのカイゼン。「なぜ（Why）を５回繰り返す」はデザイン思考の重要スキルセット「５Why」として普及。またその起点となる現場の観察は、デザイン思考の人間中心のマインドセットを支えるものである。 　いまやＳＡＰ、ネスレ日本、小林製薬、サントリー、バルミューダ、マザーハウスなど成功事例は続出、富士通やＳＯＭＰＯホールディングスなど導入を進める企業も増えてきた。 ◆デザイン思考で時代の荒波を乗り越える 　ＶＵＣＡの時代には事業環境の不確実性、不透明性が増す。ＡＩやロボット技術が進展するなか、デジタル技術・ネットワーク化を駆使した新たな事業創造が欠かせない。さらにＳＤＧｓへの取り組みも必須で、未知・未経験分野へ進出するための武器としてデザイン思考の実践的導入はますます重要になる。 　本書は、国内外の最前線を知る著者が、具体的事例とともに、デザイン思考導入の基本と実践を総合的に解説する、経営者から開発担当者まで必携の一冊である。

日銀がデジタル通貨を発行し、デジタル人民元に対抗する具体的方策を提示! リブラ構想は主要国の中央銀行デジタル通貨(CBDC)への取り組みを加速しました。 2020年には中国やスウェーデンが試験的導入に踏み切るとみられるほか、ユーロ圏でも具体的なイメージが明らかになるなど、調査研究の段階から実践の段階へいよいよ踏み出すことになります。 CBDCの導入は、銀行券の代替やキャッシュレスの促進に止まらず、金融サービスと非金融の消費者サービスとの融合や、それらに対する異業種からの参入を通じて、金融システムを根底から変える可能性があるほか、金融監督や金融政策にも大きな変化を迫ることになるでしょう。 本書は、このようなCBDCの導入の背景やねらい、主要国の動きや導入されるCBDCのイメージを解説。日本(日銀)を念頭に置きながら、CBDCの円滑な導入と既存の金融システムからの移行に必要となる条件や想定されるスキーム、導入の戦略、結果として生ずる金融サービスや政策に対するメリットと課題を明らかにすることで、日銀によるデジタル円導入実現に向けた議論を啓発します。

・不当なデータ収集や不当なデータ囲い込みが独占禁止法上問題となる ・検索サービスやSNSは、消費者とプラットフォーム企業の間の取引関係と位置付けることができることから、独占禁止法の適用対象 ・消費者に対して優越的地位にあるプラットフォーマーが消費者の利益に反して不当に個人情報を収集する場合には独占禁止法の優越的地位の濫用規制の適用 ――本書第3章より ○デジタル化の進展とグローバル化で、公正取引委員会(公取委)の競争政策は大きく変化しており、対象とする経済活動も広範囲に及んでいる。 ○とくにGAFAに代表される巨大プラットフォーマーに対する政策は、国際連携も含め、日本経済に多大な影響を与えるため、その動きから目を離せない。日本が負けているデジタル人材の争奪戦にも競争政策の網がかかろうとしている。 ○本書は、現職の公取委委員長が、現在進行している競争政策の土台となる考え方・取り組み方を示したもの。IT業界だけでなく、あらゆる企業がデジタル変革(デジタルトランスフォーメーション)で生き残りを図っている現在、すべての経営層の必読書。 ○競争政策が必要な理由、日本経済の環境変化から競争政策のツールを平易に解説。その基礎知識を基に、デジタル時代の競争政策を解説する流れで、事前知識がなくとも読みこなせる内容となっている。

「デス・バイ・アマゾン(アマゾン恐怖銘柄指数=アマゾンの台頭で窮地に陥るであろう 企業の株価を指数化したもの)」という指数の存在に象徴されるように、 アマゾンの躍進で大打撃を受ける企業が流通・小売業を中心に増え続けている。 しかし、彼らもアマゾンに飲み込まれるのを指をくわえて見ているだけではない。 生き残りをかけて、対抗策を講じる企業も次々と現れている。 本書は、躍進を続けるアマゾンとそれに抵抗しようとする企業の動向を解説しながら、 流通・小売業の将来像を描く。 本書では、リアル店舗の技術革新、ボイスコマースで急速に変化するオムニチャネル、 「宅配クライシス」でますます激化するラストマイルの争い、 「プライム」とそれに対抗するサブスクリプションサービス、 という4つの視点で今後の動向を読み解いていく。 先端テクノロジーを活用するケースがほとんどで、 日本では知られていない海外スタートアップの事例も多数登場する。 流通・小売業関係者はもちろん、 IT・スタートアップに関心のあるビジネスパーソンにも読んでほしい1冊だ。

世の中デタラメだらけ。 ディープフェイクの偽動画から TEDの超単純化プレゼンまで デジタル化社会では 賢い人ほど騙される！ 政治家は「ポスト真実」を主張し、自治体は疫学を無視した対策を立て、科学者は虚偽論文を発表する。高等教育機関は分析的思考ではなく思いつきを表彰し、スタートアップ企業は実現不能な計画でカネを引っ張る。 広告界は見出し詐欺やパクリ記事にもカネが落ちるシステムを築いた。クリックさえ稼げればなんでもOKだ。 こんな世界で真実を見抜くには？ あなたの一生役に立つ「つまらない戯言に騙されない方法」を伝授する。 「私たちの生きる今という時代に必要な本」――ノーベル賞受賞者３名が推薦！ ジョージ・アカロフ（ノーベル経済学賞受賞者） ポール・ローマー（ノーベル経済学賞受賞者） ソール・パールマッター（ノーベル物理学賞受賞者）

競争をやめると利益が生まれる! 高収益企業に共通する最強のビジネスモデルを提示。 ◆営業利益率10%が当たり前の企業たち 日本企業の大きなテーマとなったROE。そのもとになるのは利益=稼ぐ力で、アベノミクスの最重要課題でもあります。多くの企業が営業利益率10%(日本の平均は5%)を目指すなか、驚異の50%超を誇るキーエンス、35%超のファナックを筆頭に、20%超のエーワン精密、村田製作所、SMC、ヒロセ電機、10%超の日東電工、日本電産、堀場製作所など、日本には電子部品を中心にきら星のごとく超高収益企業が並んでいます。 ◆強さの秘密は競争しない戦略(=賢明な寡占)にあり! なぜこれら企業は高収益なのか? 人気アナリストとして企業分析に携わり、コンサルタントとして数多くの経営を見てきた筆者は、共通する経営戦略として「ニッチ=競合や他人と違うこと=競争しない」ことをあげます。利益とは他と違うことに対して支払われる対価であって、これら企業はいずれもが、人と違うことをする(=競争しない)ことにより、「賢明な寡占」状態をつくり出していることに注目します。 ◆圧倒的な直接取材と情報収集・分析 筆者の最大の強みである直接取材と情報収集力をもとに、あえてマーケットの小さい分野に特化して圧倒的寡占状態をつくったファナック、電源用部品のカタログ販売という他社とは違う土俵で勝負するコーセル、小口対応の短納期という最も不効率と思われていた生産方式で標準品の利益率を上げたエーワン精密など、具体例を豊富に盛り込みながら、「賢明な寡占経営」の強みを解説。コストでは敵わない新興国との競争で疲弊する企業が将来を考えるヒントを提供します。

いわれなき自信喪失からの回復! 本当の日本、どれだけ知っていますか? 格差や貧困の拡大、競争力の喪失、高ストレス化。これらの通説は誤りだ。統計データ分析のプロが解き明かす日本社会の隠された真実! ! 著者は元有力シンクタンクのトップを務め、知る人ぞ知る「社会実情データ図録サイト」運営者。統計データに通暁し、日本社会の変化を捉える分析家。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「ニトリ、丸亀製麺、セリアが好きな人は、お金持ちになれる可能性がある」 「10代から投資を始めた人は就職活動に成功する」　　 「賢い投資家は、アップルの製品ではなく、アップルの株を買う」　　 一生お金に困らないために知っておきたい投資とお金儲けの知識を、親子の対話形式で紹介。 　 お金持ちの正体、かつやの儲けの仕組みなど、ごく身近な話題から、 「資本家とは」「利益とは何か」「株価指標の読み方」など、必要な知識が身につく。

「長いこと株式投資をやっているがなかなかもうからない。相場は悪くないのにトータルで見ると損をしている」－－投資の経験がある方なら、誰でも身に覚えがあるのではないでしょうか。本書は、投資家の「心」にスポットを当て、行動経済学の視点から投資でなかなか勝てないワケを解き明かします。ある程度の投資経験がある投資家はもちろん、これから投資を始めようと思っている初心者にも分かりやすいように、株式や投資信託などの基本も交えて解説。誰もが持つ「心」の落とし穴を知り、投資に生かすための知恵を伝授します。

「なぜあの会社は長期投資され、うちの会社は短期売買ばかりされるのか…。」経営者から見ると、投資家の行動には理解できないことが多いようです。 「うちは長期投資です」と言いながらいつの間にか売り抜けられていたり、業績が悪い競合のほうがむしろ長期に投資されていたり…。 本書では、経営者からは見えづらい投資家の本性や生態・分類を明らかにした上で、長期投資家の投資ロジックを全て公開。長期投資される経営と短期売買される経営の分岐点とはなにかを明らかにします。 巻末には楠木建・一橋大学大学院教授による30頁超の「長めの解説」が。経営者にとっての本書の価値を、楠木先生独特の鋭くも軽妙な語り口で解説されています。「長期投資家が考える良い経営」が理解できます。

《本書は、私の投資哲学の声明文である》 《私の狙いは、読者がこれまでに触れたためしのない投資に関するアイデアや思考方法を伝えることにある》 ●どうしたら投資リスクを限定できるのか ●コンセンサスと別の見方をする理由とは ●市場環境が芳しくないときに、損失を最小限に抑えるには ●絶好の投資機会を見つける逆張りの考え方とは ●ミスプライシングが起こりやすい非効率市場を見つけるには ●マーケット・リターンを上回る「成功する投資」を達成するには ■バフェット大絶賛! 「極めて稀に見る、実益のある本」――バフェットも大絶賛。バフェットは著者に対し「君が本を書くなら、必ず推薦文を寄せる」と日頃から本の執筆を促していたそうです。出来上がった本書をバフェットは大変に気に入り、バークシャー・ハザウェイの株主総会で配布したほどです。 ■成功する投資哲学とは? 本書は成功した投資家が教える投資のノウハウ本ではありません。著者が強調するのは投資の難しさです。しかし、その難しい投資の世界で市場に40年以上にわたって勝ち続けてきた著者が語る哲学に満ちた本書は、投資の基本書として古典となりうる珠玉の名言に溢れています。市場の見方、リスクの捉え方、市場コンセンサスとは別の見方をする「逆張りの思考法」、ミスプライシングが起こる非効率市場の見つけ方など、根本的かつ重要な投資哲学が1冊に! ■著者は巨大ファンドの創業者 著者が創業したオークツリー・キャピタルは、運用資産残高が約800億ドル(約6.2兆円)にのぼる巨大ファンドを運用し、高利回り債(ハイイールド債)と不良債権(ディストレスト・デット)への投資を得意とする著名投資会社です。

「パソコンのバイセル取引」「原子力事業の減損問題」「企業結合の会計処理」「取得価格配分手続」・・・全てが明らかに。 東芝の不正会計が、日本のどの会社でも起きるようなものだとすると、この事件の本質――会計や監査上の問題点――を理解しなければ、他山の石になりません。ただ、会計や監査の知識が乏しいビジネスパーソンにとっては、この事件は理解は困難です。 東芝事件は会計や監査に関する様々な問題を提起しましたが、この事件の特徴は、東芝から発表された情報のほか、関係者による通報などで、ほぼリアルタイムで事件が進行した点にあります。しかし、専門家でない読者はもちろん、メディアの報道でも曖昧な(平易すぎる)記述になっていることが、この事件に対するさらなる誤解を招く要因でした。 本書は、会計士の著者が、事件の発端から現在までを分析、平易な言葉で事件の本質を解説するもの。そこから、会計や監査の諸問題を明らかにしていきます。過去の経緯を振り返り、会計・監査面から様々な決算・財務情報を正確に分析、東芝事件の総決算を行います。

この企業は買い？売り？ □社内結婚が多い □ホームページに役員の顔写真がある □スリッパに履き替える □社長がケチで細かくてメモ魔 □情報開示が頻繁すぎる □社長が30代 □会議室にホワイトボードがない □社名がカタカナ 6500人の社長と会い、成長企業を発掘してきた、「ひふみ投信」ファンドマネジャーが明かす、 ヤバい会社の見極め方。 「投資先として買いの会社」(ヤバいい)、「問題がある要注意の会社」(ヤバ悪い)を見分けるコツを、 豊富な体験とデータに基づき解説。 ベストセラー『投資家が「お金」よりも大切にしていること』の著者が、より実践的な投資哲学・ノウハウを説いた一冊です。

不透明かつ不安定な世の中を切り抜けていくには、「お金に働いてもらう」ことを覚え、実行することが重要です。ビジネスパーソンの枠を飛び越えた2人のカリスマが、知りたいと思いつつ今まで知る勇気を持てなかった「お金の真実」について語ります。前半は今のあなたを取り巻く現実を、後半ではお金に対するマインドブロックを外し、お金の新常識をインストールしていきます。

人気エコノミストが、ファッション、映画、アイドルなどの意外な話題を交え、日本経済の今の姿をとらえ、先行きを展望。様々なデータを用いて、経済・金融の動きを読み解く視点が学べる、ライブ感に溢れた解説書です。 日々のマーケットでの真剣勝負を通じて体得した、経済の流れを読み抜く技術を紹介します。

「『他社が第一志望』はＯＫ？」「学歴で選別されるの？」「３月から内々定が出てるって本当？」……就活生が抱える素朴な疑問に答えるため、日経記者が突撃取材。他では聞けない採用担当者のホンネがわかります。

果敢な買収、圧倒的な投資で世界のトップをめざすVW。ものづくりと人づくりで世界を攻めるトヨタ。トップアナリストが激闘の構図を描く。

★コネクテッドシティの建設、ソフトバンクとの自動運転、マツダ・スズキ・スバルとの提携..etc ★動きだしたトヨタの最前線について、日経記者による徹底取材! 「今のライバルは車をつくる企業ではなく、テクノロジーを生み出す企業だ」 CASE(コネクテッド・自動運転・シェアリング・電動化)の変化が迫る自動車業界。 100年に一度と呼ばれる変化を受けて、豊田章男社長も「生きるか死ぬかの瀬戸際」と危機感。 巨大IT企業に対抗できるテクノロジーカンパニーへの躍進を描く。 さらに、スズキ、マツダ、ソフトバンクとの歴史的提携の舞台裏も。 現地取材、キーパーソンの証言、インタビューなど日経記者ならではの一次情報も豊富。 大激変が迫る自動車業界、そしてトヨタの未来を徹底取材! 自動車業界の関係者のみならず、ずべてのビジネスパーソンの必読者!

激化する米中対立。制裁関税の連鎖から通貨摩擦、金融リスクの拡大……。 超円高など日本経済を巻き込む最悪のシナリオに備えよ。 トランプ大統領は米朝会談の直後、中国に対して2000億ドルにのぼる追加関税を課すと警告。関税の報復合戦がエスカレートしている。米中貿易戦争の核心は、先端産業の覇権を巡る争いであり、産業の高度化を目指した「中国製造2025」などの戦略プランを掲げる習近平国家主席としては、簡単には譲歩できない。貿易戦争の激化は通貨摩擦を呼び込むとともに、中国の金融システムの脆弱性を突き、金融危機の引き金となる可能性も否定できない。また、米中の争いには早晩、日本も巻き込まれ、厳しい日米FTA交渉が始まる。 挑発的なツイートを目にしても、いまだ多くの人が「そんな酷いことにはならないだろう」と等閑視している日本。しかし、この危機は長期化の様相を示している。超円高を含めた最悪のシナリオを直視しなければならない。日銀審議委員を務めた著者が貿易戦争の本質とその深刻なリスクをわかりやすく解説する。

ありのままの自分でいい、苦労の末に成功がある……その考えが不幸を招きます。幸せを実現する近道は、不幸を招く習慣を捨てること。多くの人がはまる「人生のわな」を紹介し、幸福を最大化させる方法を説き明かす。

10倍のチーム活力が爆発して、マネジメントを変える画期的手法。大ベストセラー『なぜ会社は変われないのか』では明かせなかった今こそ語れる変革ドキュメンタリー。大企業崩壊時代を乗り切る逆転の方策を提示。