社会・政治 - タメになる作品一覧
検索のヒント
検索のヒント
■キーワードの変更・再検索
記号を含むキーワードや略称は適切に検索できない場合があります。 略称は正式名称の一部など、異なるキーワードで再検索してみてください。
■ひらがな検索がおすすめ！
ひらがなで入力するとより検索結果に表示されやすくなります。
おすすめ例
まどうし
つまずきやすい例
魔導士
「魔導師」や「魔道士」など、異なる漢字で検索すると結果に表示されない場合があります。
■並び順の変更
人気順や新着順で並び替えると、お探しの作品がより前に表示される場合があります。
■絞り込み検索もおすすめ！
発売状況の「新刊（１ヶ月以内）」にチェックを入れて検索してみてください。
-
3.0 -
3.7 -
4.7 -
値引きあり4.2 -
4.0 -
4.0 -
3.5 -
4.5 -
4.0 -
4.3第1章 リベラル保守再生のために――私たちの自民党改造論 第2章 国を滅ぼす忖度官僚は要らない――私たちの「霞が関」改造論 第3章 破綻寸前の金融・財政をどう立て直すのか――私たちの日本再生論1 第4章 税と社会保障の一体改革を再び――私たちの日本再生論2 第5章 庶民を潤す真の成長戦略とは――私たちの日本再生論3 第6章 憲法改正をなぜ急ぐ？ 外交と安全保障をめぐる誤ちを糾す 第7章 日本を危うくする安倍政治に訣別を 最終章希望は教育の再生にあり 政治でいちばん怖いのは、政治家がポストのために 勇気と正義感を失うことなんですよ（村上誠一郎） 安倍さんが総理になってから、 政官の悪の構造が顕著になった。 倫理というものがなくなった（古賀茂明） -
3.3 -
3.9今の日本であなたの娘は輝けますか？ 2019年12月、世界のリーダーに影響力を持つ「世界経済フォーラム」が発表した「ジェンダー・ギャップ指数」で、日本は前年度より順位を落とし153か国中121位だった。 政府が女性活躍政策を推進しても、諸外国の改善と比較する相対評価では、まったく追いついていけない。 長年ジェンダー問題について取材・執筆・実践に取り組んできた著者は「多くの人が、『日本は男女格差が大きい』と実感せずに暮らしていることが、日本が変わっていかない一番大きな原因」と指摘する。 本書では、2015年から2017年までの3年間で、女性活躍を最優先課題として本気で取り組んだ各国の女性リーダーの割合の変化を紹介、例えばカナダの閣僚の女性割合は30％から50％に、インドネシアの最高経営責任者は5％から30％に拡大している。 政府や経済界が本気で取り組めば、わずか3年間で女性リーダーをここまで増やすことが可能なのだ。 本書では、諸外国の取り組みを紹介しつつ「日本で男女格差が縮まらない理由」を考察、国内の成功例を挙げながら、次世代のためにできることを提案する。 -
4.4 -
-
3.7育児休業制度が整備されているにもかかわらず、育休を取得する男性はほかの社員から冗談やからかい、あるいは仕事を盾に「休むこと」を批判される。なぜ仕事を優先することが正当化され、男性育休は職場の「逸脱」と見なされるのか。 本書に登場するのは、育児休業を取得した男性社員だけでなく、長時間労働の経験をもつ男性社員や女性社員たちである。 男性が育休取得の際に感じる「モヤッとする思い」やなんとなく取得を言い出せない「職場の雰囲気」、育児と仕事を両立することがなぜ困難なのかなど、職場でのリアルな様子を、インタビューの語りをふんだんに用いて描く。 仕事と私生活をめぐる時間意識の観点から「職場の雰囲気」を可視化し、男性の育休取得を困難にしている職場のあり方を照射する本書は、育児と仕事の両立だけにとどまらず、働くすべての人にいまの働き方を問い直すものである。 -
4.5※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 男性たちが直面しているある種の「危機」の状況とその背景を冷静にとらえ直し、海外の先進地での取り組みや日本での取り組みの歴史を広く紹介。女性学・男性学研究の両方の成果をふまえ、多様な性に関わる議論も視野に入れながら、日本でジェンダー平等を促進し、同時に男性たちの「危機」を緩和していくための実効性のある具体的政策を提言する。 -
3.9【出口治明氏（立命館アジア太平洋大学学長）、小泉文明氏（メルカリ会長）推薦！】現在、若手男性社員の8～9割が取得を希望している男性の育休。しかし、社員の希望とは裏腹に、取得率は7％台と横ばいを続けている。日本経済に深刻な影響を与える人口減少の突破口として、さらに企業を活性化させる施策としても期待されている男性育休。にもかかわらず普及しない理由、「男性育休義務化」が注目される背景は何なのか。自民党有志議員による「男性の育休『義務化』を目指す議員連盟」の民間アドバイザーである著者2人が、豊富なデータや具体的事例をもとに詳説。育休取得を考えている男性やその家族はもちろん、部下が育休取得を希望しているマネジャーや企業の人事担当者まで役立つ内容となっている。前半では基本的な制度や取得の際の注意点、男性育休と少子化対策の関係、企業にもたらすメリットなどを解説。後半では議論が盛り上がる男性育休義務化の社会的背景や、義務化の具体的施策を述べる。男性育休の基本的な知識から社会的背景、今後の課題までがこの1冊で理解できる。 「男性育休は皆が幸せになる社会への第一歩。心からそう思う」――出口治明 「男性育休は日本企業の活性剤になる。男性育休のメリットを理解するのに最適な1冊」――小泉文明 -
3.8 -
3.5「男と女」から見る、目からウロコの日本論！ ■増えない給料／■晩婚化・少子化／■格差拡大／■消費の低迷／■草食系男子／■女子会ブーム などなど…… 日本を襲うさまざまな変化の根本は、「労働市場における男性の価値の低下」、 すなわち男性不況にあった。 男であることの価値が希薄化している日本で、 いま何が起きているのか。 気鋭のエコノミストが、日本変質の根本に鋭く迫る。 ●著者からのメッセージ 私は女性の地位が向上すること自体は、すばらしいと考えています。 けれども、「よい変化はよい結果しかもたらさない」という単純な意見には与しません。 たとえよい変化だったとしても、それが思わぬところに悪影響を及ぼす可能性はいつもあります。 「女性の地位の向上」というよい変化の一方で、男性には困った問題が生じています。 それは、日本社会が大きな変質をとげているからなのです。 -
3.8《 小島慶子さん、推薦！》 ついに解明された国民病。男性に重い下駄を履かせて死ぬまで働かせ、女性には報われないケア労働を押し付けてきた日本。 男も女も苦しい社会を変えるために、しんどいあなたが楽になるために、必読の書です。 --------- アルコール、薬物、痴漢、万引き、DV……。 さまざまな依存症に共通する原因は社会構造にあった！ ジェンダー・ギャップ指数を見るまでもなく、日本は男性優位の国である。 夫婦別姓も叶わず、男女の賃金格差も世界ワースト２。 わたしたちは性別役割分業──つまりは「男尊女卑」の考え方にどっぷりと浸かっている。 --------- その社会を勝ち抜こうと男たちはワーカホリックになるまで働いて、ストレスからアルコールや薬物で気分をあげ、満員電車では痴漢や盗撮にはまる。 日本を蝕む依存症の問題は、男尊女卑による社会の歪みを正さなければ解決しない。 --------- 〈依存症は男らしさ、女らしさの病〉 アルコール依存症、痴漢、万引き依存症、盗撮、DVなど、多くの依存症を横断的に見てきた著者が、現代日本の病理を斬り、新しい人と社会のあり方について考える。 --------- 【目次】 ◆まえがき──男尊女卑社会が依存症を生む １章……日本は男尊女卑依存症社会である ■男尊女卑依存社会が依存症を生む ■男性優位の社会構造 ■らしさの価値観をインストールされる ■依存症とワーカホリック ■ワーカホリックは病気か？ ■死にいたる働き方 ■過労死について ２章……男尊女卑社会とワーカホリック ■ワーカホリックはさまざまな依存症のトリガーに ■仕事と飲酒 ■依存症と人間関係 ■条件付けと報酬系の仕組み ■人は生き延びるために依存症になる ■依存症と自尊感情 ■ワーカホリックと自尊感情 ■ワーカホリックと認知の歪み ■加害者家族が抱える苦悩から見える世界 ３章……ワーカホリックと性別役割分業 ■男性に履かされた下駄の重さ ■いまだに続く男は仕事、女は家庭に ■依存症は男らしさ、女らしさの病 ■らしさへの過剰適応 ４章……「男らしさの病」と男尊女卑依存症社会からの脱却 ■シラフで生きること ■感情をみつめる ■回復のためのガイドライン ◆あとがき -
3.5私たちはデータを思った以上に使えていない。欠けたり見落とされたりした「ダークデータ」をどうしたら活用できるか？ 豊富な事例とともに、情報戦略と意思決定の武器を実装する！ -
4.0全米を揺るがせた衝撃のベストセラー、緊急刊行！ 各紙絶賛！ 『ワシントン・ポスト』注目すべきノンフィクション2016、『ニューヨーク・タイムズ』ベストブック2016 アメリカでいま何が起こっているのか？ トランプを勝利させた「反リベラル」の風は、ある私的ネットワークによってつくられたものだった！！ メディア、大学、シンクタンク、慈善団体を操作！ 反抗するものには尾行し、盗聴し、脅迫し、でっちあげる。 これはもはや思想戦争だ！ カネで政治を動かす億万長者の正体を、実力派ジャーナリストが徹底取材により明らかにした渾身の調査報道 -
4.0 -
4.0地方建設業は「地域の守り手」 淘汰の時代を生き残り 未来の子どもたちが安心して暮らせる日本をつくるために―― 東日本大震災被災地での復旧作業に従事。 地方建設業者の「使命」を悟った著者が、 生き残りをかけた事業多角化と地域との共生を語る。 建設業者は地域のインフラの整備や維持管理を担うだけでなく、 災害時には最前線で復旧作業に着手するなど、地域の守り手としての役割を担っています。 東日本大震災においては、行政からの依頼を受けた地元の建設業者が現場に駆け付けて、 余震に脅かされながらも復旧作業を先導しました。 しかし、コロナ禍をきっかけに民間設備投資は大きく減少し、苦境に陥った地方建設業者は、 地域の守り手としての役割を果たせなくなりつつあります。 仙台で建設業を営む著者は、震災時の復興現場で地方建設業者としての使命を再認識し、 積極的に地域再生や社会復興のために何ができるかを模索し実践してきました。 例えば資金の乏しい過疎地域で老朽化した水道管の入れ替え工事が できない状況に対しては、小規模水力発電所を設置して売電収入で工賃を確保する というスキームを構築し、地域のインフラを再生しました。 こうした新しい試みを恐れず、積極的に事業を広げることで、 地域再生や社会復興と会社の発展を両立することができる―― 著者は、それこそが不況にあえぐ地方建設業者が生き残るためのカギとなると考え、 自ら事業の拡張を推し進めています。 本書では、淘汰が進む地方建設業の現状と社会における役割を明らかにしたうえで、 地域の守り手としての地方建設業の使命と矜持、 地方創生への取り組み方についてまとめています。 地域のために日々奮戦する地方建設業にとって、苦境を乗り越え成長するための ヒントとなる一冊です。 -
-
4.0 -
3.5 -
4.5立上げ／当日の運営／活動の広げ方。 それぞれのステージごとに経験豊富な著者のノウハウを紹介！ 「子ども食堂」の活動が全国に広がるにつれ、「貧困」状態にある子どもの支援だけでなく、相談できる人が身近にいない保護者の「子育て支援」の場として、また、孤立しがちな高齢者を巻き込んだ「地域コミュニティ再生」の場としても大きな注目を集めています。 その一方で、立ち上げや運営には、適切な資金計画、安全・衛生管理、参加者募集の方法など、さまざまなノウハウが必要となるため、「参加者が集まらない」「資金的に継続が難しい」といった課題を抱えている子ども食堂も少なくありません。 本書では、静岡市内で６か所の子ども食堂を成功に導く経験豊富な著者が、地域に愛され、必要とされ続ける子ども食堂をつくるためのノウハウを具体的かつ、わかりやすく紹介します。 ★本書の特徴★ ・子ども食堂の立ち上げ方と運営の仕方をフローチャートで紹介。 初めてでも何をすべきかが一目でわかる！ ・「立ち上げ方」では、つまづく人の多いお金の集め方・使い方から、 効果的なチラシのつくり方まで手取り足取り解説！ ・「運営の仕方」では、よく出合うトラブルQ&A、 スタッフミーティングのコツなど、活動の質を上げるための方法を紹介！ ・子ども食堂を通して人々や地域がどう変わるのか？ 子どもやスタッフのエピソードを交えて紹介。 子ども食堂のことを知りたい・勉強したいという方にもおすすめの一冊です。 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。 -
3.0コロナ禍で、とりわけ若年層や女性たち、非正規雇用の困窮層が急増し、 私たちは深刻な貧困問題、格差拡大に直面している。市場競争、経済成長、 効率性に最大の価値を置く新自由主義がもともとはらんでいた危機が、 コロナ禍で顕在化した。 その中で、市民社会の中からＮＰＯ、協同組合、社会的企業などの 多様な実践が生まれ、共的な空間を築きあげ、新しいつながりの経済を 生み出している。 孤立や分断の社会を乗り越えるための世界と日本の具体的とりくみとは？ 【目次】 序章 なぜ社会的連帯経済なのか （藤井敦史・立教大学コミュニティ福祉学部教授） 第１章 社会的連帯経済とは何か（藤井敦史） 第２章 イタリアにおける社会的企業の展開過程 （田中夏子・都留文科大学教養学部教員） 第３章 社会的連帯経済を推進する世界の運動 （田中滋・アジア太平洋資料センター事務局長・理事） 第４章 不安定社会の編み直しを求めて―社会的企業研究会の展開から 浮かびあがるサード・セクターの新しい実践潮流 （菰田レエ也・鳥取大学地域学部教員） 第５章 労働者協同組合の社会化戦略―協同労働を軸に明日が希望と思える 社会変革へ（相良孝雄・協同総合研究所事務局長（理事）） 第６章 地域再生政策における連帯的な経済の可能性と課題 （原田晃樹・立教大学コミュニティ福祉学部教授） 第７章 公的サービスの外部化と非営利組織の評価（原田晃樹） 第８章 私たちが韓国社会的経済から学んできたことは何か（藤井敦史） -
-
-
-
値引きあり4.0時代が変わるのに、地方のありかたは変わらなくていいのだろうか。 100年後の暮らしを守るために 今、私たちが変えていかなければならないものは何か？ 地元をあきらめたくない人へ。 ・今、進めている地域のための取り組みは、10年前に計画されたもの ・時代は目まぐるしく変わっているのに、社会保障は変わっていない ・何かを変えたいと思っていても、関係者が多すぎて声を上げられない このような疑問を抱きながらも、「地域のため」だと さまざまな施策に取り組んでいる人は多いのではないでしょうか。 社会が変われば、社会保障も変わっていかなければなりません。 しかし、現代社会においては、「変わる」ことの優先順位やスピード感が立場によってズレがちです。そのため、10年前に立てた計画を敢行する頃には、時代の変化スピードによって、それが既に地域にとって無意味になることもあるのです。 「変わらなければいけない」と問題意識を持っている人は多くいます。 しかし、「いつまでに」という時間軸が人によって異なるため、危機感のレベルに大きな差が生じているのです。 本書は、立場によって異なるさまざまな課題に焦点をあてながら、 今を生きる自分たちだけでなく、未来を生きる人たちのために「私たちが今できることは何か」を考える一冊です。 【目次】 第1章 医療・介護・福祉 第2章 地域社会とのつながり 第3章 組織と人(フィロソフィ) 第4章 いま、できることは何か -
4.5「チェルノブイリ」と「フクシマ」に通底するものとは？ チェルノブイリは「平和の原子力」の象徴として、ソ連で最も安全で進んだ原発と言われていた。しかし、1986年4月の原子炉爆発事故によって、歴史に汚名を残す末路をたどった。事故からすでに36年が経過しようとし、その間にアレクシエービッチ『チェルノブイリの祈り 未来の物語』をはじめ、数多の著作や研究が世に問われてきたが、ソ連やロシア連邦の根深い秘密主義のために、今でも全容が解明されたわけではない。 最新刊の本書は、構造的な欠陥をはらんだ原発が誕生した経緯から、北半球を覆った未曾有の放射能汚染、多くの人々の心身に残した傷にいたるまで、気鋭のジャーナリストが綿密な取材と調査を通して、想像を絶する災厄の全体像に迫った、渾身のノンフィクション作品だ。 「秘密主義とうぬぼれ、傲慢と怠惰、設計と建造のずさんな基準」といった「原子力国家の心臓部を蝕む腐敗」、すなわち体制のあり方そのものに悲劇の深層を探り、人生を狂わされた生身の人々の群像を克明に描いた、調査報道の金字塔。 本書は、『ニューヨーク・タイムズ』『タイム』『カーカス・レビュー』の年間最優秀書籍（2019年）に選出された。 -
3.02012.11.6 米大統領選結果を受けてオバマ2期目はどうなる!? アメリカはどこへ向かうのか!? 共和党ロムニー候補に競り勝ち、再選を決めたバラク・オバマ米大統領。 だが、2008年の「チェンジ」の熱狂はもうどこにもない。 オバマは「チェンジに失敗した」のである。 では、オバマはどうしてそれでも勝ったのだろうか? ニューズウィーク日本版オフィシャルサイトで人気のアメリカウォッチャーが、 オバマの1期目を総括し、2013年以降のアメリカを占う。 本書は、最新の選挙結果を踏まえて、この「オバマのチェンジ」がどこへ消えたのかを検証し、アメリカ政治の現状に巣食っている問題を明らかにしようとしたものである。（「はじめに」より） -
3.8 -
4.0 -
4.0地球温暖化にエネルギー不足、森林伐採など、人間がかかえる問題は数え切れない。都市が自然と対立し、人間や人工物が地球環境にとって破壊的な存在となってしまったのは、文明が「進歩」しすぎてしまったからでは決してなく、我々の文明技術と社会技術が「未熟」すぎたからだ！ しかし、このような無知の知に気づけば、地球のデザインはもう少し調和的で美しいものへと進化しうるはずだ。本書では「太陽系エネルギー文明」へとシフトする現実的な可能性、気候変動に対する「脆弱性」の克服、20世紀型のグローバリズムにかわる新たな「地球大の連携のメリット」を主張する。発想を転換させ、地球の目線で物事を見ることで、解決策は見出せる。今後生まれ来る子どもたちに、地球の危機や人間の愚かさだけではなく、地球という星のありがたさや、人間が果たしうるポジティブな役割について語って聴かせてやれる環境づくりへのメッセージ。 -
-
4.0 -
3.7■ピュリツァー賞を3度受賞した世界的ジャーナリストが放つ、全米大ベストセラー! ■「何かとてつもないこと」が起きている――社会のめまぐるしい変化を前に、多くの人がそう実感している。 だが、飛躍的な変化が不連続に高速で起きると、理解が追いつかず、現実に打ちのめされた気分にもなる。 何より私たちは、スマホ登場以来、ツイートしたり写真を撮ったりに忙しく、「考える」時間すら失っている。 そう、いまこそ「思考のための一時停止」が必要だ。 ■「平均的で普通な」人生を送ることが難しくなった「今」という時代を、どう解釈したらいいのか? 変化によるダメージを最小限に抑え、革新的技術に対応するにはどうしたらいいのか? ■常識が崩壊する社会を生き延びるヒントを教えてくれる全米大ベストセラー。 ウォール・ストリート・ジャーナル紙が選んだ「いま読むべき」本。 -
3.0「神奈川県からエネルギー革命を興す」。2011年4月より神奈川県知事として選出された著者は、自治体発の脱原発や再生可能エネルギーの普及促進を打ち出す。8月26日には、「再生可能エネルギー特別措置法」も成立。電力会社にいくらで買い取ってもらえるのか、といった肝心な点は先送りされているものの、エネルギー問題を国民の生活レベルで議論する素地ができた。本書は、「創エネ・省エネ・蓄エネ」をコンセプトにする神奈川県の取組みと方向性を紹介。具体的には、水力発電、揚水発電、LNGコンバインドサイクル発電、地熱発電、温泉熱発電、風力発電、バイオマス発電などについて論じる。また、電気自動車（EV）やスマートシティ構想、発送配電分離、スマートグリッドなど、次代の電力供給のしくみを描き、ライフスタイルのあり方までを提案する。県民だけでなく、エネルギー問題に関心をもつ多くの国民に読んで考えてもらいたい1冊である。 -
-
4.5ニュースだけではなく、バラエティ番組でもよく聞くようになった「SDGs」。 そもそも「SDGs」ってなに? という基本から、企業での実践マニュアルまで、イラスト入りでわかりやすく紹介します。 【目次抜粋】 Part1 これくらいは知っておきたい SDGsのキホンのキ ●そもそもSDGsってなに? ●SDGsはどうして生まれたの? ●日本はどんなことに取り組んでいる? ほか Part2 SDGsが掲げる17の目標 1 貧困をなくそう 雇用形態や待遇の改善で日本の貧困は減らせる 3 すべての人に健康と福祉を 感染症の拡大は、経済・社会に大きな打撃を与える 5 ジェンダー平等を実現しよう 女性管理職の増加は、男女の格差解消に貢献する ほか Part3 できることから取り組もう 仕事とSDGsをつなぐ道しるべ ●ビジネスとSDGsはどう関係している? ●取り組むとどんなメリットがある? ●実際にやってみよう SDGsの取り組みガイド ほか -
3.0 -
3.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 行政とは無縁の世界から高知県知事に躍り出て独自の改革を着々と進めてきた橋本大二郎。これからの知事には行政手腕などいらないという視点をもって、自治体と地域社会のなすべきことを率直に問いかけ、この国のあり方を草の根から変えていくための斬新な発想を指し示す。地方政治が生き生きし始めている今、混迷する日本の進路を決めるのは"地方"の力。それをリードする知事の仕事のすべてを熱く語る。 -
4.8リーダーのなすべき仕事とは何か？ 良い知事とダメな知事の見分け方とは？ 新型コロナ対応では各都道府県の知事たちの言動が注目された。 国の方針に唯々諾々と従うだけの知事もいれば、現場の実態に基づき臨機応変に対応した知事もいた。 マスコミ露出の多寡ではわからない「知事の実力」とは何か。前鳥取県知事が自らの体験を元に解説する。 第一章 知事たちの虚を突いた感染症 第二章 法的根拠を欠いた知事の自粛要請 第三章 各都道府県知事の閻魔帳 第四章 問われる全国知事会の役割 第五章 東京都政と大阪府政を診る 第六章 ポストコロナ時代の首長と議会 -
5.0【ご注意】※この電子書籍は紙の本のイメージで作成されており、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。 漫画と小説で楽しく読める地政学入門。 ミヤビはアメリカからやってきた転校生。とある事情から高校の「地政学倶楽部」に入部することに。そこで展開するのはクイズ研究会との「地政学クイズ対決」と、３Ｄメタバースを使った、時空を超えてリアルに地政学を学ぶ異色の体験。部員のカケルとワタルと切磋琢磨しながら、ミヤビは地政学の神髄を学んでいく。 全編は漫画と小説で構成され、地政学の入門書として楽しく読み進められます。トピックは、●地政学入門、●シーパワー理論、●ランドパワーのモンゴル帝国、●ランドパワーからシーパワーへとゲームチェンジ、●軍事力と農業生産力の密接な関係、●ウクライナ戦争でのロシアの軍事力と肥料の関係、●日本の食糧自給率低下と戦争継続能力低下の関係、●アレキサンダーと砂糖の出会い、●イスラム国家と砂糖の深い関係、●地政学的に追い詰められた小国は砂糖を狙う、●カリブ海と砂糖と悲しい地政学的関係、●砂糖をめぐるスペイン無敵艦隊とイギリス艦隊の大決戦、●シーパワー最強の国家の登場、●ヨーロッパ１のランドパワーとナポレオンの徴兵制度、●明治維新を進めた砂糖の重要な役割、●砂糖が核戦争の引き金になった日、など盛りだくさん。 （底本 2023年10月発売作品） -
3.7●初の体系的テキスト 「地政学リスク」「地政学的には――」など地政学という言葉が氾濫しています。だが、日本において地政学は戦後長らく、軍事と結びついた学問としてタブー視され続け、学問としては未成熟で体系的なテキストすら存在していません。国際関係を語るにおいて地政学という切り口は欠かせないものとなっているにもかかわらず、明確に定義されることなく曖昧なまま各人各様に使われてきたのです。本書では、地政学を「国家間および国際社会に関する一般的な関係を、地理的要因から理解するための枠組み」と定義。地政学の基本的な考え方を解説し、今日の世界情勢のとらえ方を身につける初めてのテキストです。 -
3.3 -
4.1世界を動かす「見えざる力の法則」、その全貌。地政学テキストの決定版！ アメリカの対タリバン戦争敗北は、地政学を軽視した結果である。 地政学は帝国と結びつくものであり、帝国は国民国家を超える。 帝国の礎にはイデオロギーがあり、それは「物語の力」が核となっている。 地政学はナチスの公認イデオロギーとなっていたがゆえに封印されていた、危険な「物語」でもある。 危うい物語が浸透していくと、世界は知らぬ間に大きな危機を迎えることになる。 無批判に受容してはならない政治理論のエッセンスを、国際政治の具体例を基に解説していく珠玉の講義。 対立が激化する米中、イランを筆頭に勢力圏の再編が進む中東、混迷の中央アジア、ブロック化と理念維持の狭間で苦闘するEU、反日と反韓の疑似戦争が続く東アジア。 世界はいまだ、グローバルでなくインターナショナルのせめぎあいが中心となっている。 帝国化する時代を読み解くには、地政学が大きく、有用な鍵となる。 ■宗主国なき帝国、植民地なき帝国 ■何が島で何が岩か、暗礁か ■「イスラム国」は「原因」ではなく「結果」 ■琉球占領の計画もあったアメリカ ■中国西側が「イスラム国」化する危険性 ■信頼醸成サミットの目的 ■国旗・国歌が制定されても民族は形成されない ■宗教は重要な地政学の要因 ■十字軍が再び ※本書は2016年7月に晶文社より刊行された『現代の地政学』を改題のうえ、再編集を行い、加筆修正したものです。 【目次】 新書版まえがき まえがき 第一講 地政学とは何か 第二講 ハートランドの意味 第三講 ヨーロッパと中東 第四講 海洋国家とは何か 第五講 二一世紀の地政学的展望 あとがき 参考文献一覧 -
3.5 -
4.1 -
3.8 -
-
値引きあり3.8日本人は50年で半減…現状維持はできない。 「直近5年間の出生数は毎年4.54％ずつ減少」――。このペースで減り続ければ、日本人人口は50年で半減、100年後に8割減となってしまう。もはや少子化を止めることはできず、日本社会の激変は避けられない。“不都合な現実”に対し、われわれはどうすべきか。 〈日本社会が目に見えて崩壊を始めている。要因は、言うまでもなく人口減少だ。 ところが、政府も地方自治体も対応がことごとく後手に回っている。的を射ていない対策が幅を利かせ、効果が表れるどころか、むしろ状況を悪化させる政策も目につく。 もはや、日本の人口減少は止めようがない。100年もすれば日本人は8割近くも減る。本来、政府が取るべき政策は、この不都合な現実を受け入れ、人口が減ることを前提として社会を作り直すことである。 日本という国家が残るか消えるかの瀬戸際にあるのだ。われわれは大一番に打って出るしかない。〉 （「はじめに」より抜粋） 答えは、人口減少を前提とした社会への作り替えだ――。 独自の分析で四半世紀前から警鐘を鳴らし続けてきた人口問題の第一人者が「縮んで勝つ」という“日本の活路”を緊急提言する。 （底本 2024年8月発売作品） ※この作品はカラーが含まれます。 -
4.0 -
3.5トランプのエネルギー支配外交を予言！ 西洋近代は「文明の死」に向かうのか。 「エネルギー、グローバル金融、民主主義」３つの歴史を軸に、長期的な地政学的物語でそのゆくえを鮮やかに描く。 『フィナンシャル・タイムズ』ブックオブザイヤー。 誤解を恐れずに、トンプソンの歴史的分析をさらに約言するならば、2016年のブレグジットやトランプの大統領選勝利、2022年のロシアによるウクライナ侵攻の原因は、1960年代から70年代にかけて、エネルギーを巡って生じた世界の政治経済構造の亀裂に求めることができるということである。――中野剛志「日本版解説」より 【本書のポイント】 ◎大混乱の起源は「1956年のスエズ危機」 ・スエズ危機とは：エジプトのナセル大統領がスエズ運河を国有化し、イスラエル船舶の通行を禁止。英仏イスラエルの３か国はエジプトに軍事行動を開始したが、アメリカがイギリスに圧力をかけ停止。英国の国力低下が白日の下に ・この件で、西欧諸国は「ソ連産」原油に頼ることに。NATOの結束に亀裂が生じる ・２０２２年のウクライナ戦争で、ロシア産のガス・原油に依存するドイツなど欧州諸国が、対露制裁を求めるアメリカとの間でディレンマに→19５６年のスエズ危機と同じ構造が続いている ◎グリーンエネルギー重視が招く中国依存、雇用喪失、貧困と分断 ・化石燃料にとって代わるどころか、むしろ、その投入に頼る結果に ・電気自動車などの生産は、先進国ではなく、化石燃料に依存するアジアで行われる ・ゆえに、化石燃料が生み出してきた地政経済学的力学は、当面残存 ・レアアースという希少資源を産出する中国への依存度を高め、新たな地政学的問題を生む ・グリーンエネルギーへの投資は、一部の企業や投資家たちを儲けさせる一方で、国内の雇用をあまり創出しない→エネルギーのコスト高を招いて労働者階級を苦しめ、社会を分断 【本書の内容】 21世紀は、地政学（エネルギー）、経済（グローバル金融）、政治（民主主義）、それぞれの面で強烈な衝撃が世界を襲った。その結果、各国の中央銀行は25兆ドルを超える新たなマネーを創出し、地政学的競争の新時代が到来し、中東は不安定化し、欧州連合（EU）は加盟国間の軋轢が激化し、アメリカでは古くからの政治的断層が露呈した。 本書は、この現在の政治的瞬間を緻密に描いた歴史書である。地政学の歴史、世界経済の歴史、西側民主主義諸国の歴史という3つの歴史を織り交ぜて語り、パンデミック直前の数年間が政治的に無秩序な状態にあったなかで、それぞれの混乱が一つの大きな物語を紡ぎだしてきた様子を説明している。また、その混乱の多くが、化石燃料エネルギーによって引き起こされた問題に端を発していることを示し、グリーン・トランジション（環境に配慮した持続可能な社会への移行）が進むにつれ、エネルギーが必然的に生み出した長期的な課題がなかなか解決できない事情を明らかにしている。 -
4.2 -
4.5 -
4.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 自閉症・行動障害のある人を支援する際のコツや視点を、空間的な工夫「ポジショニング技法」と、対応の工夫「コミュニケーション技法」から解説。必携ツールの活用法や、一日のスケジュールに合わせた支援の工夫も収載し、支援者としての基本スキル習得をサポートする。 ※本電子書籍は固定レイアウト型の電子書籍です。 ※本電子書籍は同名出版物（紙版）を底本として作成しました。記載内容は、印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため、電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 -
3.3親が知りたい精神遅滞についての知識をイラストで多角的にわかりやすく解説。子どもとどのように接していけばよいか、利用できる社会制度には何があるのかなど、暮らしていくなかで悩んだときに、手にとってもらうための情報を提示する。※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。 -
3.5 -
-
3.0 -
4.0全国の都道府県会議員、市町村会議員は総数で約四万三千人にものぼる。地域主権の気運が高まる中、彼らの影響力は今後ますます大きくなるが、その実態は意外なほど知られていない。本書はまず、有権者が地方議員について知っておきたい事柄を網羅する。彼らのふだんの活動、議会の招集権を持つなど非常に大きい首長の権限、議員の報酬、どのような人が議員になるのか等を解説。そのうえで、新しい時代の自治体のあり方、地方議員のあるべき姿を提案。都庁勤務経験を持つ、行政学の第一人者が易しく書く。<様々な議会、地方自治のかたち>議員報酬を日当制(3万円)にした矢祭町(福島)議会 事務室が無意味に二つある公民館はなぜできたのか? -
4.0地方議員って何をしているの？ NHKが2019年におこない話題になった全国3万2千人の地方議員へのアンケート。議員の本音から見えてきた課題とは。 議会は何をするところ？／議員報酬は条例で定める／議員が訴える“議会不要論”／首長はなぜ強い？／質問しない、その訳は？／住民投票の未来は／ニュースになった、マズイ議員たち／政務活動費というブラックボックス／“起きていられない”議員たち／議会は“超男社会”／“日本版パリテ法”とは？／定数が埋まらない議会／内田茂と六人の都知事たち／選挙にはお金がかかる？／障害がある議員は特別なのか ほか、イメージとは違う、いまの地方議会の本当の姿が見えてくる。 -
5.0各地で相次ぐ政務活動費不正使用や、東京都に象徴される首長と議会の「対立」など、いま、地方政治は国政以上に重要なトピックになっている。そんな中、格好のモデルケースがある。長野県飯綱町だ。財政破綻寸前の状態に陥った同町は、「住民参加」「首長に妥協しない議会」を旗印にした議会改革に着手。その成果が認められ、全国の自治体から視察団が殺到する「日本一有名な町議会」となった。本書は、この町の「政治再生のプロセス」を描く。具体的な事例に基づいた地方政治の処方箋であり、「地域再生」への挑戦を綴った感動的なドキュメントでもある。【目次】はじめに/第一章 異色の町議会/第二章 反骨の議会/第三章 「飯綱町」ができるまで/第四章 どん底からの出発/第五章 加速する議会改革/第六章 「議会力」が上がっていく/第七章 戦う議会/第八章 課題と未来/おわりに -
3.3平成の30年を経て、大きく変わった国立大学。国による「法人化」や「国立大3分類」などの改革、共通一次からセンター試験への受験方法の変化、さらに加速化し始めた少子化や地方の過疎化に加えて2020年に行われる入試改革を通じ、さらなる激変が予想される。そこで教育ジャーナリストである著者が各地を支える地方国立大のこれまでと、その未来を探る新書を整理。生き残りをかけたその未来を提言する。特に12の学部を要する広島大学、通称“広大”は旧官立大の一つでブランド力“1位”に何度も輝く、正に“地方”を代表する大学のひとつだが、“世界１００大学”に入ることを目指し、各種改革やイメージ戦略を実施。近年、その成果が出始めている。そこで前半では国立大を取り巻く事情の整理を、後半では復活の成功例として“広大”を中心に据え、正しい大学改革の姿に迫ると共に、この先、大学が生き残るための方策を探っていく。地方消滅の危機を目前とする今、地方国立大学による大逆転劇が始まる！ -
-
3.8 -
4.0 -
4.0 -
4.0 -
5.0 -
3.5人や仕事が増え、地方が元気になる処方箋 「まち」に活力を取り戻す「地方版総合戦略」に携わる 自治体担当者は必携 製造業の海外進出が定着し、地方が工場を誘致して地元に活気を生み出すのは難しくなりました。地方を元気にするには、地方が自ら産業を育て、人が集まる環境を作り出す「地方創生」が重要になっています。 国の戦略に沿い、2016年3月末までに全国の自治体は、地方創生のための総合戦略を策定することが求められています。本書では、全国各地を取材し、地方創生の成功事例17件、地方で新たな産業を生み出す核となるベンチャー企業、地方有力企業の情報690社分を掲載し、総合戦略の策定を後押しします。 これからは、東京のまねをしても、地方は元気になりません。地元の魅力的な人、観光資源、伝統工芸などに着目したり、地方ならではの課題解決を考えたりして、その地方ならではの産業を育てていくことが重要になっています。そこでは、ベンチャー企業や地方有力企業の小回りのよさが効果を発揮します。地方に眠っていた人や資源をうまく結びつけ、「まち」に活気を生み出すベンチャー企業や地方の有力企業が活躍を始めている現場をきめ細かく取材して紹介しています。 地元を元気にしたい自治体関係者、地方企業経営者、まちおこしに取り組むNPOの方などに役立つヒントが満載の1冊です。 -
4.0日本一過激な請負人のノウハウを1冊に凝縮した、日本一まっとうなガイドブック。 地方が抱える問題を「ネタ」「モノ」「ヒト」「カネ」「組織」の5つに体系化。 28もの「問題の構造」を明らかにし、明日から取り組める具体的な「再生の方法」を提言する。 ●●●ネタ：「何に取り組むか」を正しく決める●●● 【問題の構造】「ゆるキャラ」は、大の大人が税金でやることか？ 【再生の方法】地元経済の「改善」に真正面から向き合おう ほか ●●●モノ：使い倒して「儲け」を生み出す●●● 【問題の構造】「道の駅」が地方を衰退させるワケ 【再生の方法】民間が「市場」と向き合い、稼ごう ほか ●●●ヒト：「量」を補うより「効率」で勝負する●●● 【問題の構造】乱暴すぎる「移住促進」策 【再生の方法】「誰を呼ぶのか」を明確にしよう ほか ●●●カネ：官民合わせた「地域全体」を黒字化する●●● 【問題の構造】補助金こそ「諸悪の根源」だと断言できる理由 【再生の方法】「稼いで投資し続ける」好循環をつくろう ほか ●●●組織：「個の力」を最大限に高める●●● 【問題の構造】地方は「みんなで決める」から間違える 【再生の方法】無責任な100人より行動する1人の覚悟を重んじよう ほか -
5.0「進んでいる東京／遅れている地方」は本当なのだろうか。 日本の性的マイノリティと「地方」を研究テーマとする初の書籍。 全国でおこなわれている「同性婚」訴訟や自治体のパートナーシップ認定制度、差別禁止を目的とした法整備に関する議論など、性的マイノリティをめぐる社会的な動きは近年ますます活性化している。 活性化した背景には、当事者が中心になり立ち上げた勉強会や交流会、セミナーやシンポジウム、政策提言、プライドパレードなど、 さまざまな団体が長年おこなってきた市民運動がある。そうした活動は東京などの大都市が中心と見られ、「地方は遅れている」という一面的な見方をされる場合も多いが、はたして本当にそうだろうか。実際に地方で活動する性的マイノリティ団体のスタッフたちは、地域性や自分たちの活動をどのように考えているのだろうか。 東北6県の19団体・23人のインタビューからは、「都市」／「地方」という単純な二項対立では捉えられない多様な実態が見えてきた。地域の実情に応じた活動手法、自分が生まれ育った「地元」で活動することへの思いと葛藤。「露出」することやメディアに対する柔軟な考え方。2011年の東日本大震災以前から続く、厚い活動の蓄積。そして震災が東北の団体の活動に与えた影響……。 いままでのセクシュアリティ研究で見過ごされてきた「地方」の実態を、当事者・団体スタッフたちの豊富な語りから考察し、性的マイノリティをめぐる政治と地域性についての新たな見取り図を提示する。 -
3.3 -
-
4.0 -
-
4.0 -
-
4.1本書は、ニクソン政権からオバマ政権にいたるまで、米国の対中政策の中心的な立場にいた著者が、自分も今まで中国の巧みな情報戦略に騙されつづけてきたと認めたうえで、中国の知られざる秘密戦略「100年マラソン（The Hundred-Year Marathon）」の全貌を描いたものだ。日本に関する言及も随所にあり、これからの数十年先の世界情勢、日中関係、そしてビジネスや日常生活を見通すうえで、職種や年齢を問わず興味をそそる内容となっている。 -
4.22000年以降、中国は三度、その戦略を転換してきた。 「チャイナ1.0」 ＝平和的台頭 「チャイナ2.0」 ＝対外強硬路線 「チャイナ3.0」 ＝選択的攻撃 来たる「チャイナ4.0」とは、どのような戦略なのか？ そして日本がとるべき道とは。 戦略論の分野で世界的な名声を確立した本物のストラテジストが語る。 戦略家ルトワックのセオリー ・大国は小国に勝てない ・中国は戦略が下手である ・中国は外国を理解できない ・「米中G2論」は中国の妄想 ・習近平は正しい情報を手にしていない ・習近平暗殺の可能性 ・日本は中国軍の尖閣占拠に備えるべし -
3.0なぜ日本人と韓国人は必要以上にお互いを意識するのか? なぜ｢近くて｣しかし｢遠い｣国なのか? 韓国にルーツを持ち日本で育った著者が、グローバル社会で両国の向かうべき道を提起する。｢違い｣よりも｢類似点｣を見つけ出すことで、それぞれの魅力が表れてくる。知られざる交流の歴史から、独自の新しい視点をもって日韓関係を読み解く｢鳥瞰の文化論｣。 -
4.3中華人民共和国の建国以来、周辺地域の人民はもちろん、同胞に対してさえ恐るべき殺戮と人権蹂躙を繰り返してきた中国共産党。その黒歴史を隠蔽し、人民に「反日」という名の毒饅頭を与えながら民主化を封じ込め、独裁体制の基盤を築いた習近平の企みに、日本が立ち向かう術を著者は冷徹に説く。また、中共に操られ、それでも日米との間をさまよいながら「反日毒饅頭」を糧に歴史戦を仕掛けてくる韓国・文在寅政権に対しては、「彼らにとって反日は快いのだろうが、思考停止に陥り、さまざまな弊害が身に及んでいることに気づくべきだ」と指摘する。緊迫する北朝鮮情勢も踏まえて、アメリカ人の立場から中韓との付き合い方、突き放し方を的確にアドバイスする会心の書。 -
4.0現在、我々は世界的な社会経済構造の大変革期に直面している。その結果、戦後作り上げてきた様々な社会保障制度、再分配システムが壊れ、所得格差が世界的規模で拡大してきた。社会保障制度の歴史的背景を見ると、産業革命後のイギリスで成立した救済制度が最初の社会保障制度であることがわかる。当時のイギリスは貧困が蔓延し、大きな社会問題になっていた。また、「貧困=怠惰」と考える社会風潮があり、その制度の中身はかなり貧困者に厳しいものであった。これは今の生活保護受給についての批判と重なる。しかしさまざまな研究により、貧困は不運であり、貧乏人の一発逆転はないことが明らかになった今、私たちはどんな選択をするべきなのか。富の集中は仕方がないこととあきらめるのか。それとも、時代に合った新しい社会保障制度を構築していくのか。世界に類を見ない超高齢社会に突入した日本の行く末を世界は注目している。本書では、不安定な雇用環境が少子化の大きな原因の一つであることを明らかにし、団塊の世代が75歳を迎える2025年までに取り組まなければならない課題と、その解決のための処方箋を提示した。国が中間層を守れない時代がくる前に、将来について真剣に考えるきっかけとなる一冊である。 駒村康平 1964年千葉県生まれ。慶應義塾大学経済学部教授。経済学博士。1995年慶應義塾大学大学院博士課程単位取得退学。社会保障研究所、国立社会保障・人口問題研究所研究員、駿河台大学、東洋大学を経て、2007年より現職。2009～2012年厚生労働省顧問。2010年社会保障改革に関する有識者検討会委員。2010年～社会保障審議会委員。2012年～2013年社会保障制度改革国民会議委員。著書に『大貧困社会』(KADOKAWA)など。 -
4.3首都圏の中学受験者数は2023年、過去最高を記録、その熱は地方にも波及している。第一志望校に合格する子どもの数はわずか３割。負け戦とわかっていても受験へと向かわずにはいられない親子。幼さの残る小学生の彼らが立ち向かう受験という魔物。「全落ち」を経験する子どもは立ち直れるのか？ 親のエゴや塾の実績作りで志望校を決めていいのか？ 偏差値では測れない、子どもに合った学校とは？ 中学受験に挑んだ親子を５年間追ったルポルタージュには、きれい事では終わらない現実がある。 -
-
-
3.840～60代のひきこもりが61.3万人の衝撃！ 当事者の肉声で、この国が抱える現代の問題点を炙り出す！ 親との確執、パワハラで離職、うつ病……ひきこもりの原因は多岐にわたるが、根本的要因は日本の独特な社会構造にあった！？ “不寛容大国”ニッポンで増え続ける中高年の引きこもりとは？ 年老いた親×ひきこもりの子供＝8050問題に解決策はあるのか？ -
5.0 -
4.0宇宙進出においてアメリカも恐れる存在になりつつある中国。 その開発史や技術レベル、政治的目論見を、科学ＴＶ番組の解説でもおなじみの科学ジャーナリスト・寺門和夫氏がわかりやすくまとめた初めての本。 これまで宇宙は夢あふれる世界、戦争のない世界であった。しかし、宇宙覇権を狙う中国の宇宙開発は速いペースで進んでおり、中国版のＧＰＳといわれる衛星測位システム「北斗」構築や月探査衛星の打ち上げ、さらには独自の宇宙ステーション計画を立てるなど、その勢いは加速する一方だ。 中国は、すでに人工衛星を攻撃するＡＳＡＴ(エーサット、対衛星兵器)などの実験も行っている。つまり、宇宙開発が軍事利用と直結しており、いま世界各国が懸念を強めているのだ。日本も、安全保障の観点から、中国の宇宙開発をウォッチする必要があるといえよう。 はじめに 第１章★中国 宇宙開発の源流 第２章★政府・軍による宇宙開発体制 第３章★ロケットと打ち上げ施設 第４章★さまざまな人工衛星とそのミッション 第５章★月・火星探査計画の遠大な思惑 第６章★中国の有人宇宙計画 第７章★進められている軍事利用 第８章★中国はなぜ「宇宙強国」をめざすのか 謝辞 <著者プロフィール> 寺門 和夫（てらかど・かずお） 科学ジャーナリスト、一般財団法人日本宇宙フォーラム主任研究員。1947年生まれ。早稲田大学理工学部電気通信学科卒業。株式会社教育社で科学雑誌『ニュートン』を創刊。長年にわたって科学分野の取材を続けてきた。主な取材分野は、宇宙開発、天文学、惑星科学、分子生物学、ゲノム科学、先端医療、地球環境問題、エネルギー問題。日本および海外の科学者や研究機関に幅広いネットワークをもつ。テレビ、ラジオ等メディアへの出演も多数。 主な著書に『まるわかり太陽系ガイドブック』、『ファイナル・フロンティア――有人宇宙開拓全史』、『［銀河鉄道の夜］フィールド・ノート』、『超絶景宇宙写真』、『宇宙から見た雨』などがある。 ※この電子書籍は株式会社ウェッジが刊行した『中国、「宇宙強国」への野望』（2017年2月20日 第１刷）に基づいて制作されました。 ※この電子書籍の全部または一部を無断で複製、転載、改竄、公衆送信すること、および有償無償にかかわらず、本データを第三者に譲渡することを禁じます。 -
-
-
3.3 -
3.8 -
4.0