※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 “脱炭素”で成長する「守り」と「攻め」の取り組み 122兆ドル――巨額投資が続く「約束された市場」の全体像とは？ 製造業（産業財・消費財）、小売、通信、銀行、化学、エネルギーー主要産業の課題と対策を徹底分析！ 地球温暖化による気候変動が、生活やビジネスに大きな負の影響を及ぼし始めています。気候変動対策に積極的なバイデン米政権誕生、菅義偉首相のカーボンニュートラル宣言などの後押しもあり、ＣＯ２削減に取り組むことが世界中で喫緊の課題です。企業にとっても、自社の事業でＣＯ２の排出をゼロにする「脱炭素」「カーボンニュートラル」に取り組むことが、重要な経営戦略となっています。 企業がカーボンニュートラルに取り組むことは、決してマイナスではありません。むしろ新たな事業機会や市場を創出し、競争優位を構築することができます。 カーボンニュートラルへの取り組みで自社を成長させるために、どのような戦略を実行すればよいのか。世界トップクラスのコンサルティングファームが、全体像を明らかにし、主要産業の課題と対策を３つの枠組みで徹底分析します。

最近、DXという言葉をよく目にします。デジタルトランスフォーメーションの略ですが本当の意味は何で、目的は何でしょうか。本書はDXの本質を分かりやすく基礎から解説します。 　第1章では定義から始めて「DXとは何か」を説明します。続く第2章で「DXで何が起こっているか」を示します。GAFAと呼ばれる世界の最先端企業からスタートして、私たちの暮らしの近くで起こっているDXまでが対象です。 　第3章ではAI（人工知能）、IoT（インターネット・オブ・シングス）、クラウドというDXに不可欠な三つの技術を解説します。第4章では「誰がどうDXを進めるべきなのか」を記しました。人材、組織、方法論という側面からDXをいかに導入するかに迫ります。 　第5章では、今日までのDXの歴史を振り返ります。IT化、情報化、電算化とさかのぼって半世紀を超える時代の変化を整理します。第6章では、ミッション（使命）、サイバーセキュリティ―、歩みを止めないことという3点を取り上げます。いずれもDXを進める上で重要なポイントです。 　最後まで読めば、DXがすっきりと分かるようになるはずです。

マネジメントは「管理」ではない、「創造」だ──。ドラッカーから直接教えを受けた著者が、ドラッカーが伝えたかった「本当のマネジメント」を解説する。 著者は、ドラッカーが自らの理論を伝え、また彼と思想を分かち合う教授陣が教壇に立つ米ドラッカー・スクールで学んだ。ドラッカーから直接教えを受けた最後の世代にあたる。 本書は経営の当事者として、またコンサルタントとして、著者が体験した多くの事例をとりあげながら、セルフマネジメント（自分自身のマネジメント）、マネジャーが目指すべき目的、マーケティングとイノベーション、組織とチームづくり、 会計や情報技術との向き合い方、コミュニケーションなどドラッカーのマネジメント論を学ぶ上で鍵となる７つの重要テーマについて広く、深く解説する。ドラッカーの理論全体像を学び、それらを現場で活用するための具体的なヒントを得られる構成になっている。 マネジメントは新入社員から経営層まで、さらに民間企業はもちろん自治体、非営利組織など、あらゆる組織に属する人が知っておくべき「教養」だ。 マネジメントという教養を身に着けることで、仕事に対して自ら目的を設定し、他者を生かし、日々様々なイノベーションを実践して成果をあげる創造的な働き方ができるようになる。 リモートワークをはじめ新しい働き方が広がる中、組織やチームとして最も大切な事が何かを考える上で大いに役立つ一冊。

★★★★★★★★★★★★★★★★★★ 「覚悟を決めて挑戦せよ！ 」 ―――楽天会長兼社長、三木谷浩史氏推薦 ★★★★★★★★★★★★★★★★★★ 「20年後、人々は1日3時間、週3日間しか働いていない」 おとぎ話のような、夢物語のようなお話。現実味がなくて当然でしょう。しかし、アリババグループを創業し、世界有数の企業に育てたジャック・マー氏の言葉だったらどうでしょうか。近く訪れる未来で、企業のビジネス、個人の働き方はどうなるのでしょう。 「未来の話よりも目の前のビジネス」。こう考える人がほとんどですが、さほど遠くない未来、確実に起きる事実があります。それは「ゼロ・インパクト」。産業史が証明しているように、テクノロジーの進化は様々な領域でコストゼロ化を推し進めてきました。 特にインパクトが大きいのは「モビリティー」「通信コミュニケーション」「エネルギー」の3つのインフラで起きるゼロ・インパクトです。様々な業界の地殻変動を促し、今のビジネスは遅かれ早かれ、姿を変えざるを得なくなります。 本書は、インターネット広告代理店業で業界大手に上り詰めたデジタルホールディングス代表取締役会長の鉢嶺登氏が、コストゼロ化のもたらす脅威、およびビジネスのチャンスについて解説しています。自身の会社も2020年7月、慣れ親しんだオプトホールディングから社名を変更し、これまでの成長をけん引してきたインターネット広告代理店事業から、DX（デジタルトランスフォーメーション）支援事業へと主力事業を変えることを宣言しました。 自ら危機感を持って動き始めている鉢嶺氏が「ゼロ・インパクト」の脅威を解説します。

SDGsやESG投資が注目され、外国人労働者への差別、サプライヤーでの強制労働や新型コロナウイルス影響下での雇止めが問題にされるなど、近年、ビジネスシーンにおいて人権への配慮が重要視されるケースが増えています。企業における「人権リスク」は年々増加し、漫然と経営していると思いもよらないところで「人権侵害への助長である」等のバッシングを受け、企業価値の著しい失墜を招きかねない状況になっています。 2011年、国連人権理事会は「ビジネスと人権に関する指導原則」を承認。これにより、国際人権の尊重は中小企業も含めた全ての企業が遵守すべきグローバル基準となりました。そして2020年10月、日本政府はこの「指導原則」を実施するための「行動計画」を策定。企業は、人権に負の影響を与えるような活動への予防・軽減、対処が急務となりました。企業の「人権リスク」がますます深刻化することは間違いありません。しかし、今、真剣に取り組むなら、企業価値を高める大きなチャンスにもなり得ます。 本書は、喫緊の課題として突き付けられた「人権を尊重したビジネス」=「ヒューマンライツ経営」の指南書です。 法律用語などはわかりやすい言葉に置き換え、「人権リスク・マネジメント」について企業法務初心者にも理解しやすい文体で執筆しています。経営において、人権軽視にどんなリスクがあるか、また尊重することでどんなメリットがあるかを、具体的な事例を取り上げながら解説。「ビジネスと人権に関する指導原則」をどう経営に取り込み、企業を成功へと導くか、「行動計画」への対応法や社内体制づくり(人権デュー・ディリジェンス)の方法などを紹介します。

注目企業、星野リゾートの舞台裏を大公開――。 「『事件が会社を強くする』」（星野佳路代表） ビジネスモデルが変わった地方の「グランドホテル」、結婚式の当日に起きた突然のアクシデント、そして宿泊業に大きな影響を及ぼすコロナ禍……。さまざまな「事件」を前に、星野リゾートの「スタッフはどう考え、どう動いたか。 ◎事件は続くよ、どこまでも 2010～20年にかけて起きた想定外の出来事がテーマ。「現場チームが果敢にチャレンジするからこそ、当然いろいろな事件は起こる」（星野代表） ◎ドラッカーのイノベーション理論を実践 事件とは「予期せぬ失敗」＝イノベーションにつながる可能性のある機会になる ◎はじける現場、突き抜けるサービス 結果、「経理担当は踊り出し」、「若手は畑を耕し」、「ベテランは赤レンジャーになった」！？ 【本文より】 ユニークな戦略を次々に打ち出してきた星野にとっても、思いがけないアイデアだったのだろう。提案を聞くと、こう言った。 「それで大丈夫？」 だが、フラットな組織の自由な議論から出てきたアイデアに対して、スタッフの気持ちは前向きだった。　（本書「崩れたスクラム」から） 事件と向き合った一人ひとりのスタッフの経験を、会社のナレッジとして蓄積していく……。そしてそのなかにダイヤモンドの原石のような大きなイノベーションの機会が隠れていると考えている。大事なのは、事件とは避けようとすべきことでなく、活用すべき体験である、ということだ。　（本書「解説」＝星野代表＝から）

ジョブ型、テレワーク、DX対応、副業、SDGs対応など、山積するHRの課題の解決策を提示。 「ジョブディスクリプション記入フォーマット」付き。 超ジョブ型プロフェッショナルを育成し、ビジネスモデル革新を支える人材を取り込む。 HRの究極的な目標は「どこにでも行ける人がウチにいる」という状態にすることではないかと私は考えています。(中略)この理想的な人材である「どこにでも行ける人材」を本書では「超ジョブ型プロフェッショナル」と呼ぶことにします。それは与えられたジョブをこなすだけの人材ではなく、ミッションと目標をしっかり認識して、自分のジョブを自分で定めて、自ら成長していく人材です。(第3章より)

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 店舗を運営している小売業を中心とした業界は、ネット取引（EC）がいっそう拡大し先進的な取り組みが行われている一方、リアル店舗はいまだ人手に頼る部分が多く、デジタル化が遅れています。反対に言えば、デジタル化による業務の効率化・高度化、すなわちデジタル・トランスフォーメーション（DX）の余地が大きい分野です。そうした中、コロナ禍が起き、店舗が窮地を脱するためには、DXを進めるしかない状況になっています。 店舗に顧客をひきつけるためには、様々なデータを駆使して各顧客に個別最適化された商品を提案すること（パーソナライゼーション）などにより、顧客体験を変革することが必要です。また、コロナ禍でECがさらに増加するなか、ネットとリアル店舗との融合がますます重要になっています。キャッシュレス決済も急拡大しており、キャッシュレス決済を活かした販促戦略も求められています。 本書ではこうした店舗DXに必要な要素を解説し、先進企業の事例を多数紹介します。

●イノベーションとマーケティングは別個のものではない 　多様なデジタル化にかじを切る「第二の創業」を成功させた富士フイルムの古森会長。マーケティングを顧客満足から社会的貢献（マーケティング3.0）、そして顧客の自己実現（4.0）にまで高めたコトラー氏。この2人がタッグを組み、企業成長のエンジンとしての「イノベーション」のあるべき姿に食い込む。 　古森会長は経営実務を熱く語る。リーダーシップ論（危機時には、リーダーはワンマンでなくてはならない）、人間力を育む「ビジネス五体論」、PDCAサイクルに代わるSTPD(see-think-plan-do)マネジメントなどが、富士フイルムの「VALUE from INNOVATION」の文化を創り出してきたことがわかる。 　コトラー氏はマーケティング4.0に突入した社会において、企業の浮沈のカギを握るのはSDGsにあると語る。今後はSDGsが企業の課題解決に大きな役割を果たす。 　イノベーションとマーケティング。これらは互いにループして、企業価値を高めていくのだ。 ●Never Stop――変革をとめるな 　翻って新型コロナ感染症が蔓延する世界。日本語版出版にあたって、古森会長が新たにコメントを寄せてくれた。「優れた商品やサービスの提供を通じて社会に新たな価値・優れた価値を届けるという企業の本源的な役割を、今ほど強く感じることはない」という。ヘルスケア事業にも力を注ぐ中、「予防」「診断」「治療」という側面から、社会課題の解決に向けて今後も力を注いでいく。 　「高い技術力で、いい製品、優れた製品、進んだ製品を社会に提供する」ことをモットーに、富士フイルムはこれからも存在感のある会社であり続ける。

名著『道具としてのファイナンス』『ざっくり分かるファイナンス』の石野雄一氏による人気セミナーが、書籍となって登場! ! 講義調のわかりやすい解説で、難しいファイナンスがすっきりわかる。 【著者からのメッセージ】 この本は私の1日のファイナンス講義をできるだけ忠実に再現し、さらに肉づけしたものです。 この講義は、専門家ではない普通のビジネスパーソンに向けたもので、最低限これだけは知っておいていただきたい点に絞っています。数式はできるだけなくし、ファイナンスの考え方をご理解いただけることに主眼をおきました。 この本の内容をマスターすれば、ビジネスの世界では生きていけるでしょう。

20年かけて政府が積み上げたIT戦略やITインフラが、新型コロナ対策で役に立たなかった。まさにデジタル敗戦だーー。菅義偉首相肝煎りで「デジタル庁」創設に挑む平井卓也デジタル改革相は、こう反省の弁を述べた。 事実、マイナンバーカードは緊急の現金給付事業で力を発揮できなかった。陽性者の情報を登録するシステムは病院や保健所から「使いにくい」と不満が噴出した。国の構造から制度、人材までデジタルシフトを怠ってきたツケが回った格好だ。 行政のDX（デジタル変革）に挑む日本は、この敗戦から何を学ぶべきか。年金システムから特許庁システム、マイナンバー関連システムまで、20年にわたる電子政府／システム調達改革の歴史から、失敗の教訓を読み解く。

もはや、いつ大暴落が起こってもおかしくない――。 コロナ禍が長引く中、高値更新が続く株式市場。しかし、空前の低金利や日銀のＥＴＦ買いを受けたバブル相場に崩壊の危機が迫っています。もし、金融バブルがはじけたとしても、それをチャンスに変えて稼いでいくために、どう考え、どう行動すべきなのか。長期投資の第一人者が、その哲学を熱く語り、投資戦略をクールにひもときます 。 世界の債券市場や株式市場が収拾のつかない投げ売りの修羅場となることが予想され、それを引き金に、あらゆる金融商品の価格が瓦礫のように崩れ落ちていく。そしてインフレが起きる。財政赤字や債務問題を抱える各国政府や中央銀行に歯止めを利かせる余力は残っておらず、人々の生活はズタズタにされる――。 しかし、不安をあおるのが本書の主旨ではありません。現代の金融システムや、古今東西の歴史を振り返って「バブルの仕組み」を分析し、その崩壊局面に備えて、どうすればしっかりと身のまわりを固められるのか、をわかりやすく解説します。経済の本質を知り、自分の頭で考えることで、遠くない将来にやってくるであろう経済混乱をチャンスへと転じる投資戦略を学べる１冊です。

データ分析のお作法を学ぶ。それが、この本の目的です。 ……まことしやかな数字が、実際の所、どれほど当てになるものなのか。たまねぎの皮を１枚ずつ剥くようにして、喧伝された事実に隠されたもう一つの"事実"を見つけ出すにはどうしたらよいのか。そのためのスキルを学べます。 著者は、ITベンチャー勤務のマーケターにして、データサイエンティスト。データ分析のプロジェクトで数多くの失敗も味わいながら、「生傷で得た教訓」を糧に著しました。 新型コロナの感染拡大、戦後最長の好景気、貧困率にひきこもり……。ニュースを賑わせた事象を題材に、「データドリブンに真実へ迫ると、どのような実態が見えてくるか」を紐解き、そこで使ったスキルを解説します。 データ分析とはアートであり、すべてのビジネスパーソンに必要な能力です。 数字が読めても、それが何を表しているかが分からなければ「分析」とは言えません。数字だけでなく、起きていることの全体を解釈し、時に俯瞰し、データの裏にある何かを探っていく。データに目を配り、また必要があれば提示されたデータを疑う。それが"考える"ことです。データ分析は多様な知的スキルを組み合わせたアートでもあります。 そうした分析力はデータ分析の専門家だけでなく、あらゆる分野のビジネスパーソンにとって必要な能力です。本書がこのような能力を養うことに少しでも貢献できればこれ以上の喜びはありません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 当代最高の投資家 世界一のお金持ちのひとりが 成功のレシピを贈ります 全世界で200万部以上売れた世界的ベストセラー『PRINCIPLES』のエッセンスを子どもでもわかりやすく、大人でも楽しめるように絵本にしました。 目標を達成し、人生を望み通りに送るためのガイドブック。

「世界中に火種はあるが、一番ヤバいのは日本だ」！ 月刊誌「言論構想」で経済分野を担当することになった元営業マン・池内貴弘は、地方銀行に勤める元・恋人が東京に営業に来ている事情を調べるうち、地方銀行の苦境、さらにこの国が、もはや「ノー・イグジット（出口なし）」とされる未曾有の危機にあることを知る。 金融業界の裏と表を知りつくした金融コンサルタント、古賀遼。バブル崩壊後、不良債権を抱える企業や金融機関の延命に暗躍した男は、今なお、政権の中枢から頼られる存在だった。そして池内の元・恋人もまた、特殊な事情を抱えて古賀の元を訪ねていた。 やがて出会う古賀と池内。日本経済が抱える闇について、池内に明かす古賀。一方で、古賀が伝説のフィクサーだと知った池内は、古賀の取材に動く。そんな中、日銀内の不倫スキャンダルが報道される。その報道はやがて、金融業界はもとより政界をも巻き込んでいく。 テレビ・新聞を見ているだけでは分からない、あまりにも深刻な日本の財政危機。エンタテインメントでありながら、日本の危機がリアルに伝わる、まさに金融業界を取材した著者の本領が存分に発揮された小説。 日経ビジネス連載時から話題となった作品、待望の書籍化。 果たして日本の財政に出口（イグジット）はあるのか！ 編集者からのおすすめ：著者の代表作の一つである『不発弾』に登場したダークヒーロー、古賀遼が再び登場。過酷な運命を背負った男の生きざまに、ぜひ、触れてください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人気ビジネス講師が教える「会計×経営戦略」のハイブリッド学習法。会計は、経営戦略と同時に学ぶことで理解できる。トヨタ、ファーストリテイリングなどなど、人気企業の決算書を「経営戦略」とリンクさせて読み解く!

世間をにぎわせた村上ファンド、スズキやセブン&アイを標的にしたサードポイント、西武と対立したカーライルなど、近年日本でもアクティビスト(「物言う株主」)の存在感が強まっている。 彼らは世界有数の大企業であっても経営陣に立ち向かい、ビジネスの一部に口出しするだけにはとどまらず、取締役会メンバーの一人ともいえる影響力を持つようにまでなっている。 本書は、取締役会における攻防から、放逐される経営陣の悲喜こもごもまで、アクティビストと取締役の間で実際に起こった出来事をストーリー仕立てで描いた一冊。マイクロソフト、ヤフー、ヒューレット・パッカード、デュポン、アラガンなど、近年世界で起こった主要なアクティビスト関連の争いについて、変革推進派、反対派双方の視点を盛り込みながら、そのとき取締役会では一体何が起こっていたのかを浮かび上がらせる。

●露呈したサプライチェーンの脆弱性 コロナ・ショックでは、改めてサプライチェーンの脆弱性が露呈された。まず中国での生産活動がストップすると、その部品を調達できなくなった先進国に影響が及んだ。続いて中国での生産活動が再開されると、今度は先進国がストップするという悪循環。日本国内でも、スーパーは品不足でも飲食業向けは商品が余るという非効率が生じた。 実のところ、東日本大震災や近年多発する集中豪雨でもサプライチェーンマネジメントの限界が見えていた。だましだまし対応してきたことが、今回のコロナ・ショックで全世界規模で暴発してしまったわけだ。 これを機に、サプライチェーンからサプライウェブの流れがますます進むだろう。本書ではそういった近未来を予測し、メーカーマネジメント層、物流会社等にその備えを促す。 ●サプライウェブとは 固定的な「チェーン=鎖」ではなく、不特定多数の調達先・納品先と自由につながることができる「ウェブ=クモの巣」へと進化することこそが、物流・商流のあるべき未来の姿といえるだろう。自動車業界で進んだ「脱モノ売り」、医薬品業界での「脱コモディティ」の動きが、さらに複雑となり、川上・川下の区別なく、最適な取引先を見つける流れがますます加速する。 次世代を見据えた戦略的な投資を実行し、その仕組みを構築できれば、サプライウェブプラットフォーマーとして飛躍的な成長を遂げることも可能になる。

世界初の中銀デジタル通貨（ＣＢＤＣ）を設立４年足らずのスタートアップが実現ーー２０２０年１０月２８日、カンボジア国立銀行が世界で初めて中央銀行デジタル通貨（Central Bank Digital Currency＝CBDC）である「バコン」（BAKONG）の正式運用を開始した。そのブロックチェーンは、日本のスタートアップ、ソラミツが最初に開発した「日本発」のテクノロジーだ。 いま、中国が実証実験を進めている「デジタル人民元」やスウェーデンの「eクローナ」など、各国の中央銀行はCBDCの計画を急ピッチで進めている。そんななか、世界に先駆けてCBDC第1号となったのがカンボジア「バコン」。そのブロックチェーン「ハイパーレッジャーいろは」は、ソラミツが最初に開発したオープンソースだ。 いまや「デジタル後進国」とも言える日本から生まれた先端デジタル・テクノロジーは、いかにして生まれたのか。アメリカから帰化した共同創業者の武宮誠らを中心にした小さな企業の壮大な世界戦略と「バコン」ローンチまでの経緯、福島県会津若松市でソラミツが手がける地域通貨「Byacco/白虎」プロジェクトの模様などを日本法人を率いる著者が描いた。武宮ＣＥＯのドバイ・レポートも収録。

日本のトップ・ファームが立体的・実践的に解説する ビジネスに使える“最新ルール・ガイドブック” コーポレートガバナンス・コード、M&A、契約、ファイナンス、デジタル規制、知的財産、働き方改革――企業を取り巻く法令やルールは、ビジネスモデルや技術の革新とともに日々、変化し、その知識なしには、最悪、存亡の危機を迎える時代になった。しかも1つの法・ルールの変更が、まったく無関係と思われるような部署にまで影響を与えるようになってきている。同時に、これら法やルールを武器にすれば、世界を相手にした戦いを有利に進めることもできる。まさに「戦略法務」の新しい局面を迎えているのだ。 問題は、未だに多くの企業がこれらへの対応を専門の法務部門に任せ、商品・製品やサービスの開発や販売等の事業部門との連携が取られていないこと。著者の経験上、その法務部門にはビジネスのセンスに欠けている面が少なくなく、激しい競争とめまぐるしく変わるルールのなかで、スピーディーな意思決定や対応を妨げている。 本書は、経験豊富な日本を代表するローファームの厳選メンバー達が、ビジネスパーソン一般向けに、ビジネスの現場で必要な法的センスを身につけ、最新状況をフォローできるように、最新の法令やソフトロー、公的なガイドラインの制定・変更の動きとその影響について、わかりやすく説明するもの。

「話題づくり」から「価値づくり」へ！ 企業の広報に「価値づくり」が求められる時代。 豊富なデータと事例から広報戦略のあり方を解き明かす 情報流通構造が変化し、企業活動は多くの「ジャーナリスト」の目にさらされるようになった。企業の実態をきれいに見せようとしても、すぐに素顔が知られてしまう。そんな時代、顧客とのエンゲージメントをつくるためには、実態そのものを磨くほかない。社会課題解決など社会に役立つ価値づくりの実態（Fact）をつくり、その取り組みを正直に発信することが迂遠に見えて最短の道である。本書では上記の流れを踏まえつつ、「企業のファンになってもらう活動」に対する３つの切り口として「ソーシャルバリュー」「インターナルブランディング」「顧客エンゲージメント」を取り上げ、活動事例を紹介するとともに何をすべきかを考察する。 本書執筆に先立ち、企業広報戦略研究所が実施した2018年『企業広報力調査』の結果から最新の広報実態を明らかにするとともに、2014年からの3回にわたる調査結果を経年比較し、企業広報活動のトレンドを読み解く。また、その他調査結果やモデルとのリンケージもはかり検証する。さらに、企業の経営戦略と広報戦略を連携させ、企業価値向上に取り組む先進企業への取材や有識者への取材を交えて解説していく。

財を得るには「道」がある! 労働価値の向上が企業の持続的な発展に結びつく。住友商事副社長、レンゴー社長を歴任した名経営者の人生哲学! ●本社の了解なく強行した、マレーシア現地スタッフの待遇改善・差別撤廃 ●業界の未来を考え、批判を承知で打ち出した「フルコスト主義」「三位一体の改革」 ●合併後、社員間の深い溝を解消した「2つの労組の統一」「賃金格差撤廃」 ●「派遣切り」「雇い止め」が社会問題になる中、派遣社員1000人を正社員化 ──逆風を恐れず、むしろ力に変え、人を活かし生産性向上につなげた名経営者の哲学を紹介!

本書は『マネジメントへの挑戦』に続く、一倉定の初期著作シリーズの復刻版２作目である。 原書の執筆は1968年。競争の激化や人件費の高騰などにより、企業の大型倒産が相次いだ。 時代の変質を受け、マネジメントの見直しが問われていた時に、中小企業を中心に経営者の救世主となったのが一倉定だった。 50年以上前の本書の内容は、現代に書かれた新刊書と見まがうほどの新鮮さを有する。この事実をどう受け止めればいいか。ともあれ、時代に左右されない経営の本質を突いていることの証左であることは確かである。 【目次】 1章　経営不在の目標管理 　形をかえた人間関係論／アクセサリーの企業目標　ほか 2章　目標の本質 　「企業の目標」は生き残るための条件が基礎となる／上のせされる「トップの意図」／目標はワンマン決定でなければならない　ほか 3章　目標の領域 　ただ一つの目標は企業を危うくする／目標は必ず明文化すべし／目標には測定するモノサシが必要　ほか 4章　目標の設定 　長期的ビジョンに立つ／中小企業は「賃金」から目標をきめよ／トップから目標が示されないときはどうしたらよいか　ほか 5章　成果達成指導 　成果は顧客によって得られる／結果に焦点を合わせる／「誤りの法則」とZDは矛盾するか　ほか 6章　チェックなくして目標無 　うまくいかないチェック／上司による定期的チェックが絶対に必要　ほか 7章　高収益高賃金経営の目標 　目標と業績評価を結びつける／幹部の業績評価はこうして／高収益高賃金経営こそ生き残る道　ほか

「観客には『自分が抱えている不安を、具体化、形象化してほしい』という気持ちがどこかに必ずある」 　押井守監督はそう指摘します。 その時代に生きる人々の「無意識の不安」を探り当てて、エンターテインメントにするのが映画監督の仕事。不安の影を捉えればヒット作になるし、ビジネスにもつなげることができる、と。 　この本で語られるのは、「宇宙大戦争」から「００７　ロシアより愛をこめて」「仁義なき戦い」さらには「キャプテン・アメリカ」「ゲーム・オブ・スローンズ」まで、それぞれの時代をタイムカプセルのように封じ込め、大ヒット（中には渋いヒット）につながった映画とドラマ。第二次世界大戦から令和の世の中に至るまでを、エンターテインメントとして楽しみながら、その作品が作られた時代の背景を学ぶ、押井守監督による「現代史講義」、開幕です。ひと味違う映画ガイドとしても役立ちます。 　いつもの押井節に乗って、自らの作品「THE NEXT GENERATION パトレイバー」についても解題していただきました。押井ファンには「オシイヌ」でおなじみ、西尾鉄也氏のイラストもたくさん収録しております。 　エンタメ作品で時代を読み解く398ページ、押井節をたっぷりお楽しみください。

◆The chain is only as strong as its weakest link ――鎖の強さはその最も弱い輪によって決まる (イギリスの格言。今回のコロナ禍の本質を突く言葉として本書では用いる) ◆パンデミックが起き、世界全体に拡大し、未曽有の経済災害となったのは、グローバル経済のエコシステムにウィーク・リンクがあったのではないか。世界的な供給体制、都市への集中、人やモノの移動速度と複雑な混じり合い、政治や宗教による対立や断絶が、パンデミックを起点とした世界的な経済危機にどのようにつながったかをダイナミックに描く。 ◆取り上げるテーマは日本よりも、世界に焦点を当てる。コロナウイルス危機のクロノロジーを描き、グローバル・エコシステムの最弱点に問題が起こり、それが弱いリンクを通していかに破壊的な力をもっていったかを解説する。 ◆著者は日本経済の長期停滞やリーマン・ショック、ユーロ危機などについて、内外の情勢をすばやく集め、ノンフィクション的な筆致やアカデミックな知見を織り交ぜながら数々の名著を執筆してきた経済学者。2019年からは経済財政諮問会議の民間議員も務めている。

コロナ禍は世界をどう変えたか？ 経済の日常はいつ戻るか？ 企業は再出発の契機にできるか？ 記者の視点を先取り。「日本経済新聞」を代表するコメンテーター、編集委員らベテランの専門記者23人が、日本と世界を取り巻くさまざまな論点と向き合い、大胆な予測を提示する。

コロナ禍の経験を通して、デジタル・トランスフォーメーション(DX)を 推進している企業の優位性が明らかになった。 3密を避けた状況下でも、いつも通りにビジネスを進められる企業へと、 既にトランスフォーメーション(変革)していたからだ。 だが日本企業のDXは、海外企業に比べ、総じて遅れている。 IT(情報技術)活用のレベルが低いわけではなく、 新規事業アイデアが無いわけでもないが、日本企業はとにかく 「変革が苦手」なためにDXがうまくいっていない。 なぜ日本企業は変革できないのか。それは日本企業が無敵だった バブル期までの成功体験をいまだに引きずっており、 この古い仕組みや企業文化が新しい時代への適応を阻む 「習慣病」となって社内にはびこっているからだ。 DXの成否を分けるのは、実はデジタル技術の活用方法ではなく、 この習慣病の克服とその先にある企業変革にある。 業務・組織・ITにはびこる習慣病にスポットを当て、 変革を遂げた6社のCxOインタビューや豊富な事例を通して、 DXを成功に導くための道を解説する。

日本が大好きで日本でぜひ働きたい──。そんな外国人が増えている。日本で学ぶ外国人留学生は今や約30万人に達した。その中には、東京大学をはじめとする有名大学や大学院で学ぶエリート人材も目立っている。 だが、彼らが日本でいざ働こうとすると、さまざまな壁が立ちはだかる。日本独特の新卒一括採用のシステム、日本語以外の言語での情報発信の少なさ、自分の意見を言いづらい日本的な「空気を読む」カルチャー……。 せっかく日本に強い関心を持ち、就職を希望する“金の卵”を活かすために、日本企業は何をすればいいのか？　知られざる外国人留学生の本音、日本企業が抱える様々な課題と、それらを解決するために何が必要なのかを提示する。 本書は、東京大学公共政策大学院の外国人留学生向け講義「日本産業論」を通じて、エリート留学生が日本の企業について何を学び、働く際に何を期待し、何が課題だと思っているのかに迫る。 実は日本企業の人材育成システムや日本の技術力に魅力を感じている外国人留学生は多い。日本の魅力も日本人が思っているよりも高く、外国人材を獲得することは企業のイノベーション力を高め、競争力の向上にもつながる。 しかし、日本全体で30万人を超える留学生がいて、卒業生の6割以上が就職を希望するが、現実にはその半分しか就職できない。運よく就職できたとしても、完璧な日本語や日本人社員化を求められ、 「日本が好きなのにね…」と言って、日本企業を辞めたり日本を離れたりする多くの優秀な外国人材が目立つ。このような課題を乗り越えるためには必要な処方箋とは。

新たな時代のＲ＆Ｄを推進する博報堂ＤＹホールディングスが体系化した、事業開発者のための先進的ビジネス戦略！ 欲求は、「個々の生活者の内部」から生じているのではない。 「生活者・物・情報のつながり」から生じている。 つながり方は変化しており、生活者自身も欲求に気づいていない。 従来、生活者の気づいていない欲求といえば、属性や趣味嗜好、日常生活における価値観といった、「個々の生活者の属性」に影響を受けて生じるものだった。それは、しばしば生活者の「インサイト」と呼ばれ、それに着目することが重要であると言われてきた。 しかし、５Ｇ、ＩｏＴ、ＡＩ、ＡＲ／ＶＲといった「つながるテクノロジー」の発展によって、欲求は、「個々の生活者の属性」だけでなく、「生活者・物・情報のつながり」にも影響を受けて生じるようになった。 本書では、このような「生活者・物・情報のつながり」に影響を受けて生じる欲求のうち、生活者自身も気づいていないものを、「生活者モード」と定義し、生活者モードを捕えるための事業やマーケティングの戦略策定の方法論を提示している。

製造業の頂上決戦! 巨額投資で市場を席巻する中国、韓国企業。世界をリードしてた日本企業は勝機を見出せるか--。 パナソニック、GSユアサ、村田製作所、ATL、 サムスンSDI、LG化学、CATL、BYD……。 次世代革新電池を視野に入れた競争の最前線を徹底解説。 1887年に屋井先蔵が世界に先駆けて乾電池を発明して以来、日本の電池産業は長く世界をリードしてきた。とりわけ1960年代以降は隆盛期を迎え、次々と新たな電池を開発、生産を開始した。さらに1983年には旭化成の吉野彰氏らが経済社会を大きく変えることとなるリチウムイオン電池の原型を確立。1991年にソニーが世界初の製品化を実現した。 日本電池産業の輝かしい歴史も、21世紀に入ると様相が変わる。韓国企業が日本勢を追い上げ、2010年にはサムスンSDIがモバイル用リチウムイオン電池で世界シェアトップに立った。近年は、さらに高い性能を要求される自動車搭載用の大型リチウムイオン電池の世界で、中国勢が急速にシェアを伸ばしている。高性能電池の開発、製造の行方は、製造業の頂点に立つ自動車産業の未来をも左右する。世界の環境規制、中国の産業政策などもあいまって、日本の牙城だった電池産業が大きく変貌しようとしている。

新型コロナウィルスの影響により、テレワークをはじめ、オンラインでの研修や会議、打ち合わせ、商談などがもはや当たり前になりました。ところが、です。対面からオンラインに切り替わった途端、コミュニケーションがうまく取れないと悩む人が急増しています。オンライン講座を担当した講師は、「受講者に熱量が伝わらない」「受講者の反応が見えない」と戸惑いを隠しません。社員を前に訓示を述べようとした経営者は、「対面のときとは違って、どうも調子が出ない」とぼやいています。こうした方々の多くに共通するのは、オンラインでも、対面で積み上げてきたこれまでのやり方を変えていないという点。実は、オンラインでメッセージを発信する際には、対面のときとは少し違うノウハウやコツが求められるのです。 　本書では、オンライン講座を実施する講師の例を中心に、オンライン・コミュニケーションの極意をまとめました。その一つに、例えば照明があります。自宅でも会社でも、パソコンだけで講義をすると、どうしても暗くなりがちで受講者に対してあまり良い印象を与えません。ところが、学習スタンドを持ってきて自分に光を当てるだけで一転、明るく好印象に変わるのです。他にも、アイコンタクトの取り方や受講者が飽きない話し方などオンライン講座ならではのノウハウや、顧客との距離感の取り方や雑談の仕方などオンライン営業などに活用できるコツも満載しました。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2020年9月1日から「マイナポイント」が始まった。マイナポイントとはキャッシュレス決済サービスの利用者1人当たりに政府が最大25％のポイント5000円分を付与するキャンペーンだ。ただし、この政府の大盤振る舞いを受けるには条件がある。マイナンバーカード（個人番号カード）を持っていることだ。本書はマイナポイントをもらう手続きの解説に始まり、マイナポイントに必須のマイナンバーカードがデジタル社会に欠かせない役割を担うことを説明。マイナンバーカードが「デジタルの実印と身分証」になるといった知られざる機能などを解説する。さらにマイナンバーカードを持っているとアクセスできる個人情報の管理基盤「マイナポータル」についてその活用法を伝授。これからの新しい生活様式に欠かせないマイナンバーカードとマイナポータルを完全理解するための1冊です。 ≪目次≫ 第1章　マイナポイントをゲットしよう 「マイナポイント」って何？ もらう手続き方法一挙解説 マイナンバーカードとは？ みんなの疑問を徹底解明 知られざるマイナンバーカード 3つの機能を大解説 マイナンバーカードが健康保険証に 医療機関の窓口はこう変わる マイナンバーカードで実現 いつどこからでもインターネット投票 第2章　マイナポータル徹底活用 マイナポータルって何？ 自分の情報を管理する基盤に 健康管理や引っ越し、起業も マイナポータル活用サービス 第3章　デジタル未来図［インタビュー］ デジタル社会への変革につなげる マイナンバーカードは給付インフラ PINなし認証で健康保険証

楠木建氏（一橋大学大学院教授、『ストーリーとしての競争戦略』著者）推薦！ 500以上の社史を収集した「社史マニア」が贈る、 危機突破のストーリー＆アイデア集！！ サイバーエージェント・カルビー・ウェザーニューズ・無印良品・ Apple・日本マクドナルド・アイリスオーヤマ・ユニクロ…… 日米20社の突破事例から見えてくる 生き抜くための「知恵」と「戦略」！ １分で「危機突破の本質」がわかる〈チェックリスト〉付き！ 既存のビジネスにこだわり、勝ち目のない競争の中で、もがいていないだろうか？ （IBMのケースより） どうしたら問題を解決できるのか、という視点で考えているか？ （ウェザーニューズのケースより） 誰にも負けない「執念」を持っているか？ （ユニバーサル・スタジオ・ジャパンのケースより） 「ビジネスには正解がある」と思い込んでいないだろうか？ （良品計画のケースより） 目先の危機からの脱却を焦って、大きな変化を見落としていないだろうか？ （伊勢丹のケースより）

2025年までに世界700兆円に達すると言われる超巨大市場「フードテック」――。 あなたの食体験はどう変わり、どんなビジネスチャンスが生まれているのか？ 本物の肉のような「植物性代替肉」「培養肉」、 食領域のGAFAとも言われる「キッチンOS」、 店舗を持たないレストラン「ゴーストキッチン」、 Amazon Goに代表される「次世代コンビニ」。 With＆アフターコロナ時代の「食」在り方を探索し、 世界最先端のフードビジネスを徹底解説する日本初のビジネス書が、ついに刊行！ 食品メーカーから外食、小売り、家電、IT、不動産まで、 あらゆる業界を巻き込み、「食×テクノロジー」を起点とした新ビジネスが勃興する。 この世界で、日本のプレーヤーが、再び輝きを取り戻すための秘策とは――。 グローバルの変化を深く理解しながら、日本の現状とよりよい食の近未来を考える、 「次のアクション」につながるビジネスのヒントが満載！ <本書のポイント> ●初公開！アフターコロナ時代の羅針盤「Food Innovation Map 2.0」 あなたの会社が目指すのはどこだ？ ●業界を代表するキーパーソンが語る「食の未来」 ・味の素 代表取締役社長 西井孝明氏、代表取締役副社長／CDO 福士博司氏、専務執行役員／CIO 児島宏之氏 ・ロイヤルホールディングス 会長 菊地唯夫氏 ・インポッシブルフーズ SVP International ニック・ハラ氏 ・不二製油グループ本社 代表取締役社長 清水洋史氏 ・ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス 代表取締役社長 藤田元宏氏 ・予防医学研究者 石川善樹氏 ・HAJIME オーナーシェフ 米田肇氏 ・Mr.CHEESECAKE 田村浩二氏　（順不同）

「日本のドラッカー」と呼ばれた男 55年前、日本の経営者を震撼させた「反逆の書」が今、よみがえる！ 「今読むべき、経営学の源流」 昭和40年、男は一冊の本を上梓した。 そして「中小企業の救世主」として日本の経営学の源流をつくる。 だが、男が嫌った“きれい事のマネジメント論”にとどまる会社は今もごまんとある。 日本企業の未来を示す古典が復活！ 従来のマネジメント論は、 理論としては、りっぱであっても、現実に対処したときには、あまりにも無力である。 現実に役だたぬ理論遊戯にしかすぎないのである。 現実は生きているのだ。そして、たえず動き、成長する。 ……打てば響き、切れば血がでるのだ。 （「序にかえて」より） 【目次】 1章　計画は本来机上論である 2章　実施は決意に基づく行動 3章　統制とは目標を達成しようとする執念 4章　組織は目標達成のためのチーム・ワーク 5章　有能な経営担当者への道 6章　お金（財務）に強くなる法 7章　時代おくれの教育訓練 8章　破産しかかっている人間関係論 9章　労務管理の基礎は賃金

コロナ禍に見舞われた世界。だが、アジアが世界経済を牽引するトレンドは変わりはありません。2050年には世界の国内総生産(GDP)の約5割を占めるとようされています。ファンド資本主義の繁栄、共産党キャピタリズム、日本の先を行く様々な改革--。成長への期待で多くの企業と投資家を引きつけるこの地域は、さまざまな価値観が交錯する混沌の場でもあります。欧米の経済常識を飲み込み消化するアジアの多様性から、新しい資本主義のかたちが浮かび上がります。それこそがアジア資本主義です。 本書で考える「アジア資本主義」を構成する要素は次の4つです。 I 受容性(市場原理を受け入れる) II 折衷性(伝統・文化と折り合いをつける) III 競争性(個性を主張する) IV 拡張性(多様性が広がる) 「受容性」「折衷性」「競争性」「拡張性」――これらの要素を総合した「アジア資本主義」とは何かの解を明らかにします。 筆者はアジアの価値観や経済の仕組みが、世界均一の尺度という意味でのグローバルスタンダードになるとは考えていません。20世紀が米国の世紀であったのと同じように21世紀がアジアの世紀になる可能性は大きくないでしょう。ソ連崩壊によって世界で唯一の超大国となった米国の覇権が、簡単に消えていくとも思えません。資本主義のかたちも同じで、アングロサクソン型の市場原理主義も消えることはありません。しかし対抗軸は必ずあらわれる。それが「アジア」なのです。

中国には、たくさんの日本人ビジネスパーソンが駐在しています。日本人の海外駐在国としては、メジャーな国の１つです。あなたが現在勤めている会社が中国に工場などを展開していれば、あなたもある日突然『中国駐在を命ずる』という辞令を受けるかもしれません。 　本書は、そうした「中国駐在員になるかもしれない」人のために書かれています。 　中国駐在員は、日本で働いていたときとはまったく異なる問題に直面します。「どんなことが起こるのか」「なぜそんなことが起こるのか」が分からなければ、現地で対処しようがありません。本書の著者は、中国駐在員の「駆け込み寺」として、現地で起きた数多くの問題や課題を駐在員と一緒に解決してきました。その経験から得た教訓やノウハウをまとめたのが本書です。 　日本と中国は同じアジアの国ですが、歴史・気候・風土などが違うため、そこに暮らす人の気質は大きく異なります。「違う」ことは悪いことではなく、「どのように違うのか」を押さえておけば、中国人社員を理解することができます。そうした理解をせずに、日本の感覚でいると、中国人社員と“戦争”状態に陥ってしまいます。そうなってしまうと、会社にとっても、本人にとっても、不幸なことです。 　特に最近は中国の経済発展が目覚ましく、従来にはなかった新たな難しさが次々と生まれています。駐在期間は３年程度が多いと言われていますが、その期間が有意義な時間になるか、とてもつらい時間になるかは、日本にいるときの事前学習にかかっていると言えるでしょう。本書があれば、３年をうまく乗り切る考え方や技を得ることができます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 猛威をふるう新型コロナウイルスが過ぎ去った後、世界は元通りになるだろうか。多くの専門家が「否」だと予測する。不可逆な世界＝ニューノーマルにおいて、既存秩序は崩れ、ビジネスの常識は上書きされていく。生活が一変し、ニーズが変化するなかで、その地殻変動はすでに起こっている。建設、製造、ITなどに精通した「日経クロステック」の専門記者による総力取材で、非対面経済の中核をなす「7つのメガトレンド」が見えてきた。30人以上のキーパーソンへのインタビューと、徹底した現地取材によって、「アフターコロナ」の全貌を浮き彫りにする。 ≪目次≫ ◇プロローグ　描きかけの地図を携えて「アフターコロナ」を生きる 　　　　　　「Stay Home」から始まったルネサンス ◇1章　ドキュメント 経済ロックダウン 　コラム1　いまさら聞けない「新型コロナ用語」 ◇2章　タイムライン 異変から危機へ、128日間の混乱劇 　コラム2　感染症とテクノロジーの2000年史 ◇3章　業界別分析 コロナショック、崩れた既存秩序 　コラム3　日経クロステック編集長、緊急座談会 ◇4章　キーパーソン 私たちの「アフターコロナ」 　コラム4　新型コロナウイルスの影響を2段階で考える ◇5章　アフターコロナ 見えてきた7つのメガトレンド ◇エピローグ　危機の21世紀 　　　　　　「ビフォーコロナ」を振り切り、人間社会は強くなる

現在、日本企業の多くがオーバー・プランニング(過剰計画)、オーバー・アナリシス(過剰分析)、オーバー・コンプライアンス(過剰法令順守)の「三大疾病」に陥っています。米国流の分析的な経営手法に過剰適応した結果、自社の存在意義が見えなくなってしまったことに起因します。現場を知らない本社からの指示をこなすのに精一杯で、ミドル、現場がストレス過多でへばっている。これが日本企業の現状です。 その一方で、現場が活性化し、社員一人ひとりが活き活きと仕事に向き合い、イノベーションや大きな成果を実現しているケースも少なからずあります。それらのケースに共通しているのは、企業と顧客、トップと部下、社員と社員との「出会い」の場があって、つながりが生まれ、そこでわき上がる「共感」が新しい価値を生む原動力となっていることです。 もう1つの共通点は、市場環境や自社の内部資源を分析し、市場における最適なポジショニングを見いだそうとする米国流の分析的戦略ではなく、自分たちはどうあるべきかという存在意義を問いながら、組織としてのビジョンを実現するため、その都度、最適最善の判断を行い、成功に至る「物語り戦略」を実践していることです。 共感経営を生み出すにはどんなマネジメントが求められるのか。物語り戦略を推進するための条件はどのようなものか。本書は、『Works』誌の連載「成功の本質」において、主に2015~19年にとりあげた30の題材のなかから、共感経営を実践し、物語り戦略により大きな成果を上げたケースを選りすぐり、それを可能にしたエッセンスを抽出します。

『HARD THINGS』著者、ベン・ホロウィッツ第2弾！ 数々の困難を乗り越えた起業家が、武士道、ハイチの指導者、 チンギス・ハンなどに学んだ最強文化のつくり方 起業したときにシリコンバレーの大物たちが異口同音に教えてくれたことがある。 「企業文化に気をつけろ。なによりも文化が重要だ」 偉大な文化があっても、偉大なチームをつくれるわけじゃない。 プロダクトがダメなら、文化が優れていても企業は失敗する。 それでも文化を気にすべきなのは、人間の記憶に残るのは会社の業績でもなく、賞をもらったことでもなく、時にはプロダクトでもなく、会社の気風や気質だからだ。そこからみんなの純粋な目的意識が生まれる。 ■逆境を越えて偉大な文化をつくった歴史上のリーダーから学ぶ ＜本書に登場する人物＞ 人類で唯一奴隷革命を成し遂げたハイチの指導者、トーサン・ルーベルチュール 700年も武士による支配を可能にした日本の侍 世界最大の帝国を1000年前に築き上げたチンギス・ハン 殺人の罪で刑務所に入りギャングたちを統率した男、シャカ・サンゴール ■死の淵から生き延びた著者の経験に加え、スラック、ツイッター、フェイスブックなどのスター経営者の経験から引き出したテクニック ・ショッキングなルールをつくれ ・完璧を目指すな ・人のまねをするな ・言行を一致させる ・自分が何者なのか自問する ・悪い知らせを歓迎する

■「賢者の知恵」と「成功者の事例」を「1枚の地図」に凝縮！ リーダーは、絶対に迷ってはならない。 だが、実際のところ、迷わないリーダーはいない。 過去に経験のない状況で判断を迫られたら、どんなリーダーも迷うものだ。 では、どうしたら正しい判断を下せるのか──。 実は、正しい判断にたどり着くための、とっておきの方法がある。 それは、「1枚の地図」を描くことから始まる。 著者は、数多くの経営者と接し、戦略立案や商品開発を手掛けてきた人気コンサルタント。 「賢者の知恵」として、クリステンセン、キム＆モボルニュ、コトラー、アンゾフ、ミンツバーグ、チャンドラー、ポーター、ドラッカー、ケープルズ、コリアーを引用。 「成功者の事例」として、Google、NETFLIX、富士フイルム、マイクロソフト、デアゴスティーニ、日本一の行商人、サイバーエージェントの事例を紹介。 世界の経営学の知恵と、競争を勝ち抜いてきた企業の成功事例を織り交ぜながら、6ステップで「1枚の地図」に落とし込んでいく。 ■30年後の「未来」と「現在」をつなぐ壮大な物語 主人公はつぶれかけたレンタルビデオ屋の経営者、藤堂篤郎。倒産の危機の中、山奥で自殺をしようとした藤堂は、一人の男と出合う。経営学の教授というその男、ヤシロは藤堂に地図の描き方を指南する。さらに、従業員を巻き込んで、「1枚の地図」が出来上がっていく。それにより、レンタルビデオ店は驚く方向へと進んでいく。 30年後の「未来」と「現在」をつなぎながら、企業を成長させる要点を壮大な物語に載せて、明かしていく。

筆者は、これまで『コストを下げれば、品質は上がる』『部品半減』『コストは必ず半減できる。』など自らの経験からあみ出した手法を、様々な企業で「部品半減・コスト半減」という側面から解説してきました。このようなノウハウももちろん重要なのですが、それを活かし実行に移す日本企業の製品開発そのものが弱体化してきています。本書は、この恐るべき事態とそこからの脱却の術を明らかにするものです。 メーカーの事業の赤字は様々な要因から発生しますが、その赤字の解決策は常に開発部門にあり、そのシーズ(種)は市場にある、ということに気付いていないのです。赤字の原因は会社の外にあり、解決策も外にあると考えていることこそが問題です。このことが赤字をより深刻化させ、改善に手間取る結果になっているのです。 本書は、そのようなお寒い状況にある日本の製品開発を抜本的に革新する「攻めの開発」としての「良い製品開発」を推進するもの。CADの普及と分業化が開発現場を弱体化させたとし、IP抽出、DTC開発、「製品開発企画書」に沿った開発、特許出願200目標など開発力強化の具体策を示します。筆者の製品開発理論は、ものづくり研究の第一人者である東京大学・藤本教授も高く評価しており、解説を掲載しています。

逆風下の平成金融界で難題に挑み続けてきた著者が、ITとの融合により新たな局面を迎えたいま、若者へのメッセージも込め、苦闘の30年の道筋を語る。 第1部は、1999年8月、神楽坂の割烹での一室に端を発した「三井」と「住友」の歴史的合併の話に始まり、安宅産業の破産、イラン革命時の債権処理、ゴールドマン・サックスへの出資、赤字決算、バブル崩壊、金融再編、リーマン危機、ニューヨーク証券取引所への上場など、稀代のバンカーとしての経験を綴った「私の履歴書」。当時の貴重なエピソードを日経記者が新たに執筆したコラムと、連載時にはなかった写真も追加して掲載。 第2部は、2015年7～12月に日本経済新聞夕刊連載の「あすへの話題」と新たな写真とで構成。生まれた信州上田と出身地である京都のどちらの縁も大切にし、京都大学OBの縁で大阪フィルハーモニー交響楽団理事長も務める著者と各界の人々との温かな交流も描く。 巻末に「主な金融データと出来事」として1970～2019年の金融関連の数値グラフを掲載。

◆農家の数はこれから10年で110万戸から40万戸に急減する。ただ減るのではなく、全体の中で新規の就農者が3分の1を占め、大規模農家の生産シェアが7割を超えるようになる。一般産業並みのICT化や流通チェーンの高度化、生産物の高付加価値化や、マーケットインの導入が急速に進み生産性革命が起きようとしている。本書は、日本の農業、農政に精通し、現場を知る著者が、農家の目線にたち、これから起きる変化、リスクとチャンスを伝える。 ◆1990年から2010年までの20年は日本の農業の生産性は停滞していたが、それからの10年ですでに大きな変化が起きている。生産性を比較すると、都道府県レベルでは2、3倍、市町村レベルでは5倍、経営体レベルでは10倍に格差が広がりつつあるという調査結果もある。それを主導するのがICT化とフードバリューチェーン化だ。 ◆一口でICT化といっても、一般企業と変わらない経営効率化やデータ利活用から、農業特有の機具の高度化まで様々。フードバリューチェーン化も大きく垂直型と水平型に分かれ、企業主導のものから、販売部門を強化した農業経営体まで様々な事例を紹介。コメ政策だけでない経営強化策も含めた幅広い意味での農政の動向もまじえながら、これからを展望する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 採用、評価・異動、研修、退職、健康管理etc. 人事・労務を効率化、高度化する! ・先進企業の秘訣を解剖 日本IBM/日立製作所/ソニー/パーソルHD/トリドールHD/LIFULL ・徹底分析! タイプ別 ツールの種類と活用法 ・個人情報保護、プライバシー、労働法――法的リスクにはこう対応する ・今や必須のツールに 経営へのインパクトを解説 ・導入の進め方と注意点 AIやIoTも含めたITの進化によって、人事・労務分野の業務を効率化・高度化する「HRテクノロジー」が急速に普及しています。 AIによる就職学生の選別、様々なデータを活用した人員の最適配置や社員の健康管理、退職予測など、画期的なソリューションが多数登場。また、企業現場で大きな課題となっている「働き方改革」を実現するツールとして、HRテクロノジーは欠かせないものとなっています。 本書は、「HRテクノロジーとは何か」といった基本から、各事業者が提供するサービスの内容とその効果、実際にHRテクノロジーを導入している企業の成功事例まで、丸ごと1冊で解説するもの。先進事例を多数取り上げ、実践的な内容です。 また、人事関連のデータを活用する際に注意すべき個人情報やプライバシーの保護、労働法との関連についても取り上げます。

生涯賃金3割増へ! 企業の成長、産業高度化のためにこそ、賃上げは必要。 日本が目指すべき「ハイブリッド・システム」を提示する。 ◆ 日本の賃金は国際的にみても低すぎる! ◆ 低賃金による低価格戦略はもはや限界を迎えており、付加価値創造経営への転換が求められている。 ◆ 個人は、より高い賃金を求めて転職が増加。安全網に支えられ、自律的キャリアの形成へ意識改革が進む。 ◆ 企業は、不採算事業を大胆に圧縮し、事業構造の転換を促す雇用賃金システムの導入が不可避。 ◆ 政府は、社会保障制度と年金給付水準の維持、財政危機の回避へ、賃上げを促す第三者機関の設置を。 ◆ 日本が豊かな社会を維持するために、「生涯賃金3割増」を実現する国家戦略を提示する。 未曾有の人手不足にもかかわらず、日本では賃金が伸び悩んでいる。 いまや欧米ばかりでなく、専門職ではアジア各国より低い実態が明らかに。 労働分配率は低落し、消費の伸び悩みが日本経済を下押ししている。 では、どうすれば賃上げは可能なのか。それとも所詮、賃上げは絵空事なのか。 本書は、福祉国家のイメージとは異なるドライな一面を持つスウェーデンの仕組みなどを参考に、 政労使による賃上げの枠組みを提示。 生涯賃金を3割上昇させることができるミクロとマクロの戦略を描く。 幅広い層に向け、賃上げの議論を喚起する新しい日本経済論。

ブリッツスケーリングとは、総力を挙げて成長に集中する電撃戦。 成長しながらチームや企業を運営するための戦略と技術のセットが、ブリッツスケーリングだ。 先が読めない環境で成長するには、効率なんて考えるより、とにかくスピードが重要だ。これまでは「リスクがありすぎる」「常識外れ」と言われるような方法も、必要なら採用する。ブリッツスケーリングという武器を手にした者だけが、不確実性の困難を切り抜け、圧倒的に成長して世界と未来を変えられる。 本書は、リンクトイン創業者でありシリコンバレーで若手起業家に「ヨーダ」のように慕われるリード・ホフマンが、スタンフォード大学で教えたブリッツスケーリング講座をもとにしている。 ◆ビル・ゲイツ、エアビーアンドビーCEOも大絶賛! 「スタートアップがみんな待ち望んでいた本」―ブライアン・チェスキー エアビーアンドビー創業者兼CEO 「驚異的な急成長を成し遂げた企業の事例と手法を解説しており、その重要性はいくら強調しても足りない」―ビル・ゲイツ ◆場合によっては、直感とビジネスの常識に反することをせよ 世界がネットでつながり、新しいテクノロジーが次々生まれる現在では、ライバルよりも先を行けば、時に莫大な先行者利益となって返ってくる。そこで大きな成果を出す組織は、スピードのために、時には直感と常識に反することもしなくてはならない。 スケールしないことをする、恥ずかしい製品を出す、炎上を放置する――。当然大きな混乱でチームは苦難に直面するが、それを乗り越えて圧倒的な成果を出す武器、それがブリッツスケーリングだ。

日本の農政が大転換期を迎えています。「プレーヤー」の育成を柱にすえ、農業法人が力をつけ、企業参入が軌道に乗り、農協改革も始まるなどの成果を収めていますが、それでも、農家人口と産出額の減少には歯止めがかからず、生産基盤の弱体化が深刻な問題となって日本の食料問題にのしかかっています。 なぜうまくいかなかったのか。背景にあるのは「農政のジレンマ」です。戦後農政は米国に配慮しながら、食生活の変化に対応して畜産と果樹を振興しました。指針となったのが、「戦後農政の憲法」の旧農業基本法です。しかし1980年代に牛肉・オレンジの自由化要求で基本法農政は否定され、90年代はウルグアイ・ラウンドで主食のコメも標的になってしまいました。苦境に対応し、農政は競争力強化に傾斜したが、「ブレーキとアクセルを同時に踏む」状態に陥り、今日にいたるのです。 そこで日本農業が目指すべきは、経営政策から食料政策への転換です。本書は、食料供給力を構成する「技術」「農地」「人」の3つの観点から、日本の農業が抱える課題と可能性を検証し、「過保護」と「自由競争」の狭間をぬうナローパスの道筋を明らかにすることで、未来への処方箋を探ります。 コンセプトは「逆転の発想」。技術に関しては、環境を高度に制御するスマートアグリを紹介する一方、日本の多くの農場は環境に大きく左右されるアナログ的な状況が将来にわたっても続くため、人の「習熟」に寄り添う形の技術開発が必要になります。 食料の供給基地である農地保全では、日本の土地利用型農業の代表である稲作を中心に分析。大規模経営が直面するハードルや、疲弊するブランド競争の実態などを伝えます。そのうえで、新たな農地利用の可能性として、田畑のサービス業的な利用の可能性についても論じます。 最後が「人」。これまでの常識を超えるグローバルな経営者が登場しています。だが実は、戦後の農地解放で生産者が経営感覚のない小規模農家に「解体」される前、日本の農業には経営があった。そして、未来の農業経営者の登場に道を開くためには、後継者を作ることのできなかった既存の農業には限界があり、市民農園などを通して「潜在的な競技人口」を増やすことが必要であることを訴えます。ここで、農地のサービス業的利用という「農地」の問題が、「人」の問題に結びつく。平均年齢が70歳に迫る状況を「危機的」と批判することが多いが、実は70歳になっても続けることができる農業は、日本の超高齢化社会の理想像であることも示されます。

経済、ビジネス、科学技術、政治、コミュニティ……。現代社会の複雑な諸問題を解決するためには、部分に特化した専門知識だけでは不十分で、分野を横断した全体統合型の学問＝SDM学（システムデザイン・マネジメント学）とその実践が注目を集めている。こうした時代の要請に応えるため、2008年に設立されたのが慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科（慶應SDM）だ。社会のニーズを考慮しつつ、多様な分野についてシステムの観点から研究に取り組み、問題解決に挑んでいる。 その慶應SDMで、2011年から2017年までの7年間、学生の間で絶大な人気を博し、今なお「伝説の講義」と呼ばれている名講義を紙上で再現したのが本書だ。ベースとなったのは、吉田篤生元特別招聘教授による「経営・財務戦略論」。混沌とした現代社会にあって、「我々はいかに生き、どのように仕事をし、企業のリーダーや経営者たちは、どのような方向に舵を切り、企業を牽引するのがよいか？」。凄腕税理士として経営の最前線で得た豊富な経験と物理学や哲学を始めとする幅広い知識をSDMのフレームワークで再整理し、問題の核心に鋭く迫り、未来の指針へと昇華させている。 「経営財務の講義だと思っていたが、それだけでなく人生哲学を教えてもらった」と言うのは、本講義を受講したある修了生の感想。企業の本質とそこで活躍するためのヒントが散りばめられた本書は、企業経営者はもちろんのこと、起業希望者やビジネスパーソン、これから社会に出る学生など、幅広い読者にとって“新たな発見”を見出すことができる「伝説の講義録」となっている。

クリーンミートとは――動物の細胞から人工培養でつくる食肉のこと。 成長ホルモン、農薬、大腸菌、食品添加物に汚染されておらず、一般の肉よりはるかに純粋な肉。培養技術で肉をつくれば、動物を飼育して殺すよりも、はるかに多くの資源を節減できるうえ、気候変動に与える影響もずっと少なくてすむ。そして、安全性も高い。2013年に世界初の培養ハンバーグがつくられ、その後もスタートアップが技術開発を進めている。 これはもはやSFではない。 シリコンバレー、ニューヨーク、オランダ、日本など世界の起業家たちがこのクレイジーな事業に大真面目に取り組み、先を見据えた投資家たちが資金を投入している。 フードテックの最前線に迫る！ ユヴァル・ノア・ハラリ（『サピエンス全史』著者）序文で推薦！ 「希望にあふれる魅力的な本書で、著者は『細胞農業』と呼ばれる食品・衣料品の新たな生産方法の可能性を生き生きと描き出している」 エリック・シュミット（グーグル元CEO）絶賛！ 「クリーンミートの革命をリードする科学者、起業家、活動家について学ぶには、説得力があり、前向きな本書を読むといい」

運の良い人と悪い人は何が違うか? 「幸運の女神に関する大誤解」から「質の高い意思決定の方法」まで。 ビジネススクール教授が「運の正体」と「幸運への近道」を論理的に解説。 ・運は、四種類に分けて対処する ・偶然を機会に変える人の五つの特徴 ・「自ら不幸を招く法則」の実態 ・「魔法のフレーズ」で部下運を良くする ・悩まずに、考えよ ・「決められない」を回避する二つの処方箋 ・直感を研ぎ澄ます方法 ・自分の運のタイプを動物にたとえてみる ・無意識に思考のクセが出るバイアスの罠 ・運の悪い人が気づいていない三種類の「コスト」 ・失敗から学べる人、学べない人 ・不機嫌への対処法 ・冷凍餃子がおいしく焼ける人は、幸運に恵まれる ・開運の財布を買うより、「勉強」が幸運への近道

孫正義の魂が叫ぶ。 起業家たちよ、もっと狂え! 本気で狂え! 50万部突破※のベスト＆ロングセラー 『志高く 孫正義正伝』を著した、作家・井上篤夫が 「起業家、および起業家を志す人々のために、 という明確な目的意識を持って書いた」１冊。 事業家・孫正義の精神を体感し、 自らのうちに取り込むことを目指し、 30年以上にわたる取材で知った、 その魂の発露たる言葉と行動を記す。 2019年度中間決算説明会で大赤字を発表した際に吼えた、 「反省もするが、委縮はしない」をはじめ、36篇を収録。 日英両語で発信。両語を突き合せて読める体裁に。 孫が米国メディアで答えたインタビューなどから、 孫らしい英語、 シンプルで力強い日本人の英語の再現を目指した。 表紙揮毫は、書家・前田鎌利（ソフトバンクアカデミア第1期生）。 ※紙媒体20万部、電子書籍30万部

CASE（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）というメガトレンドが、世界の自動車メーカーを大きく変えようとしている。その波は、サプライヤー（部品メーカー）にも押し寄せている。 CASEの波は、これまでの「ケイレツ構造」を破壊する。完成車メーカーの開発のすそ野が広がり、ケイレツ構造を維持できなくなってきたからだ。既存のサプライヤー構造を見直し、水平転換モデルへの切り替えを推進する。ただしケイレツを維持する場合でも、その中でサプライヤーの集積化を推し進める。トヨタ自動車やホンダなどで、具体的な動きが出てきた。 このように、CASEは自動車メーカーだけでなく、サプライヤーにも深刻な影響をもたらす。CASE時代に向けて、日系サプライヤーは生き残れるのか。どのように勝ち残り戦略を描けばよいのか。 本書では、日系サプライヤーにとって影響の大きい「CASE」と「脱ケイレツ構造」の加速に焦点を当てて、具体的な勝ち残り戦略を提示している。 CASE時代になっても、すべてのクルマが電気自動車（EV）になるわけではない。ガソリンエンジンやディーゼルエンジンを搭載するクルマはゼロにはならない。本書では「地に足がついた」現実的な議論によって、自社の強みを生かした既存プレーヤーの戦い方を提示している。 一方、モビリティー産業への新規参入を目指す異業種プレーヤーは、戦い方を間違えるとCASEは脅威になりかねない。異業種プレーヤーがモビリティー産業に参入する際の戦い方についても詳しく分析している。

■ベストセラー『直感と論理をつなぐ思考法 VISION DRIVEN』著者の最新作 ■地図なき時代を仲間と切り拓くイノベーション実践36の智慧 ■イノベーターは出世コースではなく、組織の辺境にいる！ 「いままでのやり方を踏襲していても、未来はないような気がする。経営層や上司は答えをもっていないまま変革やイノベーションの号令を出しているが、 実際に現場で行っている施策は小手先の変化としか思えない。本当は、根本的に新たなモデルをつくらないといけないのではないか」 既存の組織の本質は「生産性の最大化を目指す」ものであるのに対し、これから求められる組織とは、「知識創造の最大化を目指す」ものである。 この違いを理解し、ふたつの世界の橋渡しをする“革新の智慧”をイノベーション活動のなかに埋め込むことが重要になる。 一人ひとりが発信したビジョンがやがてヒト・モノ・カネ・智慧を呼び込み、生態系のような環境から新しいアイデアが次々と生まれる──そんな「創造する組織」の経営モデルへ、どのように変わっていけばいいのだろうか。 イノベーターの旅は、最初はひとりの妄想から始まり、新たな事業や会社のモデルをつくり、最終的には新たなモデルを社会実装するための経営モデルに進化させていくことになる。 著者は共創型戦略デザインファーム「BIOTOPE」を創業し、さまざまな分野のイノベーション活動を支援してきた。 その経験から得た、ひとりの妄想から始めて未来を変えていく“VISION DRIVEN INNOVATION”についての現場での実践知を、「36の智慧」としてまとめたのが本書だ。

アップル、ＭＳ、アマゾンも…… グローバル企業で活用されるイギリス発祥のデザイン思考 独自ワークショップの威力とは イノベーションを起こすための力をどのように鍛えていけばいいのか―。 本書では、今後我々が直面する超高齢社会などを見据えて、ＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）時代における「イノベーション力」を向上させるための方策、課題解決法について紹介します。 ベースとなるのは「インクルーシブデザイン」の方法論です。 英ケンブリッジ大学発の方法論で、筆者が経営するインクルーシブデザイン・ソリューションズでは、 それに米スタンフォード大学の「デザイン思考」を組み合わせて、日本流のワークショップ「インクルーシブデザイン・ワークショップ」として国内で独自に展開しています。 私たちが開発したワークショップの手法には様々な工夫が凝らしてあり、段階を追って体験していくことで、参加者は未来の社会的課題を見据え、問題定義の糸口がつかめるようになっています。 本書では、これから求められる未来思考型リーダーの人材像をベースに、SDGs 時代の課題解決を進めるためのインクルーシブデザインの方法論、具体的なワークショップの手法などについて解説します。 このようなイノベーション力の向上と併せて、ＳＤＧｓ時代における企業組織の持続的な発展、また超高齢社会とどのように共生すべきか、その可能性についても探っていきます。

世界的なイノベーションが生まれる街は、もはやシリコンバレーだけではない。 大手IT企業の顔色をうかがうスタートアップが増えてきたシリコンバレーは、 むしろイノベーションを生む力に陰りが見えてきているともいえる。 今は世界中で"次のシリコンバレー"と目される国や都市が続々と出てきている。 本書はそんな「ネクストシリコンバー」の現状や今後に加え、 日本企業との協業も踏まえて分析・解説したものだ。 取り上げるのは、特にスタートアップで勢いのある、イスラエル、インド、ドイツの3カ国。 それぞれのスタートアップは、独自の文化を持ち、魅力にあふれ、将来に期待できる。 「ネクストシリコンバレー」は、何がどうすごいのか。 GAFAやBATHといった世界を席巻する企業の“次”はどこになるのか。 日本企業が協業すべき相手はどこで、どんな方法なのか。 本書はグローバルビジネスで成功するためのヒントが詰まっている。 革新的なビジネスにつながるきっかけをつかんでもらいたい。

富の基盤が物的資産から無形資産へ変化した21世紀。世界のトップ企業の多くはGAFAをはじめとする非製造業です。ここでの無形資産とは「情報・技術+データを活かす力」であり、米国・スウェーデンでは既に無形資産投資が有形資産投資を上回っています。その一方で中国はデジタル障壁が高く、海外からの無形資産投資が妨げられ長期的に不利な状況となります。この無形資産投資が各国の明暗を分けることになるのです。 このまま無為無策では、日本の経済規模はドイツにも抜かれ、世界3位から米中印独に次いで5位を争う位置に転落してしまいます。成長率は恒常的にマイナスに陥り、国の経済が縮小を続ける事態です。さらに、貿易戦争で世界経済が大戦前のようにブロック化すれば、世界恐慌という悪夢のシナリオも現実味を帯びます。本書は、生産性向上に向けたデジタル化対応を加速する日本経済改革シナリオを提示します。 ★改革シナリオ現在進行中の第4次産業革命に対応し、世界でデジタル化を加速させるための無形資産投資が進む。成長率を0.2~ 0.4 ポイント押し上げる効果があり、人口減の日本も0.3 ポイント押し上げられ、プラス成長を維持することが可能になる。 本書では、この改革シナリオを実現するための、プライバシー保護に配慮しつつも、自由なデータ流通を促す仕組み・制度づくりを提言。デジタル化が産業構造に及ぼす影響(脱製造業化、サービスの電子化、デジタル貿易の拡大)、CO2削減効果なども明らかにします。

■「倒産」は教訓と知恵の宝庫である リーマン・ブラザーズ、エンロン、コダック、トイザラス、MGローバー、山一證券、そごう、タカタ……日米欧の25事例を徹底分析! ■なぜ一時代を築いた企業は破綻に至ったのか 良い会社かどうかを判断する時、我々は過去の実績や経営指標などのデータを重視します。しかし、数字だけでは見えないこともあります。 経営者も一人の人間であり、例えば急成長の後の油断や甘え、変化に対する焦り、恐れなどによって迷い、時には不正に手を染めてしまうことも……。 倒産に至る過程を、人間ゆえの弱さを軸に見ていくと、また新たな発見と気づきがあります。 ■教訓満載!『世界「倒産」図鑑』25事例のラインナップ

転職を10回した人材コンサルタント 経験に基づく超実践ノウハウを満載 　技術者も転職する時代になりましたが、初めての転職は誰もが不安に思うものです。 　例えば、以下のような疑問を思い浮かべるでしょう。 ・人材紹介会社にしかない「非公開求人」とは何？ ・人材エージェントに頼ってもいいの？ ・職務経歴書は全経歴を書くの？ ・「TOEIC450点」は履歴書に書かない方がいい？ ・一般社員なのに「マネジャー」と書いても大丈夫？ ・ヘッドハンティングされるにはどうすればいい？ ・「ハローワーク」って役に立たないの？ ・中途採用面接のよくある失敗パターンは？ 　本書にはこれらの答えが載っているほか、転職活動をうまく乗り切るノウハウをぎっしり詰め込んでいます。 　筆者は、1000枚の履歴書・職務経歴書を書き、100回の中途採用面接を受け、10回の転職を経験した“転職エバンジェリスト”です。現在は、経験を生かして転職・就職の相談を受ける社団法人を立ち上げ、ノウハウを相談者にフィードバックしています。さらに、人事コンサルタントとしても活動しています。 　経験豊富な筆者から見れば、初めて転職活動をする人はもったいないことや、勘違いによる不利な行動をしているそうです。「未経験ならしょうがない」とも言えますが、中途採用の面接官は経験豊富な人たちばかり。「未経験だからしょうがない」は通用しないと思ったほうがいいでしょう。 　「転職したいと思っている人」にも、「いつかは転職したいと思っている人」にも、本書は必ず役立ちます。その日が来たときのために、予習と思って読んでおくのもお勧めです。

★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★ 「シリコンバレーだけを見て、全てが分かったと思ってはいけない」 　　米マイクロソフト伝説のプログラマー、中島聡氏推薦 ★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★ アマゾン・ドット・コムやマイクロソフトが本社を構え、 AI活用のスタートアップがぞくぞくと誕生する米シアトルとその周辺エリア。 ここにシリコンバレーや中国のテクノロジー大手のほとんどが参入し、研究開発拠点を構えている。 シリコンバレーの次と言われるシアトルで何が起きているのか。 米西海岸でどんな地殻変動が起きているのか。 AIエコシステムはどのように成り立っているのか。 米国駐在の現地記者とマイクロソフト出身のシアトル・ベンチャーキャピタリストが明らかにする。 巻末には、シアトルエリアのAI、IoTスタートアップの注目50社リスト付き！！

ホントは強い！同族経営 ビジネス理論で解析すれば課題と対策が見えてくる 日本経済に占める同族企業の比重は大きく、経営学の世界ではまさに今、研究が進んでいる分野です。 「実務と学問の世界をつなぎ、次世代の経営をよりよくする指針を残したい」という星野リゾートの星野佳路代表が、 ファミリービジネス マネジメントの理論と実例を探求。本書はその知見をまとめた一冊です。 ファミリービジネスは近年、注目が高まっている経営学の一分野です。 なぜファミリービジネスが強いのか。星野さんの見解も交えてたっぷりご紹介します。 一方で、ファミリービジネスには特有の弱みや課題があることも事実です。 経営者の親子や家族、親族の確執。そして絶対的権力を握る創業家出身社長の長期政権下で進む、組織の腐敗など。星野さんも嫌というほど経験しています。 このような問題が、なぜ起こるのか。そして特有の課題を乗り越え、本来の強さを存分に発揮するには、どうしたらいいのか。 星野さんは、この4年間、忙しい社長業の合間に全国各地に足を運び、この問いに対する答えを探求してきました。 本書では知的刺激にあふれた星野さんとの旅路を、皆さまにも存分に味わっていただきたいと思います。 そこから得られる知見は、ファミリービジネスの経営者や後継者、社員にとって大いに役立つものです。 ファミリービジネスは、かつて「ビジネススクールでは教えてくれないこと」でした。 しかし、今では、ビジネススクールの一科目として確立されつつあります。 ファミリービジネスの特性の理解は、日本でもこれから、ビジネスパーソンにとって基本的な要素の一つになっていくことでしょう。

「リピーターが増えない」 「サービス利用を継続してもらえない」「商品力が弱い」……。 一体、どうすればその商品やサービスをもう一度 手にとってもらえるのか？ “最高の顧客体験”を提供するための、実践的なノウハウを徹底解説。 代表5社の事例を収録 【NTTドコモ】【バイク王＆カンパニー】【トヨタ自動車】 【リクルートキャリア】【物語コーポレーション】

中小企業経営者がしがちな 財務や経営の勘違い。 なぜ間違いやすいのか、正しくはどう対処すべきか。 熱い指導で評判の会計士がやさしく教えます。 社長、その考えすべて間違い！ ×銀行の借金は早く返すべき ×売り上げが増えればお金が増える ×財務は経理に任せている・・・ 勘違い40個、私がズバリ正します！

本書は、新任の一次評価者が評価についての基本的な知識を体系立てて勉強できることを念頭に書かれた本である。評価の基本的なところは、どのような評価制度でも大体同じであり、従ってあらゆる人事制度にも対応できる。 日本経済新聞出版社から本書と同名のビデオが発売されている。本書はビデオの内容・構成とほぼ同じであり、ビデオで伝えきれなかったところも丁寧に解説しているので本書とビデオを併せて活用されると、評価者研修を効果的に実施することができる。

日本ディープラーニング協会　監修 ディープラーニングをビジネスに生かす知識を問われる 同協会のG検定(ジェネラリスト)　推薦図書 松尾豊・同協会理事長による「ディープラーニング技術年表」収録 ディープラーニングは確かに実際のビジネスに溶け込み、商品やサービスでの活用が始まっています。 それによって業績を向上させた企業もあれば、社会課題の解決に結びつけている会社も実在します。 その最先端の実践的な事例を紹介しました。本書に「実践編」と付したのはこうした理由からです。 本書の最大の特徴の1つが、「ディープラーニングビジネス活用アワード」の受賞6プロジェクト全てを子細なケーススタディで紹介していることです。 日本ディープラーニング協会と一緒に、2019年春から準備を進めてきたものです。 エントリーはやや大手企業に偏重したきらいはありましたが、まさに腕自慢の実力派ぞろいでした。 受賞6事例を含めた計26事例を、本書ではディープラーニング活用の効果で4つに分けました。 「商品開発・業界構造を変える」「消費者のデマンドに応える」「働き方を改革する」「不正・異常を検知、社会課題を解決する」。 また資料的価値が高い、日本ディープラーニング協会理事長の松尾豊氏がまとめた「ディープラーニング技術年表」そして「インターネットでいうと1998年」も収録。 全編にわたって同協会の理事が一文字ずつ、とりわけ技術的な側面からアドバイスしてくれた貴重な書である。 ぜひご覧になっていただきたい。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 30年間アイデアが枯渇したことがないクリエイターが 実践している「編集思考」とは？ 1万冊を超える雑誌のアートディレクションを手がけ 企業の新規ブランド立ち上げや事業開発分野でも活躍中の著者が教える デザインシンキングに代わる新たなビジネス創造メソッド! あらゆるビジネス環境に閉塞感が感じられる今、 それを突破するイノベーションが求められています。 近年、デザインシンキングをはじめとしたアイデア作り・ 新規ビジネス創造メソッドが多数生まれていますが、 これらの多くが日本人のビジネス環境・気質などに 合わないことも多く、なかなか定着しにくいのが現状です。 そんな中、デザインシンキングに代わる 日本のビジネス環境に定着しやすいビジネス創造メソッドとして 著者が生み出したのが、「編集思考」です。 アイデアを効率よく生み出し、わかりやすく、 魅力的な事業スキームにまで落とし込んでブラッシュアップをする。 そのためのわかりやすい方法論を、百貨店の新規事業開発や 新ブランド立ち上げなど、著者が携わった実例をベースに解説します。 ビジュアルを中心としたメソッドの解説はもちろん 実際のメソッドを追体験できるよう図解やイラスト、写真を ふんだんに取り入れました。 すぐにでもメソッドを真似できるような工夫が満載です。 ★ビジネスの問題解決に即効! 新しいアイデアメソッド満載 ・アイデアを出すには「アソビ」が大切! ・来店者が3倍になった老舗百貨店の新しい女性売り場の作り方 ・長続きするブランドを作る! 雑誌作りをもとにした発想法 ・アイデアが自然に出てくる体質をつくる「10の心得」 ・新規ビジネスで成功する「編集人」に聞く…etc.

記者の視点を先取り! どこに着目するかで、世界の見え方が変わる。 歴代最長となる安倍政権はどこへ向かうのか。 令和の時代に日本企業が再び飛躍する条件とは何か。 通商から安全保障、テクノロジーへと急展開する米中の覇権争いは世界をどう変えるのか――など。 「日本経済新聞」を代表する編集委員、コメンテーターら、ベテランの専門記者22人が、日本と世界を取り巻くさまざまな論点と向き合い、大胆な予測を提示する。 I 日本経済はこれからどうなる ・正念場の世界経済、国内景気に消費増税の壁 ・「米欧との緩和競争」開始か、日銀の追加対応は2段階で ・お金と人手、社会保障は2つの「不足」を克服できるか ・五輪や消費増税、貿易摩擦で「株式相場」は膠着か ・日本企業は「バブル脱出速度」に達するか ・デジタル化で変貌する日本型雇用 ・加速するエネルギー転換、強まる脱炭素への圧力 ・安倍政権はついに終わるのか II 日本企業はこれからどうなる ・令和時代に日本企業が飛躍するための条件 ・日本企業のリーダー、稲盛氏・孫氏だけでいいのか ・問われる質、第2段階に入った企業統治改革 ・「恐竜」メガバンクは生き残れるか ・5Gは産業や社会をどう変えるか ・世界的スタートアップは日本から生まれるか ・崩壊か再生か、小売業を脅かす3つのジレンマ III 世界はこれからどうなる ・深まる米中覇権争い、日本が直面する3つの試練 ・米中テクノ冷戦、閉じる「デジタル鉄のカーテン」 ・トランプ再選か民主奪還か、米大統領選を占う「4つのE」 ・米中覇権争いと習近平政権の行方 ・新興IT企業は中国経済を救うか ・難路続く?日本の周辺国外交 ・政治クライシスの欧州はどこへ向かうのか

本書は、中国の自動車強国戦略の実態を解明し、2030年に到来する中国のモビリティ社会のシナリオや日本自動車関連企業のあるべき姿を大胆に議論します。 中国政府は自国の製造強国戦略、「中国製造(メイド・イン・チャイナ)2025」の中で、自動車産業の成長こそが先進国にキャッチアップするためのキーになると位置づけ、「2025年に世界自動車強国入り」する、との目標を掲げています。過去100年にわたり形成されてきた世界の自動車産業構造を変革しようとする中国政府の“戦略”は、電気自動車(EV)を核とする“新エネルギー車革命”で自動車産業のパラダイムを転換させようとする大胆な試みです。それは今後日本の自動車産業界にも甚大な影響を及ぼすこととなります。 安倍晋三首相はG20大阪サミットで来日した中国の習近平国家主席と会談、来春に国賓として習主席の訪日を招請し、習主席も原則としてこれを受け入れました。これは日中関係が「正常な軌道に戻った」ことを表す象徴的な出来事です。現在日本自動車大手3社は中国を最重要市場に位置づけ、EVの生産能力増強に取り組み、これに追随するサプライヤーも中国戦略の策定を急いでいます。いかに中国のEV革命の実態を正確に把握しつつ中国戦略を練るかが、各社喫緊の課題となっているのです。 その一方、昨年来、EV、コネクティッドカーなど次世代モビリティ関連の書籍は多数発売されているものの、中国のEV革命に伴う自動車産業政策の変化、電池・新興EVメーカー、自動運転、スマートシティの動向全体を俯瞰する書籍は皆無です。本書は中国で進められているEV革命の全体像と日本へのインパクトがわかる待望の本です。

日本経済停滞の原点は1970年代にあった―― 「失われた30年」をもたらした思考法や行動様式は今も日本に根を張り続けている。 抜本改革を先送りし減量経営に走る「縮み志向」はどう企業を縛ってきたのか。 変われなかった50年を終わらせるために必要なカギがここにある。 1990年代初頭にバブルが崩壊し、成長力を失った日本経済。アベノミクスによって 戦後最長の景気拡大になったともいわれるが、往時の力強さは姿を消したままだ。 「失われた30年」とまで称される長期停滞はどうすれば終わるのか。 そのカギは1970年代にあった。 為替の変動相場制移行や2度に渡る石油危機によって、奇跡と称された戦後の高度成長は終焉。 生き残りをかけて企業が向かったのは、人件費や新卒採用の抑制、設備投資の手控えなどコスト削減と多角化だった。 売上高の伸び悩み・減少に応じた減量経営と、少しでも稼げそうな分野に出て行くことで 危機を乗り越えようとしたが、リスクをとって事業構造を作り替える抜本改革は先送りされた。 取材を通して見えてきたのは、そんな思考法や行動様式に今もとらわれ続ける日本の姿だった。 ホンダのプリンスと呼ばれた入交昭一郎氏、ダイエー創業者の長男、中内潤氏、 田中角栄元首相の秘書官を務めた小長啓一（元通産事務次官）氏ら、当時を知る多数の証言者への 取材を通して、「1970年体制」の呪縛が生まれた経緯、そして、そこから解き放たれるために必要なポイントを探る。

市場調査もいらない！ 割引も広告もいらない！ 「顧客」より「自分」が基点の 新・マーケティング論 ＜主な内容＞ 【1章】 マーケティングしないマーケティング 1 スマイルズはマーケティングをしない？ 2 マーケティングの落とし穴 3 スマイルズが実践する３つのアプローチ（手法） 【2章】 スマイルズのクリエイティブ 1 シーンをイメージすることから始まったスープストックトーキョー 2 スープストックトーキョーの秘密 【3章】 課題設定力が肝 1 課題はアイデアの源泉 2 課題設定の事例 ～つまらないものを“つまる化”させる～ 【4章】 すべてはN＝1から始まる ～「顧客志向＜自分思考」で価値をつくる～ 1 生活者の視点に立つことがクリエイティブの大原則 2 誰かの心理的構造を捉えると“文脈”が生まれる 3 N＝1からの事業の作り方 4 N＝1をディープに理解するためのティップス 【5章】 関係性のブランディングの作法 ～短所でもいい。そこに特徴はあるか～ 1 関係性のブランディング 2 各社の事例に見る、関係性構築のためのヒント 3 新たな関係性を構築した２つの事例 4 順調でも関係性を検証し、時には再構築もいとわない 【6章】 スマイルズのブランディング 1 スマイルズが大切にするのは共感的関係 2 ブランドは人である 3 絶妙な距離感 4 感度のスイッチ 【7章】 実践編！ N＝1の発想で新規事業を生み出す ～本と出会うための本屋「文喫」の場合～ 1 文喫の開発物語～どのように顧客の文脈を作ったか 2 入場料はなぜ１５００円となったのか 3 既存市場の盤面をどのように作り替えたか

デジタルトランスフォーメーションを実現するための「武器」を手に入れよう! デジタルトランスフォーメーション(DX)を推進し実現するために有効な思考法である「システム思考」を、ビジネスパーソンに向けてわかりやすく説明したのが本書です。 戦略を司る経営層、モノづくり・コトづくりを支える現場のリーダー層に読んでいただきたい1冊です。 ビジネスを変革・改善するには、 多様化・複雑化する課題に対して、 適切な解決策を見出す必要があります。 そのための考え方・手法が「システム思考」です。 複雑化する社会、言い換えれば、「複数の要素が密接につながり合い、協働し合う=システム化する」社会において、モノ(製品)づくり・コト(サービスや体験)づくりに不可欠な要素である顧客の要望や自社のコア技術などを俯瞰的に捉えて見える化し、適切に検討して創発することで、DXを成功に導く――。 この実現手法である「システム思考」を、わかりやすく、具体的に説明します。

この30年、日本企業はグローバルでの存在感を徐々に失っていきました。 「GAFA」に代表される米国企業、「BAT」に代表される中国企業。 後塵を拝している日本企業ですが、今、新たに活躍の場が生まれています。 それが、「DeepTech(ディープテック)」です。 東南アジアをはじめとする新興国は、成長の過程で生まれる多くの課題を抱えています。 そして、その課題から目を背けることなく、対峙する起業家たちが次々と生まれています。 先端技術だけでなく、枯れた技術も応用しながら、直面する課題に対し、中長期的な視点に立って解決を目指していく。 Deep Issue(ディープイシュー)をテクノロジーで解決していこうという取り組みを「ディープテック」と呼びます。 日本は戦後、製造業を中心に技術を磨き、世界でも有数の経済大国へと成長しました。 磨いてきた多くの技術はテクノロジーの進化の過程で、過去のものになりつつあります。 しかし、それらの「枯れた技術」が、もし新興国の課題解決につながるとしたら? 新たな市場創造につながるとしたら? ディープテックの領域では、必然的に投資期間は長くなるものの、解決したときの社会的インパクトはとてつもなく大きいものになります。 しかも、日本企業が本来、得意としてきたすべてが活きてくる世界でもあります。 日本のディープテックの始祖ともいえるリバネス代表取締役グループCEOの丸幸弘氏、『ITビジネスの原理』や『アフターデジタル』などのベストセラー本を通じて日本が進むべき道を照らし続けるフューチャリストの尾原和啓氏が、ディープテックの世界を描きます。

「とても挑発してくる本だ。時間の分散投資が持つ本当の良さを、 こんなに明快に描いた本も、こんなに実践的に示した本も、これが初めてだ。」 ――ロバート・シラー 「いまどきの若い人たちが金融危機から学ぶべき一番大事な投資の教訓はこれだ」 ――ティム・ハーフォード(フィナンシャル・タイムズ) さまざまな金融商品に投資してリスクを下げる「分散投資」の重要性はよく知られている。 本書は、もうひとつ「時間の分散投資」について、そのメリットと手法を解説したものだ。 具体的には、若いときにレバレッジを使えば、 リスクを減らしつつ生涯リターンを50%近く増やすことができる。 つまり、若いときにお金を借りて投資するのは賢明なやり方だ、 ということである。 これは、従来の長期投資の主張とはまったく異なるもので、 メディアに掲載された際には大きな議論を呼んだという。 この「ライフサイクル投資術」について、データを元に解説したのが本書である。 本書からは、以下のようなポイントについて学べる。 -あなた向きのエクスポージャーの大きさとレバレッジの水準 -あなたがもう30代、40代、あるいは50代ならどうすればいいか、 そしてお子さんやお孫さんを後押しするならどうすればいいか -過去138年でライフサイクル投資戦略がどんな結果になったか -ライフサイクル投資戦略を使ってはいけない場合とは ベストセラー『その数学が戦略を決める』のイアン・エアーズ、 ロングセラー『戦略的思考とは何か』のバリー・ネイルバフによる、 人生100年時代にこそ必要なお金の本である。

投資家にとって「失敗の山」は「宝の山」だ! 本書には、総額で数兆円ではきかない大投資家たちの「失敗」が詰まっている。つまり、この本を入手するために「投資」するわずかな金額で、数兆円分の「失敗」からの学びがあるということだ。それだけでも、この本は「買い」だろう。 ──藤野 英人 (レオス・キャピタルワークス社長) 投資の世界では、誰もが必ず失敗を経験します。過ちを繰り返し、「何かを会得した」と思った瞬間に市場から鼻をへし折られる、ということが頻繁に起きます。失敗の大部分は自業自得なので、事実を受け入れ客観的に対処するのは難しいものです。だからこそ、投資を長く続けたいなら、過去の失敗に学ばなければなりません。 それに最適な題材は、偉大な投資家たちが犯した数々の大失敗です。 本書には、ベンジャミン・グレアム、ウォーレン・バフェット、チャーリー・マンガーからジョン・ポールソン、クリス・サッカまで、新旧のレジェンド投資家15人の「失敗」がコレクションされています。 「失敗」はリターンを得るために避けられないコストであり、「失敗」の向き合い方に「失敗」すれば、コストがリターンを上回り、大損してしまいます。この本で、先人投資家の「失敗」を追体験することにより、これから降りかかってくる「失敗」に対して向き合う準備ができます。

経営戦略の「失敗」を経験したことがある人は約8割。戦略が失敗する原因の9割は、戦略そのものではなく「実行」フェーズにあり――。経営戦略の実行経験者500人に対する調査から得た結果である。 　経営環境が複雑さを増すなか、これまで経営戦略の主な失敗原因は、戦略自体の実行可能性が低かったとか、方向性が間違っていた、などと思われがちだった。しかし実際には、企業が成長するために何をすべきか、という経営戦略の「What」に問題があるケースは少なかった。そうではなく、腰の重い組織を動かし、実行フェーズで新たに生じる課題を乗り越えながら、戦略をいかに実行するかという「How to」を十分に詰めていなかったために、多くの経営戦略が失敗している。 　経営戦略という、日常業務にはない特別なプロジェクトだからこそ、実行メンバーは戸惑い（あるいは腹落ちせず）、迷いやすく、ときにスキル不足を痛感する。こうした実行フェーズで起こり得るリスクを一通り想定し、実行メンバーと組織の持てる力を出し切れるよう、事前に詳細なアクションプランを立てておくことが不可欠だ。 　戦略は「What」と「How to」が一体となって、初めて力を発揮する。「How to」なき戦略は、戦略にあらず、である。戦略を完遂して期待通りの成果を得られるか否かは、この「How to」にかかっている。 　本書は、「動かない組織」、「実行時の迷い」、「組織ケイパビリティー不足」、「不測の事態」といった経営戦略の実行フェーズで直面する6つの壁（代表的な失敗原因）に焦点を当て、豊富な事例を基に「成功の方程式」を徹底解説する。

なぜ日本の農は衰退したのか。単なる企業参入では日本の農の再生は不可能だ。今、日本農業に必要な、複合化、グループ化、安全・安心、流通革新に基づく新たな成長の仕組みを創り出すイノベーターを活写する先端ルポ。

・不当なデータ収集や不当なデータ囲い込みが独占禁止法上問題となる ・検索サービスやSNSは、消費者とプラットフォーム企業の間の取引関係と位置付けることができることから、独占禁止法の適用対象 ・消費者に対して優越的地位にあるプラットフォーマーが消費者の利益に反して不当に個人情報を収集する場合には独占禁止法の優越的地位の濫用規制の適用 ――本書第3章より ○デジタル化の進展とグローバル化で、公正取引委員会(公取委)の競争政策は大きく変化しており、対象とする経済活動も広範囲に及んでいる。 ○とくにGAFAに代表される巨大プラットフォーマーに対する政策は、国際連携も含め、日本経済に多大な影響を与えるため、その動きから目を離せない。日本が負けているデジタル人材の争奪戦にも競争政策の網がかかろうとしている。 ○本書は、現職の公取委委員長が、現在進行している競争政策の土台となる考え方・取り組み方を示したもの。IT業界だけでなく、あらゆる企業がデジタル変革(デジタルトランスフォーメーション)で生き残りを図っている現在、すべての経営層の必読書。 ○競争政策が必要な理由、日本経済の環境変化から競争政策のツールを平易に解説。その基礎知識を基に、デジタル時代の競争政策を解説する流れで、事前知識がなくとも読みこなせる内容となっている。

グローバルの連結決算に、なぜ2週間も! ? ボタン1つで経営情報を瞬時に取得する。 基幹系システム刷新、厳選10事例と成功の方程式 市場の変化が激しく、経営環境が厳しさを増す中で競争を勝ち抜くには、グローバルの経営状態を瞬時に、かつ的確に把握できる基幹系システムが不可欠だ。 にもかかわらず多くの企業のCxOからは、「経営が求める分析軸での正確な情報が得られない」「グローバルでの最終的な業績レポートができるまでに最低でも2週間かかる」など、悲痛な声が後を絶たない。SAP製ERPのサポート切れなどシステムそのものの陳腐化・老朽化も影を落とす。 デジタル時代の厳しい競争を勝ち抜くには、基幹系システムを、厳密な経営情報を手軽かつスピーディに入手できるものに刷新しなければならない。本書では、多様な業種、規模の企業に役立つよう厳選した8社10件のモダナイゼーション事例を取り上げ、ポイントを具体的に解説。日本企業の海外展開で100件以上のSAP製ERP導入プロジェクトを通じて培った経験と方法論から、基幹系システム刷新の「成功の方程式」を明らかにする。

オムロン、ブリヂストン、丸井、ヤフー、三菱重工 SDGsを効果的に推進する新しいマネジメントの理念と実践を先進事例に則して提案する! 企業が対処すべき社会的課題は、SDGsに示されている分野を見るだけでも非常に多く、既存のCSR手法では対応できない。また、少子高齢化、地域創生、働き方改革など、日本固有の社会課題への対応も急務である。このような問題に対応するためには、従来のコンプライアンス型のCSRや、KPIを設定してPDCAを回すCSR経営では対応できないのだ。 また、現在の日本ではSDGsに大きな注目が集まりブームの様相を呈しているが、日本企業の多くの取り組みは、これまでの自社の活動をSDGsの枠組みに照らして分類しているだけであるため、早晩、大きな壁にぶつかることは避けられないであろう。SDGsを効果的に推進するためにも、新しいマネジメントの理念と実践が必要とされている。 そのためには新しい革新的なCSR経営のモデルが求められている。それは、従来のCSRの範囲を超えて、企業経営全体を対象とし、企業を社会問題の解決に向かわせるような仕組みを持つCSR経営である。そのためには、社員の創発性を軸とする制度設計が求められる。つまり、CSRの対象である社会課題は、与えられるものではなく、自ら探求しなければならない対象ということである。そのためには、受け身的なCSRから、社員1人ひとりが主体的かつ能動的に考えて行動するCSRへ転換することが求められるのだ。 本書は、このような活動を促進する仕組みを持つ経営を「創発型責任経営」と名付け、その理論を事例を分析して、実践に組み入れるプロセスまでを議論し提示するもの。「創発型責任経営」は、従来のCSRの範囲を超えた、全社レベルの経営手法であり、それを「理論」「事例」「実践」の3つの側面に分け、先進企業の具体的な事例を紹介しながら解説する。 著者は、企業との実際のワークにも取り組む経営学者。CSRに関する講演や企業へのCSR指導実績も豊富。また実務サイドの視点を補うため、共著者として、CSRコンサルタントの安藤光展氏が加わる。

人手不足、働き方改革―― 「現場任せ」はもう通用しない! 日本企業の生産性の低さは、個々人のがんばりに依存した「おもてなし」や「職人気質」至上主義から脱却できないからではないか? もう、現場に頼った経営だけでは大きな生産性向上は期待できない! 本書では、多くの事業で経営改革・組織変革の実績を積んできた著者が、コンサルティングに携わった企業の実例をふんだんに交えながら、現場の働き方改革の次に着手すべき「組織生産性向上」についての4つの着眼点を紹介します。 ●本書が紹介する4つの着眼点 ・サービスの産業化――現場の工夫と努力でやりくりすることをあてにした消耗型サービス提供から、サービス品質を仕組みで担保するサービスの産業化へ ・課題解決のガバナンス――権限委譲という名の丸投げ&忖度による組織運営から、ミッションをバイトサイズ化して社員の自律性を引き出す課題解決型組織運営へ ・顧客ニーズ徹底による投下資本生産性向上――“顧客志向=サービス増”のパラダイムから、引き算により投下資本対提供価値を上げるビジネスモデル・業務への転換 ・知的資産を活用したビジネスモデル開発――拠点や製品を拡大する量的な拡大シナリオではなく、過去培った知的資産を源とする差別化・収益性に優れた事業の展開

◆実践に基づく初の入門書 「モノからコトへ」という言葉に代表されるように、顧客へのソリューション(問題解決)が重視されてきています。製造業であれば単にモノづくりするだけではなく、それをいかにサービス化していくか(コマツのブルドーザーをネットワークでつなぎ盗難防止、燃費改善に役立てるなど)、そしてそれをいかに提案していくか、商社などでは、単に扱っている商材を売るだけだと価格勝負になってしまうため、如何に顧客に合わせたトータル提案などのソリューションを提案できるか、あるいは、アライアンス先と協業して作ったシステムをいかに統合して(システムインテグレーション)、顧客へ提案(ソリューション)していくかが問われます。 このように、非常に幅広い様々な業界、業種、職種において「ソリューションの重要性」が叫ばれていますが、ソリューションは難しい部分もあり、話法などの手法を説明した書籍は多いのですが、組織設計も含めた全体を網羅した書籍は非常に少ないのです。 本書は、そういったニーズにこたえるための本。超優良企業キーエンスをベースにこれまでのソリューション部隊創出支援コンサルで培ってきた知識と、日経トップリーダーの高額塾で非常に好評だった内容を盛り込んだ、非常に中身の濃い書籍となります。 本書は、ソリューション提供を実現するための強い組織づくりについての初めての書。営業のやり方から、日常の報連相などの活動、ミーティング活動、KPI(重要業績評価指標)設計、SFA(営業支援システム)の活用方法、目標管理制度、人事評価制度のポイント、支援部隊のつくり方、販売ツールなどのポイントなど全体を網羅して解説します。

「IoT（インターネット・オブ・シングズ）を導入してみたが、見るべき成果が出ない」「AI（人工知能）を活用したいが、何に使ってよいのか見当がつかない」。そんな悩みを抱える経営者やIT担当者が増えています。 　本書は悩みにDX（デジタルトランスフォーメーション）の第一人者がずばり答える待望の一冊。AIやIoTといった手段に惑わされず、経営上の目的の実現に向けデータを活用する「データレバレッジ」の発想を学びましょう。 　データレバレッジは、経営意志の達成や経営課題の解決に向けた取り組みをデータ収集・分析により加速させる方法論。経営視点で何のために、どんなデータを、どこで活用するのかを整理し、そのうえでAIやIoTなどの適切なツールを活用する。これにより従来の場当たり的な施策と違い大きな成果が得られるはずです。 　本書では、ビジネスで必要となるデータの本質や、データレバレッジの方法論の体系に加えて、すぐに実践できる具体的なアクションも詳しく解説しました。さらに基幹系などレガシーシステムからデータを解放して活用するための施策などにも言及しています。 　膨大なデータの活用により猛威を振るうGAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン）の強みや事業戦略を分析し、日本企業の戦い方についても豊富な事例を基に解説しました。 　データレバレッジはDXを推進するためにも、強力な武器となります。前著の『デジタルトランスフォーメーション』『デジタルトランスフォーメーションの実際』と併せてお読みになれば、DXとデータ活用への知見をさらに深めることができるでしょう。

エドガー・アラン・ポーを師に「統計探偵」が真実に迫る! 統計データが浮かび上がらせる日本社会のナゾと不思議。統計データは人々の認識のズレや固定観念の落とし穴も明らかにする。 日本の女性はなぜ、どんどんキレイになっているのか? 貧しい時代の代名詞、「エンゲル係数」はなぜいま上昇? 「日本階級社会化」説はなぜ間違いなのか?――などなど、統計探偵が日本社会の変化を統計データをもとに明らかにする。 統計リテラシーがグッと上がる21のエピソード。思いがけない日本社会の本当の姿が浮かび上がってくる知的エンターテインメント。

AI時代に必要な「伝え方」の鉄板の技術を紹介！ AI（人工知能）が普及すると、多くの仕事は自動化される。そこで人間に必要とされるのは、みんなからやる気を引き出せる人、想像力を引き出せる人。つまり、伝える力がますます重要になってくる。著者のカーマイン・ガロ氏は、グーグル、リンクトイン、アクセンチュアなど大手企業のコミュニケーション・アドバイザーを務め、30万部のベストセラー『スティーブ・ジョブズ 驚異のプレゼン』の著者でもある。AI時代にさらに重要になる「伝え方」のスキルを紹介しよう。 ■カーマイン・ガロが教える鉄板の「伝える技術」例 ・5秒で全体像を見せる 相手の気が引けるかどうかは、「5秒」が勝負。だから5秒でもっと聞きたくなるような全体像を見せよう。 ・小学3年生にもわかる言葉で話す 難しい言葉はわかりにくくなるだけで、いいことはなにもない。やさしい言葉のほうが、みんなの記憶に残る。ケネディ大統領の演説は、小学3年生でわかるレベルだ。 ・3幕構成のストーリーで話す ハリウッドの映画も優れたプレゼンも、3幕構成のストーリーで作られている。第1幕は「きっかけ・設定」、第2幕は「喪失・苦闘」、第3幕は「解決」。この3幕構成の伝え方ができれば、聞き手を動かせる。 ・聞き手の心を揺さぶれ 人をやる気にさせたり、動かしたりするには、論理だけでは難しい。聞き手の心を揺さぶり、感情を動かそう。

慣習を打ち砕け! 破壊的に生きろ! 反逆心こそ成功の原動力だ。 ★★★★★★★★★★★★★★★★★★ 仕事がつまらないのは、 誰かの敷いたレールの上を 歩いているからだ。 周囲から疎まれてもいい。 イヤなやつだと思われてもいい。 ルールを破って創造的に生きろ。 ★★★★★★★★★★★★★★★★★★ ビジネスはルールを守ることで成り立っている。 手順、社内規定、指揮命令系統、制服など、 組織は規則だらけだ。 会社のなかでルールを破る「反逆者」は 渋々黙認されるか、 厄介者としてクビになるか、 どちらかになる場合が多い。 もしスティーブ・ジョブズが普通の職場にいたら、 単なる「イヤなやつ」で終わっていたかもしれない。 だがそんな「職場のイヤなやつ」は、 現状に異議を唱え、物事を創造的に捉え、 思い込みや信念に疑問を抱き、 効率的で建設的で斬新な方法を見つけるために 学習を続けることができる 稀有な能力を持つ人たちでもある。 新しいビジネスを興した強力なリーダーは、 足かせとなるルールを臆せずに破り、 大胆に枠からはみ出すことで成功した。 どうしたら、あなたのなかに潜む反逆の才能を伸ばし、 仕事と人生で成功することができるのだろうか。 ハーバード・ビジネス・スクールの人気教授が、 自分らしく働きながら 成功を手に入れる8原則を解説する。 ★★★★★★★★★★★★★★★★★★ 自分らしく働きながら 成功を手に入れる8原則 1 新奇性を求めよ 2 建設的な異論を促せ 3 対話を閉ざすな、開け 4 自分をさらけだせ――そして内省せよ 5 すべてを学べ――そしてすべてを忘れよ 6 制約のなかに自由を探せ 7 現場から指揮せよ 8 しあわせな偶然を促せ

『「権力」を握る人の法則』 『悪いヤツほど出世する』の著者が、 「働き方改革」時代に放つ警鐘 労働者は文字通り、 給料のために死ぬ。 あなたもその一人にならないように。 一昔前の「死ぬ危険性が高い職場」は、油田や鉱山や化学物質工場だった。 だが公的機関の監督や規制によって、労災死亡は激減した。 いまやホワイトカラーが働く「ブラック職場」のほうが、よっぽど死ぬ危険性が高い。 職場環境のストレスが及ぼす健康への悪影響が指摘されているにもかかわらず、 政府も経営者も積極的に対策を取ろうとはしていない。 過労死はもはや世界的現象だ。 中国では低賃金、劣悪な職場環境、超長時間労働、 予測不能な不規則勤務が原因となり、年間100万人が過労死している。 アメリカでは労働時間が増え続け、2000年にはついに世界最長となった。 正規の労働時間の枠外で夜間や旅行先でも メールチェックする人が5割、休日にもチェックする人が8割を超える。 全世界のホワイトカラーが、「持続不可能」な労働環境に身を置いている。 そしてギグワークに代表される新しい副業形態は、 労働者を安くこき使う手段をますます増やしている。 経営者が「コスト」「リソース」「生産性」「費用」といった キーワードで労働者を見ている限り、この問題は解決しない。 そんな環境下で「カネと仕事」という2大ストレスを抱えるあなたは、 「死に至る職場」をどう生き抜くべきか? 『「権力」を握る人の法則』『悪いヤツほど出世する』の著者が、 「働き方改革」時代に放つ警鐘。 ★★★★★★★★★★★★★★★★★★ 長時間労働も、休日出勤も、長期出張も、 家庭との両立困難もあたりまえと受け止めて がんばり続ける人たちの間で働いていると、 それが規範になる。 誰もがその職場のやり方を容認し、唯々諾々と従う。 たとえ心の中では、こんなのはあたりまえじゃないと思っていても。 不幸にも現代の多くの職場では、 長時間労働を始めとする苛酷な労働条件が規範と化している。 そこで、そういう職場に直面しても別に異常とは思わなくなってしまう。 むしろ愚痴をこぼす人や文句を言う人、 病気になる人、果ては辞めていく人を見ると、 そちらを「おかしい」と感じるようになる。 大勢があたりまえと思っている仕事をなぜ辞めるのか、というわけだ。 (本書より)

ジェフ・ベゾスが銀行を作るとしたら、何をするだろうか? 次世代金融産業をめぐる戦いの構図と状況を明快に論じた待望の一冊! テクノロジー企業vs既存金融機関の戦いを徹底分析! 三大金融ディスラプター(アマゾン、アリババ、テンセント)は何を目論む? 「世界一のデジタルバンク」と称賛されるシンガポールDBS銀行は何がすごい? 逆襲する米国金融機関ゴールドマン・サックスとJPモルガンはどんな選択をした? 日本型金融ディスラプターとメガバンクとの対決の行方はどうなる? 本書は、次のような重要な問題意識に基づいて、新しい金融のあり方を問います。 1.金融はもはや「Duplicate」(擬似的に創造)できる 2.金融ディスラプター企業が金融を垂直統合してくる(既存金融機関よりも本来の「金融」機能を実現している) 3.金融にも「当たり前」のことが求められてくる 「私は、物事の本質を考える際には、すでに使われている定義を見るのと同時に、大局的に宇宙からその物事が使われている様子を鳥瞰するようなつもりで、超長期かつ地球規模のスケール感で思考するようにしています。(中略)ここで重要なのは、先の項でも述べてきたように、人々の価値観が大きく変化しているなかで、「何が実際にお金として通用するのか」「どのような価値までお金に表象させるべきなのか」が潜在的に問い直されているということなのです」(最終章より)

東大で200以上のプロジェクトを支援してきた アクセラレーターが明かす! ビジネスモデルより大切な「経営環境の4要素」 近年は、起業やイノベーションに関する情報にあふれています。 それでも起業でうまくいかない(または起業する前に諦めてしまう)人が絶えないのは、 知識やノウハウ以外の部分に成否を分ける要素があるからではないか? 長年、起業支援を行ってきた著者は、そんな問題意識を持つようになりました。 そこでこの本では、スタートアップを取り巻く「環境」に注目し、 成功を導く(そして失敗をできるだけ防ぐ)要素を分析しています。 それが、以下の「4つのP」です。 ●Place:どこでやるか? ●People:誰とつながるか? ●Practice:どう訓練するか? ●Process:どう仕組みを作るか? 豊富な事例とエビデンスを用いて「良い環境の作り方」を解説 スタートアップが新しいアイデアを育み、実行力を高め、 チーム全体で成長していくためにはどんな環境がいいのか? 著者は膨大な数の事例とエビデンス(各種研究で導き出された学術的・科学的な根拠)を 引用しながら考察しています。 著名投資家・鎌田富久氏との対談も収録 さらに、「ビジネスと環境の因果関係」についての知見を深めるべく、 携帯電話向けソフトウェア開発で成功し、現在は投資家として数多くの スタートアップを支援している鎌田富久氏との対談 ●「イノベーションを育む環境」の選び方、作り方 も収録しています。 理論と実践の両面から導き出された 「事業運営をエンパワーメントする環境」の特徴を知って、 ぜひあなたもより良い環境を選び、育ててみましょう。

◆政策混迷が招いた熱狂、転落、苦闘――「経済白書」でバブル崩壊を分析、未曾有の事態に向き合い続けたエコノミストによる同時代史と次代への教訓。 ◆1989年1月から始まった平成経済は、試練の連続となった。バブルの崩壊と不良債権問題、アジア通貨危機と金融危機、デフレの進行、人口減少社会への突入など、我々がこれまで経験したことのない難しい課題が次々に現れた。 これら課題への政策的対応については評価が分かれるが、著者は、必ずしも満足すべきものではなかったと考える。お手本のないこれら諸課題に対しては、どうしても実験的、試行錯誤的な対応にならざるを得なかった。こうした実験・試行錯誤は成功したとは言えず、デフレ問題、人口問題、財政・社会保障問題などについては、現在においても引き続き政策的対応が必要な状況となっている。 平成時代に直面してきた多くの課題は、未解決のまま平成後の時代に引き継がれる。その意味で、平成時代において日本の経済社会が直面してきた諸課題と政策的対応を振り返ってみることは、これからの政策的対応の道を開くという意味からも重要なことだと言える。 ◆本書の特色はまず第1に、マクロ経済を中心に解説していることである。平成経済は、企業経営、産業・技術などの面でも大きな変転を遂げてきたことは明らかであるが、著者はこれまでほぼ一貫してマクロ経済の動きをフォローしてきたので、そこに集中することが比較優位と考えたからである。 第2は、単に事実を述べるだけではなく、多くの出来事の相互関係を明らかにし、できるだけストーリー性を持たせるようにしたことである。平成時代の経済に起きたことは意外な展開に満ち満ちており、実にドラマチックだ。そうしたエキサイティングな歴史の動きを描こうとした。 第3は、できるだけ政策的教訓を導き、後世の参考にしてもらおうとしている。そのためには、どうしても政策的評価が必要となる。評価を下すとなると、著者の価値判断が含まれることは避けがたい。このため、中立的な書き方にさほどこだわらず、率直に著者の考えを前面に出している。 ※日本が、そして世界が激変した30年間を、知の巨人たちが検証し、未来を語る。『平成の政治』(御厨貴・芹川洋一編著)、『平成の経営』(伊丹敬之著)と併せた「平成三部作」の一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 どうする?老朽インフラ PPP/PFI成功の秘訣 ・PPP/PFI推進アクションプラン、インフラ長寿命化計画ほか、政府方針を担当官が詳説 ・先進自治体の市長にインタビュー――富山市、和光市、須崎市 ・インフラ輸出でこう稼ぐ ・日本全国PPP/PFI 9つの成功事例に学ぶ ・コンセッション(公共施設等運営権制度)の最新事情 日本全国で、インフラの老朽化が深刻な問題となっています。橋の崩落や道路の陥没、水道管の破裂といった事故が各地で起きているほか、耐震強度不足で使用できなくなる公共施設も出ています。近年相次ぐ地震や風水害など災害への備えも懸念されます。 本ムックは、老朽インフラ問題の現状を見た上で、政府が進める政策を詳しく解説。PPP/PFI推進アクションプラン、公共施設等総合管理計画、インフラ長寿命化計画など重要な施策を、各省庁の担当官が説明します。 また、コンセッション(公共施設等運営権制度)の最新事情や、PPP/PFIを活用した先進自治体の成功事例も多数紹介。 近年、注目されている海外へのインフラ輸出についても取り上げます。

第一線で活躍を続けるリーダー18人の インタビューを通じて見えてきた共通点は、 「人一倍強い危機意識」と「社会をよりよくしたい」という思いだった――。 日本能率協会が独自のネットワークを活かし、日本を代表する経営者たちにインタビューを敢行。トップに求められるマネジメントの手法やガバナンスのあり方について、彼らの経験談をもとに解き明かす。 ・「大きな方向性を示し、誰もわからないこと、決められないことを決めるのがトップの役割」(出口治明・立命館アジア太平洋大学(APU)学長 ) ・「トップの座にいるのは、せいぜい8年がベスト」(松本晃・ライザップグループ取締役構造改革担当) ・「経営の神髄は、人間尊重にあり」(酒巻久・キヤノン電子代表取締役社長) ・「小が大のなかで生きるために『ジャンルトップ戦略』をとる」(松崎正年・コニカミノルタ取締役会議長) 登場する経営者はほかに、石黒成直氏(TDK代表取締役社長)、川名浩一氏(日揮副会長)、下代博氏(ダイフク代表取締役社長)、高橋広行氏(JTB代表取締役社長)、知識賢治氏(日本交通代表取締役社長)、塚越寛氏(伊那食品工業会長)、デービット・アトキンソン氏(小西美術工藝社代表取締役社長)、挽野元氏(アイロボットジャパン代表執行役員社長)、藤原洋氏(ブロードバンドタワー代表取締役会長兼社長CEO)など計18名。経営者やマネジメント層をはじめとして、幅広いビジネスパーソンにとって示唆となる一冊。

サッカーに代表されるプロスポーツを主たる原動力として、世界中で急成長しているスポーツビジネス。 スポーツは「感動」や「共感」を媒介として、多くの人々の消費行動に 強い影響を与える産業として、今後もその規模や領域を拡大させていく。 だが、日本におけるスポーツビジネスの成長は欧米に後れを取ってしまっている。 今後、日本でこのビジネスに関わる人々がまず認識しなくてはならないのは、 スポーツとは「エンターテインメント」であること、そして究極の「コト消費」ビジネスであるという視点である――。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 最前線のビジネスパーソンが知っておくべき未来をすべて先読み！ テクノロジーから、交通、医療、エンタメまで、 必修キーワードを豊富な写真・図版とともに詳しく解説 仕事はもちろん就活にも役立つ１冊！ パーソナルAI、超電導リニア、MaaS、ハルミフラッグ… あなたは正しく説明できますか？ 最新のAI技術や相次ぐ世界的イベントで 日本が大きく生まれ変わる時代がやってきます。 激動の大変革期を生き抜くためには、これから起きることを 正しく知って、正しく理解することが必要です。 1987年の創刊から時代のトレンドを追い続けてきた雑誌『日経トレンディ』と 新市場を創る人のためのデジタル戦略メディア『日経クロストレンド』が、 テクノロジーから交通、医療、エンタメまで、ビジネスパーソンが押さえて おくべき13のジャンルで、最先端のキーワードを徹底解説します。 ＜流れがわかる、ミライが読める！13ジャンルを網羅＞ テクノロジー／交通・クルマ／スポーツ／施設／エンタメ／観光 アパレル／医療・健康／食／流通／マネー／住宅／教育

ベストセラー「RPAの威力」から1年。 ソフトウェアロボットによるデジタル業務改革は本格展開を迎えている。 導入企業が急増する中で、見えてきた「RPAの真髄」と 桁違いの効果を出す「直下型RPA改革」とは。

◆1989年4月27日、松下幸之助死去。平成元年に高度成長時代を象徴する経営者が亡くなりました。平成の企業経営はどのように変化し、なにを逸脱してしまったのか、失速は宿命だったのか? 本書は、平成30年間の企業経営の軌跡を日本を代表する経営学者が解明するものです。第I部(平成三〇年の日本の産業と企業)では、30年間に日本企業の戦いの軌跡を描きます。崩壊、迷走、回復という3つのステージで何が起きたのかを端的に解説します。第II部(モノ、技術、ヒト、カネ、の三〇年)では各論として日本企業のどのような問題があったのかを解明します。そして日本的経営を愚直に追求してきたトヨタ自動車と、ゴーン改革によって劇的な復活を遂げた日産自動車を比較することで、これからの日本企業に必要な経営の座標軸を示します。 ◆著者は平成元年刊行の『ゼミナール経営学入門』(共著)で気鋭の経営学者として実務界でも広く認知され、経営トップとの接点も劇的に増えました。筆者にとって平成の30年とは経営中枢の具体的な情報が得られるようになった時代と言えます。外からの評論家だけではないリアリティを持った分析が可能になっています。本書は、時系列の表面的な経営史を越えた「日本企業失敗の本質」とも言える内容になります。

女性特有の「キャリアアップを邪魔する12の悪癖」を コーチングの神様が伝授！ 【女性特有の12の悪癖】 ［悪癖その１］自分の実績をきちんと言わない ［悪癖その２］あなたの仕事ぶりをほかの人が自然に気づいて報いてくれると期待する ［悪癖その３］専門性を過大評価する ［悪癖その４］人間関係を築くだけで活用しない ［悪癖その５］初日から協力者を得ようとしない ［悪癖その６］キャリアより仕事を優先する ［悪癖その７］完璧主義の罠に陥る ［悪癖その８］喜ばせたい病 ［悪癖その９］矮小化する ［悪癖その10］やり過ぎる ［悪癖その11］反芻する ［悪癖その12］自分のレーダーで注意散漫になってしまう ここまでのあなたを支えてきた「強み」は、 ここから先の「弱み」かもしれません。 昇進、昇給、転職を邪魔する「悪癖」を捨て、 キャリアのために何を身につけるべきか？ ベストセラー著者がお教えします。

小売業は日本の経済社会の変化を顕著な形で映し出す鏡。経済成長、人口構造の変化、技術革新、グローバル化、消費者意識の変化など、日本の経済社会の根幹での変化は、すべて小売業の姿や形に強い影響を及ぼしてきました。百貨店もその例外ではありません。 百貨店は変化への対応を続けるだけの存在ではありません。優れた百貨店はこれから起きると予想される変化を先読みして、新たな動き提示するような存在でなくてはなりません。これから起きることを先取りして、新しいライフスタイルや消費の姿を消費者に提案する存在でなくてはならないのです。それができない百貨店は、時代遅れの存在として見捨てられることになります。 本書は、「百貨店は技術革新のユーザーではなく、IT企業になるべき」「B2CからC2Bへの転換」「外商・お帳場が重要」などの新しい視点を提供する本格的流通論。日本経済の最新動向を押さえた筆者ならではのユニークな議論が展開されます。

ファクトフルネスとは――データや事実にもとづき、世界を読み解く習慣。賢い人ほどとらわれる10の思い込みから解放されれば、癒され、世界を正しく見るスキルが身につく。 世界を正しく見る、誰もが身につけておくべき習慣でありスキル、「ファクトフルネス」を解説しよう。 世界で100万部の大ベストセラー! 40カ国で発行予定の話題作、待望の日本上陸 ビル・ゲイツ、バラク・オバマ元アメリカ大統領も大絶賛! 「名作中の名作。世界を正しく見るために欠かせない一冊だ」―ビル・ゲイツ 「思い込みではなく、事実をもとに行動すれば、人類はもっと前に進める。そんな希望を抱かせてくれる本」―バラク・オバマ元アメリカ大統領 特にビル・ゲイツは、2018年にアメリカの大学を卒業した学生のうち、希望者全員にこの本をプレゼントしたほど。 本書では世界の基本的な事実にまつわる13問のクイズを紹介している。たとえば、こんな質問だ。 質問 世界の1歳児で、なんらかの予防接種を受けている子供はどのくらいいる? ・A 20% ・B 50% ・C 80% 質問 いくらかでも電気が使える人は、世界にどのくらいいる? ・A 20% ・B 50% ・C 80% 答えは本書にある。どの質問も、大半の人は正解率が3分の1以下で、ランダムに答えるチンパンジーよりも正解できない。しかも、専門家、学歴が高い人、社会的な地位がある人ほど正解率が低い。 その理由は、10の本能が引き起こす思い込みにとらわれてしまっているからだ。

並外れたイノベーターに共通する資質は何か? どうすればイノベーションのスイッチが入るのか? 私たちにもマネできるのか?　世界トップレベルの研究者がイノベーションの謎を解き明かす――。 偉大なイノベーターの生涯を詳しく調べてみると、彼らには特別な能力、性格、回復力、動機があり、時期や場所、人的ネットワークを巧みに利用していたことがわかる。 同時に、私たちが異端的な発想や創造力を育み、アイデアを実現するためにはどうすればいいのかもわかる。つまり、イノベーターがなぜ特別なのかを理解すると、私たちの内にある イノベーションの可能性を育む方法がおのずと明らかになる。私たちにもできることはたくさんあるのだ。(本書より) [イノベーションの可能性を育てるポイント] ・規範やパラダイムを疑問視する ・ひとりになる時間をつくる ・自己効力感(目標を必ず達成できるという自信)を高める ・壮大な夢を抱く ・フロー(プロセスを楽しめる仕事)を見つける ・知的・技術的資源にアクセスできる機会を増やす 「イノベーターが見ている景色を見せてくれた」(楠木 建 一橋ビジネススクール教授) 「科学の目をとおしてイノベーターの人物像を緻密に分析し、成功の法則を明らかにした」(『機械との競争』著者、エリック・ブリニョルフソンMIT教授)

再生可能エネルギーへの大転換は世界の産業、経済、そしてライフスタイルにまで影響を及ぼします。そこでは、新たな市場とステイクホルダー、そして国際的な規範が作られ、従来型の市場とステイクホルダーは衰退し敗者となりかねません。 既に世界ではエネルギー転換に対応するため、従来の原子力・化石燃料を中心とした大規模集中型のエネルギー需給構造から脱却し、分散・高効率型のエネルギー需給構造を構築する動きが加速化しています。一方、日本は未だ従来型の需給構造から抜け出せず世界の動きから大きく外れ、エネルギー小国ならぬエネルギーガラパゴス国に成り果てる危機を迎えています。 本書は、エネルギー転換と呼ばれるかつてない動きと誰が勝者になろうとしているのかを明らかにします。日本がガラパゴス化せず生き残るためには何が必要なのかも提示します。 ロングセラーとなっている、『日本は世界1位の金属資源大国』の著者である平沼氏は、エネルギービジネスのカギを握る自動車産業を熟知しているエネルギー研究者。EVの爆発的普及がもたらすレアアースの圧倒的な不足などこれから20年のエネルギー転換がもたらすあらゆる衝撃を明らかにします。