★300以上の海外論文や実証研究に基づく「エビデンスベーストマーケティング」の決定版 ★「根拠のある事業成長」を目指すビジネスパーソン必読のファクト＆エビデンス STP、顧客ロイヤルティ、新規獲得と離反防止、リピート、差別化、ニッチ戦略、ブランドイメージ、パーセプション、ポジショニング、プレミアム化、推奨、ファンマーケ、購買ファネル、クリエイティビティ、予算配分の最適化、マーケティングROI……。 本書では、「みんなそう言ってるから、まあそういうものなんだろう」的な話の根拠を、海外の実証研究や論文を中心に徹底的に掘り下げました。その結果、事実ではない、一般的に有効とは言えないケースが数多く見つかりました。消費者理解から商品開発、プライシング、流通、広告コミュニケーションまで、戦略や戦術に関わるほぼ全ての面で「根本的な事実誤認」があるようです。 現実と理屈が合わないとき、間違っているのは理屈のほうです。現在はリスキリングがはやっていますが、本来知り直すべきなのは「こうするとこうなる」「そうしたくても、そうはならない」という、市場と消費者行動に関する基本的なファクトです。そこを勘違いしたままでは、どんなに素晴らしいアイデアでも水の泡、企業の貴重なリソースが無駄になります。今こそ事実に基づいて、ビジネスやマーケティングの「当たり前」を見直しましょう。

★生成AIの問題は著作権侵害だけではない ★法的リスクの全貌と対策が分かる１冊！ 　ChatGPTなどの生成AIには、多くの法的リスクがあります。ライバルに先んじて開発・業務利用・ビジネス活用したくても、法律の知識がなければ怖くて提案すらできないでしょう。新しいテクノロジーなだけに判断基準が確定していないこともありますが、リスクは、確実に、そこにあります。 　リスクとしてよく話題に上がるのは「著作権侵害」ですが、実はそれだけではありません。多くのビジネスパーソンが気づいていない法的リスクがほかにもあります。「著作権侵害」のほか、「秘密情報の漏洩」「ハルシネーション」「人格的権利・利益の侵害」「個人情報保護法違反」「バイアスによる差別」「フェイクニュースの拡散とマルウェア作成などの不適切利用」などです。同じ法的リスクでも、生成AIの開発側とユーザー側では観点が異なりますので、本書は両方の観点から解説します。 　本書をお読みいただければ、生成AIに関する世界の法的なトレンドはどうなっていて、現時点では国内のどの法律にどのように抵触する可能性があり、法的リスクを回避するために今できることは何か――そうしたことが体系だって理解できます。 　法律の専門家がビジネスパーソン向けに分かりやすく解説しており、「生成AIを使いたい・開発したい」と考えるビジネスパーソン必携の書です。

脱炭素の潮流が生み出す 巨大市場！ 　世界の投資はGAFAやSaaS系企業を中心とするIT企業から、カーボンニュートラルを目指すスタートアップ企業群である「クライメートテック」に向かいつつあります。 　しかし、クライメートテックにはこれまでの経済とは異なる力学があり、それを正しく理解しなければ、この波を捉えることは難しいのが実情です。 　本書は日本企業のビジネスマン、投資家、起業家が、クライメートテックの背景と力学を本質から理解した上で、クライメートテックの最新のトレンドを把握することを目的とします

■複雑に張りめぐらされた国際分業ネットワークを、付加価値という視点から読み解くグローバル・バリューチェーン分析。OECD国際産業連関表など最新のデータをもとに、米中対立を中心とする近年の経済対立、経済安全保障問題を見通す。 ■たとえば、シャツの生産において、ミラノのデザイナーがデザインを手がけ、それをもとにロンドンの職人が型紙を起こし、最後にダッカの工場で大量生産されるなど、生産工程は細かく切り分けられ、各工程は、その業務が最も効率よく行われている国へと移転されるようになった。 　輸送技術や情報通信技術の進歩、そして自由貿易を支える様々な制度の発展により生産システムは大きな変容を遂げている。 ■このような国境を越えた生産分業についてその構造に目を向けると、資産や雇用機会、テクノロジーといった「経済的価値」の分配をめぐる国際的なパワーゲームが見えてくる。生産分業の構造は企業の力関係を反映しており、究極的にはこの力関係こそが、ゲームにおける価値配分の大きさと方向性を決めるからだ。グローバル・バリューチェーンの価値ネットワークの誕生は、安全保障の考え方に少なからず影響を及ぼしている。国際経済ネットワークの「かたち」と国家間のパワーバランスを、本書では読み解いていく。 第1章　地政学への接近 第2章　チョークポイントはどこにあるか 第3章　中国の驕り、米国の恐怖 第4章　米中デカップリングのゆくえ 第5章　戦術から戦略へ 第6章　GVCによる経済安全保障

●集団的な意思決定を科学する 　多様な価値観や意見、情報、選好を持つ人々が集まって集団的な決定をするのは難しい。その難しさを自覚した上で、望ましい決定を導くための工夫や制度について詳しく知ることは、様々な立場のステークホルダーにとって重要だ。本書では、社会的な意見集約と意思決定の科学について詳しく述べる。特に、EBM（科学的根拠に基づいた医療）、EBPM（科学的根拠に基づいた政策決定）、SDM（共同意思決定）、CDM（集団的意思決定）の理論と応用における具体例をふんだんに紹介することで、実感を伴った理解が深まることを目指した。 ●医学と経済学の共通点から解決策を導く 　医学と経済学という、一見遠く離れた分野の共通点に焦点を合わせているのが本書の特徴。前半部分では、医学博士の宮木幸一が疫学における様々な実践例と理論を通して、EBMとEBPMの重要性、データ解釈や因果推論における落とし穴、相関関係と因果推論、人の認知の本質に関わるバイアスという落とし穴などについて解説。データを得る際にRCT（ランダム化比較試験）を使うことの重要性や、ヒルの因果性判定基準など、具体的な例と対策を紹介する。 　後半部分では、経済学博士の郡山幸雄が、集団的意思決定（CDM）の理論について紹介。メカニズム・デザインやゲーム理論、投票理論を通して、意見集約と合意形成の様々な工夫について解説。理論を用いることの重要性だけではなく、人のココロにひびく施策を行うための具体例や実践例を幅広く紹介する。

■自社に最適なＤＸの進め方がわかるＭＩＴの最新研究。 　「満足度の高い顧客体験を実現」「業務オペレーションの簡素化・自動化によるコスト削減」「プラットフォーム構築で事業パートナーとの協業拡大」をいかに成し遂げるかを豊富な事例で解説する。 ■デジタル化を成し遂げ、将来の成長に向けての準備が整った企業にどうしたらなれるのか。(1)産業化先行アプローチ、(2)顧客志向先行アプローチ、(3)階段的アプローチ、(4)新組織創設アプローチの４つの変革経路を紹介。それぞれの進め方や難しさ、必要とされるリーダーシップなどを丁寧に説明する。自社の変革をどのように進めればよいか、大きな示唆が得られる1冊。

ＤＸの「どうやって」を解き明かす。デジタル組織に生まれ変わるための「やることリスト」を網羅。先進事例からベストプラクティスを抽出した実践ガイド。 ＤＸは「プロジェクト」ではなく「ジャーニー」である。ＤＸは１回かぎりのプロジェクトでも、実験的な打ち上げ花火でもない。組織全体に浸透し、デジタル技術が組織活動の基本構造になるまで続く、長い段階的なプロセス（ジャーニー、旅路）だ。本書には、約１０年にわたるＤＸについての研究のなかで著者たちが集めてきた「実践者たちのベストプラクティス」が詰まっている。「変革」という難事業を成し遂げるための手法として役立つはずだ。 テーマごとに、ベストプラクティスや洞察、アドバイスを提供する。順不同で読んでいっても学びや洞察が得られるように、本書はどの章も同じ構成になっている。まずは各章のテーマとなる課題を提示し、最重要のアドバイスを短くまとめたあと、次の４つのセクションで深掘りする。(1)なぜ重要か（なぜそれがDXの成否にかかわるのかを説明する）、(2)ベストプラクティス（その課題にどう取り組むべきか、事例を交えながら説明する）、(3)ツールボックス（すぐに効果を出すために用いることができるツールを紹介する）、(4)チェックリスト（本書のアプローチを取り入れる際の検証に使える質問を提示する）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ●「『最悪の政治体制』の経済学的解明！」（伊神満イェール大学准教授） ●「学生時代にこんな本があったら良かったのに」（山本鉄平MIT准教授） 　いま民主主義の真価が問われている。ロシア、中国、イラン、北朝鮮といった民主主義とは異質な権威主義国家の脅威だけでなく、トランプ前大統領時代からのアメリカ国内の混乱など、民主主義国家の存在を揺るがす事態が続いている。 　本書は近年目覚ましく発展している「新しい政治経済学」による民主主義の分析である。選挙を中心に政治経済学の代表的なモデルと、それに関連する実証研究を紹介する。 　実証研究では、著者が「因果推論の四天王」と呼ぶ以下の手法を駆使して、政治を新しい角度から分析する。 １．ランダム化比較実験（RCT） ２．回帰不連続デザイン（RDD） ３．操作変数法（IV） ４．差の差法（DID）

天才イノベーター3人が選ぶ100冊を一挙紹介！ イーロン・マスク、ジェフ・ベゾス、ビル・ゲイツ。 世界一の富豪になった３人は猛烈な読書家。 歴史、SF、科学、経済学…古典から最先端まで。 珠玉の100冊のエッセンスを詳細に解説！ "21世紀の教養"が学べる最高のブックガイド！ テスラCEOのイーロン・マスク、アマゾン創業者のジェフ・ベゾス、マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ──。いずれもイノベーションを起こして「フォーブス」世界長者番付1位になった天才です。実は猛烈な読書家でもある3人が読んだ100冊の本を一挙に紹介します。著者は3人を直接取材したジャーナリスト。天才たちの素顔や知られざるエピソードを交えて、名著・良書の読みどころを丁寧に解説します。古典だけでなく、教養のアップデートに役立つ最先端の本も網羅。"21世紀の教養"といえる100冊のエッセンスが学べる、最高のブックガイドです。 ◎ リーダー論、経営論、行動経済学など、仕事に役立つ本が勢ぞろい ◎ AI、データ解析、遺伝学、宇宙、人類史などの最先端の知見もカバー ◎ 物理学、構造物、材料科学など、科学の本質に迫る本も目白押し ◎ 天才たちの本棚をのぞくことで、天才の思考とアイデアの源泉に迫る ◎ 絶望的な状況でどう生きるか。人生の指針になる本を紹介 ◎ 瞑想・マインドフルネス、記憶術、睡眠など、自己啓発の名著も ◎ 自分が関心のあるテーマを選んで、どこからでも読み始められる構成 ◎ 巻末に100冊の詳細なリストを掲載 ◎ 全456ページの保存版

破滅は目前だ。平和と繁栄の好循環は終わった――10の巨大な脅威に備えよ！ 金融・財政の緩和に過剰債務が重なった現在、1970年代のスタグフレーションとは比較にならないレベルの「大スタグフレーション債務危機」が待っている。 世界金融危機を予見した「破滅博士」が世界大混乱を警告。 【10の巨大な脅威（MEGATHREATS）】 ・過剰債務の罠とバブル ・過剰な財政出動 ・国際準備通貨たる米ドルの信用失墜 ・脱グローバル化 ・人口の時限爆弾 ・中国陣営と西側陣営の新冷戦 ・不平等の深刻化 ・気候変動による災害の激甚化 ……など 【本書に寄せられた賛辞】 「事前警告があれば、事前準備ができる。本書を読み、備えよ」――マーティン・ウルフ 「現在の経済状態に関する最も明快な解説」――ナシム・ニコラス・タレブ 「間違いなく見事な分析」――ケネス・ロゴフ 「楽観的な予想ではないが冷静な分析である。必読」――バリー・アイケングリーン 「本書の警告を無視するなら、命がけの覚悟で」――モハメド・エラリアン 「人類全体への警鐘」――イアン・ブレマー 「好むと好まざるとにかかわらず、危機は迫っている。人類が直面する巨大な脅威は世界を大きく変えてしまうだろう。 生き延びたいなら、見ないふりをしてはいけない。備えることだ」――本書より 【著者】 ヌリエル・ルービニ ニューヨーク大学スターン経営大学院名誉教授。クリントン政権では大統領経済諮問委員会（CEA）の国際問題担当シニアエコノミスト、ガイトナー国際金融問題担当財務次官の上級顧問を務め、アジア通貨危機と世界金融危機に対応。

ランサムウエアの被害はあらゆる規模の企業に広がっている。 企業活動の影響も多大だ。被害に遭ったときの対応、事前の対策を解説する ランサムウエアの被害が広がり続けています。企業における情報セキュリティーの脅威のトップであり、実際に被害の報告も後を絶ちません。 ランサムウエアの攻撃者はプロ集団であり、システムの小さな穴を見つけて侵入してきます。完全に防御するのは非常に困難です。またシステムの穴を放置している企業は、有名・無名を問わずターゲットになります。 ランサムウエアの被害を受けると、その影響は顧客や取引先にまで波及する恐れがあり、企業活動に大きな制限を受けます。大規模災害のように、万が一にでも被害に遭った場合をも想定して、復旧計画を作っておくなど、IT部門にとどまらない全社的な対応が必要です。 本書では、ランサムウエアによるビジネスインパクトと被害に遭ったときの経営判断など、会社経営に携わる人が知りたいであろう内容は可能な限り専門用語を使わないように工夫しています。また、情報システム部門で日々汗を流している方々も、どこから行動を起こしたらいいのか分かるような内容を盛り込みました。すなわちランサムウエアについて知りたい会社の経営層から現場で対応する方々までを対象に、なるべく多くの人に役立つようにと書いています。 著者たちの所属するラックのサイバー救急センターはサイバー攻撃被害の相談を受ける専門組織として2009年に設立。これまで4000件以上の対応実績があります。本書では、それらの専門家の知見を余すことなく公開しており、読み手の立場に応じて、すぐに行動を起こせるようになっています。

★想定外を乗り越えるサプライチェーン ★「Just In Time」は終焉、「Just In Case」の時代 サプライチェーンは転換点を迎えている。半導体不足、COVID-19、ウクライナ問題などによって既存のサプライチェーンはずたずたにされ、カーボンニュートラルやESGは企業にこれまでとは違った対応を求めています。サプライチェーンの考え方を抜本的に変える時期に来ていることはわかるのだが、ではどうずればいいのでしょうか。それを示してくれるのが本書です。 従来の考え方は「Just In Time」。計画通りに実行してお客様にお届けするのが当たり前という前提の中で、いかに効率的にできるかが主なテーマでした。しかし現在はそれではうまくいきません。精緻な計画を立案したとしても、想定外の事象により実行できないのが常態化しています。 求められるのは「Just In Case」の発想です。サプライチェーンに影響を与える「状況」を素早くとらえてダイナミックなマネジメントを実施します。「ダイナミック・サプライチェーン・マネジメント」こそ、求められるSCMです。 本書はSCMの歴史を踏まえたうえで、ダイナミック・サプライチェーン・マネジメントを「SCM 5.0」と位置付け、経営・デジタル・人材面の施策を多角的に解説します。サプライチェーンに関わるビジネスパーソン必携の１冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「一国の経済成長と密接な関係があるのは、株価ではなくて生産性上昇率である。2010年代も含めて日本を『失われた30年』と言うなら、米国も大局的には『失われた30年』であり、米国の方が途中で少し良い時期があっただけにすぎない。」（本書第2章「正しい『成長戦略』の難しさ」から） 著者は、白川方明、黒田東彦の2人の総裁を支えた元日本銀行理事。現在はエコノミストとして活躍している。デフレ脱却を目指したアベノミクス、日銀による異次元の金融緩和の前提としてあった日本経済をめぐる「通説」が果たして正しかったのだろうか。この10年の金融財政政策を総括し、新たなフレームを提示する。

企業価値向上の実践的手法を 豊富な実例とともにビジュアルに解説！ 　 ●ROICを企業価値向上につなげる！ 　ROICを中期経営計画の目標に掲げるなどROIC経営に取り組む企業は増えたものの、業績評価において「計算」するのに留まり、実際の企業価値向上につなげられていない企業はいまだに多いのが実態です。ROICを企業価値向上につなげていくための次のステップとして、事業ポートフォリオを適切に評価するプロセスを構築し、果敢に事業を入れ替えていく必要があります。 　本書は、ベストセラー『ROIC経営』の実践編として、事業ポートフォリオ評価とその組み換えに焦点を当てた、経営実務のための解説書です。

株主至上主義、短期主義から脱するために取締役会は何に注力すべきか。 取締役会の新しいリーダーシップを世界的専門家３名が解説。 伊藤邦雄氏（一橋大学名誉教授）推薦！ 「企業価値はガバナンスで決まる。ガバナンスの中心に位置する取締役会をいかに実効性あるものにできるか。その鍵を握るのがアジェンダセッティングだ。 なかでも人材・戦略・リスク（TSR）にどれだけの時間をかけているか。いまや、アジェンダを再考すべき時だ」――伊藤邦雄氏 「新しいTSR（人材・戦略・リスク）」によって企業は経営の方向性を転換し、広く株主と社会全体の両方に利益をもたらす「長期的成長」を生み出すことができる。 ・短期主義から脱却し、ひいては古いTSR（株主総利回り）も達成するために、企業はどのように新しいTSRを実践すればいいのか？ ・新しいTSRによる企業経営を実現するために、取締役会に求められる新たな役割とは？ ・コーポレートガバナンスを機能させる取締役会のベストプラクティスは？ 機関投資家、企業経営のアドバイザー、人材マネジメントの専門家の３名が取締役会の役割を再定義し、長期的な企業価値のためにリーダーシップを発揮するものへと再構築する方法を提示する。

『競争優位の戦略』『コークの味は国ごとに違うべきか』『ファスト&スロー』...etc. MBA定番書を一気に読破、世界標準の経営書20冊 ◆ポーターら巨匠の代表作から、近年ベストセラーになった注目作まで、戦略論やマーケティングに関して必ず押さえておくべき名著20冊の内容を、独自の事例分析をまじえながら紹介します。 ◆『良い戦略、悪い戦略』(リチャード・ルメルト著)を平井孝志氏が解説したり、『成功はゴミ箱の中に』(レイ・クロック／ロバート・アンダーソン著)を楠木建氏が解説するなど、人気ビジネススクール教授らが座右の書を語る。 ◆取り上げる本は、著名な経営者か経営学者の代表作。1冊読むのは大変だが、どんなことが書いてあるか、いまどのように役立つかを知っておきたい不朽の名著ばかり。 ◆これを一流のコンサルタントやビジネススクールの人気教授たちがポイントを押さえて紹介。著者たちのフレームワークやキーコンセプト、現代のIT化やグローバル競争が進むビジネス環境に当てはめたケーススタディなどを解説する。

『道をひらく』『私のウォルマート商法』から『人を動かす』『７つの習慣』まで 「名経営者の経験・自己啓発の教え」を学ぶ ◆『井深大　自由闊達にして愉快なる』（井深大）、『ざっくばらん』（本田宗一郎）、『アメーバ経営』（稲盛和夫）などの名著について語る。 ◆取り上げる本は、著名な経営者か経営学者の代表作。1冊読むのは大変だが、どんなことが書いてあるか、いまどのように役立つかを知っておきたい不朽の名著ばかり。 ◆これを一流のコンサルタントやビジネススクールの人気教授たちがポイントを押さえて紹介。 ◆著者たちのフレームワークやキーコンセプト、現代のIT化やグローバル競争が進むビジネス環境に当てはめたケーススタディなどを解説する。

楠木建、入山章栄…etc.著名な経営学者・コンサルタントが「座右の書」を語る MBA定番書の戦略と組織論を一気に学ぶ[戦略・組織論の名著20冊] ◆『小倉昌男の経営学』を入山章栄氏(早稲田大学ビジネススクール教授)が解説するなど、人気ビジネススクール教授らが座右の書を語る。 ◆取り上げる本は、著名な経営者か経営学者の代表作。1冊読むのは大変だが、どんなことが書いてあるか、いまどのように役立つかを知っておきたい不朽の名著ばかり。 ◆これを一流のコンサルタントやビジネススクールの人気教授たちがポイントを押さえて紹介。 ◆著者たちのフレームワークやキーコンセプト、現代のIT化やグローバル競争が進むビジネス環境に当てはめたケーススタディなどを解説する。

江戸時代の武士は競争という言葉を嫌ったという記録も残っている日本。日本企業の競争のスタイルは、「相手のいない競争=能力を高める競争」でした。その結果、良いものを作って市場シェアを高めるが、そんなに利益が出ない構造となってしまっています。 　競争を回避するスタイルがどのようにして生まれ、世界を席巻し、限界に達したのか？　本書は、そのような日本企業のマネジメントスタイルの発展の軌跡を、江戸末期から現在にいたる日本企業の経営を明らかにするもの。主役は、三井、三菱、住友などの財閥です。競争のない状態を作り上げてきた日本企業ですが、このままでいいとは思えません。グローバルな競争に勝ち抜くためには、変わるのか、変われるのかが問われています。 　競争に勝ち残った会社を見ると多くが財閥系企業です。日本では、巨大企業（売上高上位50社。銀行を除く）の4分の１程度が企業集団に属しているのです。日本の産業社会の未来には、しばらく企業集団が存在し続けます。ではどんな役割を果たしているのか、いくのか。本書は歴史分析によって未来予測や展望のヒントを提供します。欧米大企業の進化を追った既刊『マネジメントの文明史』に続いて、これまでの経営書にはない独自の仮説に基づく興味深い解説をします。

16年にわたる「女帝」の政治が遺したものは、「一強の経済」と「負の遺産」だった。 　　　　世界が混迷を深めるなか、新政権率いる“欧州の巨人”はどこに向かうのか？ 　　　　　　　　　　　　　そして日本は何を学ぶのか？ 　本書は、日本を代表するマーケット・エコノミストの１人で、長く欧州を見てきた筆者が、メルケル引退をドイツという一国家のみならず、EU史における１つの節目と捉え、過去を総括し、現状を整理した上で、未来を展望するもの。 　「欧州の病人」と呼ばれたドイツ。シュレーダー政権は、労働市場に切り込む抜本的な改革により経済の立て直しを進め、次のメルケル政権にしっかりその果実を引き渡した。その後、メルケルは16年にわたりドイツを、そしてEUを代表する政治リーダ―として君臨。この間に、ドイツ経済はEU（ユーロ）という枠組みにも守られながら輝きを取り戻し、メルケルは世界にその存在感を示し続けた。しかし、その裏側では、欧州難民問題に象徴されるEU内での孤立化、米国（トランプ政権）との微妙な軋轢、中国との接近など、その将来を危うくしかねない様々な芽を生み出してきたのも事実だ。 　いったいメルケル政権は、次の時代に向けて何を遺したのか？　それは果実か、それとも負債か？　そしてドイツ経済の復活に、日本は何を学べるのか？ 　まさにショルツ新政権が発足したこのタイミングで、「メルケルなきドイツ」「メルケルなきEU」を展望し、英国離脱で岐路に立たされているEUにも鋭く切り込む。

日本政府は2020年10月26日、2050年までに二酸化炭素ネット排出量ゼロ（カーボンニュートラル）にするとの政策目標を表明しました。この目標を実現するための経済政策の道筋は日本では明確にはなっていません。米巨大IT企業をはじめ世界の企業は、サプライチェーン全体を脱炭素にしようとしています。脱炭素を目指さなければ彼らとビジネスができなくなります。DX（経済社会のデジタル化）を加速することで脱炭素を実現する変革のシナリオを描くことが必要なのです。排出量ゼロへの挑戦は歴史的ビジネスチャンスでもあるのです。 　日本経済研究センターは、人工知能（AI）やあらゆるモノがネットにつながるIoT、ビッグデータが広く深く普及した第4次産業革命後のデジタル経済を想定、2050年度に13年度 比8割削減した場合の経済構造や削減コストを試算しています。現状で想定できるデジタル経済へ全面的に移行すれば、エネルギー消費量は6割減少し、さらに１万円／トン・CO2(t-CO2)の環境税（炭素税）を課税すれば8割削減は可能、との結果が得られています。1.5℃目標の達成には税率を2.1万円超／t-CO2にするほか、脱原発に移行するならば、CO2を地中埋設するCCS（CO2の回収・貯留）が必要になります。デジタル経済への移行が、生産性向上につながる経済改革だけでなく、結果的に温暖化ガス削減にも貢献し、排出量ゼロも可能性があるのです。 　本書は、日本経済研究センターに蓄積されてきた地球環境問題の知見と長期予測の成果を活用してカーボンニュートラル実現に必要な制度、政策と企業の選択を明らかにするものです。

コロナ禍で出生数が急減、このまま我々は手をこまねき「小国」への途を受容するのか。 人口は国力の源である。国際関係の基本構造は「大国」が定め、「小国」はその中で生き残る方策を考えるしかない。人口急減に直面する日本は、一億人国家の維持すら危うい状況にある。このままでよいのか。 本書は、介護保険の立案から施行まで関わり「ミスター介護保険」と呼ばれた著者が、豊富なデータと学識、政策現場での深い経験をベースに、危機的な日本の人口問題を正面から論じた超大作。 人口問題は、社会経済に深く関係し、国家存亡にも影響を与える重要テーマ。それだけに我々の価値観に関わる根深い意見対立も存在する。そこで様々な登場人物が異なる視点から語る小説形式をとっている。 政府、政党、国会がどのように関わりながら政策・法案が練られ、諮られていくのか、超リアルなストーリーに沿って、人口問題の深刻さを知り、解決策の手がかりが得られるまったく新しいタイプの書籍である。 ※本書はフィクションである。登場人物は著者による創作で、モデルは存在しない。しかし、登場人物が語り、取り組む人口減少問題の内容は、すべて公開資料に基づく事実である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 昨今、タイトルに何がしかMBAと書かれた本は、ときとして西欧的なMBA教育のメリットの礼賛か、冷たく無味乾燥なファイナンス理論の本だと、先入観を持って考えられてしまうところがあるかもしれない。けれどもこの本では、精緻な企業価値評価理論を知るだけでなく、人々の信頼によって成り立つ資本市場を理解し、市場にかかわる人々の「息づかい」さえ感じることができる。 著者はハーバード・ロースクールに学び、投資銀行などの前線における経験を豊富に持つM&Aアドバイザー。全8章立てで、価値評価方法の本質を説明することを目標に、基礎編と実務応用編に分けて構成されている。第3章までの基礎編では、「企業価値」およびそれを決める要因、価値の測り方など、MBA教育とその実践の場における、「経営のグローバル共通言語」を学ぶことができる。 応用編では、「株価算定とM&Aの実務」が焦点になり、会社の値決めの実際や、「価値創造」の仕掛けに関して、最新のトピックスが数多く収められている。単色刷りではあるが図表が多く、M&Aスキーム全体についての理解の助けになる。巻末では、用語索引が日英併記され、参考書としての使い勝手もよい。 本書は、単に理論を伝えようとする図書ではないし、練習問題がたくさん収められたテキストのたぐいでもない。むしろ、著者の「思い」が託された1冊である。ふとした行間で、現場を大事にする著者のメッセージに触れられるため、読んでいて楽しい。また、歴史的背景にまで言いおよぶ、著者の思いやりにあふれた筆遣いが印象的だ。

従来の「最強（グレート）」を超え、 さらに成長するための９つの戦略を ボストン コンサルティング グループのコンサルタントが解説！ 地政学リスクの高まり。テクノロジーの急速な発展。 社会的役割を果たすことが一層求められ、 感染症や気候変動などの予測不可能なリスクが次々と顕在化する…… こんな変化の時代で勝つためには、従来の「グレート」な経営だけではうまくいかない。 本書では、ＢＣＧグローバルのコンサルタントである著者たちが、 「グレートを超える」ために必要な９つの戦略を解説する。 ――グローバルでありながらローカル。 リーンでありながらレジリエント（回復力が高い）。 最低コストを実現した上で、最高スピードも実現する。 「最強（グレート）」の先にあるのは、一見、二律背反しかねない要件を 同時に充足するしなやかなデュアル・エンタープライズの世界なのです（本文より）―― 【本書で解説する９戦略】 ●成長戦略 戦略１　社会的インパクトを自社の中核事業ととらえて再構築するなど ●オペレーション戦略 戦略４　新しいダイナミックなバリューウェブで、従来のバリューチェーンを補完するなど ●組織戦略 戦略７　マトリクス型組織から脱却し、顧客起点のアジャイル・チームを導入するなど

ヨーロッパを席巻した北斎、歌麿の19世紀末ジャポニズム。 いま、宮崎駿が、エヴァが、ポケモンが創り出す新ジャポニズム が世界を魅了する秘密とは？ 　　　 東京在住のアメリカ人ライターが描いた「夢の国」 のクリエーターと消費者の物語。 「バブルの崩壊、政治的カオス、若年世代のバーチャル逃避など、日本が数十年早く経験した現象がいまや他の国にも起きている。日本が作ってきたのは、単なる製品ではなかった。これまでになくつながっているかと思えば、これまでになく孤立する奇妙な新しい世界を旅するためのツールだった。日本のクリエーターと消費者は単なるトレンドセッターではなかった。先進国が迎えた晩期資本主義世界で、彼らは未知の領域のすこし先を歩いていたのである。」（本書序章から）

チャイナ-アセアン経済圏（大中華経済圏）の時代が到来する！ コロナ禍で結びつきを強め、成長を加速する中国とアセアン。 GAFAを寄せ付けない現地発のイノベーションだけではない。 大阪などの日本の大都市を凌駕する巨大で豊かな都市圏が勃興する。 日本企業の活路はここにあるが、日本人はあまりに現実を知らない。 巨大な商機をつかむために、日本は何をすべきか？ 膨大なデータと事例から、現実路線の戦略を徹底解説する！ いち早くコロナ禍から回復を果たす中国と東南アジアで進む経済の融合。そこではアリババやグラブなど、GAFA（グーグル、アマゾン・ドット・コム、フェイスブック、アップル）を凌駕するスーパーアプリが誕生し、 越境EC が盛り上がりを見せる。そして新たな金融システム、物流システムが次々に現れ、急成長を遂げている。 人口20億人の巨大経済圏チャイナ-アセアン。中国では、従来の北京・上海・広州に加え、西部の重慶・成都など19の都市群が凌ぎを削る。一方、アセアンでは2030年には人口1000万人以上の巨大都市が5、さらに人口100万人以上の大都市は42(日本は現在10都市)に達する見込みだ。 日本企業の生き残りと成長に欠かせない活路は、このチャイナ-アセアンにある。しかし多くの日本人は、勃興する巨大経済圏を過去の思い込みにとらわれて見ている。先入観を排して、現地で起きている驚くべき変化に対して、事実をベースに正面から向き合うことが欠かせない。 チャイナ-アセアンで起きている変化を、膨大な図表やグラフを含む豊富なファクトに基づいて徹底分析する。世界を視野に入れて活躍する、あらゆるビジネスパーソンと経営リーダーの必読書！

■日本人の健康を決めているものは何か? 職歴か、学歴か、所得か、貧困の程度、社会参加の度合いなのか? 社会保障問題、「幸せ」の経済分析などで定評のある著者が、日本人の健康が、日常生活、暮らし、就職、地域、介護、夫婦関係などによって大きく左右されている実態を明らかにし、健康に関わる様々な社会問題を解決するための政策について考察します。 ■学歴がなぜ健康に直接、関係するのか? 本書の特色はしっかりしたデータ分析によって日本人の健康の社会的な要因を明らかにしている点にあります。著者は、それを平易な言葉で解説、だれもが関心を持つ健康について、新しい見方をわかりやすく提示する本です。

強い企業は創造的破壊を狙っていない!イノベーションというと画期的な発明・発見がイメージされがちですが、ほとんどの企業の収益源は、既存の知識や眠れる資源(技術等)・製品サービスの「読み替え」(従来とは違う視点・文脈からとらえること=視点・文脈転換のプロセス)から生まれています。 本書は、知識・資源の読み替え(視点・文脈転換プロセス)という切り口から、強い企業を支えているイノベーションの構造を明らかにしようというもの。オープン・イノベーション、ユーザーとの共創、グローバリゼーション、ダイバーシティ経営など、経営の最新課題も、既存の資源を再活性化させる新しい視点の提供という意味で企業を強くする方策ととらえることができます。 本書が取り上げるのは、次のような資源の読み替えです。 ・役に立たないとして見過ごされていた、あるいは捨てられていた知識・資源の読み替え ・イノベーションのやり直し(価値の再生) ・役割を終えて使われなくなった知識・資源や製品・サービスの読み替え ・成熟して売れなくなった製品・サービスの読み替え ・オープン・イノベーション(社内、社外)、ユーザーとの共創、グローバリゼーション、地域創生、ダイバーシティ経営等は、すべて従来とは異なる視点・文脈から知識や資源をとらえるための活動。 筆者は、野中郁次郎(一橋大学名誉教授)の弟子、知財マネジメントの研究者としても著名です。日本の現状に即してステレオタイプなイノベーション論を覆す本書は、大いに注目されるでしょう。

■世界最大の震源地でリーダーシップを発揮し、賞賛を集めたアンドリュー・クオモ州知事を主人公に、コロナ渦に見舞われ、復活を遂げようとしているニューヨークを描く。クオモ州知事については、その英雄的な行動や記者会見が全米の注目を集め、大きな感動を呼んだことは知られている。本書では111日間に何が起きていたか、現地の目線で回顧する。 ■2020年、新型コロナウイルスは中国・武漢を発生源としてアジアや欧州へと感染が広がった。米国最大の商業都市ニューヨークを襲うのは時間の問題だった。3月1日に初めて感染者が確認されて以降、感染者はニューヨーク州だけで40万人近く、中核のニューヨーク市だけで20万人を超え、世界最大の震源地(エピセンター)となった。死者は州全体で2万人を大きく上回った。 感染被害を防ぎ、医療システムの崩壊を避けるため、厳しい外出制限が課され、街はロックダウン(封鎖)された。その後、感染被害がようやく落ち着き始めた5月から州の一部で経済活動が再開。もっとも被害が深刻だったニューヨーク市も6月に、経済再開の第2段階へと移った。経済活動の正常化は進みつつある。 ■クオモ氏は3月2日から土日も休むことなく記者会見を重ね、その数は110回に及んだ。感染者を確認した3月1日から111日。クオモ知事は何を考え、どう動いたか。ニューヨークの街がどのように変遷していったのか。なぜニューヨークでもっともウイルスが伝染したのか。そしてどのように事態は好転へと向かったのか。客観的な「事実」や「科学」を最重視し、データに基づいて意思決定するクオモ氏のやり方は光を放つ。

本書は古代エジプトの「第I部:会社以前」から「第II部:大航海時代と会社の誕生」「第III部:英国――産業革命の成立・発展・衰退」「第IV部:ドイツ――大企業と重工業の誕生」「第V部:米国――マネジメントと経営者の創出」そして現代の「第VI部:個人によるイノベーションと非営利組織の時代」という順番で進んでいきます。 第I部では古代エジプトのピラミッド建設から説き起こし、アテネやスパルタといった都市国家群、ハンザ同盟、十字軍を経てルネサンス期の商業都市ヴェネツィアに到着します。 第II部はなぜか2012年のロンドン五輪のエピソードから始まります。コロンブス、マゼラン、東インド会社を経て会社の誕生の軌跡を追い、辺鄙な英国がインドに植民地を築いた謎を解き明かします。 第III部の舞台は英国。なぜこの地で産業革命が成立したのか、成功したはずなのにドイツやアメリカと違って後世に生き残った会社はなぜないのかを解説します。英国は金融に向かっていったのですが、それは植民地と大きく関係しています。 第IV部では、そんなイギリスを凌駕し大企業と重工業を生み出したドイツに迫ります。同族企業が多く、本社は分散し、多くの巨大科学工業の発祥は染料工場であるなど意外な素顔が明らかになります。 第V部の舞台は米国です。主役はフォード、デュポン、GMなど今でも有名な企業です。意外なことに米国企業はイノベーションに強い訳ではなく、共通性部品、事業部制、フランチャイズ制などの知恵で大きくなっていったことが明らかになります。第VI部は現代です。米国大企業の黄昏と非営利組織の時代の到来を描きます。

◆デジタル・ネイティブではない従来型企業が、デジタル技術を活用してデジタル変革を進めるためのステップを解説する。 ◆5年におよぶ、40社の企業トップとのインタビュー、27社のケーススタディー、171社の企業経営幹部への調査を実施した成果を解説します。技術解説がメインではなく、デジタル変革を構想する非IT部門(戦略企画、オペレーション、財務、人事など)向けに変革の進め方を解説。 ◆デジタル経済では技術とそれを使いこなす能力、さらには顧客ニーズも急速に変化するため、企業戦略は流動的にならざるを得ない。経営者にとっては効果的な企業デザインにより、新たな競争上の脅威や機会に対応して、迅速に対応することが求められる。企業デザインのデジタル化対応を成功させている企業では、従業員、業務プロセス、データ取得と活用、技術導入をどのように調和させ、革新的な顧客向けソリューションを見出しているかを探る。 ◆ケースとしてはレゴ、フィリップス、アマゾンなど日本でもなじみのある企業の他、DXの成功事例としてMITでの研究が進められているシュナイダー・エレクトリックやDBS銀行などを取り上げています。著者はDX研究の世界的な拠点であるMITCISRの研究者たち。2018年に刊行した『デジタル・ビジネスモデル』(Peter Weill他)の続編とも言える一冊です。

ポーター、コトラー、ミンツバーグ、 「ダイナミック・ケーパビリティ」のデビッド・ティースに、 「両利きの経営」のチャールズ・オライリー ……。 「世界標準の経営学者」たちは、今、何を考えているのか？ 入山章栄、興奮。 まさにドリームチーム。 ありえないほど豪華な17人。 【世界トップのスター研究者による全17講】 ポーター教授のCEO論／ダイナミック・ケーパビリティ／両利きの経営／オープンイノベーション／コトラー教授から、ニューノーマルのマーケティング論／社会的インパクト投資／ステークホルダー理論／パーパス経営／リーダーシップの経営心理学／マーケットデザインで読み解く起業マネジメント／ネットワーク効果で読み解くプラットフォーマー／デジタルトランスフォーメーション（DX）／AIと雇用の未来／AIとアルゴリズムの進化論／日本のイノベーション力／デジタルマーケティング／ミンツバーグ教授の資本主義論

「経済が成長すれば資源の消費量が増えるに決まっている」 「資本主義と技術が進歩し、社会が豊かになれば、自然環境はダメージを受ける」 ――産業革命以降、人間が繁栄すればするほど、地球を壊してしまうという予想が無批判に信じられてきた。 * * * だが、実際にはどうであったのか。予想とはまったく逆のことが起きたのだ。 資本主義は発展し続け、世界中に勢力を拡大し続けているが、同時にテクノロジーが資源を使わない方向に進歩した。 人類はコンピュータ、インターネットを始めとして多様なデジタル技術を開発し、消費の脱物質化を実現させた。 消費量はますます増加しているものの、地球から取り出す資源は減少している。デジタル技術の進歩により、物理的なモノがデジタルのビットに取って代わられた。かつて複数機器を必要とした作業は、いまやスマホ一つで事足りる。 なぜ経済成長と資源の消費を切り離すことができたのか? 脱物質化へと切り替えられたのはなぜか? このすばらしい現象について、なぜそれが可能となったのかを解き明かし、どんな可能性を秘めているのかを記していこう。 * * * テクノロジーの進歩、資本主義、市民の自覚、反応する政府――「希望の四騎士」が揃った先進国では、人間と自然の両方が、よりよい状況となりつつある。この先の人類が繁栄し続ける道がここにある。

日銀がデジタル通貨を発行し、デジタル人民元に対抗する具体的方策を提示! リブラ構想は主要国の中央銀行デジタル通貨(CBDC)への取り組みを加速しました。 2020年には中国やスウェーデンが試験的導入に踏み切るとみられるほか、ユーロ圏でも具体的なイメージが明らかになるなど、調査研究の段階から実践の段階へいよいよ踏み出すことになります。 CBDCの導入は、銀行券の代替やキャッシュレスの促進に止まらず、金融サービスと非金融の消費者サービスとの融合や、それらに対する異業種からの参入を通じて、金融システムを根底から変える可能性があるほか、金融監督や金融政策にも大きな変化を迫ることになるでしょう。 本書は、このようなCBDCの導入の背景やねらい、主要国の動きや導入されるCBDCのイメージを解説。日本(日銀)を念頭に置きながら、CBDCの円滑な導入と既存の金融システムからの移行に必要となる条件や想定されるスキーム、導入の戦略、結果として生ずる金融サービスや政策に対するメリットと課題を明らかにすることで、日銀によるデジタル円導入実現に向けた議論を啓発します。

以下は、齊藤誠・名古屋大学教授の解説から――。 「こうして書いてくると、勘の鋭い読者は、「あぁ、暗号通貨のことね。フェイスブックだって、通貨を発行しようとする時代だからね」といわれるかもしれない。確かに、暗号通貨（cryptocurrencies）という革新的な金融技術が、ハイエクという天才の頭の中で考えた構想を実現する技術的な基盤を提供する可能性は十分にある。 しかし、ハイエクが「理想の通貨」（これは、ハイエクの言葉ではなく、私の勝手な強調）について突き詰めて考えたことは、ある意味、とても当たり前で、ずいぶんと地味なものであった。そんな通貨は、社会経済にとって大変にありがたいのだけれども、その通貨の発行者にとってそれほど儲かりそうにない代物なのである（もしかすると、持ち出しにさえなるかもしれない）。 それにもかかわらず、私的主体が格好のビジネスチャンスとして独自の暗号通貨を発行しようと競い、主権国家が、国際的な通貨覇権を握ろうと自前の暗号通貨を国際標準にしようと企てるかもしれない。暗号通貨をめぐるさまざまな思惑のために、通貨制度は頑健性を高めるどころか、その脆弱性を強めてしまいかねないのである。 ハイエクの構想では、政府の思惑とは独立に通貨制度が実体経済をしっかりと支える仕組みを作り上げることを意図していたが、暗号通貨という金融技術は、通貨制度を実体経済から引き剥がし、仮想空間の最果てへと強引に引き連れていく怖さがあるのである。言い方を換えると、暗号通貨技術は、「理想の通貨」にとって革新的すぎる可能性がある。」

2019年ノーベル経済学賞受賞者による、受賞第一作! いま、あらゆる国で、議論の膠着化が見られる。多くの政治指導者がひたすら怒りを煽り、不信感を蔓延させ、二極化を深刻化させている。対立する人々は、話し合いをすることもままならなくなっている。ますます建設的な行動を起こせなくなり、課題が放置されるという悪循環が起きている。 現代の危機において、経済学と経済政策は重要な役回りを演じている。たとえば・・・・・・ ●成長を回復するために何ができるか。富裕国にとって、経済成長は優先すべき課題なのか。ほかにどんな課題を優先すべきか。 ●あらゆる国で急拡大する不平等に打つ手はあるのか。 ●国際貿易は問題の解決になるのか、深刻化させているだけか。 ●貿易は不平等にどのような影響をもたらすのか。 ●貿易の未来はどうなるのか、労働コストのより低い国が中国から世界の工場の座を奪い取るのか。 ●移民問題にはどう取り組むのか。技能を持たない移民が多すぎるのではないか。 ●新技術にどう対応するのか。たとえば人工知能(AI)の台頭は歓迎すべきなのか、懸念すべきなのか。 ●これがいちばん急を要するのかもしれないが、市場から見捨てられた人々を社会はどうやって救うのか。 よりよい世界にするために、経済学にできることを真っ正面から問いかける、希望の書。

持続的発展のヒントは欧米のファミリービジネスにあり! 「権力集中型」か「集団統治型」か 柔軟性を持った新しい事業承継のかたちを提示する 経営者の高齢化等で、ますます深刻化する事業承継問題。 日本では事業承継というと、特定の後継者(長男など)に支配権を集中させる「権力集中型」が主流だ。しかし、この方法には、1後継者が無能な場合に追い出す術がなく、またファミリー内で不公平感が醸成されるなど、ファミリーの一体性が失われる場合があることに加え、後継者に課される多額の相続税(贈与税)を回避するために、2事業とは関係のない、本末転倒ともいうべきタックス・プランニングが横行する、という問題が指摘できる。それらの要素が、日本のファミリービジネスの力を削ぎ、企業価値の低下を招いている側面は否定できず、日本の多くのファミリービジネスが孫の代までに終焉を迎えてしまう一因にもなっている。 一方、欧米のファミリービジネスにおいては、意思決定のあり方やガバナンス、企業価値の算出など数歩先を行くファミリービジネス研究が実践に活かされた結果、ファミリー全体で会社を統治する取り組みが導入されている。このような「集団統治型」の事業承継は、ガバナンスが実効的に機能している限り、「権力集中型」と比べ、ファミリービジネスの永続性が担保される仕組みであるという評価ができる。 本書は、日本を代表する経営系法律事務所の弁護士・税理士で構成する専門スタッフが中心となり、諸外国の具体的事例を示しながら、日本企業の事業承継に取り入れるべき「集団統治型」の新しい事業承継モデルを提言するもの。具体的には、会社法が定めるデフォルトルールを用いた仕組みの代わりに、信託・組合・財団等を用いた仕組みを、各ファミリーの個別事情を踏まえつつ柔軟に構築していくための基本的な考え方やノウハウの提示を目指す。

・顧客ニーズを起点にした高収益新商品開発の作り方を、ニーズ収集から、ビジ ネスモデル構築、新商品開発を経て発売後評価へ至る一連の流れに沿って実践的 に解説。 ・顧客ニーズをどのように収集し、それをどのように集合化し、新商品として仕 立てていくか。それをどのようにブラッシュアップし、高収益化を図っていく か。そして、それをどうやって実現させていくかといった、新商品開発のプロセ スにおける「困りごと」を事例を交えながらわかりやすく説明。 ・併せて、高収益商品を永続的に開発するための組織作りについても、仕組みと 組織の両面から解説。 ・顧客ニーズを管理する「ニーズマネジメントシステム」、「商品仕様のマネジ メント」など新しいマネジメントシステム、「困りごとの構図設計」「開発仕様 優先管理表」など実践で使えるシートも掲載。 ・キーエンスでの実務経験を、全221ページの本文と106個の図表に盛り込んだ、 新商品企画開発に携わっている人には必携のマニュアル本。

本書は「日本の製造業の未来」についてまとめたものです。日本は1980年代、製造業を核に“Japan as No.1”として世界一のGDPと競争力を有し ていましたが、現在のGDPは世界3位に後退し、競争力も26位にまで順位を下げています（スイスIMD 世界競争力センターの調査より）。 　“Japan as No.1”と称されたころの製造業を知る者にとって、現在の状況はもどかしく、「どうすれば世界一の座に返り咲くことができるのか」と考える日々です。本書では、製造業に関わる学者やコンサルタントの英知を集め、この課題についてのひとつの解を示そうと取り組みました。 　製造業の競争力は、製品（ハード）そのものの競争力と、製品のサービス化での競争力が重要になります。この２つの競争力を向上させるのはまぎれもなく技術力であり、「ハードの技術力（製品に対する技術力）」と「ソフトの技術力」の両方が欠かせません。ハードの技術力の大小は、設計者や生産技術者などのエンジニアリングチェーン（研究・開発・生産技術）の人材の質と量（質×量）により決まります。一方のソフトの技術力は、サプライチェーン（計画・調達・生産・販売・物流）の業務推進者と、IT・IoT・AI活用のシステムに関わる人材の質と量により決まると考えます。 　本書では、日本の製造業が再び世界一の座に返り咲くために技術面、経営面から提言をします。（本文から抜粋）

長年国際金融ビジネスの指標として用いられてきたLIBOR(ロンドン銀行間金利)が不正操作スキャンダルで信用失墜。2021年に消滅することになりました。 LIBOR廃止は、日本にとって他人事では済まされません。日本の金融機関、投資家、一般企業も巻き込む大変な事態なのです。外貨建て債券を買った人はその金利がLIBORに連動しているものが大部分です。中小企業で米国などに進出する際、建設費用をドル建てで借りていれば利払いはLIBORという契約が少なくありません。そうした取引の契約内容の柱である金利指標を変更しなければならないのです。ただし新しい指標の金利が投資家に有利とは限りません。契約の見直しにおいて大混乱が想定されます。 現に2014年にパウエルFRB理事(現、議長)は「LIBORが無くなれば、150兆ドルに上る契約が見直され、長期にわたり、高い費用がかかり、不透明な交渉が必要になる。しかもLIBORが無くなった時の頑強なバックアップはない」とし「恐ろしい混乱だ」と表現しています。この混乱は不可避であることをいち早く覚った国際金融に関わる金融機関は、戦々恐々として始めています。テクニカル・デフォルト、集団訴訟のリスクが高まっているためです。 本書は、国際金融市場の指標であるLIBORの誕生、発展、不祥事による危機、見直し、廃止までの波乱万丈の軌跡を明らかにするもの。LIBORは世界で350兆ドルの取引に使われていますが、Xデーは刻一刻と近づいているのにもかかわらず、その影響の割には対応は進んでいません。日本の金融機関の多くは、本書によって初めて影響の大きさを知り、対応への奔走が始まることが想定されます。

未来のSEは、SEにあらず ６つのスキルで変身！ 　日本のIT化を推進してきた「SE」にも、いつかは“冬の時代”がやって来る。現在の環境を冷静に分析すれば、それは遠い未来ではないかもしれない。ITが廃れるわけではない。「SE」というスタイルが廃れるということだ。 　本書の筆者は元ITエンジニアであり、今は戦略コンサルタントを務める。その筆者が現在のSE（ITエンジニア）に警鐘を鳴らすとともに、「SE（ITエンジニア）のスキルは応用が利く」とエールを送る。 　筆者が本書で訴えていることは、未来が求める「人材」への変身だ。そうした人材を筆者は「戦略型ITマネジャー」と呼んでいる。企業の経営層ときちんとビジネスの話ができ、それを実行に移すことができる人材である。現在のビジネスはITと切り離すことはできない。そういう点でも、SEにはアドバンテージがある。 　もちろん、戦略型ITマネジャーになれるのはSEだけではない。今ではビジネスパーソンにもプログラミングスキルが重要と叫ばれているが、本当に役立つのは「ソフトウエアエンジニアリング」である。これを見つければ、未来が求める人材に一歩近づく。 　本書は、未来が求める「戦略型ITマネジャー」になるには、どんなスキルが必要で、そのスキルを身につけるにはどうすればいいかを解説している。

●名著『ゼミナール日本経済入門』を全面刷新 本書は、３０年にわたって読まれてきたベストセラー・テキスト『ゼミナール日本経済入門』をより読みやすく、わかりやすく全面刷新。戦後70年を踏まえた「日本経済の今」を分析します。金融、物価、景気、産業構造といった基礎知識のほかに、貿易摩擦、財政改革、環境問題といった応用問題についても解説しています。本書一冊で日本経済についての基本から最新情報まですべてが得られます。日本が幸運にもデフレ経済からの脱却に成功したとして、その後2050年頃に向かう日本はどのような姿をたどることになるのでしょうか。日本が向き合わなければならない課題は山積しています。その中でも、少子高齢化を伴う急激な人口減少は最も深刻な問題です。終章では、課題先進国日本の「これから」に正面から取り組んでいます。 ●経済を見る目を磨く3つの読み方 本書は、序章と終章を除く各章が三部構成になっています。 （1）最新の動きを「さっと読みたい」という方は、第I部の「日本経済ＴＯＤＡＹ」だけを読んで下さい。それだけで最新の日本経済の入門書になっています。 （2）問題の背景や歴史的経過、経済理論との関係に興味のある方は、第II部の「歴史・理論を学ぶ」まで読んで下さい。応用能力が身につきます。 （3）生きた日本経済や産業構造の変化を自分で分析し、将来を予測したいと思っている方には、第III部の「統計を読む」が役に立ちます。

コーポレートガバナンス・コードにいかに対応すべきか? 海外での実践事例にも精通した専門家たちが、 具体的な事例も提示しながら、論点を整理し、ポイントをわかりやすく解説。 実務担当者はもとより、経営トップ、投資家も是非、押さえておきたい知識満載の一冊です。

◆2018年にOxford University Pressから刊行されたMARKETCRAFT--How the Government Can Revive Japan by Making Markets Workの翻訳。 ◆これまで、経済において「自由市場」と「規制」は対立するものと考えられてきたが、現実には規制のない市場はなく、市場は多くの規制によってデザインされたものである。 ◆本書では、マーケットデザインを幅広い意味でとらえ、以下のような考え方によって、市場をデザインすべきだと解く。 1 欠点のない自由市場というものは存在しない。 2 市場はデザインしなければならない。 3 市場改革は障害を撤廃することによってではなく、市場のインフラを創造することによって推進される。 4 市場原理に適った政策が唯一の正解であると考えてはならない。 5 そもそも市場を有効に活性化する政策は何か、はっきりしないことも多い。 6 政府と市場を対置させる経済政策の考え方は基本的な誤解に基づいている。 7 規制と競争を対置させる議論も、根本的な誤解を生じさせている。 8 アメリカのような自由主義的市場経済の国も、日本のような協調的市場経済の国と同程度かそれ以上に規制されている。 9 日本のように協調的な市場経済を持つ国がマーケットを自由化するためには、むしろより多くの規制を必要とする。 10デジタル時代においては、より強力な市場のガバナンスが必要になる。 ◆上記のような視点に立ち、コーポレートガバナンス、企業の財務会計、知財、労働法など分野のマーケットデザインを日米比較しながら分析。官民連携、協力的な労使関係、高い教育および職業訓練水準、社会の安定、特定の領域における技術的卓越性といった日本独自の制度的強みを基盤とした、市場の再デザインの必要性を提言する。

■あなたの会社はどのようなデジタルトランスフォーメーションをどれぐらいまで目指せばよいのか? 6つの問いを自社にあてはめて考えながら読み進めるうち、デジタル化の成功モデル4類型のどれを目標とすべきかがわかる。斯界の大御所でMITの教授を務める著者が、豊富な企業事例に基づき、一般向けにわかりやすく解説。 ■6つの質問とは以下の通り。 1.脅威:あなたの会社のビジネスモデルに対して、デジタル化がもたらす脅威はどれほど大きいか 2.モデル:あなたの会社の未来には、どのビジネスモデルがふさわしいか 3.競争優位:あなたの会社の競争優位は何か 4.コネクティビティ:「デバイスやヒトとつながって(コネクトして)学びを得る」ために、モバイル技術やIoTをどのように使いこなすか 5.能力:将来のためのオプションに投資するとともに、必要な組織変革の準備をしているか 6.リーダーシップ:変革を起こすために、すべての階層にリーダーとなる人材がいるか? ■デジタルビジネスモデルの成功モデルをフレームワークによって4つの類型に分けると以下の通り。 1.サプライヤー:他の企業を通じて販売する生産者(例:代理店経由の保険会社、小売店経由の家電メーカー、ブローカー経由の投資信託) 2.オムニチャネル:ライフイベントに対応するための、製品やチャネルを越えた顧客体験を創り出す統合されたバリューチェーン(例:銀行、小売、エネルギー企業) 3.モジュラープロデューサー:プラグ・アンド・プレイの製品やサービスのプロバイダー(例:ペイパル、カベッジ) 4.エコシステムドライバー:エコシステムの統括者。企業、デバイス、顧客の協調的ネットワークを形成して、参加者すべてに対して価値を創出する。特定領域(例えばショッピングなど)において多くの顧客が目指す場所であり、補完的サービスや、時にはライバル企業の製品も含め、よりすばらしい顧客サービスを保証する(例:アマゾン、フィデリティ、ウィーチャット) ■本書で挙げる企業事例は、エトナ、アマゾン、BBVA、オーストラリア・コモンウェルス銀行(CBA)、DBS銀行、ダンキンドーナツ、フィデリティ、ガランティ銀行、ジョンソン・エンド・ジョンソン、ペイパル、P&G、シュナイダーエレクトリック、セブン-イレブン・ジャパン、USAA、ウールワースなど

今、知っておくべき最強のビジネス教養 テクノロジーの未来を 日経BP社技術系専門誌の編集長が徹底解説！ テクノロジーの進化は世界をどう動かしていくのか。 次々に生まれる技術のうち、どれが有望で将来を担っていくのか。 IT、エレクトロニクス、機械、医療、建築、土木、各分野を知り尽くした日経BP社の技術系専門誌・サイトの編集長が、テクノロジーの未来を広く深くわかりやすく解き明かす。 ★2018年にノーベル生理学・医学賞を受賞した京都大学の本庶佑特別教授の研究成果に基づくがん免疫療法も取り上げています。 ★テクノロジー未来年表、期待度ランキングを特別収録。 ・ビジネスパーソン、経営者、技術者たちが期待するのはどの技術か? 日経BP社が独自に調査を実施。経営者、技術者・研究者、ビジネスパーソンは2019年、さらには2030年にどの技術に期待しているのか――。調査結果の詳細とともに、知っておくべきテクノロジーを紹介します。 AIやIoT、再生医療、自動運転、ロボット、ゲノム編集、自動重機、人体計測、量子コンピュータ、5G、デジタル警備、VR/AR、ブロックチェーンなど、さまざまな技術が登場します。 ・複数のテクノロジーが掛け合わさる「クロステック」の時代に 本書はイノベーションを巻き起こす「クロステック」――さまざまな技術、人、分野の相互反応――に注目し、解説していきます。

活発化するグローバルな事業再編と法・税制の後押し。 新しい経営の選択肢をどう活かすか？ 企業法務の第一人者が、Ｍ＆Ａの留意事項をグローバルな視点で解説。 　日本でも、1990年代にバブルが崩壊して以降、経営資源の効率的な移転を可能とするＭ＆Ａを活性化するための法制度や税制度が整えられてきました。そして、今やＭ＆Ａは、経営の重要な選択肢の１つとして広く認識されるとともに、イノベーションを実現する手段として、コーポレートベンチャーキャピタル（ＣＶＣ）に対する関心も高まっています。 　一方で、過去に行われたＭ＆Ａに起因して多額の特損やコンプライアンス上の問題が生じるなど、問題事例も散見されています。特に海外のＭ＆Ａは国内よりも難易度が高く、その成功確率は必ずしも高いものではありません。 　また、日本においてＭ＆Ａのメニューが大分出揃ってきたとはいえ、買収対価の一部を株式とする買収についての制度は十分整えられておらず、大規模なＭ＆Ａや現預金を持たないベンチャー企業によるＭ＆Ａの支障となっていました。そこで今回、産業競争力強化法の改正により、株式対価のＭ＆Ａを容易にするなど、日本でも今後、新しいタイプのＭ＆Ａを実現する可能性が生まれています。 　本書は、こうした状況を踏まえ、企業法務の専門家が、経営戦略としてのＭ＆Ａの活用法から始まり、最近関心の高いＣＶＣ、海外Ｍ＆Ａを行ううえでの留意事項、株主アクティビスト時代におけるＭ＆Ａのあり方、産業競争力強化法の改正を踏まえたＭ＆Ａのメニューなどを、最新の議論を交えて紹介します。企業の経営企画担当、法務担当はもとより、金融機関、機関投資家、会計士などにも必携の知識が満載の一冊です。

「パソコンのバイセル取引」「原子力事業の減損問題」「企業結合の会計処理」「取得価格配分手続」・・・全てが明らかに。 東芝の不正会計が、日本のどの会社でも起きるようなものだとすると、この事件の本質――会計や監査上の問題点――を理解しなければ、他山の石になりません。ただ、会計や監査の知識が乏しいビジネスパーソンにとっては、この事件は理解は困難です。 東芝事件は会計や監査に関する様々な問題を提起しましたが、この事件の特徴は、東芝から発表された情報のほか、関係者による通報などで、ほぼリアルタイムで事件が進行した点にあります。しかし、専門家でない読者はもちろん、メディアの報道でも曖昧な(平易すぎる)記述になっていることが、この事件に対するさらなる誤解を招く要因でした。 本書は、会計士の著者が、事件の発端から現在までを分析、平易な言葉で事件の本質を解説するもの。そこから、会計や監査の諸問題を明らかにしていきます。過去の経緯を振り返り、会計・監査面から様々な決算・財務情報を正確に分析、東芝事件の総決算を行います。

「最もイヤなイベント」を「支援者づくりの場」に変える。 ガバナンス時代の株主対応のポイントを第一人者が解説する役員・担当者必携の一冊! ◆機関投資家など新しい株主とどう向き合うか コーポレートガバナンスコード、スチュワードシップコードの導入を機に一気に加速する、ガバナンス改革。そのなかで、いま、企業は株主とどう向き合うべきかに苦悩しています。総会屋排除、持合の解消ののち、各コード対応に追われながら、従来の安定株主に変わる機関投資家との対峙を求められているからです。同時に、アクティビストへの対応にも神経を使わなければなりません。 こうしていま、大きく変わり始めた株主総会は、上場企業の役員にとって最重要イベントの1つ。しかし、本音を言うと「最もイヤなイベント」と筆者らに漏らす経営者が実に多いといいます。 ◆経営者向け実践セミナーをベースに書籍化 本書は、そうした経営者向けに、日本を代表する大手法律事務所が2018年1月に実施する会社法セミナー「変わる株主総会」での講演・議論をもとに、コーポレートガバナンス時代の株主総会をどのように進めていくべきかをまとめる「変革期の株主総会マニュアル」。 従来の6月に代わって検討されている7月総会やヴァーチャル総会の開催など新しい動きもフォローしながら、招集通知のあり方から、当日の運営や質疑、プロキシーファイトや否決リスクへの対応、アクティビストの動向など、実践的なアドバイスを提供します。 執筆陣は、企業が選ぶ弁護士ランキングでトップテンに入る澤口実弁護士(2016年2位)を中心に、菊池伸弁護士(2017年5位)、石綿学弁護士(同5位)、松井秀樹弁護士(2016年10位)などで構成します。

なぜプロジェクトの問題はなくならないのか？ その理由は「不確実性」にあり 　システム開発で「プロジェクトマネジメント」は意識しない人はいないでしょう。「PMBOK」という知識体系も整い、プロジェクトを取り巻く環境が整備されているのは間違いありません。 　しかしながら、プロジェクトの問題はなくなってはいません。なぜなくならないのでしょうか？　ベンダーの開発力や技術力が不足しているケースもあるでしょうが、もっと本質的な問題はプロジェクトの「進め方」にあります。 　プロジェクトは「いつも初めて」であり「やってみないとわからない」という特徴を持っています。つまり、プロジェクトとは「不確実」なものなのです。プロジェクトには「こう進めれば必ず成功する」という決まった進め方があるわけではありません。異なる要求・環境でプロジェクトを成功に導くには、その要求・環境に応じた「固有のプロセス」を設計する必要があります。 　そうした考え方に基づいた方法を「プロセスデザインアプローチ」と呼びます。本書にはその考え方から具体的な方法まで、第一人者が丁寧に解説しています。 ※本書は『プロジェクトマネジャーのためのプロセスデザイン入門』（2014年6月、日経BP社発行）を大幅改訂したものです。

10年裁判の末、逆転無罪となった長銀・日債銀粉飾決算事件、著者が冤罪と見るライブドア事件、10年にわたる長期の粉飾決算事件であるオリンパス事件、現在進行中のウエスチングハウス買収後の東芝巨額粉飾決算――5大粉飾事件の深層を解明！ 「想起すれば、21 世紀は粉飾決算とともにやって来た。本書で分析の対象となっている巨大粉飾決算事件はすべて20 世紀末から世紀を跨いで事件が発生し、21 世紀初頭の司法により決着が図られている。 21 世紀は時価会計の時代でもある。人類は、ベネチアのルカ・パチオリ以来、500 年間という長い年月をかけて、複式簿記による経済活動の測定及び報告の歴史を積み上げてきた。 この500 年に及ぶ企業会計は、一貫して投下資本の回収計算を目的とする取得主義会計により行われてきた。それが前世紀末頃から時価会計が出てくると、時価会計はあっという間に世界の会計制度を席巻してしまった。 (中略) 本書で分析の対象となっている粉飾決算事件は、時代が取得原価会計から時価会計に移行していく過程で事件化し、時価会計が主力となった時代に粉飾決算事件として決着している。 粉飾決算を引き起こした経営者は指弾されてしかるべきであるが、私は事件の背景に、時価会計が経営者の倫理観を毀損していった側面が見えてならなかった。時価会計導入以来すでに20 年近い年月が流れた。 人類史における時価会計導入の功罪が検討されるべき時期に来ている。私はVS シリーズ3 部作の完成版を書きたいと思うに至った。」（本書「はしがきに代えて」より）

◆「働き方改革」は、いまや日本企業にとって最重要テーマ。第1章で述べる働き方改革の背景と全体像に基づいて、7つの領域ごとに改革の方法論を先進企業の事例を交えて解説する。 ◆従業員の「働きがい」に着目したエクスペリエンス思考や、RPA・AIといったテクノロジーを最大活用した企業の生産性改革、未来の働き方に合わせた最新の人材マネジメントのあり方など、働き方改革を進める先進的な手法を紹介。 ◆「働き方改革」のアプローチには、経営者や人事部門だけではなく、IT部門や総務、メンバーのマネジメントをする各部門のリーダーにも携わる。また、経営者のみならず、従業員自身が意識を変えていくことも重要である。企業と従業員が一体となった働き方改革の実現に向け、本書ではその手法を解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ●中国産業(20業種)のこれから5年の動きと日本企業へのインパクトを解明 2桁成長が終焉した中国、これから5年の実質GDP成長は6.5%が予測され、潜在成長力のさらなる低下、少子高齢化が一段と進むことが想定されます。そのなかで、中国政府はゾンビ企業整理、供給過剰削減、製造業高度化、国民生活向上といったサプライサイド構造改革に踏み切ることを公表しました。 本書では、中国の構造改革が日本企業に及ぼすインパクトとして、 (1)過剰生産(競争激化)、(2)資源需要拡大(競争激化)、(3)個人消費拡大、高度化(好機)、(4)医療・介護、省エネなど新たな活動領域の拡大(好機)、(5)中国企業の台頭(競争激化)の5点を指摘し、それぞれについて各産業での戦況を明らかにします。また、各項目は(1)産業の強みと弱み、(2)構造改革のインパクト、(3)日本企業に必要な対応から構成されます。 鉄鋼は供給過剰削減から高度化に進み日本企業との競争は激化する可能性大、化学産業はM&Aで一挙に機能化化学品にシフト、自動車市場には新エネ車の投入が必要など、その構造改革によって起きる変化を20産業を対象に解明し、その変化に日本企業はどう対応すべきかシナリオを示します。 日本企業の目線で中国のミクロ分析をする類書のない内容であり、豊富なデータを駆使したビジュアルな内容は資料としても価値がある。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 企業でのシステム運用・管理に広く使われている「Active Directory」の解説書の決定版。このムックを読むだけで、初心者にはハードルが高いActive Directoryの使い方を学べます。まず、Active Directoryの理解に欠かせないグループポリシーを使ったユーザー・機器管理の基本を解説。クラウド版Active Directoryである「Azure Active Directory」も詳しく取り上げました。具体的な管理の例も豊富に紹介。「パスワードや更新プログラムの管理」「USBメモリーなどの記憶装置やメディアの使用制限」「パソコンで利用するWebブラウザーの制限」「ローカルグループに所属するユーザーアカウントの制限」「クライアントパソコンに対するソフトウエアの自動配布」「居場所に応じたプリンターの自動切り替え」といったリソース管理の手順を懇切丁寧に解説しています。最新OSである「Windows Server 2016」のActive Directoryが備える新機能も紹介。巻末にはクラウド版Officeである「Office 365」、コマンド実行環境「PowerShell」といったWindows関連機能の解説を掲載しました。Windowsのシステム管理に関連した情報満載のムックです。

著者スコット・パタースンの日本語版への序文から（抜粋） 二〇一二年に本書が米国とヨーロッパで出版されたとき、この話を信じる者は少なかった。何百年もの間、営業を続けてきた権威あるニューヨーク証券取引所のような公開市場に対して、ちっぽけな企業が影響力を行使できるものだろうか？　批評家たちは、混雑する立会場上で大振りな手信号で合図する慌ただしいトレーダーがいた古い取引所が既に存在しないことに気づいていなかった。新しい市場は、ニューヨークの忙しい大通りから遠く離れたニュージャージー州郊外にある巨大なサーバー・ファームからなっていた。 　コンピュータが主導する市場は、こうした理由から全く新たなレベルの開示基準を求められる。規制当局は、素早く追いつかなければならず、取引所と高速トレーダーの仕組みを理解しなくてはならない。さもないと、このゲームは続き、定年後のために働く一般投資家が損をすることになる。 　一つ明らかなのは世界が前進するということであり、取引所は電子化され、コンピュータ主導になるということだ。ロマンチックなイメージではあっても立会場で手を振るトレーダーの日々に回帰することはない。この変化には優れた面もある。以前より安く取引ができ、全般的により効率的だ。 　だが、恐ろしく賢いプログラマーによって設計された非常に複雑なコンピュータ・アルゴリズムに制御され、取引所は遥かに不透明でもある。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 売れる戦略は「定番」に学べ――キャラクター、広告宣伝、リニューアル戦略まで、 長く愛され続ける秘訣を豊富な事例で解説。時代への合わせ方、常に新鮮さを保つ工夫、変わらぬ信頼を守り続けるコツがわかります。 ●30年以上続くブランドが、リニューアルで急成長したきっかけは？ ●誕生から100年間ロゴを変えずに売れ続けたブランドが得た価値とは？ ●商品とともに成長する消費者と付き合いながら新たな世代を取り込む策とは？ ロングセラーになった商品には、生き残って愛され続けた理由が必ずあります。商品の中身そのものが消費者から支持されてきたのはもちろんですが、その特徴を的確に消費者に伝え、さらなる魅力を引き出すようなパッケージデザインもまた欠かせません。 本書は、ロングセラーが育っていく過程で、各社がどのような商品戦略を立てて実行し、それに合わせてパッケージやコミュニケーションのデザインでどのような工夫を施してきたかを、30年以上にわたる歴史を生き残ってきたロングセラー商品事例をもとに解説します。 飲料、食品、調味料、日用品の4つの分野から２５製品を選び、パッケージデザインの変遷を図解で網羅しながら、いつ、どのようなきっかけでデザインを変えてきたのかに迫ります。時代を超えて変化しない本質的な部分はどこなのか。逆に、時代の変化に合わせて新しくしていくべき場所はどこなのか。そうした見極めを、どのような基準で判断してきたのかが本書を読めば分かります。 さらにはデザインや広告のための戦略までを、網羅した本書。商品企画やマーケティングデザインに携わる方必読の１冊です。

病院・診療所の管理職必読の書！ 「ついに○△長になってしまった──」 医師でMBAホルダーの裴英洙氏が、管理職の心得をわかりやすく解説 医療従事者にとって、管理職への昇進は大きな転機です。 これまで臨床一筋だったために、部下の育成やトラブル処理は全くの初心者。何から勉強すればいいか分からない──。こうした声をよく聞きます。 本書は管理職1年目の人でもスムーズに読めるよう、医療現場で起こりがちなケースを基に、上司としての実践的なスキルをまとめました。そこからさらに、ドラッカーの経営哲学やSWOT分析など、本格的な経営理論にも触れています。 難しい経営書に挑戦する“入り口”として本書を活用してください。

東芝の不適切会計問題が浮き彫りにした会計システムの課題。企業統治、内部統制に潜むリスクは?　監査人は何を見ていたのか?　経営責任を司法は問えないのか?長銀、三洋電機、東芝の粉飾決算問題を会計士の視点から徹底検証、組織ぐるみの「隠蔽」「責任逃れ」の連鎖の実態を明らかにし、日本が抱える構造的な問題をえぐり出す。

「ビジネスに知財戦略」という武器を必要とする、全ての方に贈る本。 大人気小説・ドラマ『下町ロケット』に登場する神谷弁護士のモデルとなった「技術系弁護士」と、 知財業界の将来を担う新進気鋭の「知財会計コンサルタント」が、 ビジネスパーソンのために、最新事例を豊富に取り入れながら、 知財のセオリー・活用法をわかりやすく解説します。 ------------「はじめに」から抜粋 知財は企業にとって経営資産であると同時に、 知財を昇華させた特許権や著作権といった権利は、 法によって作られた人工物でもある。 「法律の深い理解なくして、事業戦略に組み込むことは できないのではないか」という知財、知財権に対する堅いイメージが、 多くのビジネスパーソンがそれを願ってきたにもかかわらず、 知財を付加価値として製品に組み込み、これを競争力の源泉と することを阻害してきた。 本書はそのような「知財の壁」を取り払い、 より一層、知財をビジネスに活用していただくことを旨として企画された、 いわばビジネスパーソンのための知財戦略読本である。

圧倒的な経営力！ 研究開発型企業が取り入れるべき、生きた事例 画期的新薬を生み続ける、アムジェン流イノベーション経営 世界中の難病患者を救うブロックパスター（超大型医薬品）を次々と生み出している、アムジェン（Amgen）社。社員3名からスター卜したベンチャーは、エポジェン、ニューポジェン、エンブレルなどの市場導入とともに、今や年間売上高2兆円を超える世界最高のバイオテクノロジー企業に成長した。 アムジェンは、今でもユニークな企業だ。研究開発に会社の将来を先導させる意思決定をはじめ、多くの企業とは異なるスタイルをもつ。製品開発の方向性を決める「科学」に根ざしたアムジェン流イノベーション経営の要を、元CEOのゴードン・バインダー氏がアドバイスする。 【アムジェンの価値感】 科学に基づけ 激しく競争し勝て 患者、社員、株主のために価値を創造せよ チームで働け 協力し、理解しあい、合意を形成せよ お互いに信頼し、尊敬せよ 品質を確保せよ 倫理的であれ ≪この価値観から、最重要の原則が生まれた≫ ● 社員は、間違う自由を持たなければならない ● 管理職の主な仕事は、部下が適切に仕事できるように助けることである。上司の手伝いは、部下の主要な仕事ではない ● 当事者がその仕事の計画を立てるべき ● すべての規則、指針、手続きには、例外がある ● 楽しめ

市場データを基に市場動向を洞察し、自社のビジネスを競争優位に導く最善の仕組み「マーケット・インテリジェンス」について詳細に解説します。企業は市場調査会社から自社製品・サービスに関連する市場データを購入していますが、必ずしも十分に活用できていないと感じています。本書では、市場データを企業業績向上に直結させるための方法、組織、人員構成を具体的に提示します。 【第1章】 市場の動向を把握する ［1-1］ 変化するICT市場 ［1-2］ ICT市場を把握する ［1-3］ 情報と意思決定 ［1-4］ 経営資源としてのマーケット・インテリジェンス ［1-5］ マーケット・インテリジェンスの情報の流れ 【第2章】 マーケット・インテリジェンスとは ［2-1］ マーケット・インテリジェンスとは ［2-2］ マーケット・インテリジェンスの使命と機能 【第3章】 マーケット・インテリジェンスを実現するための組織 ［3-1］ マーケット・インテリジェンス部門の位置づけ ［3-2］ マーケット・インテリジェンス部門 ［3-3］ マーケット・インテリジェンス・オフィサーの役割 ［3-4］ マーケット・インテリジェンス成熟度モデル ［3-5］ マーケット・インテリジェンス予算 【第4章】 競争優位をどう創るのか ［4-1］ 洞察力を社内に醸成する ［4-2］ 意思決定を支援する

この本を読んで、10億円を超えなかったら、その商売あきらめなさい！　ヒット商品誕生に多数関わった「10億通販塾」主宰の通販プロデューサーが、4年で10億円の通販売上をねらう仕組みづくりを公開します。

ハーバード・ビジネススクールの「不動産投資」の授業で実践されている学習メソッドを1冊にまとめた基本テキスト。不動産投資ビジネスで勝者になるためのアプローチを、実践的なゲーム形式で平易に解説する。不動産投資の予測のつかない相互作用を理解するため、主要なプレーヤーと役割、ゲームのルールを明確にし、不動産投資のライフサイクルに沿って、構想→基本合意→契約→開発→運営管理→収穫というステージごとに検討する。不動産ビジネスに興味のある実務家・投資家の入門書として最適。

名門P&Gの最高研究スタッフでも歯が立たなかった超難問を解いたのは、名もない科学者たちの寄せ集めだった。多様な人間集団がときに恩恵をもたらし、ときに害悪をもたらすのはなぜか? 複雑系研究の俊英が「多様性」の謎に挑んだ注目作。 「多様性研究のランドマークになる名著」――『まぐれ』の著者タレブ氏も激賞!

ITの現場でロジカルシンキング(論理思考)を使って、相手に納得してもらえる報告や提案を組み立てる手法を解説した1冊。戦略コンサルタントが経験的に使っているノウハウやスキルを整理して体系化した。ITエンジニアがすぐに日々の仕事に生かせるよう具体的な事例を挙げて解説しており、論理思考に基づく場合と基づかない場合の違いを分かりやすく示している。説得力を高めたいITエンジニアは必読。

金融市場、天候、政治(選挙)、プロスポーツなど、さまざまな分野における予測の重要性と精度、失敗例・成功例などに具体的に言及しながら、複雑に絡み合った情報のなかに混在するシグナル(予測の手がかり)とノイズ(雑音)の見分け方、陥りやすい落とし穴、予測の精度を高めるための手法などを平易な言葉で解説する。ビッグデータ分析のための貴重なヒントを凝縮した一冊。

業務改革やIT改革のプロジェクトに取り組む方、必見！ あなたのプロジェクトには、多くの関係者が参加していませんか？ 改革プロジェクトには、様々な角度から問題や課題を議論し、解決策を考え出すために、会社の部門や部署を代表して参加する担当者がいます。 もし、あなたが改革推進側の旗振り役（リーダー）であれば、関係者全員の納得や合意を導き、結果を出すことが求められます。 改革プロジェクトにおいて30年超の支援実績があるトップコンサルタントが日々痛感しているのは、3つのコミュニケーションスキル ・伝える――自分の持つ情報や意見を関係者にしっかり伝える ・受け取る――相手の持つ情報や意見を効率良く受け取る ・合意に導く――意見が食い違う関係者に納得してもらい、全員を合意に導く が「改革プロジェクトの成功に不可欠」ということです。 会議には、参加者同士の利害が引き起こす対立や抵抗が付き物です。対立や抵抗を解消するには、その場しのぎではないコミュニケーション方法があるのです。 本書は、改革リーダーに必須のコミュニケーション術を3つのスキルの観点からまとめ上げたものです。今日からでも取り入れられる実践テクニックと共に紹介します。

デロイトグループのグローバルな戦略コンサルティングを担うモニター デロイトでは、挑戦的な事業構造の変革と機動的な事業展開を実現するための組織再編を多数手掛けている。その中で、組織再編が成功に至ったケースと組織再編は行ったものの成果を得られなかったケースを比較分析してきた。 　本書は、日本企業が組織再編を通じて変革に成功した事例を要因分析し、手法・行為としての組織再編にとどまらず、経営課題の解決と効果創出に直結する組織再編について、個別手法にとどまらず幅広い手法に関して一貫性をもって解を示していくことを目指した。組織再編の実行局面におけるコンフリクトマネジメントやコミュニケーションの難しさを踏まえた実効性の伴ったアプローチを示す良書。 著者 Strategic Reorganization グローバル化・デジタル化をはじめとした産業構造・事業環境の大きな変化と不確実性への機動的対応、持続的な 成長と企業価値の向上を実現すべく、戦略推進、成果創出のための基盤構築に向けた組織再編を支援する専門チーム。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 シリーズ累計10万部！ 司法書士試験受験者必携の定番書の最新版！ 最新の判例及び法改正（2023年施行）に完全対応！ 【「必出3300選」シリーズの特長】 ● 難関試験突破に必須の学習項目3300を厳選し、４冊にまとめた画期的シリーズの最新版 ● 一問一答形式の「ドリル」と「まとめテキスト」を見開きに配置。インプットとアウトプットの同時学習で、効率よく知識を確認できる！ ● 「テキスト」では、比較事項、類似事項を図表でスッキリわかりやすく整理してあるので、記憶に残りやすい！ ● 「問題集」と「テキスト」がコンパクトにまとまっているので、携帯しやすく、スキマ時間を活用して知識の確認ができる！ ＊　本書は、2023年3月15日までに公布・発出され、4月1日までに施行される法令に準じて作成されています。

「行動経済学」最高の入門書！ ノーベル経済学賞受賞！　セイラー教授の代表作が、 「最新の話題」を盛り込み、より「役に立つ」かたちになってリニューアル！ 「NUDGE（ナッジ）」とは 親ゾウが、子ゾウの背中を鼻でちょっと押すように、 強制や禁止をせずに 本人の「よりよい選択」を後押しする「使える」経済学！ 「うっかりしていた」「知らなかった」「じっくり考える時間がなかった」…… 実はその「損」、ナッジの活用で防げます！ ・ジム、動画、音楽、雑誌……サブスクの「解約し忘れ」はなぜ起こる？ ・保険料を得して医療費を安く抑える保険の選び方 ・老後の年金を結果的に「一番多く」する方法 ・事故多発の道路を安全に変えた「ある工夫」 ・地球温暖化防止、ドナー登録……不快感を生まずに参加者を増やす方法は？ ・我慢や強制ではなく、「健康的な生活」を“自然に”送るには？ ・新型コロナウイルスのワクチン接種、最初から接種率が高かった自治体の手法は？

あなたの会社があることで、世界はよりよくなっているのだろうか？ ■今、多くの企業が、二酸化炭素排出の大幅削減や「ネットゼロ（オフセットなどを含めて差し引きゼロ）」を目標に掲げています。しかし、著者のポール・ポルマンは、気候変動や人権など今世界が置かれている状況を考えるとまったく不十分だと言います。企業は二酸化炭素排出だけでなく、環境や社会に及ぼすあらゆる悪い影響を減らし、最終的に世界に与える「良い影響」が「悪い影響」を大きく上回る「ネットポジティブ」にする必要があると主張します。 ■キーとなる質問は、「あなたの会社があることで、世界はよりよくなっているのだろうか？」 ■しかも、「ネットポジティブ経営」と企業業績の間には強い相関関係があります。長期的な視点で、事業を通じてさまざまな社会課題に向き合うことで、企業には大きなビジネスチャンスが生まれます。課題はどれも大きく自社だけでは手に負えません。解決には、自社だけでなくほかの企業やＮＰＯ・ＮＧＯ、政府機関などとの協業が必要であり、結果的には他者に尽くすことによって自社にも多大な利益を得ることができます。企業は「問題をつくりだして利益を得る」のではなく、「問題を解決して利益を得るべき」であり、本書ではその具体的な方法を、ネットポジティブ経営を実践しているユニリーバをはじめとするサステナビリティ先進企業の経営をつうじて、詳細を丁寧に解説します。

会社や事業が成長し続けるために、一番必要なことはなにか──。 「すべては顧客のためにある。顧客起点でなければ経営ではない。本書は商売の根幹を問う」一橋大学大学院教授　楠木建氏推薦! ベストセラー『たった一人の分析から事業は成長する 実践 顧客起点マーケティング』（翔泳社）から3年。 ロート製薬「肌ラボ」、ロクシタンジャポン、スマートニュースなど、あらゆる商品やサービスを売り伸ばし、200社を超す企業の経営者に助言してきた西口一希氏による経営論。 〇あらゆる企業は顧客を離れ、壁にぶつかる 〇シェア100%を達成した時、あなたの顧客は何人？ 〇昨日の顧客が今日も顧客であるとは限らない。どうすれば顧客に価値を見いだしてもらえるか 〇3つのフレームワークで顧客の「心理・多様性・変化」を可視化 〇大企業からスタートアップまで、実名を含む多数の事例を掲載

グーグル、ツイッターを急成長させた有名起業家が贈る 痛烈なほど具体的で戦術的なアドバイス チーム・組織づくり、プロダクトマネジメント、 資金調達、M&Aなど、スタートアップが直面する課題を解説 シリコンバレーで話題の本が、満を持して日本上陸！ 「本書は起業家の強力な武器となるはずだ。会社をスケールさせたことのない投資家の批判や陳腐なアドバイスをぜひ跳ね除けてほしい。 あなたの会社の爆速成長フェーズが大混乱で、毎日怖くてストレス満載の破壊的な状態だと感じているのであれば、それは良い報せだ。誰もが一回目は同じことを思っている」 ――著者からのメッセージ ◆シリコンバレーのスター経営者たちが絶賛！ ◆体系的な解説とスター経営者の実体験の融合 本書では、著者が「CEOの役割」「採用やマネジメント」「チーム・組織のつくり方」「プロダクトマネジメント」「マーケティング・広報」などスタートアップや新規事業への挑戦者がしっておくべきことを著者が体系的にまとめている。 さらに、大成功を経験した経営者に著者がテーマごとに話を聞くインタビューも掲載している。Yコンビネーターのサム・アルトマン、伝説的な起業家で投資家のマーク・アンドリーセン、ボックスのアーロン・レビィ創業者兼CEOなど豪華な経営者たちが登場。 体系的な知識と成功者の体験の両方が学べる貴重な一冊。

航空機、ナイロン、自動巻き腕時計、抗生物質、ラジオ&テレビ、太陽光発電、腹腔鏡手術、インターネット――過去150年間の事例を徹底分析! 新技術の登場にマーケットが沸き立ち、株価が一線を超える条件とは――。 「次の動き」に備えるための必読書! 1927年にリンドバークが大西洋横断飛行を成功させると、127社もの航空関連企業が続々と上場を果たした。これは1995年にネットスケープのIPOが成功したのを機に、インターネットという新技術に注目が集まるようになったのと似ている。「人類が空を飛べるようになる」といった、もっともらしいナラティブ(物語)は、新しい技術がバブル&バーストを引き起こす重要な要因となる。(序章より)

誤解だらけの「リーダー」と「リーダーシップ」を解き明かす 「リーダー」にふさわしい資質とは何か──。部下を持つ人なら、一度は考えたことがある問いだろう。 だが、そう簡単に答えは出ない。例えば、リーダーにふさわしいと思われている資質と、実際にリーダーとして大成功した人の資質はあまり一致しない。 ウォルト・ディズニーは専制的かつ、執拗なまでの完璧主義で周囲を振り回したからこそ、類いまれな創造性を発揮できた。一般に「良い」資質、「悪い」資質と呼ばれるものは、単独ではなく混ざり合って効果を発揮するものだ。 　 リーダーシップは状況(場所、時代、体制、フォロワー、運など)に大きく依存し、常に左右される。たとえある時代の英雄と同じ資質を持っていても、時代が違えば成功するとは限らない。つまり、リーダーシップの理解のために、過去の成功者や偉人の資質をリストアップするのは、ほとんど意味がないということだ。 こうした誤解だらけの「リーダーシップ」と「リーダー」を丁寧に解き明かし、「リーダーシップの再定義」を試みたのが本書だ。著者のスタンリー・マクリスタルは米国陸軍大将(退役)で、かつてアフガニスタンで司令官として多国籍軍を率いた。自身がリーダーを経験して、「リーダー論として座学で学んだことと、現実に大きな乖離がある」と感じたことが本書の執筆動機になった。13人の歴史的リーダーを題材に、リーダーシップの本質に迫る。

2030年頃にAIは、人間と同等になったり人間を超えたりはしないものの、人間の知的振る舞いをぎこちなく真似る程度には進歩している可能性があります。人間の知性に近いそのようなAIを手にしたものが、次世代の経済的覇権や政治的覇権を手にするでしょう。 それゆえ、AIの進歩の遅れている日本のような国は没落し、進んでいる中国のような国は飛躍的に経済力や軍事力を伸ばして、覇権国家となるでしょう。AI時代に世界は大きく分岐するのです。 本書は、AIが持つ暴力的なまでの巨大な力の正体と、それが一体どんな便益や害悪をもたらすのかを明らかにします。 AIは爆発的な経済成長をもたらすとともに、多くの雇用を破壊し格差を拡大させるかもしれません。 私達の生活を便利にし豊かにするとともに、私達を怠惰にして堕落させるかもしれません。 犯罪のない安全な社会とともに、人の悪口や不道徳な行い、政府批判を一切許さないような偏狭な監視社会をもたらすかもしれません。 第1章は導入で、第2章以降を読み進めるのに必要な基本的な知識を提供する役割を担っています。 第2章では、AIがどのような技術でどこまで人間の知的振る舞いを真似ることができるのかについて検討します。 第3章では、AIがどのように人々の雇用を奪ったり、格差を拡大させるのかを論じます。 第4章では、さらにそれを経済理論に基づいて議論します。AIによる爆発的な経済成長の始まりを、本書では「テイクオフ」(離陸)と言います。テイクオフの時期には、国によるばらつきが生じます。早めにテイクオフする国々と遅めにテイクオフする国々との間の経済成長に関する開きを「AI時代の大分岐」と呼びます。 第5章と第6章で説明するように、過去に「新石器時代の大分岐」と「工業化時代の大分岐」という二つの同様の開きが生じました。これらの章では歴史的にどのような国や地域が繁栄したかということについても議論します。そのうえで第7章で、「AI時代の大分岐」について論じます。 最後に第8章で、AI時代に人々が豊かになるには、国家が何をなさなければならないのかを検討します。

「下町ロケット」神谷弁護士モデル 鮫島正洋氏、推薦! 技術立国・日本の競争力を高めるためには、知財の活用がますます重要となる。 知財を活用する際には、知財を駆使したビジネス的な分析、 すなわち「IPランドスケープ」が前提となる。 ものづくり・サービス業を問わず、すべての企業経営者・事業計画担当者が 「IPランドスケープ」を体得することによって、 次元の異なる新たな一歩が踏み出せるはずだ。 ――内田・鮫島法律事務所 鮫島正洋弁護士 企業の競争力の源泉として知財が注目を集めるようになってから、 20年近くが経とうとしている。しかし多くの日本企業では、 知財部門と経営とが相変わらず分離してしまったままだ。 知財の重要性がますます高まっているにもかかわらず、 グローバルな先進企業との差は縮まっているとは言いがたい状況だ。 そんな現状を覆すキーワードとして、最近注目されているのが IPランドスケープ(Intellectual Property Landscape:IPL)という手法だ。 最も広い意味では知財を中核に据えた経営そのものであり、 最も狭い意味では経営に生かすための知財情報を中心とする分析手法を指す。 本書は、このIPランドスケープを軸に、 日本企業の知財戦略のあり方について提言したものである。 グーグル、アップル、ダイソン、三井化学、ミネベアミツミの 5つのケースを使って実際に分析し、その概要を紹介する。 ◎IPランドスケープの「使いどころ」の例 競合他社の強みと弱みを明らかにし、「次の一手」を予測する M&Aにあたって、技術の側面からその評価を行う 異業種からの参入について、その兆しをつかむ オープン・クローズ戦略を決めるための選別 ――「IPランドスケープ」は、こうした製造業の「羅針盤」として機能する。 ◎本書で取り上げるケース -ケース1 アップルのデザイン戦略を読み解く -ケース2 異業種からの脅威の分析――グーグル自動運転の実力 -ケース3 競合他社の重点分野を読み解く――三井化学の注力先 -ケース4 自社にない技術を探し、補完する――ミネベアとミツミのM&A -ケース5 優等企業の「次の一手」を予測する――ダイソンの意外な参入分野

企業に共通する課題、解決策はただ一つ リーダー育成とビジネス変革の2兎を追え！ 「企業の変革を担う人材がいない」。多くの企業に共通する悩みですが、解決策は一つしかありません。ビジネス変革プロジェクトを推進する中で、変革リーダーとなり得る人材を育てることです。 そんな二兎を追う「育つ変革プロジェクト」の第一人者が、具体的な事例とともにノウハウ・方法論を詳細解説しました。特にデジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む企業の経営層やマネジャー、プロジェクト担当者には必読の一冊です。 今、ビジネスのデジタル化、グローバル化が急速に進んでおり、企業やそこで働くビジネスパーソンはこれまでのビジネスのやり方を変えていかなければ、激しい競争に勝ち残っていくことができません。なかでも、デジタルによるビジネス変革を意味するDXは喫緊の課題です。 ところが多くの企業は「変革プロジェクトを担うリーダーがいない」「変革プロジェクトをやったことがないので、リーダーを育てられない」というジレンマを抱えています。それを一気に解決するのが、育つ変革プロジェクトです。 本書では住友生命保険などの事例を基に、育つ変革プロジェクトとは何かを解説したうえで、プロジェクトの立ち上げ方や推進方法、その中で人材を育成するためのノウハウ、プロジェクトの成果を会社全体に広げるやり方などを詳細に解説します。これらは、著者らが10年以上にわたるコンサルティングの実践で培った方法論です。一読すれば「なるほど！ これならできる」と腑に落ちて、即座に実践できるはずです。

AI（人工知能）やIoT（インターネット・オブ・シングズ）を活用すると、2030年の日本のGDP（国内総生産）は従来予測より132兆円高まる――。これは総務省による2017年の予測です。新技術の活用が企業の成否を左右するなか、多くの企業でAIやIoTへの取り組みが始まっています。 　その陰でAIをだまして人や自動運転の判断を誤らせるサイバー攻撃や、IoTのセキュリティの甘さを突く大規模攻撃が次第に増えてきているのをご存知でしょうか。次の金融インフラの一翼を担うと期待が集まる仮想通貨にもサイバー攻撃が殺到し、2018年1月には580億円相当の仮想通貨が流出したのは記憶に新しいところです。 　我々がビジネスで使わざるを得ない業務メールにも詐欺の手が迫っていて、既に4割の国内大企業がだまされている事態も調査で判明しています。個人情報や機密情報を掠め取ろうとするサイバー攻撃も巧妙さが増すばかりです。 　彼を知り己を知れば百戦して殆（あや）うからず――。最新技術の活用なしにデジタル社会を勝ち抜けない今、最新技術が直面するサイバーリスクを知り、それに備える重要さは言うまでもありません。 　本ムックはサイバー攻撃者が照準を合わせている「AI」「IoT」「仮想通貨」「ビジネスメール」「個人情報」の5大分野について、最新の攻撃トレンドを掲載し、その対策を分かりやすく解説します。 　今やサイバーリスクは経営リスクになりました。現場担当者のみならず、経営者やマネジメント層まで必要な知識が全て学べる1冊です。

日本企業がグローバル人事を成功させる上で、もっとも大切なことは何か。 それは海外の人事制度を見直し、日本人が中心になってグローバル化を進めることではない。 大切なことは、日本本社の人事制度を抜本的に変革し、日本人以外の有為な人材を適材適所で活用することである。 これを実現するためには、本社を含め、グローバルに共通な人事運営モデルを導入する必要がある。 本書はこれをグローバル・モデルと名付け、そのモデルの内容・導入・運営方法について解説している。 加えてこれを実現する際に、日本人社員が直面する課題「多様な人材が集まる職場で、一日本人としていかにリーダーシップを発揮するか」について具体的な方策を示している。

注目のSDGs（持続可能な開発目標）達成のカギとなるESG投資の拡大、企業の最新動向を解説。 15の産業グループ別にSDGsのリスクと機会を分析する。 2030年を目指した国連の持続可能な開発目標、SDGsが時代のキーワードになっている。 中期経営計画にSDGsを取り込む企業も登場した。 新規事業立案や企業価値向上にどのように生かしていくのか。 新たに登場したSDGs関連の金融商品など、ESG（環境、社会、ガバナンス）投資との関係を明らかにしながら、企業の活用法を紹介する。 第1部は、SDGsの成り立ちや企業にまつわるSDGs推進の動きを解説する。 各業界の代表的な取り組みを紹介するとともに、SDGsの具体的な活用方法を探る。 既存の製品・サービスを棚卸してSDGsを経営に位置付けるとともに、情報開示をいかに進めるか、将来の成長とリスク回避につなげるための考え方を紹介する。 そして、近年急拡大しているESG（環境・社会・ガバナンス）投資とSDGsとの関係にも踏み込み、金融市場の今後の展望を明らかにし、さらに民間企業がESG投資を呼び込むためのビジネスの展開方法を解説する。 第2部は「食品・飲料品」「建設・不動産」「鉄鋼・非鉄金属」 「機械・精密機械」「輸送用機器」など15の産業グループ別にSDGsに取り組んだ場合の機会と、SDGsに向き合わなかった場合のリスクを分析する。 どのような分野にビジネス機会があるのかについても紹介する。

すべてのマネジャー、経営者に捧ぐ 7年の単独取材で強さの本質を書き切った巨編ノンフィクション ファーストリテイリング会長兼社長・柳井正氏、絶賛 「この物語は、生産方式の話ではない。 この会社は本気だ。 ひょっとしたら、今日の成功は明日の失敗になる。 昨日と同じことをやっていいのか。進化し続ける「現場」――。 それが、トヨタの本質だ。」 なぜ、トヨタが強いのか。 トヨタ自動車の製造現場を支える、「ジャスト・イン・タイム」「かんばん方式」「カイゼン」。 同社のモノ作りの強さを語るうえで、これらの言葉を切り離すことは、決してできない。 だが、これらの“手法論”ばかりに目を奪われていては、強さの「本質」を見誤る。 時代や競争環境、工場のある国やそこで働く人々の国籍が変わっても、決してトヨタの強さはぶれることがない。 「ジャスト・イン・タイム」や「カイゼン」が世界中で通用しているのは、 「自分で考え、動く」人間をトヨタが育ててきたからだ。 自分で課題を見つけ、考え、それを乗り越え、今日を否定し、より質の高いモノ作りを目指して、 たゆまず進化し続ける「現場」。こうした人々が、トヨタの強さの根幹をなしている。 そして進化する現場を育てる力こそ、同社が長い歴史の中で紡ぎ出した、最強のシステムなのである。 「最初から答えを与えてはいかん。考えさせる。考える作業者を作るんだ」（豊田英二） 「悪いのは作業者じゃない。働き方を教えていない管理者の方だ」（大野耐一） 「トヨタ生産方式とは、考える人間を作るシステムです」（米ケンタッキー工場幹部）

2020年東京五輪・パラリンピックは日本経済、最大の起爆剤！ 自動車、電機、通信、物流、医療、小売り、警備、観光、エンタメ、 外食、ホテル、不動産、ロボット、ＡＩ（人工知能）、ドローン…… 全産業のビジネスチャンスを総ざらい！！！ 東京では現在、2020年の東京五輪・パラリンピックの開催に向けて、 あらゆる場所で大型の都市再開発プロジェクトが進んでいます。 けれど、その内容には大きな懸念があります。 というのも、このままでは東京が、"つまらない未来都市"に、なりかねないからです。 安全で、清潔で、居心地はいいけれど、あまり面白くない。 そんな国際都市に、世界第一線の優れた企業や優れた人材は、なかなか集まりません。 本来、東京は、もっと個性豊かで、魅力的で、多様な特徴がつまった、 とてもユニークな都市です。現在の強みをさらに磨けば、東京は世界で唯一無二の、 最強の国際都市に生まれ変わるはずです。 そこで多様な分野の一線で活躍するキーパーソンが結集。 未来の東京、すなわち「ＮＥＸＴＯＫＹＯ」のあるべき姿と、 全産業のビジネスチャンスを徹底解説しました。 ≪NEXTOKYOプロジェクトのメンバー一覧≫ Ａ．Ｔ．カーニー　梅澤高明／ABBALab　小笠原 治／カフェ・カンパニー　楠本修二郎／ ライゾマティクス　斎藤精一／弁護士　斎藤貴弘／アーティスト、東京大学　スプツニ子！／ Takram　田川欣哉／元陸上競技選手　為末 大／ロフトワーク　林 千晶／タイムアウト東京　伏谷博之／ 建築家、東京藝術大学　藤村龍至／建築家、米ハーバード大学大学院　森 俊子

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 スタートアップが必ず直面する課題とその解決策を、時系列に整理。 失敗を潰せる「科学的な起業」の教科書。 あなたの失敗は99％潰せる！ 日米で複数の起業経験を持つアントレプレナーにしてベンチャー投資家である 著者が、自分自身の起業経験、投資経験を踏まえて「科学的な起業」の考え方を時系列でまとめました。 どうすれば起業の失敗を避けられるのか。 著者は、5年前から研究に着手しました。 そのために集めた情報は膨大です。 ◎1000人以上の起業家、投資家を取材 ◎起業に関する理論書と、起業家の自伝300冊を熟読 ◎起業家のブログ500本、講演動画1000本を解析 その研究成果をまとめた1750枚のスライド、「スタートアップサイエンス」は、全世界で5万回シェアの大きな反響を呼びました。 このスライドの内容を基に大幅加筆したのが本書です。 ＜電子書籍版をご購入の方へ＞ 本書の電子書籍版は、書籍版のレイアウトを維持するため、 各ページのイメージ画像を貼り付けた形で作成しています。 パソコンやタブレットなど大きな画面のデバイスでお読みください。

テクノロジーの進化は世界をどう動かしていくのか。次々に生まれる技術のうち、どれが有望でどれが廃れるのか。各分野を知り尽くした日経BP社の技術系専門誌・サイトの編集長が、テクノロジーの未来を展望する。 ●「融合と再生」の今後を編集長が解説 ・ぶつからないクルマ――高速道路や駐車場まで自動運転はこう進む ・ビッグデータが値段を決める――一人ひとりに合わせたプライシング ・デジタル化でお金が変わる――現金大国日本の行方 ・止まらない心臓――心不全を防ぐ医療デバイス ・生物を利用した物質生産――「バイオエコノミー」時代の到来 ・発電を極め、温暖化を止める――CO2の排出を抑え、回収・貯蓄へ ・老いる社会インフラを丸裸に――内部の損傷も可視化 ・もはや仮想じゃない――他分野の問題解決に挑むVR・AR ・「つながる」ものづくり――ITとFAの融合で「賢い工場」を実現 ・異分野と連携、変貌する建築技術――世界で進む技術革新を日本が追う ・人の五感を超える機械――新世代センサーやAIプロセッサー ●登場する技術の例 □人の再生 再生医療／癌を光らせるスプレー／体内病院（スマートナノマシン）／腸内細菌療法／ □車の再生 全固体電池／車載HUD（ヘッド・アップ・ディスプレー）／超高張力鋼板 □現場の再生 デジタルロジスティクス／農業ドローン／ドローンによる外壁点検／インフラロボット □建設の再生 天井部材の地震対策／長周期地震動に対応した免震／トンネル高速掘進 □ITの再生 RPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）／基板レス実装／ナノインプリント

◆働き方改革の実行や、女性管理職の育成、労働生産性アップ、ストレスチェックなど、人事部門は、様々な課題について現状を正確に把握し、数値目標を立てて改善に取り組まねばならなくなった。本書は、多くの日本企業が抱えるこれらの人事上の課題を、データを使ってどのようなに分析し、活用すればよいのかを解説。 ◆著者が、株式会社ワークスアプリケーションズや経済産業研究所(RIETI)と連携して行ってきた研究成果を活かし、具体的に、読者が自分の会社で使えるように解説する。 ◆女性の管理職育成が候補者を選ぶところから行き詰まってしまうのはなぜか、早期退職者を減らすにはどうしたらよいか、労働時間管理をどのように行えば良いのかなど、具体的にいま日本企業が抱えている問題を取り扱う。

ハイブリッド商品、プロジェクトファイナンス、海外シンジケートローンなど、日本の投資家の前にミドルリスク・ミドルリターンの新しい分野が大きく広がっている。日本の資本市場の拡大とアジアの成長の取り込みにより、日本の経済成長を促していけるような投資サイクルの構築が期待されている。それを促進し、市場拡大に貢献できる信用格付が備えるべき価値とは何か? 　その本質は「暗黙知」と「形式知」の相互作用による知識創造プロセスにあった。

「史上最強の政策」真の効果は? 賛否両論が渦巻く歴史的な大実験、マイナス金利政策。経済、マーケットへの影響は? 副作用は? 長期停滞論、ヘリコプターマネー論も交え、徹底検証。 2016年1月、日本銀行が導入を発表したマイナス金利政策。1999年のゼロ金利政策以来でいえば第5の非伝統的な金融政策であり、「史上最強の枠組み」と黒田総裁が称する、量的・質的金融緩和(QQE)の両軸にマイナス金利を加えた「3次元緩和」政策です。 少子高齢化が進行するもとで、デフレとの長期にわたる闘いの末に導入を決断したマイナス金利政策によって、日本経済はデフレから完全に抜け出し、成長経路に戻ることができるのか。それともネガティブな効果を経済に与えるのか。日本銀行は財務の健全性を保てるのか。3次元QQE政策はどこまで継続できるのか。 未踏の金融政策の効果とリスクを理論・実証両面から解明するとともに、日本経済が成長を取り戻すための方策を提案します。

コーポレートガバナンス・コードの策定やROE経営の浸透によって、財務経理部門は事務的な役割を担う立場から、企業価値創造と説明責任を主体的に担う立場に求められる役割が大きく変わりつつあります。本書は財務や開示に第一線で取り組むビジネスパーソンに向け、具体的にどのような実務知識をもとに、企業価値向上に取り組まなければならないのかを解説。財務会計、ガバナンス、開示、経営戦略と財務戦略の連動性などに関する最新常識をわかりやすく解説します。

施設と環境を効率的に活用し、最大の効果をもたらすファリシティマネジメント(FM)。その考え方・目的から、具体的な統括マネジメント、運営維持まで徹底解説。省エネ・省資源、ライフサイクルマネジメント、知識創造型ワークプレイスなど、FMの新しい動きを徹底フォローした、ロングセラーの追補版。ファシリティマネジャー資格試験の参考書。

●強い企業がやっていることは業種、国籍に関係なく共通だ! 日本企業は長期的観点から経営をしているのが「強み」だとかつては言われていました。 だが、ここでいう「強み」をまだ充分にはもっていません。他の先行国よりもすこし多く保有し ているにすぎません。ただ、もったいないことに、その折角の長所を捨てるべきだ、という議 論が通念として蔓延しています。しかもその方向の「改革」が、他の先行国をイメージして 進みつつあります。その懸念からこの本は書かれました。 真の競争力とは長期をかけないと築けません。その競争力こそが雇用を確保し、人々 のくらしを支えます。研究開発投資ひとつをとっても、みるべき成果は10年はかかります。 ところがいま世の掛け声は、株主重視です。企業の業績をみるにしても四半期ごと です。世の流れは短期化をつよめ拡大します。それでは真の競争力はできそうにありま せん。 この動きによってもっとも破壊されるのは、人材です。職場で工夫し、さらに企業 の経営方針についても発言する人材こそが、長期の競争力をつくっているのです。そう した人材を形成するには、時間がかかるのです。本当に強い企業は、長期の競争を勝 ち抜くシステムづくりを実行しています。 本書は、労働経済学の大家が、セブン-イレブン、トヨタ自動車、ゴールドマンサックス などの勝者のシステムを徹底的に分析し、共通点は長期的観点からの人材育成にある ことを解明するもの。経営が短期志向になるのを回避するための企業統治改革も具体 的に提示した、日本企業再生のヒントが得られる1冊です。

日本企業が、いかにしてＭ＆Ａを組織能力として構築し、価値創造の成功確率を向上させるべきか。 この経営課題に関する問いを解き明かすのが、本書のミッションである。本書には日本企業とグローバル企業のM&Aを多く支援してきた著者陣とマッキンゼーが持つ経験と知見を集約している。我々は日本企業でM&Aの組織能力の構築・強化と成功に向けて取り組む経営陣の方々を後押ししたい。

「2024年3月、米連邦議会下院は TikTokの国内での利用を禁止できる法案『外国の敵対勢力が管理するアプリから米国人を保護する法律』を可決した。親会社バイトダンス に対し、6 カ月以内に T i k T o k を米国企業に売却しなければ、米国内でのアプリ提供・維持・更新などを禁止するとしている。 法案が施行されるためには、上院での可決と大統領の署名が必要だ。法案の行方によっては、T i k T o k が撤退に追い込まれる可能性も出てきた」（本書第2章「世界展開を急ぐバイトダンス（字節跳動）」から） 通信機器や先端半導体などで火を噴いた米中ハイテク戦争は、ますます激化する様相を深めている。先端半導体の輸出制限の中で、2023年8月、華為技術（ファーウェイ）が7ナノという高精細半導体を調達して最新スマートフォン「Mate 60Pro」を発売して世界を驚かせた。 中国テクノロジー研究の第一人者である著者が、ベールに包まれたファーウェイの技術開発の現地取材を含め、米国の技術封鎖の中で国産技術の開発に注力するハイテク企業群の現況を明らかにする。

【古代ローマから太平洋戦争、湾岸戦争まで、戦争にはどんなコストが発生し、やりくりしたのか。戦争の準備と結末を数字から読み解く。エピソード満載の戦争経済学】 家康が恐れた豊臣家の財力、戦艦三笠の値段はいずも型護衛艦37隻分相当、戦時課税の起源は古代メソポタミア、軍が銀行になったテンプル騎士団、ドイツが第一次世界大戦の賠償金を支払い終わったのは2010年――。戦争と経済の関係を理解すれば歴史がもっと面白くなる。様々なエピソードをベースに、古代ローマ、戦国時代から太平洋戦争、ウクライナ侵攻までの古今東西の戦争を経済面から読み解く。

人気マーケティング書『売上の地図』の続編・応用編が登場 食品・飲料、酒、アパレル、化粧品、日用品、自動車、外食…… 14業界の商品特性、「売り方」「魅せ方」を徹底解説 他業界との比較、相対化で「やるべき施策」が見えてくる ・1カ月に何回も購入する商品 ・1年に数回購入する商品 ・数年～10年に1回購入する商品 ・一生に1～2回、購入機会があるかどうかの商品 　あなたが担当している商品はどれに当てはまりますか？　頻繁に購入する商品カテゴリーと、ひとたび購入したら「次は○年後」という商品カテゴリーでは、消費者の検討の仕方、購入に至る流れは大きく異なります。これを「カテゴリー関与度」といいます。 　マーケティングには定石といわれる戦略フレームや理論、コンセプトが存在しますが、実際にそれをどう使いこなすか。自社商品に落とし込むか。それは、商品特性に基づく「カテゴリー関与度」によって変わってきます。 　本書の目的は、マーケティング活動における"大外し"をなくすことです。 　様々な業界のクライアントと仕事をするマーケティング支援企業のマーケターやコンサルタントはもちろんこと、一般事業会社のマーケターも、自分の所属業界・担当商品だけでなく、他業界・他カテゴリーにも目を向けてみてください。相対的に比較することで、担当商品の"立ち位置"と、注力すべき施策が高い解像度で見えてくるでしょう。

★人事担当者の悩みを解決します。 ★優秀な人材が集まる経営指南書 　「学生に人気のコンサルであっても、大手企業であっても、せっかく獲得した人材が数年で辞めてしまう」――。優秀な人材ほどこうした傾向があると言われています。 　従来の発想のままいくら引き留めようとしてもうまくはいかないものです。あまり極端な方法をとると、辞めずにコツコツ働く社員をないがしろにすることにもなりかねません。いま、多くの企業の人事担当者は、こうした問題に頭を抱えています。 　優秀な人はなぜ辞めるのか、辞めてどこに向かうのか――筆者は本書で３点指摘しています。彼・彼女らは、（1）自律的なキャリア選択を望み、（2）評価や処遇の公平感・納得感を求め、（3）自分が「成長する機会」を欲っしています。これら３点のどれか一つでも欠けていると、業種や企業規模にかかわらず辞めてしまうというのです。 　本書は「人材マネジメント」と「組織運営」の両面で、課題解決の方向性を示します。 　人材マネジメントでは、優秀な人材が求める３点について、それらを具体的に人事諸制度に落とし込む方法を詳しく解説します。 　組織運営では、「極めて優秀な人材」「比較的優秀な人材」「標準的な人材」に分けて考え、納得感のある施策を提案しています。 　人事担当者はもちろんのこと、組織運営にかかわるビジネスパーソンには欠かせない１冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 スピード合格を目指す人に！合格に必要な知識取得と過去問演習が同時にできる実戦的な参考書。「電話応対・電話メディア」「ICTツール（コミュニケーションツール）」「マナー」の重要ポイントを整理。実技問題の取り組み方も解説しました。

ダメな広報には特徴があります。活動目的が明確になっていない、持続可能な体制になっていない、広報活動そのものを広告だと思っている、プレスリリースを出すだけ……根底にあるのは、経営者の無関心あるいは行き当たりばったりの方針です。 良い広報部・良い広報機能には4つの要素が必要です。その4つとは、(1) 明確な役割、(2) 他部署との連携、(3) 適切な人材、(4) 適切な施策です。 中小企業やスタートアップ企業の多くは (4) 適切な施策 ばかりに目を向け、「SNSがちょっと使える広報未経験者」を「ひとり広報」として置いてしまっていることも多いです。この結果、メディアに露出することや、プレスリリースを作成することが活動目的となってしまい、自社のビジネスを開拓することができず、売上増に至らないことも多々あります。 本書は小規模なBtoB企業向けに、広報戦略、組織、業務、人材採用、評価方法を網羅的に解説します。

　政府、企業が地球環境を重視する政策に突き進む中、企業年金や保険会社など機関投資家はそれに乗り遅れまいと環境投資に走り、「責任ある投資」がブームになった。化石燃料企業を投資対象からはずす行為（ダイベストメント）は、優良投資家の鑑とされた。 　ところが、2022年、大きな反動が起きた。環境株のパフォーマンスが落ち、石油株が選好される中で、環境投資の意味を問う動きが強まったのだ。米国では、フロリダ州で反ESG投資の声が大きくなり、「もうESG投資という言葉は使わない」と言い出す経営者もいた。新規の環境ファンド設定の動きも激減している。 　そもそも投資の目的とは何か、環境対策と企業の成長は連動するのか、といった根源的な問いが世界を覆う。環境対策に突き進むと同時に投資パフォーマンス向上を目指す「二刀流」は成り立つのだろうか。環境投資の現状や、厳格化するルールなど世界の潮流を概観しながら、環境マネーの行方を探る。

Web3、NFＴ（非代替性トークン）活用に取り組む国内企業のビジネス事例集です。 いま国内で、NFTのビジネス活用が急拡大しています。ANAやKDDI、サントリーといった大企業もWeb3、NFTのビジネス活用を進めており、マーケティング施策を展開する企業も目立ち始めました。 本書では、NFTのビジネス活用を正面から徹底取材しました。ゲーム業界ではブロックチェーン（分散型台帳）ゲームの開発が進みます。新たなIP（知的財産）の創出やコミュニティー活用を進める企業、社会課題の解決につなげるための活用を模索する企業。地域活性化に取り組む自治体もあります。 まだ走り出したばかりともいえる国内企業のNFT活用ですが、Web3の時代に向けて、企業はNFTどう活用すべきなのか。「いま、NFTでできることとは？」――本書はそんな疑問への答えを導き出すビジネスパーソン必読の事例集です。 　本書では以下の6つに分けて、先端事例を取材しました。 （1）ゲーム業界での活用 （2）IP（知的財産）での活用 （3）マーケティング活用 （4）コミュニティーでの活用 （5）社会課題解決での活用 （6）自治体での活用 　そのほか、企業がNFTのビジネス活用に取り組むときの課題、NFT活用の支援する企業に聞いた活用のポイントなども収録しています。スターテイル・ラボのCEOでWeb3起業家として世界も注目する渡辺創太氏、デジタルガレージ 共同創業者 取締役の伊藤穰一氏のインタビューも収録しました。NFTビジネスの企画のヒントにぜひご活用ください。