岩田一政の作品一覧
「岩田一政」の「カーボンニュートラルの経済学 2050年への戦略と予測」「金融正常化へのジレンマ」ほか、ユーザーレビューをお届けします！
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作品一覧
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2075 次世代ＡＩで甦る日本経済
ビジネス・実用
4.01巻3,080円 (税込)【経済の未来を予測し、日本に必要な改革シナリオを示す】 日本に必要なのは、人間と同等の知能を持つ汎用AIの活用。汎用AIの導入による改革は、他の攻めの改革とともに、日本の国際社会における立ち位置を守ることに大きく寄与する。攻めの改革とは、労働時間の削減（週休4日）と教育への公的支出拡大等による出生率の回復、ジョブ型雇用のさらなる普及や教育年数の上昇等による人的資本の拡大、スタートアップの増加や対内直接投資の増加等の産業構造の変革。汎用AIと諸改革により日本の出生率は1.3程度まで回復し、医療AIの発展を受けて2050年代以降の人口は1.13億人程度を維持。生産性の伸び率も大幅に上昇しGDPは世界4位を維持でき、一人当たりGDPの順位も25位へと上昇する――。日本を代表するシンクタンクがこれから50年の経済を大胆に予測。 -
カーボンニュートラルの経済学 2050年への戦略と予測
ビジネス・実用
5.01巻2,640円 (税込)日本政府は2020年10月26日、2050年までに二酸化炭素ネット排出量ゼロ（カーボンニュートラル）にするとの政策目標を表明しました。この目標を実現するための経済政策の道筋は日本では明確にはなっていません。米巨大IT企業をはじめ世界の企業は、サプライチェーン全体を脱炭素にしようとしています。脱炭素を目指さなければ彼らとビジネスができなくなります。DX（経済社会のデジタル化）を加速することで脱炭素を実現する変革のシナリオを描くことが必要なのです。排出量ゼロへの挑戦は歴史的ビジネスチャンスでもあるのです。 日本経済研究センターは、人工知能（AI）やあらゆるモノがネットにつながるIoT、ビッグデータが広く深く普及した第4次産業革命後のデジタル経済を想定、2050年度に13年度 比8割削減した場合の経済構造や削減コストを試算しています。現状で想定できるデジタル経済へ全面的に移行すれば、エネルギー消費量は6割減少し、さらに１万円／トン・CO2(t-CO2)の環境税（炭素税）を課税すれば8割削減は可能、との結果が得られています。1.5℃目標の達成には税率を2.1万円超／t-CO2にするほか、脱原発に移行するならば、CO2を地中埋設するCCS（CO2の回収・貯留）が必要になります。デジタル経済への移行が、生産性向上につながる経済改革だけでなく、結果的に温暖化ガス削減にも貢献し、排出量ゼロも可能性があるのです。 本書は、日本経済研究センターに蓄積されてきた地球環境問題の知見と長期予測の成果を活用してカーボンニュートラル実現に必要な制度、政策と企業の選択を明らかにするものです。 -
2060デジタル資本主義
ビジネス・実用
3.51巻1,980円 (税込)富の基盤が物的資産から無形資産へ変化した21世紀。世界のトップ企業の多くはGAFAをはじめとする非製造業です。ここでの無形資産とは「情報・技術+データを活かす力」であり、米国・スウェーデンでは既に無形資産投資が有形資産投資を上回っています。その一方で中国はデジタル障壁が高く、海外からの無形資産投資が妨げられ長期的に不利な状況となります。この無形資産投資が各国の明暗を分けることになるのです。 このまま無為無策では、日本の経済規模はドイツにも抜かれ、世界3位から米中印独に次いで5位を争う位置に転落してしまいます。成長率は恒常的にマイナスに陥り、国の経済が縮小を続ける事態です。さらに、貿易戦争で世界経済が大戦前のようにブロック化すれば、世界恐慌という悪夢のシナリオも現実味を帯びます。本書は、生産性向上に向けたデジタル化対応を加速する日本経済改革シナリオを提示します。 ★改革シナリオ現在進行中の第4次産業革命に対応し、世界でデジタル化を加速させるための無形資産投資が進む。成長率を0.2~ 0.4 ポイント押し上げる効果があり、人口減の日本も0.3 ポイント押し上げられ、プラス成長を維持することが可能になる。 本書では、この改革シナリオを実現するための、プライバシー保護に配慮しつつも、自由なデータ流通を促す仕組み・制度づくりを提言。デジタル化が産業構造に及ぼす影響(脱製造業化、サービスの電子化、デジタル貿易の拡大)、CO2削減効果なども明らかにします。 -
マイナス金利政策 3次元金融緩和の効果と限界
ビジネス・実用
-1巻2,464円 (税込)「史上最強の政策」真の効果は? 賛否両論が渦巻く歴史的な大実験、マイナス金利政策。経済、マーケットへの影響は? 副作用は? 長期停滞論、ヘリコプターマネー論も交え、徹底検証。 2016年1月、日本銀行が導入を発表したマイナス金利政策。1999年のゼロ金利政策以来でいえば第5の非伝統的な金融政策であり、「史上最強の枠組み」と黒田総裁が称する、量的・質的金融緩和(QQE)の両軸にマイナス金利を加えた「3次元緩和」政策です。 少子高齢化が進行するもとで、デフレとの長期にわたる闘いの末に導入を決断したマイナス金利政策によって、日本経済はデフレから完全に抜け出し、成長経路に戻ることができるのか。それともネガティブな効果を経済に与えるのか。日本銀行は財務の健全性を保てるのか。3次元QQE政策はどこまで継続できるのか。 未踏の金融政策の効果とリスクを理論・実証両面から解明するとともに、日本経済が成長を取り戻すための方策を提案します。 -
金融正常化へのジレンマ
ビジネス・実用
3.51巻3,520円 (税込)新フォワード・ガイダンス導入! 日銀の長期戦に勝算はあるか? ◆黒田東彦総裁が再任され、2期目5年が始まった。米国、EUが緩和縮小に舵をきり、日銀は7月末に緩和継続のための枠組み強化を発表した。日銀による大量の国債・ETF保有、銀行の業績への影響、景気の過熱感など、様々な影響が現れてくるなかで、日銀は出口までの道筋を示せるのか。 ◆本書は、的確な経済予測と機動的な政策提言を行ってきた日本経済研究センターにおける金融研究をベースに、日銀の異次元緩和の実態や、銀行経営・財政への影響、将来想定される国民負担などを明らかにし、これからを展望する。
ユーザーレビュー
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Posted by ブクログ
ネタバレ2050年カーボンニュートラル実現に向けた脱炭素シナリオとそのシナリオが実現した場合の社会や産業への影響を定量的かつ分かりやすく論じている。
本テーマについて断片的かつ漠とした理解しかなかったが、脱炭素に向けて、世界そして日本が過去どのような議論をしてきて現状があるか、そして日本の実態が整理されており大変勉強になった。
炭素税を導入することで経済成長を毀損するという経済界からの意見があるが、経済成長の足かせにはならない。特定業界の視点ではなく、国家単位で考える必要あり。またそもそも、外部不経済を考慮に入れた議論が必要。
メモ
・日本の脱炭素の実現には、DXとCCSとCarbon Pricing(CP)が不可欠。
CCSとくの組み合わせで1.2万円/t-CO2の炭素税でCNが可能。
・CPには炭素税と排出権取引があり。世界共通の指標を作ることが理想的。
・産業連関表にて特定業界への影響が全業界にどのように派生しているかを試算
・外部不経済を見越した供給曲線を描くことで、将来の社会的損失を抑えることができるという考え方（需給曲線での図解） -
Posted by ブクログ
2020/12/22デジタル資本主義 岩田一政 ☆☆☆
「2060年までのデジタル国家戦略本」
バイブル 永久保存 時々読み返すと良い 体系整理
デジタル化を技術・商品・企業・産業から
社会体制＝国家・世界へ適用を拡張している面白さ見識に脱帽
それをDataで試算している点が見事
「無形資産経済」経営管理が難しい
０．３つの変化
①デジタル化－無形資産とビジネスモデル、集中の問題
②長寿 社会保障負担 現役の貧困化
③地球温暖化 環境税＝税制のグリーン化
１．DATA資本主義の時代
2060年①デジタル化②人口減・超高齢化③トランプ主義
「DATA」－他社DATA－顧客実像－システムと経営－ビジネスの構想
無形資産投資 ビジネスモデルへ投資 モノ＋デジタル化
ex自動運転クルマ１台＝家庭５軒をカバー クルマ台数は2割へ！
２．無形資産投資の時代 知識や情報が価値を生む
人材＋デザイン力 日本は不得手 画一的な中央集権体制
時価総額世界ランク ＩＴ企業が上位独占
無形資産戦略 ①情報②革新③競争力 →生産性引上げ
労働の二極化 高スキル人材の比率を高める
Data活用の仕組みづくり Dataバンク 医療予防アプリ
３．日本の低迷 人口減少 生産性の低迷
GDPは5位 1人当りは21位
無形資産投資により生産性向上を戦略的に実現
４．産業構造の変化・潮流
準デジタル産業の隆盛 ①情報通信②出版映像③金融④専門サービス
←ソフトウェア情報化投資 研究開発 人材教育 組織変革
デジタル輸出の強化拡大
日本は製造業重視 特に自動車産業Δ6割のショック
５．超長寿社会の設計
シニアの労働力活用 「長く働く」→制度設計
雇用制度・学習制度
年金制度
６．財政問題 医療介護費５０兆円→１００兆円へ
増加する５０兆円の負担をどこに求めるか 税・保険
政府債務の見通し
７．ＣＯ2問題 「パリ協定」
８．自国第一主義 トランプ主義 ⇔グローバル化への反発
ＡＩのインパクト ①電子移民②サービス自動化③ホワイトカラー自動化
９．無形資産経済 社会問題・社会改革
ファイナンスの変革 「融資(デッド)」→「エクイティファイナンス」．
プラットフォームが世界の富を独占 格差の問題 -
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Posted by ブクログ
ネタバレ「戦前・戦時期の金融市場」「日本経済のマクロ分析」と過去の経緯を知ったうえで、金融政策として何をしてきたのか？を総合的に補完する為に本書を読みました。
結果、金本位制から脱却した「信用」に基づいた現代貨幣のなかで、中央銀行が答えのない中で様々な手を打ってきたことが歴史とマクロ観点でまとめられた良書。
下手なwebメディアで中途半端に歪められた情報をあさるくらいなら、本書を読んだ方がいいでしょう。
興味深かったのが、日銀がETF・REITや長期債券まで買ってることで、出口戦略でほぼ確定している損失をどのように補填するのか？ってとこですね。ここらへんは法制度含め明確な会計の仕方や対応方法が決まっていないことから、政府機関が大きく財政出動できない足枷になってるように感じました。ﾗﾝﾀﾞﾙﾚｲのMMT現代貨幣理論入門では議論展開しきれていない領域が、多分にある感じでしたね。
本書の問題提起として「すでに出口戦略に舵を切ったFRB,もうじき出口戦略を始めるECB、で、日銀は？」だったのですが、コロナショックでFRBは無制限QE級な対応してしまってるので、現状を加味した新版を期待したい。
あと、自然利子率とシャドーレートの話は面白かった。
まぁ債券や中央銀行のオペレーションは相変わらず3割ぐらい理解できてませんがꉂꉂ(ˊᗜˋ*) -
Posted by ブクログ
2019年出版の書籍であるが、在宅勤務の未来などを的確に予測している。日本は何を目指して行けばよいのか。
コロナ禍前にも関わらず、世界はデジタル化が浸透し、場所と時間に制約されず、出勤して働くという行為も減っていくという未来を予測している。
私自身、コロナ以前はそんな未来が訪れるのは遠い先の事と思っていた。
そういう意味で人間とは、どこまで行っても現状維持バイアスがかかるものだと改めて感じてしまう。
変わりたくないという人が多数いる一方で、時間の流れは益々速くなり、変化が急激になっていくのは不思議な感覚である。
いずれにしても我々に残された時間は少ない。
本書では、ネガティブ・ポジティブのシナリオが用意されているが、答えは明白だ。
現状のままでは確実にネガティブシナリオに陥るだけだ。
急いで改革を行わなければ間に合わない。
国民全員が不幸になっていって、足の引っ張り合いをしていくことになるだけだ。
少子高齢化と人口減少は待った無しであるが、その中でも経済を伸ばしていかないと日本の未来はないのだ。
一人当たりが豊かになれば、年寄り国家であってもそれなりに生きていける。
そういう未来の日本をどうやってデザインしていくのか。
そのデザインをどうやって形にして実行していくか。
私自身も50代となり、現役世代の中でも上の方であるが、だからこそ我々が先陣を切って改革せねばいけない。
守りに入って、負の遺産を若い世代に残してはいけないのだ。
年寄りも若者も、一人当たりの豊かさを求めるのであれば、その方法はデジタル化しかありえない。
労働の効率を極限まで高めて、生産性を上げるという発想だ。
本書で記載されていた「情報銀行」は一つのアイディアと言える。
個人情報が莫大な価値を生むのは明白であるが、その情報が現在はGAFA含めた海外企業に独占されてしまっている。
やはりここは日本国内に留めておきたいところだ。
欧州のGDPRのように「ルールで守る」という考え方もあるが、やはりせっかく価値を生むものは積極的に活用した方がいい。
これを日本の中で抱え込んだ方がいいということなのだ。
コロナ禍もあって、ようやくマイナンバーやデジタル庁などが進み始めた。
本来は一気に加速したいところであるが、目指す方向性が本当に合っているのか、そこは慎重になっているのかもしれない。
様々な識者が集まって喧々諤々の議論をしてのデジタル庁なので、なんとか頑張ってほしいと思っている。
若者にとって未来に希望を持てる国にしたい。
綺麗事であるが、私は本当にそう思っている。
自身で出来ることがあれば、少しでも役立つことをやりたいと思う。
もし「情報銀行」がうまく行き、情報産業が活性化すれば、その未来では労働分配率が大きく下がっていく話になる。
現在の日本はまだまだ製造業メインだから、労働分配率は高め。
ここが大きく下がっていくという話なのだ。
労働分配率が下がれば、格差が生まれる。
これについても社会保障や税制で何とかする。
話の展開を聞くと多少無理を感じる部分もあるかもしれないが、結局何か一撃を放てば全てが解決するという必殺技は無いのだ。
「出来ることは全部やる」という姿勢が大切だろう。
本書で示す通り「2060年に我々はどうなっていたいのか？」と考えるところからが原点ではないか。
最初に未来の世界感を考えて、そこに向けて何か対策を講じていくのがセオリーだ。
余りにも未来を考えず、短期的かつ単視観的に対処してきたから、今こんな日本になってしまった。
（少子化などはいい例だと思う）
長期ビジョンは夢のような話かもしれないが、むしろ夢を見ないといけない。
「夢がなければ先の未来はない」
まさにそう感じるのだ。
（2022/10/27）
