唐鎌大輔の作品一覧
「唐鎌大輔」の「世界経済の死角」「アフター・メルケル 「最強」の次にあるもの」ほか、ユーザーレビューをお届けします！
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作品一覧
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4.5超人気エコノミストによる初めての深堀り対論。 「ドル基軸通貨体制」は永遠ではない。 今こそ知るべき、国際金融のリアル 新NISAの導入をきっかけに海外の金融資産を保有する日本人が増加するなど、日本経済はかつてないほど世界経済への依存度を高めつつある。 そうした中、トランプ大統領による相互関税措置を受け、国際金融市場は大きく揺れ動いている。 しかし、そもそも世界経済には、日本人が見落としがちな「死角」がいくつも存在する。それらを押さえずして先の見通しを立てることはできない。 そこで本書では超人気エコノミストの2人が世界経済と金融の“盲点”について、あらゆる角度から徹底的に対論する。 先の見えない時代を生き抜くための最強の経済・金融論。 -
4.2 -
3.9これは、日本に対する最後の“警鐘”かもしれない。 市場が放つメッセージの真相を解説。 急速に進んだ円安。 「国内外の金利差が原因だ（米国の利上げによるドル高の裏返しだ）」 「日本が売られているのだ」 「今回は悪い円安だ！」 「やがて日本国債も暴落する！」 さまざまな議論が交錯するなか、2022年５月には20年ぶりに１ドル＝130円台をつける。その後も軟調気味に一進一退を続け、「50年ぶりの円安水準」に直面した。 果たして今回の円安はなぜ起こったのか？ 円安の何が悪いのか？ つまるところ「円安は日本売り」であり、「経済低迷に根本的な手を打たない日本政府に対する市場からの警鐘」である。現状の為替の動きは「日本回避」の兆候であり、まさに「買い負け」は今の日本を的確に表現している。日本（円）経済が岐路に立たされていることを象徴しているということだ。 そして、円安で得をするのは、輸出や海外投資の還流に近いグローバル大企業だけで、内需主導型の中小企業や家計部門にはデメリットが圧倒的に大きく、結局、円安は両者の格差を拡大する。言い換えれば、今回の円安は、日本における優勝劣敗を徹底する相場現象と認識すべきかもしれないのだ。 本書は定評あるアナリストが、今回の円安の構造的要因を冷静に分析しながら、将来に向けて捉えるべき課題をコンパクトに整理。為替を軸にみた日本経済の置かれた現状を解説する緊急出版。 -
3.716年にわたる「女帝」の政治が遺したものは、「一強の経済」と「負の遺産」だった。 世界が混迷を深めるなか、新政権率いる“欧州の巨人”はどこに向かうのか？ そして日本は何を学ぶのか？ 本書は、日本を代表するマーケット・エコノミストの１人で、長く欧州を見てきた筆者が、メルケル引退をドイツという一国家のみならず、EU史における１つの節目と捉え、過去を総括し、現状を整理した上で、未来を展望するもの。 「欧州の病人」と呼ばれたドイツ。シュレーダー政権は、労働市場に切り込む抜本的な改革により経済の立て直しを進め、次のメルケル政権にしっかりその果実を引き渡した。その後、メルケルは16年にわたりドイツを、そしてEUを代表する政治リーダ―として君臨。この間に、ドイツ経済はEU（ユーロ）という枠組みにも守られながら輝きを取り戻し、メルケルは世界にその存在感を示し続けた。しかし、その裏側では、欧州難民問題に象徴されるEU内での孤立化、米国（トランプ政権）との微妙な軋轢、中国との接近など、その将来を危うくしかねない様々な芽を生み出してきたのも事実だ。 いったいメルケル政権は、次の時代に向けて何を遺したのか？ それは果実か、それとも負債か？ そしてドイツ経済の復活に、日本は何を学べるのか？ まさにショルツ新政権が発足したこのタイミングで、「メルケルなきドイツ」「メルケルなきEU」を展望し、英国離脱で岐路に立たされているEUにも鋭く切り込む。 -
5.0欧州経済の命運を握る「司令塔」のすべてがわかる 日本Ｎｏ．１のＥＣＢウォッチャーによる本格的解説書 本書の主たる狙いは欧州中央銀行（European Central Bank）に関するあらゆる論点を網羅的に整理し、一冊の本にまとめることであり、一言で言えば「ECBを学ぶための教科書」を意識した。 今回、こうした書籍を執筆するに至った理由はほかならぬ筆者自身がその必要性を感じていたからという個人的な思いも大きい。金融市場において経済・金融分析を生業とする筆者が日頃感じることは「欧州の経済・金融に関する日本語情報はそのニーズの大きさの割に十分ではない」という事実である。金融政策という分野に限定した場合、その情報量はさらに限定される。 中央銀行であると同時に国際機関としての性格も持ち合わせ、多数の各国中央銀行（National Central Bank）の支えにより政策を運営するECBは明らかに特殊な存在である。この特殊な存在を理解するためには、相応に客観的で精緻な情報整理が必要となるし、そうした情報整理の上に初めて正しい理解が付いてくることは言うまでもない。そして、その結果としてようやく金融政策の現状や展望を適切に議論することができるようになると筆者は考えている。 類書で言えば、日銀やFRBに関しては、それらの政策や組織（もしくは時の総裁や議長）を単体で丁寧に掘り下げようとするものが見られるものの、ECBに関してはそのような拡がりがまだ見られない。本書が、今後のECBの金融政策運営を研究する向きにとって一石を投じる一冊になればと思う。 （「はじめに」より抜粋） -
-日米の金融政策や物価予想の違いが、２０１２年末からの円安・ドル高の流れを作ってきた。しかし、ここにきてこの流れに変調をきたし始めている。 中国、ギリシャ、米国利上げの危機連鎖で、マネーのリスク回避を徹底検証。専門家９人による「15年度下期為替大予想」などを掲載。 本書は週刊エコノミスト２０１５年７月21日号で掲載された特集「円高が来る」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次： はじめに ・中国、ギリシャ、米国利上げ 危機連鎖でマネーのリスク回避 「円安は日本経済にプラス」は本当か？ ・円とドルの実力 主要通貨間で上位浮上の円 下位グループに沈む米ドル ・分岐点 15年が「最後の円安」の可能性も ・１ドル＝１０２円も 過去３回の米利上げ局面は円高 ・日銀の苦悩 追加緩和は景気悪化、円高・株安が条件 ・専門家の大予想 ２０１５年度後半の為替相場 日米の金利差拡大で円安へ＝岩下真理 ドル高・円安基調の復活へ＝植野大作 米利上げペースは緩やかに＝斎藤裕司 中国減速が米政策の障害に＝酒井聡彦 米利上げ後は円高＝瀬良礼子 豪ドル 景気回復期待から底堅く＝山田雪乃 トルコ・リラ 方向感欠けるレンジ相場＝村田雅志 ブラジル・レアル 内政不安で安定せず＝鈴木健吾 メキシコ・ペソ 米ドル高への抵抗力強い＝秋本翔太 ・日銀・黒田発言の真意 インフレ加速の潜在的不安への牽制 ・欧州統合の後退か 借用証書がユーロを駆逐する ・中国が世界の銀行に 人民元がＳＤＲに採用される日 ・ミセス・ワタナベの今 ３カ月で９割が撤退するＦＸ -
-円ドル相場は、2014年年初から膠着状態が続いていたが、8月後半、一気に円安・ドル高に動いた。そして、10月31日の日銀の追加緩和策「黒田ショック」でさらに円安に拍車がかかった。本書は、週刊エコノミスト10月21日号の特集「止まらない円安」を電子書籍化したもので、黒田ショック前の分析だが、ドル高の原因、円安は日本経済にどのような影響を及ぼすのか、余すところなく解説している。 主な内容 ・円急落の真犯人は誰か 米国の出口戦略を後押しした日米欧の為替“密約説” ・円急落の深層 たまり続けていた「円安マグマ」 黒田総裁の一言で一気に動く ・貿易赤字、日米金利差拡大 「円安定着時代」が来た ・人気アナリスト為替予測 ・理論と実態 為替の動きを読み解く6つのキーワード ・マクロ統計を徹底解剖 すでに景気後退のシグナル 消費増税後に経済状況悪化 ・人気エコノミストGDP予測 ・為替と株価の相関関係 通貨高・株高が自然な姿 円安・株高時代は終焉 ・人気ストラテジスト株価予測 ・GPIF改革で狙える株 「コバンザメ投資」に注目 -
5.0債務危機の次に来る問題とは何か? 日本化する経済、円化するユーロ、日銀化するECB……、 欧州は今後、デフレ、大停滞に陥る可能性がある。 わが国屈指のECBウォッチャーで、欧州の金融政策、マネー動向を知る著者による欧州経済・金融の展望書。 不況下にもかかわらず進む通貨高、伸びない貸出、盛り上がらない国内の消費・投資、積み上がる経常黒字、為替相場に振り回される金融政策、そして上がらない物価等、客観的に見ても、2013年以降のユーロ圏はかつての日本と重複する経験が多い。なお、金融危機や債務危機の影響とは別次元の問題として人口減少という共通点もある。ユーロ圏の日本化シナリオはまだ世の中でコンセンサスが得られているものではない。(中略)しかし、どちらに振れるか分からない過渡期だからこそ、丁寧に日本との共通点を整理し、今後の考察に活かす姿勢が重要なのではないかと思う。ひとたびデフレに転落すれば、その粘着性は強く、再浮上が難しいというのが日本の教訓である。(「はじめに」より抜粋) 【主な内容】 第1章 日本化する欧州、円化するユーロ～七つの共有体験で振り返る日本化への道 1不況下の通貨高 2貸出鈍化 3民間部門の貯蓄過剰 4経常黒字蓄積 5金融政策の通貨政策化 6人口減少 7上がらない物価 第2章 通貨ユーロが下がらなかった理由～共通通貨圏に備わる防波堤 第3章 これからのユーロ圏が辿る道～四つの教訓 補 論 ドル/円相場の見通し -
-通貨と為替は経済を動かす大テーマ。この先の世界経済を見通すうちで役に立つ通貨や為替についての基礎知識や最新情報、歴史の教訓を1冊に詰め込みました。本書は、週刊エコノミスト2014年6月17日号で掲載した特集「とことん学ぶ通貨と為替」を電子書籍としてまとめたものです。 主な内容は以下のとおり Part1 ここがポイント! いま知りたい1 円安はなぜ止まったのか? いま知りたい2 外国人投資家の次の一手は? 学び直す 外国為替市場 いま知りたい3「円安・株高」はまだ期待できる? いま知りたい4 貿易赤字拡大の原因は? いま知りたい5 シェール革命は為替に影響する? 学び直す 為替の決定要因 いま知りたい6 ユーロ高はいつまで? いま知りたい7 中国人民元の下落は続く? 学び直す 購買力平価説 いま知りたい8 海外企業買収は円安要因? いま知りたい9 個人投資家のお金はどこへ? 学び直す 円相場レート いま知りたい10 ビットコインの人気継続はなぜ? Part2 歴史は語る 基軸通貨の変遷 蘭・英・米の覇権の裏に巨大金融市場の存在 通貨危機はなぜ繰り返す? 「資本の自由な移動が原因」 ドルのパラドックス 米国の信認低下や金融危機が基軸通貨ドルの地位を高めた 歴代日銀総裁の教訓 ニクソン・ショックで躓いた佐々木氏 石油危機を克服した森永・前川氏
ユーザーレビュー
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Posted by ブクログ
2022年3月以降、急速な円安が進んだが、今回の円安は悪い円安と言われており、またなかなか円高に戻りづらいと筆者は考えている。なぜか。
その背景は2011年頃から急速に進んだ円高と、その際の対外直接投資が進んだことにある。
2000年代前半までは日本の対外純資産はその大半が証券投資残高、すなわち米国債や米国株などに代表される海外の有価証券であった。
しかし、2011年頃から対外純資産は直接投資が大きな割合を占めるようになる。直接投資先はM&Aにより取得した海外企業株式等であり、米国債等と比べて、すぐに手放して円に変えるという行動はとりづらい。つまり円を売り外貨を買い、その外貨で海外企業 -
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Posted by ブクログ
P64
社会保険料負担の増大と非正規雇用の不安定化
高齢者社会保障費対策（2001年から2006年 小泉内閣）
子育て支援（2022年 岸田内閣）
P92
アメリカの労働生産性の高さ
コロナ禍でホワイトカラー含めリストラが増加したものの、その後、人手不足もあいまってより高い給与を得られる会社への転職が進んだ（リシャッフル）
日本はこのような動きがなく雇用が守られてしまった。
P98
ヨーロッパ
ドイツの停滞
ロシア、ウクライナ戦争
原発停止
中国からの輸入品
EV
太陽光パネル
リチウムイオン電池
2024年、中国での自動車売上No.1 BYD（フォルクスワー -
Posted by ブクログ
ネタバレ直近の経済事情について学べる良本。特に良かった点は以下
・中国経済の評価として社会主義で企業統制が厳しい印象だったが、実際には寡占を防ぎ、スタートアップが活躍しやすい基盤を整えている（GAFAMに買収され続けるような状況を防いでる）
・アベノミクスによって株価が上がったのだと思っていたが、実際には金融緩和を強引に推し進め、出口戦略もないままだらだらと緩和し続けていることがわかった。結果今の円安につながっている。賃金は上がらず、企業の内部留保で上がった収益が分配されていない現状がある。日本はインフレ税を輸入しており、それにより経済が恰も良くなったかのように見える。物価が上がっても賃金が増えないの
