他者が起こした失敗事例から、 廃棄物処理法と実務のポイントを学ぶ ◆前代未聞の事件、廃棄物食品横流し事件を徹底リポート ◆数々の事件から、廃棄物処理法のポイントを学べる ◆Q&Aでは業者の選び方や現地確認の方法を徹底解説 横流し、リサイクル偽装、不法投棄事件――。 本書は、数々の事件をひもときながら、廃棄物処理法の重要ポイントや現地確認などの実務ノウハウを余すことなく解説しています。 事件別に学習テーマを定めてポイントを端的に説明しているので、すべてを読めば体系的に学べる構成になっています。 実務担当者だけでなく、管理する立場の管理職や工場長、経験が浅い新任担当者にもお勧めです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ベストセラー単行本『プログラムはなぜ動くのか』『コンピュータはなぜ動くのか』などの著者として有名な矢沢久雄氏。実は日経ソフトウエアは創刊時から記事を執筆していただいています。矢沢氏が日経ソフトウエアのために執筆した原稿の中から、プログラマにとって「十年後も使える知識」と言える厳選した記事だけをチョイスしてテーマ別にお届けします。 その第2弾として、「プログラムの動作原理」を発刊します。 コンピュータやOSの仕組みと役割を理解し、それらの上でプログラムがどのように動いているのかを解説した1冊です。

この10年、グーグルが自動運転車を開発し、ロボット会社を何社も買収した。 アップルはパーソナル・アシスタントのSiriを発表した。 そして今、人工知能やロボットが人間のビジネス、教育、ヘルスケア分野に導入されつつある。 人工知能は、人間の仕事を奪う敵になるのか、それとも人間の能力を「拡張」する味方になるのか―― グーグルのロボット会社買収や自動運転車の開発など 数々のスクープを飛ばし、プロジェクトでピュリッツァー賞も受賞した ニューヨーク・タイムズ紙のベテラン記者が解説する！ グーグルは自動運転車で何を狙うのか？ 東大出身のロボット会社「シャフト」や軍事ロボットを開発したボストン・ダイナミクスを買収して、どこに向かうのか？ ジョブズのラスト・シングス、Siriは人間を拡張し続けるのか？ AIはこれまで何度も、興隆期と停滞期を経験したが、現在のAIブームは本物なのか？ AIの過去、現在、未来を徹底的に分析する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 1980年に日本で生まれた無印良品が、世界市場で成長を続けている。生活者の視点でのものづくり、簡素にして上質なデザイン――それらはどのようにして生まれるのか。無印良品を支えるクリエーターたちへのインタビューと詳細な取材を基に、無印良品の「デザインの秘密」を分析する。本書は、無印良品の成功の秘密をデザインの視点から考察しようというものである。「プロダクトデザイン」「コミュニケーションデザイン」「店舗デザイン」という切り口でさまざまに考察しているが、最も大切なのは大元にある思想を理解することだと考える。そこで本書を構成するに当たっては、4人のアドバイザリーボードの方々にインタビューにご協力いただいた。無印良品を支えるアドバイザリーボードの言葉は、読者が無印良品の成功の秘密を知るための助けになるはずだ。

職業としてトレーダーを選択し、日々マーケットと向き合いながら、長年にわたり利益を積み重ねている16人のプロ・トレーダーの生の声を収録。トレーディングの世界に足を踏み入れた経緯、マーケットと対峙するうえでの心構えや考え方、アプローチ方法とテクニック、過去の輝かしい成功例と手痛い失敗例など、これまでに明かされたことのないプロ・トレーダーの本音を凝縮した貴重なインタビュー集。伝説のカリスマ・トレーダーにして「ボリンジャーバンド」開発者、ジョン・ボリンジャー氏の序文も必読。 インタビューした人々のトレーディングスタイルは実にさまざまである。ほんの数分間ポジションを保有するだけで、1 日に何百回、何千回と売買を繰り返すトレーダーもいた。月に1、2 回しか巡ってこないビッグチャンスを捉え、数週間、数ヵ月とポジションを保有し続けて大きな利幅を狙うトレーダーもいた。それでも彼らは例外なくリスクマネジメントの技術を習得しており、想定外の損失を被らないよう慎重にトレードを管理していた。もっとも、なかには手痛い失敗をしでかした経験を語ってくれたトレーダーもいた。ほとんど一文無しになりそうになってから、規律こそがゲームを続けるためのカギだと悟ったのである。トレーダーとして成功するためには何よりも勤勉さと規律が不可欠なのだ。 (本書より)

最新装備の精鋭部隊がなぜ、寄せ集めのイラクのアルカイダに苦戦したのか?不確実性の高い環境のなかで、勝ち残る組織の条件とは? 著者が率いる特任部隊は確かにイラクで苦戦したが、それは敵が一流の組織であるため力が及ばなかったからではない。イラクのアルカイダは強くて柔軟性がありへこたれないが、たいてい訓練不足で装備も貧弱だった。彼らの強さと能力は、たまたま運よく21世紀的なファクターの相乗効果によって強化されたにすぎない。これはシリコンバレーの起業家のなかに、アイデアや製品の秀逸さよりも、タイミングがよかったというだけで桁はずれに儲けた者がいるのとよく似ている。こうしたファクターはイラクや戦争時に限ったことではなく、我々の日常の暮らしや組織のあり方にも関係してくる。これらのファクターを理解して適応していくことは必要不可欠であり、それが数年後の成否を分ける。本書は、こうしたファクターを理解するためのレンズを提供し、企業をはじめとする組織が新たな適応の必要性に迫られたとき、それにいかにアプローチしていくかの要諦をまとめたものである。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 なぜイケアは愛されるのか。本書はその秘密をデザインの視点から解き明かします。 　イケアが掲げるのは、一人でも多くの人に豊かな生活を提供しようとする「デモクラティックデザイン」と呼ばれる考え方。 一般的なデザインの概念である「形」は、その要素のひとつに過ぎません。同社にとってデザインとは、より良い暮らしをより多くの人に提供するための手段です。価格も機能も品質も、そして最近はサステナビリティー（持続可能性）も、デザインの大切な要素なのです。 　そのデモクラティックデザインを支えるさまざまな取り組みを紹介。 　例えば徹底した家庭訪問調査。「ホームビジット」と呼ばれる調査は、デザイナーや技術者、企画担当者はもちろん、カタログや広告を作るディレクターやコピーライター、店舗のインテリアデザイナーも物流担当者も全員が実施して、今の生活者が抱える暮らしの問題点を本気で考える点が特徴です。 　そんなホームビジットから生まれる製品やコミュニケーションが、消費者の心を捉える秘訣。 　豊富な写真で、世界一の家具・雑貨メーカーの成長の秘密が分かる1冊です。

ダートマス大学の経営学の俊英が、経営者、企業への膨大な聞き取り調査をもとに、「なぜ名経営者がいたのにあの企業は失敗したのか？」 という大命題の解を明かす、目からウロコの本格的経営学の書。アップルコンピュータ、モトローラ、サムソン自動車、そして雪印など。 日米欧韓の一流企業が、「名経営者」が指揮していたのに犯してしまった「失敗のケーススタディ」を、当事者に徹底的にインタビュー調査。 緻密な分析で、「名経営者だからこそ」犯しやすい「失敗の原因」を明かす。具体事例と、明晰な分析、そして鮮やかな処方箋をセットにした 「経営者、失敗の研究」の集大成。

戦後70年――。2015年夏、私たち日本人は大きな節目を迎えます。 日本の安全保障のあり方が大きく転換しようかという今、第二次世界大戦下の日本を直接知る先達に、戦争とは何だったのか、戦後復興、高度経済成長とはどんな時代だったのかを語ってもらうことは、極めて意味のあることでしょう。 そこで経済界、政界、文化界などで戦後の日本を支えた重要人物31人に、日本の未来に向けた「遺言」をいただきました。焼け野原から輝ける時代を築いた当事者には、若い世代にはない強烈な視座があります。混迷の時代を生きる日本人が、この先失ってはならないものとは。未来を拓くために受け継ぐべきものとは。

「いきなりデザインから考えても、売れるメニューブックにはなりません」――。 本書の著者で、年間300件を超えるメニューブックを手掛ける2人の敏腕コンサルタントは 「メニューブック作り」の誤解をこう指摘します。 まず、どんな利用動機を持つ、どんなお客様にどんな料理を提供するかという店のコンセプトをしっかり固め、 それに合わせたストーリーを表現できているのが優れたメニューブックであると著者は語ります。 　本書では、こうしたメニューブックづくりの根本から、お客様の目を引きつけるデザインのコツ、 写真の撮り方といった具体的なポイントまで、著者が長年蓄積してきたノウハウを余すところなく明かしています。 　2人がこれまでに手掛けた全国各地のメニューブックをカラー図版で掲載し、 その実例を基に「売れまくる店になるポイント」を分かりやすく解説しています。 ラーメン店からバル、和食店まで事例も豊富。手書きメニューのコツまで紹介していますので、 拾い読みするだけでも、あなたの店のメニューブックをパワーアップできるヒントが必ずあります。 売り上げを伸ばしたい飲食店オーナーはもちろん、飲食店を始める方にも必読の1冊です。

本書は、数年にわたってリベラシオン紙に連載していた時評をまとめたものである。この小さな本が日本語に翻訳され、日本の読者がいささかなりとも興味と関心を持っていただけるなら、たいへんうれしい。 ここに収めたテクストは、グローバル金融危機直後からその余波が尾を引く状況の中、またユーロ圏が深刻な信頼の危機に襲われ、デフレと景気後退に直面する中で、社会科学の一研究者が公の議論に参画し、政治や経済にまつわる時事問題を読み解こうとする試みを形にしたものである。

住宅建設の実務情報誌「日経ホームビルダー」の人気連載を書籍化! “クレーム産業”とまで言われる住宅業界における 建て主からのクレーム50例を紹介、原因と対策を解説します。 こんな手すりは頼んでない! 住宅設計のミスだ! レンジフードの色が違う!... 残念なことに、工務店と建て主の間の些細な行き違いが 大きなクレームに発展してしまう悲劇は後を絶ちません。 が、実は、そうしたクレームのほとんどは、 建て主側と住宅を建築・建設する側との間の ほんのささいなすれ違いから生じたものでした。 設計や施工はどのように進めておけば良かったのか、 最初のクレームにどのように対処しておけば良かったのか―――。 本書は、残念ながらトラブルに発展してしまった悲劇の例を紹介して、 それぞれのケースで、何が問題だったのか、 いつ、どのように対処しておけば良かったのか、など、 建て主の態度や言葉の裏に隠された“ホンネ"がわかる本です。 本書で紹介する50のクレーム事例を読めば、 住宅建築をめぐるクレームの本質が見えてきます。 建て主から「やり直せ!」の致命的なひと言を告げられる前に、 住宅建築の現場をあずかる工務店・設計者が読んでおきたい一冊です。

「最高のサービス」だけでは勝ち残れない! どれだけ立派な理念を掲げ、熱意をもって顧客をもてなしても、それが収益に結びつかなければ意味がない。企業は「最高のサービス」ではなく「儲かるサービス」を目指すべきだ。「儲かるサービス」を実践するためには、顧客を納得させ、こころよくお金を 払ってもらう仕組み(サービスモデル)が欠かせない。どこに重点を置き、どこで手を抜くか?誰に費用を負担させるか? 顧客を参加させるには?――など、継続的に収益を生み出すサービスモデルの実践的な設計方法を、ハーバード・ビジネススクールの豊富なケーススタディをもとに平易に解説。

業界、マーケット、業務、基幹系システム、情報系システムという、金融系ITエンジニアが必要とする基礎知識を一冊で網羅的に学べます。また、ITエンジニア以外の金融業界関係者の知識整理/補足にも利用できます。2008年6月発行の『基礎から学ぶSEの金融知識 改訂版』の記述内容を最新のものに更新し、新しい書名で発行したものです。

膨大なデータの分析に基づいて意思決定することが、あらゆる業界で進行している。分析力の生かし方は企業によってさまざまだ。分析力を競争優位の武器とする企業もある。そこまではいかなくても、もうすこし分析力を高めてもっとよい結果を出したいと考えている企業もある。金融危機で破綻した投資銀行のように、分析で失敗する企業もある。 前作『分析力を武器とする企業』が最も先端的な企業の事例を対象にしていたのに対して、本書は先端的な事例だけでなく、今まさに分析に取り組み始めたばかりの企業を含めて、どのようにして分析力を高めていくのが賢いアプローチなのかを論じている。

内向きな財務分析だけに統計を使う時代は終わり、先端的なデータ解析によって競争優位そのものを創り出す企業が登場してきた。 「本書は、分析力が競争優位になりつつある現象を取り上げた最初の本だと言える。データ分析力と競争優位に関して、コンセプトから実例まで、また経営陣が取り組むべき問題から現場での分析力の応用例まで、広く目配りした本はほかにないと自負している」(著者ら)。

製造する製品によって工場における製造業務の形態はさまざま。それぞれの製造パターンに合わせた管理方法を知ることからシステムの構築が始まります。製造業務の基本的な流れを追いながら、個々の工程で使われている概念を解説します。 業務形態に加えて、「指図」「棚減」「棚増」のような製造業独自の用語もしっかり理解していないと、それをシステムに落とし込むことができません。それぞれの概念となぜその概念が使われているのか、というところまで踏み込んで説明します。 多くの工場や生産システムを手掛けた筆者でしか書けない「製造業の基本」をすべて網羅しています。

全米最強のトレーダー養成機関「プリスティーン」が、勝者のセオリーを初公開！ デイトレーダーとして株式相場で成功するための心構えを凝縮した一冊です。 最大の特徴は、皆が本当は気付きつつも忘れてしまいがちな事を、表現を変えながら執拗に繰り返し述べている点。本書によって、迷いの罠から逃れ、より信念を持って売買できるようになります。 例えば、「株式を取引するのではなく、人を取引する」という教訓。多くの初心者が、一つひとつのトレードに必ず相手がいることを認識していない。問題は「どちらが、より賢いのか」という点であり、マーケットの機微を知って、賢い側に立てるように鍛えるアドバイスをします。

ピーター・ドラッカーが「企業に不可欠な機能はたった2つ。マーケティングとイノベーションだ」と述べたことはよく知られているが、ドラッカー自身がマーケティングに関する著作や系統だった論文を残さなかったため、その具体的な考え方を理解する人は少ない。本書はドラッカーの教え子だったビル・コーエンが膨大な数の論文や寄稿、講義記録をつぶさに調べ上げ、マーケティングに対するドラッカーの見解を体系的にまとめた1冊だ。 コーエンはマーケティングに関するドラッカーの言葉を体系化しただけでなく、現代的な意味をより明瞭にするため、企業事例をふんだんに盛り込んで、読者に分かりやすく、面白く解説している。

世界の人々に重大な警告を与えた『成長の限界ローマ・クラブ「人類の危機」レポート』を受け継ぎ、21世紀の警告書として改めて問い直したものです。 『成長の限界』(1972年)では、人類は地球の物理的限界にどのように適応するかという壮大な問いに取り組み、資源枯渇や持続可能性、温室効果ガスの弊害について、世界が真剣に考え始めるきっかけを作りました。 本書『2052』は『成長の限界』から40年が過ぎた今、持続不可能な方向に進んでいる地球に対して、人類がどんなアクションをとっていくのか(あるいはとらないのか)、経済、環境、エネルギー、政治など30以上の分野にわたる世界のキーパーソンの観測を踏まえて、今後の40年間の予測を取りまとめました。

「もうはまだなり、まだはもうなり」「薔薇を切るごとく売るべし」「坊主は布施のぶんだけ経をよむ」 。 江戸時代の米相場からウォール街の株式市場まで、古今東西の実戦相場の中で生き残ってきた珠玉の名言を厳選。オリジナルの意味を踏まえつつ現代の個人投資家に有益な使い方を紹介します。取引する商品や方法は様変わりしても、売買するのが人間である限りマーケットの本質は変わりません。ネット売買や銘柄分析の手を少し休めて、1日1語、先人の知恵と経験にふれてみてください。きっと1年後には「儲かる投資家」に変わっているはずです！

累積する一方の国債残高、少ない方がよいのは確かだが、その実情は意外と知られていない。気鋭の金融学者が、国債危機の本質を正確に解説。金融市場へのインパクトなど多角的な視点から改革を提言する問題提起の書。

日本は没落の危機を克服できるか? 古代ローマ、明朝中国、スペイン、オスマン帝国、大英帝国、ユーロ圏、そして日本、米国まで。最新の経済学をもとに、経済的不均衡が文明を崩壊させることを解き明かす。ポール・ケネディ『大国の興亡』を超える「大国の経済学」。 明朝中国からオスマン帝国やスペイン帝国にいたるまで、世界の大国はその時代で最大の経済力、政治力、軍事力をもつ国として登場したが、最終的には崩壊してしまった。こうした大国の消滅の根本的な原因は何なのか? ふたりの経済学者が、歴史上および現代の大国の興亡を、行動経済学、制度経済学、政治学をベースに読み解き、経済的不均衡が文明を崩壊させ、経済的な衰退は制度の停滞によって生み出されることを明らかにする。そして、米国が次に同じ運命をたどる可能性があり、現代日本も、明治維新以来の衰亡か再起かの分岐に直面していると、警告を発する。 本書は、大国の経済力を測るこれまでにない斬新な方法を提示、ローマ帝国、明朝中国、スペイン帝国、オスマントルコ帝国、日本、大英帝国、ユーロ圏、現代カリフォルニア州、米国それぞれの成功と失敗、発展の限界をつぶさに分析。ポール・ケネディ『大国の興亡』を議論の出発点としつつ、その主張である「帝国が拡大しすぎが衰退の原因」との結論を退け、経済の不均衡を解決できない国家の政治的停滞こそが衰退の原因となることを明らかにする。 歴史上の大国はなぜ没落したのか? 現代の大国が生き延びる道はどこにあるのか? 歴史に経済理論の光をあてて大胆、かつ包括的に解明する。

・2016年3月末まで日銀審議委員を務め、マイナス金利導入には異議を唱えるなど、金融政策運営に関与してきた経済学者が、退任後異例の早さで刊行。アベノミクスの現状の理解と、これからを見通す上での必読書。 ・限界と副作用が懸念される超金融緩和政策から、持続可能な金融緩和へ、いかに移行していくかが世界のセントラルバンカーたちの喫緊の課題。市場の追加金融緩和期待に翻弄される日本、なかなか金融正常化が進まないアメリカ、域内対立を抱えながら超金融緩和を深める欧州など、各国の金融緩和の実態と経済の現状を分析。金融政策だけでは限界がありヘリコプターマネーを提唱する最近の識者たちの議論と実践上の課題も紹介。金融緩和のこれからを読み解く。

課題山積の「物流」には 収益拡大の莫大なチャンスが眠っている 人手不足、高齢化、そして物流費高騰──。 物流クライシスは、今後の企業経営に暗い影を落としている。 しかし、こうした危機は改革の絶好のチャンスになり得る。 今こそ「サプライチェーン全体最適化」の視点で物流を見直し、 ＤＸ（デジタル・トランスフォーメーション）を実現する好機だ。 SDGｓやサステナビリティ経営への注目度が高まっていることも 物流革命への追い風になっている。 非効率で旧態依然としたままの物流部門を抱えている企業は多いが そこには収益拡大の莫大なチャンスが眠っている。 本書では、物流危機やサステナビリティ経営に対応しながら、 その潜在的なチャンスを存分に生かす方法を解説する。

「強欲は善」「素早く動き、破壊せよ」―― 巨大IT企業(ビッグテック)はなぜ邪悪になってしまったのか? その脅威から逃れるにはどうすればいいのか? かつては光り輝く新星とみられたIT企業が、いかにして巨大化し膨大な力を得るようになったか、それによる弊害は何か、その暗黒世界から次世代のイノベーターたちが活躍できる明るい未来を取り戻すための具体的な解決策とは――。 「ビッグテックの闇」から個人や社会に恩恵をもたらす「明るい未来」を取り戻すための方法を著名ジャーナリストが解き明かす。 ◎本書でわかること ・輝かしいIT企業が巨大かつ邪悪になる理由 ・巨大IT企業が膨大な力を得て、それを維持できる仕組み ・個人や社会に恩恵をもたらす「ネットの未来」を取り戻す方法 ◎出版社から 『Don't Be Evil How Big Tech Betrayed Its Founding Principles ― and All of Us』の翻訳がいよいよ登場。 ジョセフ・E・スティグリッツ氏(経済学者/ノーベル賞受賞者)、ショシャナ・ズボフ氏(米ハーバード・ビジネス・スクール名誉教授/『監視資本主義の時代』著者)らが絶賛。 「巨大ITへの規制強化」の流れがなぜ今来ているのかがわかります。

「テクノロジーの進化と業界再編」を克服するヒント満載! 　銀行業は、近年の金融環境の変化とともにテクノロジーの脅威にさらされています。特に地銀は、基盤となる地域経済の持続可能性に疑問が投げかけられる中、現在の形を維持できるのかどうか、模索が続いている状況です。 　さまざまなテクノロジーの出現は、銀行業にとって「ディスラプション（破壊）」をもたらす恐ろしいイノベーションと捉える向きもあり、高齢化が進む地方においても、テクノロジーが進化・浸透していくことが確実です。地銀は自らの変革により、新しいテクノロジーの長所を積極的に取り入れていかなければなりません。 　ただし、テクノロジーがいかに進化しても、地銀の存在意義である「地域密着型金融」は大きな価値を持ち続け、そこが最大の強みであることに変わりありません。今後も、地域産業育成や社会的課題の解決などを軸にした「地域密着型金融」にいっそう注力することが期待されています。 　本書では、今、地銀が抱えているこれらの経営課題を解決するための方向性を示しながら、銀行業という今後ますますオープン化していく世界と、地域というクローズしたままの世界の両方をコントロールしながら、地域と銀行を両立させていく「地銀の次世代ビジネスモデル」を提言します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本でもっとも働き方改革が進む企業はどこか? 5つの指標から、企業の成長力を紐解く! 日経独自の指標で企業の働き方改革を体系的にまとめたデータ集。働き方関連の取り組みが企業の業績にどうつながるかを、データをもとに解説します。 ◆日経の独自調査「スマートワーク経営調査」を書籍化 2017年から日経本社が実施している「スマートワーク経営調査」を書籍化します。「スマートワーク経営」とは、働き方改革などを通じて組織のパフォーマンスを最大化させる取り組みのことで、人材活用、イノベーション、市場開拓、テクノロジー、経営体制の5つの指標で日経が独自に調査し、企業を格付けしています。各指標の得点を合計した総合ランキングも掲載。2019年は上場企業を中心に708社が調査に参加しました。 ◆調査結果をすべて掲載 新聞では総合ランキングの上位約300社と、指標ごとに上位約40社を公表。書籍では全708社の調査データを公開し、格付けします。過去3年のアーカイブデータも収録して、参加企業の働き方改革の進捗をつまびらかにします。自社のポジションやライバル会社の取り組みを確認するなど経営に役立つ一冊です。 解説記事では新聞に掲載された特集記事を加筆するほか、調査の研究メンバーである鶴光太郎慶応大教授、山本勲慶応大教授、滝澤美帆学習院大准教授の3名が共同論文を執筆します。働き方関連の施策が企業業績にどのような影響を与えているかを、データをもとに分析する内容は必見です。

2015年６月適用のコーポレート・ガバナンス・コード。株主総会と取締役会機能の整理を軸とする新たな流れにどう対応するか？　上場企業にとって喫緊の課題を企業法務の第一人者が経営の視点からわかりやすく解説。

日本経済はこれから何で食べていくのか。そのことを考えたとき、「観光」という産業がにわかに輝きだす。瀬戸内デザイン会議は多士済々、日本屈指の観光資源を有する瀬戸内に縁を持つ経営者、デザイナー、建築家、編集者、アーティスト、投資家、料亭女将、住職などが集結。日本だけでなく世界を視野に入れ、観光という産業の未来を考える。それぞれの見識を持ち寄り、頭脳をフル回転させて議論するだけでなく、実際に行動するプロジェクト。第1弾では歴史ある旅館を立て直し、第2弾では船による観光の可能性を模索。そして今回の第3弾では、「倉敷」を舞台に、観光開発の難しさ、光と影について考察する。

最新のAI動向を全社経営”カイゼン”の切り口で徹底解説！ 御社の生き残りは、あなたがAIをどれだけ使い倒せるかで決まります！ DXの伝道者的な起業家が、AIが得意な業務とAIが苦手な仕事を明らかにしながら、企業変革の進め方をわかりやすく解説します。 生成AIは一部の専門家だけでなく、誰もが扱えるものとなりました。 言うなれば「AIの民主化」が始まっているのです。 しかし、話題とはいえ、どれだけの人が真剣に仕事で使い倒しているでしょうか？ どれだけの企業が真剣に業務プロセスに取り込み始めているでしょうか？ （プロローグより） 生成AIの登場によって、すべてのホワイトカラーがAIを業務に活用できるようになり、AIが瞬く間にDXの実現に不可欠なツールの１つとなっています。 いまや、AIによるDXの成否は、経営者や組織の能力、リテラシーに大きく依存し、「AIの導入で不要になった仕事」を本当の意味でリストラできるかどうかが、企業の浮沈を分けつつあります。 本書では、DXの伝道者的な起業家が、AIが得意な業務とAIが苦手な仕事を明らかにしながら、企業変革の進め方をわかりやすく解説します。

日本の上場企業をみるとPBR2倍を超える長寿企業が少なくない。本書では、そのような企業を独自のフィルターにかけ、超進化企業トップ50社としてランキング。そのうえで、島津製作所、SCREEN、味の素、ロート製薬、ポーラなど創立100年を超える長寿企業に焦点を当てて、企業進化のパターンを５つに類型化。それぞれの類型の「失敗と成功の法則」を導き出す。業態転換成功企業の５つの型は以下の通り。 (1)オクトバス型（例：島津製作所） 複数の事業（タコ足）の太さを変え、時代に合わせて組み替えていく。むやみに足を増やさず、新陳代謝に取り組む視点が必要 (2)ピボット型（例：スクリーン） バスケットボールの足さばきのように、軸足に当たる事業を固定し、もう一方の足を動かしながら多角化を進める。パーパス（存在意義）を意識することで軸足がより強固に (3)クロス型（例：味の素） 異なる事業を掛け合わせ（＝クロスオーバー）、相乗効果を引き出す。研究開発の蓄積など自社の強みを見極めることで、新たな事業を生み出せる (4)デコン（脱構築）型（例：ロート製薬） 器より中身、事業の本質は変えず、時代背景や成長ステージに応じて新たな技術やツールを取り入れる (5)井戸掘り型（一意専心）（例：ポーラ） 進化の王道。顧客へのおもねりを排し、顧客を先導する

2024年1月20日未明、宇宙航空研究開発機構（JAXA）は、小型月面着陸実証機ＳＬＩＭが月面着陸に成功した、と発表した。その後、世界初のピンポイント着陸に成功したことが明らかになり、２台の自律型小型ロボットによる画像データ送信にも成功した。 我が国の宇宙開発を担うＪＡＸＡのルーツを遡れば、戦後ゼロからロケット開発に取り組んだ東京大学の糸川英夫研究室に行きつく。本書は、日本の宇宙開発の父で、次々にイノベーションを生み出した天才・糸川英夫（1912～1999）のイノベーター人生に焦点を当てた評伝である。 以下は、本書「はじめに」から。 　「2003年5月に内之浦宇宙空間観測所から打ち上げられたJAXAの小惑星探査機「はやぶさ」が、長い苦難の末、小惑星「イトカワ（ITOKAWA）」に着陸してサンプルを取得した後、2010年6月13日にオーストラリアのウーメラ砂漠に無事帰還したのだ。世界初の地球・小惑星間の往復飛行の達成であり、世界初のサンプルリターンの成功として、大きく報じられた。（中略）「イトカワ」と命名したのは、糸川さんがかつて所属した東京大学宇宙航空研究所（現JAXA）の後輩たちだった。「はやぶさ」が打ち上げられて3カ月後の2003年8月のことだ。」

ジム・コリンズ氏『ビジョナリー・カンパニー』シリーズ著者　絶賛！ 「シェーン・パリッシュは正しい問いを発するという稀有な才能で、クリア・シンキングの達人たちからその秘訣を聞き出した。一流の意思決定ができる人たちの思考を読み解き、統合し、優れた枠組みとして提示したのが本書だ。切れ味鋭く、実践的。生き生きとした事例が満載で、抜群におもしろい」 ◆人生の分かれ道、あなたはどう決断しますか？ ウォール街、シリコンバレーで大人気のサイト「ファーナム・ストリート」を主宰する著者が、「クリア・シンキング」（明晰な思考）をするための方法を教えます！ 転職・投資・マネジメント・M&A・資金調達・ダイエット・結婚など、ここが決め時と気づいて、正しく判断できるようにするための鋭すぎる思考法。 ◆クリアに考え、幸せになる16原則 ・根本原因の原則　問題の根本原因を特定する ・悪い結果の原則　どんな悪いことが起こりうるか、どう克服するかを想像する ・「3＋」の原則　一つの課題に、少なくとも3つの解決策を模索する ・標的の原則　情報をふるい分ける前に、自分が何を求めているのかをはっきりさせる ・ASAPの法則　なかったことにできるコストが低ければ、なるべく早く決断 ・ALAPの法則　なかったことにできるコストが高ければ、なるべく遅く決断

◆「人中心の超スマート社会」のコンセプトとして日本から発信されたSociety 5.0。その考え方に基づきスマートシティの実装が日本各地で始まっている。実装のなかで見えてきた疑問や課題「人中心にするには何が必要か」「自治体や民間企業がどのようにスマートシティ化を進めればよいのか」に本書は取り組む。 ◆スマートシティを実現するためのキーファクターとして、本書では、(1)社会的な受容、(2)データガバナンス、(3)生活者参画、(4)スマートシティQoL評価、(5)人材育成、(6)データエコシステムを取り上げ、日立東大ラボが日本各地で行っている事例などを盛り込みながら、解説する。 ◆藤井輝夫・東大総長と東原敏昭・日立会長の対談「『対話』を通じて創造する未来」を収録。

なぜ日本企業の存在感が高まらないのか。本書は、日本発のグローバル企業が、世界における競争力や存在感を高めるなかで直面する共通の課題を明らかにし、マッキンゼー・ジャパンの半世紀以上の活動を通じて得た学びや解決に向けたアプローチの例をまとめたもの。持続可能かつ包摂的な社会を目指すために是正すべき乖離である「エンパワーメント・ギャップ」や「サステナビリティ・ギャップ」といった概念や、独自開発した「組織健康度指数」（ＯＨＩ）など、マッキンゼーが全世界で行っている最新かつ独自の調査や分析なども実例とともに紹介します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 新商品やサービスを猛烈な勢いで売りさばくのはもちろん、売り出して何年もたった既存の商品やサービスも、一定の勢いを保ちながら売り続けなければならない――。 こんな課題を背負った新商品開発者やマーケターの方々に主に役立つムック 100の「売れるアイデア」をケーススタディとともに徹底解説 ムック「マーケティングの教科書」シリーズを毎年発売してきた『日経クロストレンド』が、マーケティングの世界を「売れるアイデア」という新たな切り口に沿って提示する。 過去1年に掲載した記事の中から、素晴らしいアイデアが売り上げ増などの成果につながった100のケーススタディを厳選。 実際の取り組みから導き出された100のキーワード「売れるアイデア」を、「常識を裏切る」「見た目を変える」など7つの章に分けて示しながら、どうやって成功に結び付けたのかというプロセスまで詳しく解説する。 日本コカ・コーラで「こだわりレモンサワー　檸檬堂」を成功させた敏腕マーケターである和佐高志氏（Jukebox Dreams 代表取締役）ら、キーパーソン4人へのインタビューも掲載した。 新商品・サービスのネタを探している企画担当者、商品・サービスを大ヒットさせたいマーケター、売れる商品やサービスを欲している経営層を中心に、マーケティングに関心のあるその他のビジネスパーソン、学生などにも役立つ最新のマーケティングの取り組みが満載の一冊。 ＜主な内容＞ ●第1章　常識を裏切る ●第2章　持てるものを活用する ●第3章　組織／働き方を変える ●第4章　手法を見直す ●第5章　見た目を変える ●第6章　顧客を見直す ●第7章　失敗から学ぶ

半導体、化学、エネルギー、銀行、不動産、ヘルスケア…etc. 21の業界別のアジェンダについて、各分野を専門とするコンサルタントが解説。2024年における経営トレンドを掴む！ 本書は、可能な限り幅広い産業・サービスをカバーし、そこで起こっている最新のトレンドを俯瞰することに重きを置いています。興味がある産業・サービスに関して、空き時間にクイックに読んでトレンドにキャッチアップする形で活用いただけますし、複数業界を連続して読むことで、それらに通底するメガトレンドを感じてもらうこともできます。

記者の視点を先取り！　どこに着目するかで、世界の見え方が変わる。 日本経済新聞社を代表する編集委員・コメンテーターら、ベテランの専門記者が、日本と世界を取り巻くさまざまな論点と向き合い、大胆な予測を提示する。 2024年版は生成ＡＩ、グローバルサウス、相次ぐ重要選挙を特集テーマに、企業、日本経済、世界の未来について23の論点で解説。 【特集】　2024年を予測する３つのキーワード 論点1　生成AIが社会・経済に革命をもたらす　重大リスクへの対応が求められる 論点2　グローバルサウスの怒りが世界を揺らす　～米中新冷戦の勝敗も左右～ 論点3　相次ぐ重要選挙　民主主義に真の危機が迫るか Chapter 1　日本は豊かになれるのか ・日本の株式市場　日経平均株価のバブル超えあるか ・岸田財政は火の車　～膨らむ支出、定まらぬ財源～ ・大幅拡充の新ＮＩＳＡ　積極活用か尻込みかで資産の二極化が鮮明に　ほか Chapter 2　世界企業の新常識とは ・ＥＳＧブームは去り成熟のときへ ・人手不足が迫る持続的な賃上げと構造改革 ・ビッグテックの覇権はまだ続くのか？　新スター台頭のチャンスは？　ほか Chapter 3　対立深まる世界のゆくえ ・切迫する台湾有事　最悪の事態直視し、重層的備えを ・習政権に米欧から「覇権主義国家」の烙印、「２０３５戦略」に黄信号 ・終わり見えぬウクライナ侵攻　カギ握るプーチン体制の行方　ほか

Microsoft Copilot登場！　Windowsに、Word・Excel・PowerPointなどに生成AIが搭載。 膨大に増えたデータ、メール、会議などに振り回される"デジタル負債"解消の切り札に。 副操縦士（Copilot）の登場で変わる仕事、マーケティング、ビジネスの全貌が分かる！ 　多くのビジネスパーソンが利用するWindowsパソコンに大きな変化が起きた。マイクロソフトはAIをCopilot（副操縦士）として提供するスタンスで、Windows 11にAI機能を組み込んだ「Copilot in Windows」の提供を開始。そして2023年11月、PowerPoint、Excel、Wordといった仕事で欠かせいないオフィスソフトウエアにも、AIを搭載した「Microsoft 365 Copilot」が企業ユーザー向けに提供される。 　AIが発達すると「自分の仕事が奪われるのでは？」という話題が出る。しかし実際のところビジネスパーソンは、その恐れを抱く一方で、「自分の仕事量を減らすために、できるだけ多くの仕事をAIに任せたい」とも考えている。AIは人の仕事を奪うのではなく、副操縦士（Copilot）として共に働き、ビジネスパーソンを"デジタル負債"から解放して、能力の向上を支援するツールになる。 　AIが副操縦士、あるいは頼もしいコンシェルジュとして共に働く時代には、これまでと違った新しい働き方、新しいAIを活用する適性、スキルが必要になる。本書では、主にマーケティング関連職を例に、生成AIで変わる業務スキーム、使い倒しノウハウを豊富に提示している。AI伴走時代を生き抜くビジネスパーソン必読の書。

Ｂ２Ｂプライシングの決定版！ 「買い叩かれない」「きちんと利益を出す」ための成功プロセスを徹底解説。 高い付加価値をきちんと価格に反映させる値決めと交渉の手法をやさしく説明。 解くべき「４つの課題」の分析から、業界ごとの成功事例まで多数紹介しています。 【こんな悩みに答えます！】 －取引先との関係を壊さないため、値下げ要請にすぐ応じてしまう －コンペに勝って数を売っていても、それが利益につながっていない －値上げにつながる付加価値を持っているのに、「値引きする」以外の価値提供の仕方がわからない 【本書の特徴】 －取引先との交渉で主導権を握るための方法を「意識」「価値」「手札」「交渉」の４つの視点から分析 －ロジカルな値決めの考え方から、「決断が早いことは不利でしかない」といった心理的な駆け引きまでを網羅 －「典型的に陥りやすい間違い」をケースごとに解明。うまくいかない要因がどこにあるのか具体的に理解できる －12業界の成功事例を、それぞれ２つのポイントに注目しながら解説 －「ニーズでなくウォンツを満たす」「足し算から引き算へ」といった値上げにつながる価値の作り方がわかる －経営者の意識改革まで踏み込んで、会社全体やブランドにおけるプライシングの重要性が実感できる

BXとは、行動経済学・心理学を起点として、人の心に寄り添った形に企業のコミュニケーションのあり方を変革（トランスフォーム）すること。本書は、「なぜ人が動かないか」を、本能のメカニズムの観点から分析し、社会課題が生じるメカニズムと、BXの市場規模や世界的なトレンドを説明。人を動かす心のツボの見極め方とそのツボをいかに押すかを解説し、「消費者のSDGs行動を促す」「従業員のウェルビーイングを促す」「投資家のESG投資を促す」「不健康行動を抑制する」「企業の再エネ利用を促すためにルール形成によって社会を変える」といった事例を交えて、経営課題を解決する新しい筋道を示す。企業経営の現場で活用可能な行動経済学の最新の知見を体系化し、BXを実践できるよう企業経営に使えるツールとしてまとめた待望の書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※電子書籍版にはDVD-ROMは付属しません。模擬テストプログラムおよび実習用データをご利用になるにはダウンロード版を入手し、インストールしてください。ダウンロード版については本書に記載した案内をご覧ください。 ※ダウンロード版を入手するには、日経ID および日経BOOK プラスへの登録が必要になります（いずれも登録は無料）。 2023年に始まった「Microsoft Office Specialist Excel 365（一般）」を対象にした解説書です。出題範囲を完全に網羅しており、練習問題および模擬テストを解きながら、合格に必要なスキルを確実に身に付けることができます。 本書では「本誌解説」「模擬練習問題」「模擬テストプログラム」の3つの教材で学習を進めます。公式に発表されている出題範囲に沿って本誌の解説で基礎力を高め、MOS本試験を独自に分析した模擬テストプログラムで実力を養成することで、最短距離で合格を目指せます。 光学ドライブ非搭載のパソコンおよび電子書籍版をご利用の方向けに、ダウンロード版も提供しています。くわしくは本書の「はじめに」をご覧ください。 ※ダウンロード版を入手するには、日経ID および日経BOOK プラスへの登録が必要になります（いずれも登録は無料）。

TSMCはどうやってインテル、サムスン電子を追い抜き世界一になれたのか？ 「護国（国を守る）」のためには、現代の先進国が日常生活や産業、国防などで不可欠な技術を保有していることが欠かせない。（中略）もしそのサプライチェーンが途絶えたら、日常生活や産業に大きな影響が及ぶだけでなく、大国の国防や軍事のための高度な武器が機能しなくなるかもしれない。大国は重要なリソースが途切れないようにするため、当然、その保護に力を入れる。この観点から見ると、TSMCの状況は「護国」の条件に合致している。（中略）30年以上にわたり磨き上げた高い生産技術を有する製造チームが、あらゆる分野で必要とされる半導体を全世界に供給する。そう考えると、TSMCは世界で唯一無二の存在であり、「神山」といえるのではないだろうか。（本書『序文』より） ここ数年で、TSMC（台湾積体電路製造）は、世界各国の政府や企業、メディアの注目を集めるようになった。その一挙一動は、世界の主要産業のサプライチェーンを安定的に運営できるかどうかにも影響を及ぼす。本書では、TSMCの強みはどこか、なぜそれほど強いのか、競合他社がなぜこの先10年間でTSMCに勝つことが難しいのか、その理由を明らかにする。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介】 ９年連続、試験対策書売上ナンバーワン！編者は全国の証券会社・金融機関で「証券外務員」「FP」「コンプライアンス」を教える、研修のプロフェッショナルです。本書は、教え続けているプロだからこそ実現できた、スタンダードな試験対策書です。 ＜本書の主な特長＞ ・2023年版『外務員必携』に対応 ・「何が出題されやすいか」「どう備えるべきか」傾向と対策を章ごとに掲載 ・左ページ=問題、右ページ=解答・解説のわかりやすい構成 ・各問に難易度を表示 ・巻末に本番レベルの模擬試験を収録 ・同時発売の『最速テキスト』へのページリンクも充実 ※外務員資格試験には「一種外務員」「二種外務員」「特別会員一種外務員」「特別会員二種外務員」があります。本書は「二種外務員」試験をカバーした問題集です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介】 ９年連続、試験対策書売上ナンバーワン！編者は全国の証券会社・金融機関で「証券外務員」「FP」「コンプライアンス」を教える、研修のプロフェッショナルです。本書は、教え続けているプロだからこそ実現できた、スタンダードな試験対策書です。 ＜本書の主な特長＞ ・2023年版『外務員必携』に対応 ・頻出計算パターンは例題で解説 ・内容を確認できる[○×チェック]を収録 ・同時発売の『最速問題集』へのページリンクも充実 ・暗記に便利な赤シート付き ※外務員資格試験には「一種外務員」「二種外務員」「特別会員一種外務員」「特別会員二種外務員」があります。本書は「二種外務員」試験をカバーしたテキストです。

日本経済はこれから何で食べていくのか。そのことを考えたとき、「観光」という産業がにわかに輝きだす。瀬戸内デザイン会議は多士済々、日本屈指の観光資源を有する瀬戸内に縁を持つ経営者、デザイナー、建築家、編集者、アーティスト、投資家、料亭女将、住職などが集結。日本だけでなく世界を視野に入れ、観光という産業の未来を考える。それぞれの見識を持ち寄り、頭脳をフル回転させて議論するだけでなく、実際に行動するプロジェクト。第1弾では歴史ある旅館を立て直し、今回の第2弾では「フェリー」がテーマ。交通手段としてのフェリーから、宿泊する場としてのフェリーへ。新たな観光の在り方、可能性を探る。その発想力がすごい！

なぜ株主や顧客よりも社員を大切にした方が、 うまくいくのか？ ◆「社員を最優先に考える経営」の波が来た！ 　Googleをはじめとして「優秀な社員にいかに楽しんで働いてもらうか？」を最大の経営テーマにする企業が急増しています。日本でもこの「社員を再優先に考える経営」の波が来るのは時間の問題です。ITなど時代の流れに影響を受けやすい業界では、すでにそうなりつつあります。 　本書ではこの経営方針を「社員ファースト」と呼び、社員ファーストな会社とはどのようなものか、社員ファーストな経営を行うためには具体的に何をすればいいのかを解説します。著者がこれまで培ってきた企業変革プロジェクトの手法にのっとってフェーズごとに学べる新しい教科書です。 　また、これまでの著書と同様、著者自身が所属するケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズで行われた改革をはじめとする実例がふんだんに盛り込み、説得力がある内容となっています。

企業のリソースを活用して社会課題を解決する！ そんな働き方をしてみないか？ 「ソーシャル・イントラプレナー」とは、「社会課題を解決する社内起業家」。企業が持つリソースや社会的影響力を活用し、社会変化を生み出す、新しい時代の生き方。 【推薦者】 ・慶應義塾大学教授、Zホールディングス シニアストラテジスト 　安宅和人 氏 ・早稲田大学ビジネススクール教授 　入山章栄 氏 ・メディアアーティスト 　落合陽一　氏 ・READYFOR 代表取締役CEO 　米良はるか 氏 ・一橋大学名誉教授 　野中郁次郎 氏 ヘアピンのように髪の毛に装着し、振動と光によって音の特徴をユーザーに伝える新しいデバイス「Ontenna」──その開発者である著者は、富士通という大企業に所属する強みを最大限生かし、社会課題を解決しようと取り組んでいる。その生き方は、SDGs時代のソーシャル・イントラプレナー（企業内アントレプレナー）の可能性を感じさせる。 著者のこれまでの生き方から、「ソーシャル・イントラプレナーは、一般的な会社員と何が違うのか？」「ソーシャル・イントラプレナーは、どのように社内評価されるのか？」「ソーシャル・イントラプレナーのメリット、デメリット」「ソーシャル・イントラプレナーが企業で果たす役割は何か？」などを実体験を基に紹介。 新規事業リーダーや、会社での目標に迷うビジネスパーソン……、すべての人々に贈る「SDGs時代における自分らしい生き方、働き方」の解説書。 ──野中郁次郎氏（一橋大学名誉教授） × 時田隆仁氏（富士通社長）との鼎談、 落合陽一氏（メディアアーティスト）との対談も収録──

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ・2023年4月の「手引き」改訂に対応。テキストと過去問題、模擬テストを1冊にまとめたオールインワンの試験対策書の最新版！　よく出るところを見やすく整理してあるので、試験前の知識まとめ本としても最適！　 ・書籍と連動したコンテンツ「解説動画」「一問一答（PDF）」「模擬テスト（PDF）」がスマホで見られます。 ・分厚い「手引き」の中から合格に必要な項目のみを抽出し、薬の作用が理解しやすいよう7つに分けて再編成。短期間で効率よく“合格点”を目指せます。 ・まぎらわしい成分名を一覧表にして整理。近年出題率が高い「生薬成分と漢方処方」は、巻末のAppendixに薬効ごとにまとめました。試験直前チェックに最適です。

2022年11月11日。この日、初めて公となった新会社ラピダスは、日本半導体復権のけん引役となるべくして生まれた。その使命は、日本国内で最先端半導体を量産し、過去30年の遅れを取り戻すことである。2027年の実現を目指す。 　設立から5年後に量産開始――。字面から受ける印象以上に、その目標の達成は難しい。日本が世界において半導体製造の最先端にいた30年前は、もはや遠い昔。人も製造のノウハウも日本にはほとんど残っていない。そこで、日本政府が資金援助も含めてラピダスを全面的にバックアップし、米IBMからノウハウを導入するのだという。しかし、IBMは量産技術を持たない。たとえ量産にたどり着けても、そこから先がさらに重要だ。量産はできたが「お客はいなかった」では未来がない。世界中で争奪戦が繰り広げられる半導体人材の確保も頭の痛い問題だ。果たして、あと5年でこうした課題をクリアし、再び半導体立国として復活できるだろうか。 　本書では、半導体業界の現在の姿、ラピダス設立の裏側にある日米の思惑、失敗続きの国家プロジェクトなどをひもときながら、日本半導体の未来を見通す。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ●プロ意識を持った大人のための入門書。 あなたはプロとしてビジネスの話をする時に「会計のことは何となく分かってる」に留まっていませんか？ 「基本的な用語は厳密に使いこなせる」「“投資とリターン”という世界標準の視点を持ってお金の話ができる」。 プロに相応しいレベルまで、ゼロから一気に分かりやすく引き上げます。

人手不足に悩み、働き方改革の必要性が問われるIT企業。ホワイト職場になるために解消すべき身近な職場のトラブルの対処法を52の相談に答える形で分かりやすく紹介した決定版というべき1冊。プロの人事コンサルタントが採用・人事異動、労働時間、テレワークやフレックスタイム制など勤務制度、休憩や有給休暇、退職や転職、服務規律や懲戒処分、人事制度や賃金制度、ハラスメントやメンタルヘルス問題、派遣や請負、システムトラブル関連まで幅広い領域を10のカテゴリーに分けて解説する。

ウェルビーイングで、これまでのビジネスが180度変わる！ 身体的な健康をゴールとした「ヘルス」から、 身体と心の健康を目指した「ウェルネス」を経て、 より自分らしく生きることを目指す「ウェルビーイング」の時代へ。 これからの企業に求められる「生活者のウェルビーイングをどう実現するか」という考え方──新たな時代を生き抜くための、生活者視点のマーケティングを解説する。 ●編著者からのメッセージ 2015年にスタートした機能性表示食品制度により、特定の健康効果をうたう健康食品が市場には溢れています。しかし、その中でもヒット商品と呼べるものは限られ、市場は当初の期待通りには広がっていません。そんな中、注目を集めているのが、「ウェルビーイング（Well-being）」という潮流です。 意味合いとしては、「健康の先にある、これからの時代・社会における新しい幸せの形」 として用いられることが多いように見受けられます。 （中略） ある時期から、生活者にとって健康になることは「ゴール」ではなく「幸せになるための必要条件」と位置付けるべきであり、「ヘルスケア」「ウェルネス」の先にある「ウェルビーイング」という概念こそが食と健康を考えるうえで必要不可欠であると考えるようになりました。 本書では、変化してきた幸せの形から今求められるウェルビーイングとは何か、時代の 変遷をとらえながら、現代に必要なヘルスケアビジネスについて考えていきます。 この書籍を通して、今後求められるヘルスケアフードのあり方を考えるきっかけになれ ば幸いです。（本書「まえがき」より）

【改革のベースとなる理論と戦略を日本企業目線で解説】 ジョブ型雇用、人的資本経営、テレワークなど日本企業の人事担当者は様々な課題に取り組んでいるが、その意義や取り組み方について必ずしも十分な理解が行き渡っているとはいえない。それは、議論を行うための共通の土台であるフレームワークに大きな隔たりがあるからだ。人事の経済学は、雇用・人事システムがどのように機能しているのか、その基本的なメカニズム、その背後にある理論を知るために企業の人事担当者が理解しておくべきフレームワークだ。本書は、人事の経済学と雇用システムを解説し、雇用・人事システム変革の際にベースとして考慮すべき戦略を明らかにする実務家必読の書。

本書は、「みんなの銀行」という日本初のデジタルバンクをつくった人たちの話です。みんなの銀行とは、大手地方銀行の「ふくおかフィナンシャルグループ」から生まれた新たな銀行で、デジタルネイティブ世代を主な想定顧客に、スマホだけですべてが完結する、これまでにないタイプの金融サービスを提供しています。日本ではあまり聞かないかもしれませんが、世界では「チャレンジャーバンク」「デジタルバンク」と呼ばれる注目分野です。 　ふくおかフィナンシャルグループという後ろ盾はありますが、サービスも、基幹システムも、すべてゼロから設計・開発しています。みんなの銀行を起こした中心人物は、ふくおかフィナンシャルグループの行員です。この話を聞いた誰もが、「大手企業にいながら、どうやってイノベーションを起こせたのか？」と疑問に思うでしょう。その謎に迫ろうと、本書が生まれました。 　「イノベーションのジレンマといかに闘ったのか？」というテーマに沿って5つの分野を設定し、ドキュメンタリーと関係者の振り返りから、イノベーションを起こせた本質を探っていきます。ドキュメンタリーでは銀行の話になりますが、読むのに前提知識は不要で、金融機関に勤めていない人でもすらすらと読むことができます。 　「日本に居ても、イノベーションを起こせる」、その秘訣をぜひ多くの人に読んでもらいたい。本書の読者が新たなイノベーターとなり、日本経済が変わるきっかけになるかもしれない。そんな期待を抱かせる1冊です。

DX（デジタルトランスフォーメーション）に取り組むほとんどの企業が直面するのがデジタル人材、DX人材の不足だ。優秀な人材は引っ張りだこの状況で、外部からの採用は非常に難しい。今、企業がDXを成功させるために必要なのは内部の人材を再教育し、DX人材とすること。リスキリングが強く求められている。ただデジタル技術によって企業を変革させるDX人材のリスキリングは、デジタルやIT技術を教えればいいというものではない。変革の道筋を可能にする「ビジネスの仕掛け」を学ぶことがDXを成功させるリスキリングの最も重要な一歩になる。本書は、住友生命でDX推進に関わる筆者が、DXを成功させる17種類の「ビジネスの仕掛け」に加え、DXのビジネス企画のケーススタディー、リスキリングの対象人材と内容、方法と研修事例、リスキリングを成功させる「9つの学びの仕掛け」までを解説する。DXを進め、DX人材不足を解消するために必読の１冊。

名和高司・京都先端科学大学ビジネススクール教授　推薦！ あなたの会社は、10年後に生き残っていますか。 生き残っているとして、現在の主力事業は、そのまま稼ぎ続けていられるでしょうか―― これまでの企業の衰退の事例を見ると、10年前にはその芽が見られていることが多い。 変化の激しいいまだからこそ、小手先の改革ではなく、10年先の長い時間を見据えた抜本的な企業の変革に、すぐにでも着手する必要があるのだ。 本書では、長期の時間軸で強い成長力を取り戻すための戦略を、「時間軸のトランスフォーメーション戦略」と呼ぶ。 抜本的な変革を求めている企業に向けて、経営戦略の構想、シナリオ作りと実行のポイントについて解説。 成功事例を使いながら、アカデミックな理論や著者自身の実務的な経験を交えて、フレームワークとして提示する。

混迷の時代を迎える日本。日本社会の危機脱却のヒントがここに。 将来を担う日本のリーダー達、必読の一冊。 戦後最大の改革とも言われた国鉄改革。日本が世界に誇る東海道新幹線。そして新たな日本の未来を拓くリニア中央新幹線――。そこには日本の平和と発展のためにその生涯を捧げた稀代のリーダーの存在があった。 本書は、不可能と言われた「国鉄分割民営化」を実現し、28年間にわたりJR東海の代表取締役を務め、2022年5月25日に死去した筆者・葛西敬之氏の生涯を、「私の履歴書」（日本経済新聞朝刊連載）と「あすへの話題」（日本経済新聞夕刊連載）を軸に振り返る。 筆者は経営者でありながら国家公安委員会、教育再生会議、安保法制懇、宇宙政策委員会などで様々な公職も務めた。また常に時代の先を見通し、現在、顕在化している安全保障などの諸問題について、早くから警鐘を鳴らし、対処してきた。 こうした幅広い活動についても、生前に深い親交のあった杉田和博氏（元内閣官房副長官）、櫻井よしこ氏（ジャーナリスト）、屋山太郎氏（政治評論家）、松井孝典氏（千葉工業大学学長）による追悼文を通じて紹介。安倍晋三元総理の“盟友”としても知られる筆者のスケールの大きさと深みが、各界の知識人たちにより明かされる。 加えて、筆者のこれまでの発言をコラム形式で掲載。「真のリーダーに求められるものは何か」について、筆者の功績の裏側にある大局的かつ長期的な思考、そしてそれを実行するための戦略、行動様式まで浮き彫りにする。 既存の枠に捉われず、自らの信念に基づき行動しつづけた筆者から、日本のリーダー達へ贈る最後のメッセージ。

権力者は好かれる。 何をしても許される。 金持ちで長生きする。 だから頂点を目指せ。 スタンフォード大学の人気教授が教える成功者の原理原則。 ・偉そうな態度 ・根拠なき自信 ・他人の手柄を横取り ・ルールを平気で破る ・自分の能力を過大評価 なぜあのヤバい人は出世できるのか？ なぜ自分に正直な人が、貧乏くじを引くのか？ 【出世　7つの法則】 法則1　自分の殻を抜け出せ 法則2　ルールを破れ 法則3　権力を演出せよ 法則4　強力なパーソナルブランドを確立せよ 法則5　ネットワークをつくれ 法則6　権力を活用せよ 法則7　成功すれば（ほぼ）すべてが許される

★カスタマーサクセスの壁 ★読めば分かる疑似体験本 　「カスタマーサクセス」という言葉を聞いたことはあっても、実践している人はまだまだ少ないのが実情です。本書は、「カスタマーサクセスは知っているが実践したことはない」という人に向けて書いています。 　BtoBサービス企業を舞台に、上司の命令でカスタマーサクセスを担当し、最初は１人で、やがてチームをつくり、部署ができ、最後は新規事業の責任者になるまでを描いています。主人公の経験をドキュメンタリーで追い、困ったときに教えてくれる専門家の解説で実践的に知識が身に付く仕立てです。 　カスタマーサクセスを実践するとどんな問題が発生し、それを乗り越えるにはどういう順番で何をすればいいのかを詳しく解説します。体験して学んだことは忘れないもの、たとえそれが疑似体験でも効果は大きいと思います。 　「カスタマーサクセスに挑戦したい」と志す、ビジネスパーソンの力になってくれる１冊です。

この1冊でリスクマネジメントのすべてがわかる！ Risk Management Navigating through the new paradigm shift 経済安保、人権問題、自然災害、サプライチェーンリスク、FCPA、サイバー、サステナビリティ……。 企業は日々想定外のリスクに直面している。 だが、リスクを恐れずテイクせねば成長もできない。 リスク管理に対する基本的な考え方と必要な取り組み方を、詳細に解説した 経営者・ビジネスパーソン必読の1冊！

ヒトこそ価値の源泉、最重要資本である！ 「国際規格ＩＳＯ ３０４１４」 「人材版伊藤レポート」 「サステナビリティ報告」…… ＳＤＧｓ時代のグローバル標準に対応した人材マネジメントとは？ 味の素、エーザイ、オムロン、花王、ソニー、ＳＯＭＰＯ ＨＤなど先進企業の取り組みも紹介しながら、その基本を実践的に解説。 ◇「金融資本主義」から「人的資本主義」へ 　「人権尊重」「人本主義」など、「人財」に価値を置く経営が世界的潮流となり、ＥＳＧ投資における評価でも重要な要素となっている。特に注目を集めているのが、価値創造に貢献する人財に投資し中長期的な企業価値の向上につなげる「人的資本経営」（Human Capital Management）である。 　2008年のリーマンショックを契機にその重要性が強く認識され、「金融資本主義」から「人的資本主義」へのパラダイムシフトが叫ばれることとなった。 ◇「人的資本」重視と情報開示は世界の常識に 　こうした流れを加速しているのが、人的資本に関する情報開示のトレンドである。ＩＳＯが国際標準ガイドライン「ISO 30414」を公表。米国では2020年11月より上場企業の人的資本開示が義務化された。 　実際、欧米では既に人的資本経営に大きく舵を切る企業が続出。日本もこうしたトレンドと無縁でいられるはずはなく、具体的対応を開始する先進企業が出始めている。 　本書は、人事革新の実践に定評ある筆者が、企業が直面する「いま・ここ」を俯瞰し、企業価値創造に向けた「これから」の経営の要諦を予測。その実現に向けた「あるべき姿」を提示する、経営層・人事関係者必携の一冊である。

第３次世界大戦は起こるか？　世界同時不況に突入するか？　一段と高まるリスクをとらえ、２０２３年のシナリオを複眼的な視点で探る。 「日本経済新聞」を代表するコメンテーター、編集委員らベテランの専門記者が徹底解説。どこに着目するかで、世界の見え方は大きく変わる。記者たちの視点を先取りする１冊。 22の論点を次の４つの章にわけて解説する。 第１章　世界はこれからどうなる 第２章　日本はこれからどうなる 第３章　企業はこれからどうなる 第４章　アジア、欧州はこれからどうなる

★数値化スキルはデータ活用への第一歩 ★数字に強くなりたい人、必読の超入門書 本書は、以下のような方々に向けて書いています。 ・数字の必要性は理解しているし、気になっている。 ・データ分析はやらなきゃいけないとわかっているが、苦手意識・アレルギー反応がある。 ・何度かデータ分析の関連書籍を手に取ったが、小難しくて挫折した。 データ分析をテーマした本はなかなか読む気にはなれませんよね。でも、この本なら大丈夫です。読者が苦手意識をもっていることを想定し、「わからない」を生まないように配慮しています。それでいて、ビジネス経験者にとってすぐに役立つ内容になっていますので、必ずや最後まで読めると思います。 データ分析は奥が深く、複雑な手法を使えば劇的な成果を出すことも可能ですが、ビジネスの日常ではそんな手法を使わずとも十分に効果を得ることは可能です。嫌いにさえならなければ、いろいろな場面で数値化技術が使え、使えば使うほど苦にならなくなっていきます。 本書が目指すのは、「これでいいんだ」「使える。効果が実感できる」という成功体験を積み重ねることです。ここさえクリアできれば、数値化・データ分析は、気が付けばあなたのスキルになっているはずです。「データ分析は苦手」と感じている人にこそ、手に取ってもらいたい、数値化スキル基本中の基本の書です。

◆デザイン思考の導入は難しい？ 　デザイン思考とは、従来の手法では見出せなかった問題を発見し、新たな事業（モデル）や仕組みを創造する手法で、d.school（スタンフォード大学）が有名だ。 　ただ、特殊なスキルが必要との思い込みから導入を躊躇う企業が多い。また、(1)用語や技術にこだわる、(2)完璧主義、(3)自前主義（非オープン）など、日本特有の理由からうまくいかないケースも少なくない。 ◆トヨタの“カイゼン”も実践例のひとつ 　一方で、成果をあげている日本企業もある。 　例えば、トヨタのカイゼン。「なぜ（Why）を５回繰り返す」はデザイン思考の重要スキルセット「５Why」として普及。またその起点となる現場の観察は、デザイン思考の人間中心のマインドセットを支えるものである。 　いまやＳＡＰ、ネスレ日本、小林製薬、サントリー、バルミューダ、マザーハウスなど成功事例は続出、富士通やＳＯＭＰＯホールディングスなど導入を進める企業も増えてきた。 ◆デザイン思考で時代の荒波を乗り越える 　ＶＵＣＡの時代には事業環境の不確実性、不透明性が増す。ＡＩやロボット技術が進展するなか、デジタル技術・ネットワーク化を駆使した新たな事業創造が欠かせない。さらにＳＤＧｓへの取り組みも必須で、未知・未経験分野へ進出するための武器としてデザイン思考の実践的導入はますます重要になる。 　本書は、国内外の最前線を知る著者が、具体的事例とともに、デザイン思考導入の基本と実践を総合的に解説する、経営者から開発担当者まで必携の一冊である。

第3のネット「Web3」の本質とは、実はこういうことだった！ インターネットが、いよいよ"第3形態"へと進化する。人類があらゆる情報へアプローチできるようになった「Web1.0」、世界へリアルタイムに発信可能なSNSという強力武器を人類が手に入れた「Web2.0」。そして、これから私たちが直面する「Web3」では、全てのデータに対して一人ひとりがオーナーシップを持ち、その権利を自在に行使できる世界がやってくる。 全人類がクリエーター化するコンテンツ革命が起こるのだ。個人が独創性を発揮しやすい環境が整うことから、多くの人がコンテンツを思う存分つくるようになる。そしてそれを目にしてクリエーティビティーを刺激された別の人が誘発されて2次創作を手掛ける、といった無限のコンテンツ量産のループが生まれるのだ。21年に世界中を席巻したNFTバブルは、まさにWeb3の先駆けのような事例だった。柔軟なコンテンツ流通によって生まれる自由な経済圏は、人々の暮らしのルールを変え、企業活動のルールも変えていくことになる。 本著は、ビットコインなどの暗号資産に使われているブロックチェーン技術が、金融だけでなくコンテンツ流通のありようを根底から揺るがす可能性をいち早く見抜いた著者による初の書き下ろし単著だ。独自開発のNFTゲームを国内最大級に育て上げ、著名クリエーターらから高い支持を集めるNFT開発プラットフォームを開発する過程で、精力的に世界中のWeb3関係者との交流する中で目撃した事実を踏まえ、本著ではWeb3の本質をえぐり出す。ビジネスパーソンがWeb3時代をサバイバルするためのヒントや、10年後のコンテンツ作業の未来予想図もひもとく、Web3本の決定版だ。

花王社長 長谷部佳宏氏推薦！ 「100冊のデジタル関連本よりも、まずコレ。 ビジネス×ヒト×AIの行方を情報技術の革命児たちが語る」 “文系”ビジネスパーソンが知っておくべき「AIの本質」はこれだ！ 今ビジネスの世界では「AI」という言葉がますますもてはやされています。AIを主語として「AIが～する」という表現も極めて一般的になりました。 ただ、課題解決の新しい手段として存在感を増していくにつれ、「仕組みはよく分からないけど、とにかくAIさえ導入すれば課題を解決できる」という極めて漠然とした理解が広がっていることも否めません。 我々Preferred Networks（PFN）は、現在「AI」と呼ばれることが多い機械学習・深層学習という技術の実用化で多くの産業領域の企業と共同研究や事業を行ってきました。その経験をもとに、2021年秋に、エンジニアリング志向でもなく、単なる知識の注入でもない事業担当者向け研修プログラム「AI解体新書」（https://anatomy.preferred.jp）の提供を開始しました。 本書をお読みいただければ、機械学習・深層学習・強化学習や、それらの機能である認識や生成、制御などを「AI」と一緒くたにして議論することがビジネスの現場ではあまり意味をなさないことがお分かりいただけるでしょう。「AIが絵を描く」ではなく、「人間の意思で、深層学習を利用した生成モデルが絵を描く」という枠組みと解像度で事象を理解し、ご自身の事業の課題解決に応用できるようになることを目標としています。 ビジネスパーソンの皆さんにとって、本書が「AI」の本質的な原理やメリット、限界を知り、ビジネスの現場でいち早く役立てるための一助となれば幸いです。

投資家志望の東大生、スタートアップ経営者、上場企業のESG担当者など レクチャー希望者が絶えない　元楽天IR部長の著者が説く 「10年後を生き抜くために知るべきこと」 ESG投資が変えた、新しい会社のルールとは ●パーパスなき会社からは転職すべし ●『出世すごろく』のゴールは取締役にあらず ●日本企業の人的投資はイタリアより低いという現実 ●女性役員が多い会社は利益率が高い ESG投資が会社のルールを激変させ、働く人たちの未来も大きく変えようとしています。「サステナビリティ」「パーパス」「マテリアリティ」「ガバナンス」…日々飛び交う言葉はあなたの未来を大きく左右するキーワードです。10年後を生き抜くために知っておくべきことが、レクチャー形式ですいすい理解できる必読の1冊です。 【今知るべきことがどんどん分かる！本書のポイント】 ■「ESGとSDGsの違い」から「ESG投資と私たちの老後は関係がある」ことまで分かる！ ■20代社員が3年で辞めてしまう会社、著者が実際にやってみて分かった 　「女性社外取締役の現実」など、ESG投資が変える会社員の働き方が分かる！ ■ESGの「Ｇ」、コーポレートガバナンスって何？が分かる！ ■自分自身が人もお金も引き寄せる人になる「パーパス」の見出し方が分かる！

ウッドショック、ウクライナ危機…日本の森林資源をどう生かす？ 3本の矢を放てば、森林が数百兆円の国富となる (1)デジタル技術による国産材サプライチェーン1000カ所構築 (2)木材を廃棄せず、木質バイオマス燃料に安定供給 (3)丸太や製材ではなく、サッシ、断熱材を組み込んだ木造建築部品として輸出 ＜カーボンニュートラル時代、「森林列島・日本」を再生する事業プランを提示＞ 日本は森林面積が国土の3分の2に及ぶ森林大国。だが、これまで木材を輸入に頼ってきたため、国内林業は衰退し、木材産業や建築業、不動産業とつなぐサプライチェーン（供給網）も分断されてしまった。そうしたなか、国際的な木材の供給不安が発生、木材価格が暴騰する「ウッドショック」と呼ばれる事態を引き起こしている。直近ではウクライナ危機を受け、さらに先が見通せなくなっている。 森林大国の日本にとって、豊富な資源を生かさない手はない。本書は、森林という資源の現状とその未来を問うものである。「森林列島」を再生するために、林業や林産業ではなく森林産業を構想し、国土を有効活用する事業案を起草する。

「可視化」と「AI予測」が勝ち筋へ導く! アクセンチュアAI部門責任者による 実例ベースの組織変革方法 グローバル企業の経営幹部の84%が「AIの幅広い活用はビジネス戦略に不可欠である」と考えています。一方で「AI機能を本格的に備えた組織の構築を実現している」企業はわずか16%。この16%の企業は、その他の企業と比べてAI投資から3倍近い投資対効果を得ていることが明らかになりました。 AIを活用できる企業とそうでない企業との格差は広がる一方です。企業は適切な人材を集め、分野横断型のチームを組成し、組織全体で戦略的にデータとAIの活用に取り組まなければなりません。 データやAIの活用において日本は遅れているという声が聞こえてきます。遅れている所は遅れていると認識した上で、その弱点を補いつつ、他国と比べて優れている部分、潜在的に勝てる可能性がある領域をどう伸ばしていくべきかを解説します。

「幸せ」や「ウェルビーイング」をキーワードに企業のマーケティング活動を支援するPwCコンサルティングと、世界に通じる日本発の文化「カワイイ」を牽引するサンリオエンターテイメントがタッグを組み、「Ｋａｗａｉｉ」を活用した企業の経営戦略を解説する。両社は２０２１年に共同でＫａｗａｉｉ研究所を設立。脳科学、幸福学の観点でＫａｗａｉｉのメカニズムを分析し、ビジネスへの応用を研究している。 本書が題材とするするＫａｗａｉｉは、ベビースキーマに代表される「安心感」や「癒やし」「ガールズトレンド」といった、いわゆる「カワイイ」だけではない。「きもかわいい」おじさんや「親しみやすい」キャラクター、さらに「気の毒さ」からにじみ出るかわいいなど、複雑で多義的・属人的な「Ｋａｗａｉｉ」の感情を扱う。 さまざまな感情で構成されるＫａｗａｉｉは、幸福度を高め、人をポジティブにする効果がある。パーパス経営やＥＳＧが注目を集めるグレートリセットの時代において、企業活動の競争優位の源泉は「機能的価値」ではなく「感情的価値」だ。つまり、安心感や幸福につながるＫａｗａｉｉという感情は、人の心を動かし、ビジネスを大きく前進させる可能性を持つ。 本書では、おもにマーケティングと人・組織戦略を解説。マーケティングでは、Ｋａｗａｉｉを取り入れた商品開発やブランド戦略、感受性によって顧客をセグメントし個別最適な消費行動を促す顧客戦略、ゲーミフィケーションの要素にＫａｗａｉｉを活用したＣＸ戦略などを紹介する。組織戦略では従業員の幸福度を高め、エンゲージメント、ウェルビーイングを向上させるＫａｗａｉｉの効果を詳述する。

全企業にとって「ビジネスと人権」は喫緊の重大アジェンダだ ■皆さんは「人権」と聞いて、何を思い浮かべるだろうか？ 実のところ、2020年頃まで「ビジネスと人権」のテーマで日本企業の経営者と対話すると、会話がかみ合わないことがほとんどだった。著者は経営コンサルティング会社の代表として日々、企業からサステナビリティ（持続可能性）についての相談を受けている。その際、気候変動対策としての脱炭素の取り組みだけがサステナビリティの論点なのではなく、人権についてもしっかり経営会議で議論しましょう、と伝えている。 そのとき、「人権って同和問題の話だよね。なんでウチに言ってくるんだ」という狭い解釈をしている経営者も少なくない。このタイプの経営者は単に「認識不足」なので、今日の「ビジネスと人権」の全体像を学ぶことで意識や行動が変わる期待もある。 だが、次のような反応を示す経営者の場合は要注意だ。原因はより根深く、建設的な対話になるまでに苦心する。 「俺が若いころは、ハラスメントなんて全然問題にならなかった。長時間労働は当たり前。だから会社は成長したんだ」 「日本だって戦後の復興期には子どもが働いていた。経済が大きく成長するときというのは、どこの国でもそう。途上国は今その時期だから、子どもが働くのは当たり前でしょう」 本書は、企業が「ビジネスと人権」に取り組むための基礎知識と、具体的な実践方法、さらには「人権リスク対策」を通じてビジネスを拡大するためのヒントをまとめた。 （本書『まえがき』より）

社会の仕組みをいま大きく変えつつある、経済学の社会実装の世界がわかる新しい入門書。マッチング、マーケットデザイン、プライシング、モデル分析、因果推論、構造推定など最新経済学の活用事例を、第一級の研究者たちが解説する。 マーケティング、金融、経営、人事、各種制度設計、医療・健康などで広がるビジネス・社会活用の実例と手法を紹介。 第1章　急伸する経済学のビジネス活用　坂井豊貴・慶應義塾大学教授 第2章　ビジネス課題を経済学で解決する　渡辺安虎・東京大学教授 第3章　ＤＸ２．０　成田悠輔・イェール大学助教授 第4章　経済分析を感染症対策と経済活動の両立に活かす　仲田泰祐・東京大学准教授 第5章　マーケットデザインで考えるスマートコントラクトの未来　野田俊也・東京大学講師 第6章　経済学をマーケティングに活かす　上武康亮・イェール大学准教授 第7章　マーケットデザインが組織を変える　小島武仁・東京大学教授 第8章　景気変動と健康　井深陽子・慶應義塾大学教授

ウクライナ戦争を国際政治、軍事、テクノロジー、世界経済、地政学の観点から専門家が徹底分析。 目次「はじめに」に代えて ミハイロ・フェドロフ副首相兼デジタル変革大臣インタビュー 「戦時下でもデジタル政府化は加速する」 第1部（渡部恒雄） ウクライナ戦争への米国の戦略観と国際秩序の行方 第2部（長島純） ウクライナ戦争は「メタマゲドン（Metamageddon）」の幕開けとなるか 第3部（柏村祐） デジタル国家ウクライナの全貌 第4部（熊野英生） ウクライナ戦争の経済的な帰結 第5部（田中　理） 地政学から予想される欧州の変貌

２割の生存確率を、７割まで高める！ 「死の谷」を越えて、企業を存続させよ。 ・日本からユニコーンが生まれない理由 ・経営者が持つべき５つの視点 ・新規事業をめぐるグローバルの動向 ・日本企業５つの課題 新規事業を成功させる確率を高めるためのノウハウを１冊に凝縮！ 数千もの新規事業構築を支援してきたマッキンゼーの知見を総動員して 企業の将来を左右するテーマに関する疑問に答えます。 最先端で活躍する現役コンサルタントが解説！

SDGsやESGなど、企業経営にとって社会貢献が大きな課題である今「社会に資する経営手法」を解き明かす１冊 日本の経営学の権威である一橋大学名誉教授の山城章氏が創設した山城経営研究所は、日本の文化や習慣を生かしながら、豊かな社会づくりに貢献し世界で通用する経営手法「山城実践経営モデル」の普及に努めている。 同モデルが示す理想的な経営は、まず、社会のニーズを社会問題や地球環境を含む広い視点で捉え、経営リーダーが経営を通じて社会に提供すべき価値を自身の信念として持つ。その上で、経営組織を効果的に機能させるために、経営リーダーは自身の「理念」を企業全体で共有し、効果的な「ビジョン・戦略」を立て、機能的な「戦術」に落とし込み、それを効果的に遂行できる「組織」を編成。そして、それらが十分に機能していることを把握するために「パフォーマンス管理」を行う。 こうした経営手法は、SDGsやESG、ステークホルダー資本主義といった、これまで以上に社会貢献を求める現在の経営ニーズに合致している。本書では主に、「社会」「経営リーダー」「経営組織」の三つの側面から、経営者が今実践すべき経営手法を解説する。

なぜ売れない？　なぜか売れた！ →売れない理由が見つかる！ 売れる「流れ」が分かる！ →地図を手に売上づくりの迷路から脱出しよう あるヘアケア商品が売れ行き好調だったとします。何がよかったのでしょう？ 商品が良かった、CMがよかった、コスパが良かった、売り場（棚）が取れた、メディアに掲載された、ブランドが強かった、ファンが多かった、インフルエンサーが投稿した、ソーシャルでバズった、競合が弱かった…… 企業規模が大きくなるほど、展開する商品・サービスには数多くの部署が関わるため、売上にも数多くの要因が絡んできます。縦割り組織では、何が効いて何が効いていないのかが見えづらく、マーケティングの予算配分を難しくしています。 そこで本書は、売上に影響を与える20個の説明変数を構造化し、「売上の地図」として提示。本書で取り上げる20個の説明変数は、それぞれが単独で存在・機能しているのではなく、相互に関連しあって売上に影響を与えています。どの説明変数とどの説明変数が近い距離で連鎖しているのか、"見える化"を試みました。 「売上の地図」を手に、全体を俯瞰して見ることで、自社商品・サービスの売上がどのようにしてつくられていて、課題はどこにあるか、何を強化したらよいかが浮かび上がります。この地図を理解すれば、再現性高くヒットを生み出すことができます。売上を科学した本の登場です！

無理な目標、職場の格差、多重兼務、権限長期化… 「デキる社員」が不正の温床 防御のカギは現場が握る! 完成検査員以外の検査員が完成検査を実施するなどしていた日産自動車、鉄道車両用空調装置の一部で購入仕様書の記載とは異なる検査を実施したり検査自体を実施しなかったりしていた三菱電機…。日本を代表する名門企業で大規模な品質不正事件が相次いでいる。 こうした品質不正の典型的なパターンは、経営陣が無理な業績目標を立てることから始まる。結果、現場に無理を押し付けて、「問題があれば現場で解決せよ」と圧力をかける。このような会社では無理な業績目標を達成するために、生産性を重視する一方で、無理な人員削減を実施する。すると当然のことながら、生産計画にはゆとりがなくなり、そのしわ寄せが検査部門へと波及。そこは、検査体力の弱い体制になり、品質不正に手を染める。しかも、こうした検査部署の人員配置は大概固定的なため、閉鎖的な組織となって品質不正を隠しやすくなっている。 本書では、こうした品質不正が起こる背景・理由を分析しながら、現場のマネージャーや技術者が品質不正に陥らないためのポイントを解説する。

信用できる統計データを賢く使う人が、見る真実とは。 現代社会の必須ツール――統計学はトレンドを見通す望遠鏡だ！ 賢く統計を使いこなす人はなにに注意しているのか？ 嘘のデータに騙されずにどんな真実を見ているのか？ 統計データを疑うばかりでは世界のリアルが見えてこない。 好奇心と健全な猜疑心を持ち感情やバイアスの罠を回避し いまのトレンドを見通す術をFTの人気コラムニストが伝授。 【統計を賢く使うための10のルール】 ルール1　とっさの感情には注意する ルール2　個人的経験を疑う ルール3　なにを数えたデータか確認する ルール4　俯瞰する ルール5　背景を知る ルール6　数え損なったデータを考える ルール7　AIやアルゴリズムに丸投げしない ルール8　公的統計の存在を重視する ルール9　グラフやチャートが美しくても、鵜呑みにしない ルール10　頭と心を柔軟に

世界最大規模の組織・人事コンサルティング会社コーン・フェリーが 新時代の「人と組織の論点」を提言。 経営体制、雇用形態、リーダー像、DE＆I、エンゲージメント等、 「働き方」をめぐる常識の変化に企業はどう対応すべきか？ 働き方の未来を考えるうえで押さえてくべき論点を6つのテーマから紹介。 コロナ禍によるビジネス環境の変化は個人や企業の対応力や適応性の差をあぶり出した。いま日本企業が学ぶべき、世界最先端の潮流を世界最大規模の組織・人事コンサルティング会社コーン・フェリーが提示する。

デジタル化の波の中で古くなった社会制度やそれを支える哲学をデジタル時代に適したものに根本から見直した方がいいのではないか？　20世紀に大成功した近代工業モデルを修正しながらデジタル経済に合わせてきたが、いよいよ矛盾が大きくなりすぎているのではないか？　過去の成功体験にこだわっていると単に落伍してしまうだけでなく、格差の拡大や監視社会の暴走などの形で不幸な未来につながってしまうのではないか？　明治維新の時に、単に蒸気船や電信を受け入れるだけでなく、政治体制から法律、芸術や言語にいたるまで造り直したように、今回も仕組みを全面的に再構築しないといけないのではないか？　それは結局のところ、新しい文明を構築するということではないか？　 　トレーサビリティ、ネットワーク外部性、ゼロマージナルコスト、複雑系――。これらは、近代工業が生み出した、「大量生産品の排他的所有権を匿名の大衆に市場で販売（金銭と交換）する」モデルから「モノやサービスから得られる便益へのアクセス（利用）権を登録された継続ユーザーのニーズに合わせて付与する」モデルへと移行させる原動力となっている。本書ではそのようなモデルの普及の結果として、個人（法人含む）の交換をベースとした市場経済に替わって、個人が社会に貢献し社会から受け取る、「持ち寄り経済圏」が台頭し 、その経済メカニズムに適合したガバナンスメカニズムの構築が重要になることを論じる。

この先10年の「サステナビリティ経営」を業界別にいち早く体感！ 　本書は、2030年頃までのおよそ10年の間に、サステナビリティに関して何が起きるのかを「未来の見方」を示したうえで業界別に予測し、企業がどこに向かうべきかの具体的指針を示すことを目指した。「投資判断の考え方」を示す「SXの方程式」や、起こり得る複数の近未来を提示する「シナリオ・プランニング」を使って、本書の読者に、これからの10年間を一足先に体感してもらうという野心的な試みだ。本書が提示する「未来の見方」と「ＳＸの方程式」を通じて、新しい視点で自社や、自社が属する業界の未来の見直し、これまで「知っている」と思っていたことが、大きく変わろうとしていることと、今まさにその分節点を迎えていることに気づいてほしい。（本書「はじめに」より）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「人」に関する話は、「間違っている」ことや「見えにくい」ことが多いもの。この本では、そうした俗諺を、ロジック、データ、事例、具体策で、一つひとつ解きほぐす。新卒社員の質の低下、AIによる失業、社員の高齢化とモチベーションの低下……。巷で言われる課題は、本当に大きな問題なのか。逆に「良い人を採用すれば業績は上がる」「変革にはリーダーが必要」など“常識”に死角はないのか。 　前作『人事の組み立て～脱日本型雇用のトリセツ～』でジョブ型雇用の問題に鋭く斬り込んだ雇用ジャーナリストの海老原氏が、再び人事の虚妄を断つ。表層的な「戦略」に終わらず、現場で役立ち、会社を変える実践的な戦術と作戦を教示する。雇用のご意見番、濱口桂一郎氏による解説も！

М＆Ａの専門家には「両手仲介会社」と「片側アドバイザー」がいます。シンプルに言えば、両手仲介会社は売り手・買い手からの「両手取り」をする「仲介者（ブローカー）」、片側アドバイザーは売り手・買い手どちらかから「片手取り」となる「助言者（アドバイザー）」です。 　近年のМ＆Ａ業界において、「両手仲介会社」による問題は深刻であると、筆者は指摘します。売り手と買い手の双方と契約し、両者から手数料を受領するのが両手仲介会社です。売り手は「少しでも高く売りたい」、と同時に買い手は「少しでも安く買いたい」と考えるのは、М＆Ａにおいて極めて自然なことです。しかしながら、その両者の味方をしようというのが両手仲介会社です。これには構造上の無理があり、「利益相反行為」だと言われても仕方がないケースも見受けられ、ここ数年はその弊害が目に余ることもあると筆者は語ります。 　本書は、最近よく出版されるような事業承継や、中小企業М＆Ａに限定したノウハウ本ではありません。専門家の視点で、近年のМ＆Ａについて知っておくべきことを、網羅的に記しています。そのため、世間の注目を浴びた事例を紹介するとともに、急速に存在感を高めている「投資ファンド」についても詳しく触れました。 　М＆Ａを検討する時、専門家の協力を仰ぐにせよ、事業承継を行おうとしている企業オーナーや、М＆Ａについての理解が十分ではない一般のビジネスパーソンにとって、必要な知識や理論武装をするために一助となり、示唆に富む一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 多くの企業やコンサルタントに数字の読み方を教えてきた著者の最新作！ 「これだけは押さえておきたい」ファイナンスの新常識を難易度別に徹底解説。 かつての会計ビッグバンほどのインパクトはないものの、 経営環境の変化によって、会計の常識も静かに変わっている。 実務家や投資家にとっては欠かせない基礎知識を、 企業分析に定評のあるコンサルタントがわかりやすく解説する。 「無借金経営は本当に素晴らしい？」 「なぜPLがこんなに“退化”しているのか」 「自己資本比率よりも重視されている指標とは？」 「粉飾決算の典型的な手口とチェックポイント」……。 多くのビジネスパーソンやコンサルタント、 学生に数字の読み方を教えてきた著者が、 新時代に押さえておきたい「あたりまえ」をサクッと解説！ 1項目数ページの読み切り形式で必要箇所から読み始められます。 トヨタ、ドコモ、ソニーなど、実際の企業の事例も満載。忙しい方にもお勧めです。

人生100年時代、職場の賢者としてずっと尊敬される「モダンエルダー」（新しい年長者）としての働き方 著者はホテルを創業して経営したのち、シリコンバレーで注目のスタートアップ「エアビーアンドビー」の創業者に頼まれ入社。二回りも年下の若者たちに囲まれて、尊敬されながら楽しく働き成果を出す「モダンエルダー」としての働き方を解説します！ 40代、50代以降にモダンエルダーとして働く4つの方法 1 変化を恐れない 2 新人の気持ちになる 3 仲間と知恵を交換する 4 アドバイスの能力を磨く

世界100万部の超ロングセラー。 資産運用の常識を変えた伝説の一冊! 「市場と投資の本質」を伝える投資哲学の名著として、世界中で読み継がれてきたベストセラーを、最新データに基づき全面リニューアル。 変動するマーケットに一喜一憂する。じっくり考えて決めた投資計画を無視して、高値で買い安値で売ってしまう。そんな経験をしたことがある方は少なくないでしょう。では、市場動向に左右されることなく、大切な資産を守り、実り豊かな人生を実現するには、どうすればいいのでしょうか? 　本書ではその現実的な対応を教えます。 著者のエリス氏は、投資の成功は、値上がり株を見つけることでも、ベンチマーク以上の成績を上げることでもなく、「自ら取り得るリスクの限界の範囲内で、長期的な投資計画や資産配分方針を入念に策定し、市場の動向に左右されず、徹底的にその方針を守り抜く」ことだと言います。 そのための方法として詳しく紹介するのが、「インデックス・ファンド」への投資です。本書では、個人投資家が押さえるべき運用基本方針のポイント、成功する投資信託や確定拠出年金の選び方、投資の基本原則などについても広く解説。プロ・アマ問わず投資に関わる全ての人に広く役に立つ内容になっています。 ■改訂のポイント 今回の改訂では最新データに基づき全面リニューアル。新たに6章を加え、2020年の新型コロナウイルスの蔓延がもたらした大暴落と急回復期など、最新の市場動向もふまえて内容をアップデートしています。

経営の難題「脱カーボン」のシナリオと実践項目を示す 「カーボンニュートラル対策のスタンダード」ともいえる解説書 経営者を悩ます大問題が「カーボンニュートラル」である。世界のスピードに遅れれば致命的な事態も想定されるが、先走り過ぎると無傷では済まない。欧米中の政府がどう動くか、先進企業はどこまで進み、ライバル社はどの程度本気なのか。この先のシナリオは不透明であるからこそ、カーボンニュートラルに関しては「シナリオ・プランニング」のアプローチが欠かせない。本書を通してボストン コンサルティング グループが示している指針には納得感がある。 こうした「シナリオ分析」は本書にとってイントロにすぎない。多くのページを「日本企業が採るべき実践項目」に費やしている。それは、3ステップ10項目にも及び、「カーボンニュートラル対策のスタンダード」といってもいいくらい充実している。日本企業や海外企業の取り組み内容も豊富に記載しており、「先進企業はどこまで進み、ライバル社はどの程度本気なのか」を見極めることもできよう。 カーボンニュートラルにおいては「スコープ３」という考え方があり、サプライチェーン全体が対象になる。もし取引先がカーボンニュートラルを掲げれば無関係ではいられない。大企業だけでなく、中堅・中小企業も対応が求められる。その対応次第では、取引停止の可能性すらある。 「カーボンニュートラル」対応に不安を感じる経営者にとって、指針も実践項目も示した本書は救いになるはずだ。

気候問題への対応が“経済”の主導権を左右する！ 技術・企業から政治力学まで、何がどう変わるのか？ 正しく理解するための最先端の状況を整理・解説する。 　「2050年までにカーボンニュートラルの実現を目指す」ことを宣言した日本。カーボンニュートラルが国際的に注目されるのは、地球温暖化への対応が喫緊の課題であることに加え、その実現への挑戦が、社会経済を大きく変革し、投資を促し、生産性を向上させ、産業構造の大転換と力強い成長を生み出すチャンスにつながると期待されるからだ。いまや120以上の国と地域が「カーボンニュートラル」を目標に動き始め、国際的な潮流が加速している。しかし現実には、技術面はもとより、国益をめぐる国家間の政治的問題、社会の変革など、決して明るい未来を展望できる状況にないことも事実。 　本書は、カーボンニュートラルという、もうひとつのそして最も注目すべき「新しい日常」の全体像をザックリと把握し、現在何が起こっているのか、課題は何か、2050年に向けて今後どのようなことが起こり得るのか、ビジネスにはどのような影響があるのかを、これまでの脱炭素政策の動向も踏まえ理解できるようにすることを目指すもの。 　著者は、海外での再エネ発電投資・事業運営、排出権取引などに関わる経産省、環境省のＦＳに多数関与するほか、国内企業向けに関連のコンサルティングサービスを提供している。 【目次】 第１章　カーボンニュートラルとは何か 第２章　日本におけるカーボンニュートラルの論点 第３章　2030年の現実解と2050年への展望 第４章　脱炭素経営 第５章　テクノロジーによるイノベーション 第６章　投資とファイナンスの進化

85の成功事例から見えた不変の法則――「ニッチ戦略」「不協和戦略」「協調戦略」 ロングセラーを大幅加筆してリニューアル！ 価格競争という不毛な消耗戦から脱し、「競争しない」状態を作ることで利益率を高める。そのための戦略を、「ニッチ戦略」「不協和（ジレンマ）戦略」「協調戦略」の3つに整理して解説します。 ニッチ戦略：リーダー企業との競合を避け、特定市場に資源を集中する戦略 不協和戦略：リーダー企業の経営資源や戦略にジレンマを起こさせる戦略 協調戦略：より強い企業と共生し、攻撃されない状況を作り出す戦略 3つの戦略に沿って、85社以上のケーススタディを収録。豊富な実践例から、成功の秘訣を見出します。 有名企業だけではなく、知られざる中小企業の成功例を多数取り上げ、様々な業種、規模の企業のビジネスパーソンが参考になる内容です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★ やわらか頭でビジネスを考えるってなんだろう？ そんな人にしびれる一冊 安宅和人氏 慶應義塾大学SFC環境情報学部教授／ヤフーCSO（Chief Strategy Officer） ★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★ ビジネスにおけるアート思考への注目度はますます高まっている。人間が持つ創造力を解放し、新たな発想を生み、イノベーションにつなげる。感性を重視しながら論理性も備える。それこそが、閉塞感に満ち、先行き不透明なビジネスにおいて今、最も求められているアート思考の本質だ。 人は誰もが豊かな創造力を持っている。ただ、既成概念やルール、常識、思い込み──それらが邪魔をして、創造力を発揮できないだけだ。ならば、人々の創造力に蓋をしてきた様々な「枠」を取り除いてやればいい。アート思考はその大きなきっかけになる。 しかし、アート思考を実際に組織に導入する具体的手法については、これまでほとんど説明されてこなかった。 本書は、アート思考の実践的な導入法について解説。「アート思考とは何か」から「なぜアート思考が必要か」「どのようにビジネスに取り入れればいいのか」までを網羅する。 マッキンゼー時代から組織変革、新規事業コンサルティングに豊富な経験を有し、現在はアート思考の企業導入を中心に活動する著者が、「アート思考に興味はあるが、十分に理解できていない」という層から、「アート思考に関する書籍は何度か読んだが、ビジネスにどう活用すればいいのかが分からない」という層まで、自信を持って送る決定版。

製品ではなく、技術力を売れ！ 日本のものづくりが復活するための処方箋を、ケースに基づき解説！ 日本のものづくりが苦戦している。 新興国メーカーの台頭により、日本製品の国際競争力が低下。 また、最終製品の販売からサービス・シェア化、ソリューション化に競争軸が移るなか、 その変化に対応できていない企業がまだまだ多いのが現状だ。 本書では、日本の製造業がその強みを活かしつつ グローバルで競争力を発揮していくためのアプローチとして、 「ものづくりプラットフォーム戦略」を提示する。 これは、製品・サービスのみで勝負するのではなく、 ものづくりで培った技術・ノウハウを、 他社のものづくり企業を支えるプラットフォームとして展開していく 新たなビジネスモデルである。 デジタルツインを活用した製造ライン 「巧」の技術力を提供する熟練工ＩｏＴ 外部企業を接続する「デジタルケイレツ」…… 先進企業は単なる「モノ売り」から脱し、新たな企業体へと変革を遂げている。 本書は、現場をよく知るコンサルタントが、先端企業の取り組みを使いながら、 収益を上げるための方法を解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デジタル時代に即した新資格試験 合格最短コースの公式問題集 　ビジネスパーソンに求められる「基本スキル」が大きく変化しようとしています。その背景にあるのは「デジタル技術」の進化、その本質は「データ化」です。データ化とは、コンピューターで処理したり分析したりできることを意味します。 　会社の業務がデータ化されるということは、業務が「データ処理」になり、業務上の判断は「データに基づいた分析」になります。そのために必要な知識とは、学校教育でいえば「数学」の分野に入るものです。例えば、データを分析するには確率統計が基本で、線形代数や微分積分を駆使することで高度な分析が可能になります。これからのビジネスパーソンにとって、「数学」はより重要になるのです。 　ジャンルによってはやや高度な知識が必要ですが、学校教育の数学のすべてが必要になるわけではありません。求められるのは、ビジネスパーソンに求められるスキルを、学校教育の数学と結び付け、効率よく、無駄なく学習できるように体系立てることです。それこそが『データサイエンス数学ストラテジスト』資格制度です。世の中のトレンドを先取りしているだけでなく、ビジネスパーソンにとって実用度の高い試験内容になっています。 　資格試験には中級と上級があり、本書は中級の公式問題集です。掲載している問題数は60問で、それぞれの問題を解くための考え方を丁寧に解説しています。本書での学習が合格最短コースになります。

ITシステムの導入を最終目的にしたDXは、もうやめましょう。 企業文化変革に成功し、ビジネスモデルを転換するなどして、企業価値を高めるに至った日本企業は、数パーセントに過ぎません。新しいソリューションを導入することや、レガシーシステムを刷新すること、つまり旧来からある「IT化」が目的化しているためです。 この10年で成長したGAFA、BATHなどのデジタルネイティブ企業は、一気に顧客を囲い込み、産業構造までも変えてしまいました。まだ当分、脅威が感じられない、という業界もあるかもしれません。しかし、来るべき脅威の波に備えて、古くなってしまった企業の常識をいまから変革していかないと、危機が来てからでは、間に合いません。 10年後、現経営陣は会社にはいません。あなたが会社の経営を任され、ある日突然、危機が訪れたら、あなたは会社を変革できるでしょうか。 本書は、DX成功の要諦をWhy、What、How、そして、あなた自身が何をすべきなのか、という構成でまとめ、これまで年間1200社のDXに携わってきた経験から培ったマッキンゼーのノウハウを、惜しみなく詰め込んでいます。 10年後の自社を救うのは、あなたです。

世の中デタラメだらけ。 ディープフェイクの偽動画から TEDの超単純化プレゼンまで デジタル化社会では 賢い人ほど騙される！ 政治家は「ポスト真実」を主張し、自治体は疫学を無視した対策を立て、科学者は虚偽論文を発表する。高等教育機関は分析的思考ではなく思いつきを表彰し、スタートアップ企業は実現不能な計画でカネを引っ張る。 広告界は見出し詐欺やパクリ記事にもカネが落ちるシステムを築いた。クリックさえ稼げればなんでもOKだ。 こんな世界で真実を見抜くには？ あなたの一生役に立つ「つまらない戯言に騙されない方法」を伝授する。 「私たちの生きる今という時代に必要な本」――ノーベル賞受賞者３名が推薦！ ジョージ・アカロフ（ノーベル経済学賞受賞者） ポール・ローマー（ノーベル経済学賞受賞者） ソール・パールマッター（ノーベル物理学賞受賞者）

アイディアを生み出すため、デザイン思考などさまざまな発想法が注目されていますが、クリエイティブな領域だけにどれもロジカルとは言えず、理解しにくいと感じるビジネスパーソンは多いのではないでしょうか。優れたアイディアを生むには、クリエイターのような高度なセンスが問われるのでしょうか。やはり一般の人には無理なのでしょうか。そんなことはありません。 一般社団法人 日本社会イノベーションセンターが運営する教育プログラムi.schoolは、ワークショップと呼ぶグループワークによりアイディアを創出する活動を実施しています。最大の特長は、創造性に関する学術的知見に基づいてワークショップのプロセスを設計している点。個人の感覚に頼るのではなく、ロジカルに進めるため、多くのビジネスパーソンからは「i.school のワークショップは理解しやすい」と評価されています。本書はi.school 流のアイディア創出ワークショップに関する知見を掲載した、まさに教科書といえる存在です。 アイディア創出法を学びたい初心者から、既にデザイン思考など他の手法を学んだ人、今までの手法にしっくりこなかった人、疑問を持った人など企業でイノベーションを担当する多くの人に、ぜひご一読していただきたい1冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 建築家にして起業家。谷尻誠の“仕事”を解剖する 建築デザインにとどまらず、幅広く活躍する建築家を取り上げ、仕事内容を図式化して示すこれまでにない書籍シリーズ。第１弾は建築家であり、起業家でもある谷尻誠氏をフィーチャーします。谷尻氏の建築デザインの発想、起業に関するビジネスの発想、それらを支える人的ネットワークにスポットを当て、図解にプロジェクト写真や図面を添えて伝えます。このほか、谷尻氏自身の撮影写真による1週間の日記、建築プロジェクトのベストプランなど、多角的な視点から谷尻氏をクローズアップします。 ■主な内容 第１章 最近作とコンセプトから探る建築の発想 HOUSE T（自邸）をはじめとする代表的な5つの最近作について、コンセプトや関係者の図解のほか、写真や平面図、断面図を通してデザインの発想法を解き明かします。 第2章 事業展開から探るビジネスの発想 社食堂、絶景不動産、TECTURE、DAICHI、社外取締役という代表的な5つの新事業について、コンセプトや設立経緯、関係者の図解によってビジネスの発想を明らかにします。 第3章 クライアントや友人が語る谷尻誠像 代表的な3人の発注者・友人、パートナーの吉田愛氏へのインタビューから、谷尻氏の本質を明かすとともに、5つの観点から谷尻氏を評価してもらいます フォト日記 谷尻誠の1週間 典型的な1週間のスケジュールを、谷尻氏本人の写真とコメントで“プチ絵日記”として伝えます 第4章 ベストプラン10＋1 これまでの建築作品から代表的な10＋1事例を選択。写真と平面図、デザインコンセプトをまとめます。

無意識のうちに判断をねじ曲げる「バイアス」と戦う方法 ■何を買うか、どのように貯蓄するかなど、人の意思決定は必ずしも「合理的」ではなく、最適な選択をしないことも多い。同じことは、ビジネスの意思決定についても言えます。人は、経済学者が考えるような合理的な意思決定モデルには従わないので、しばしば失敗を犯します。しかも、ただの失敗ではありません。ランダムではなく、規則性があり、予測可能なミスをします。これは、「認知バイアス」と呼ばれるエラーです。 ■人は他人のバイアスには気づけるが、自分のバイアスには気づきにくく、たいていの場合、自分のバイアスは克服できません。ですが、組織であれば、個々のメンバーが欠点を補いながら、バイアスの影響を最小限にとどめ、理性的な意思決定を下すことができます。 ■本書は、数多くの失敗事例を通じて「認知バイアス」とは何かを解き明かすと同時に、バイアスと戦う方法を、世界最先端の組織が実践している「40のテクニック」を中心にわかりやすく解説します。 ■ダニエル・カーネマン（『ファスト＆スロー』著者）、アンジェラ・ダックワース（『グリット』著者）、アダム・グラント（『ORIGINALS』著者）らが激賞！

孫子からドラッカーまで! 「西洋×東洋の戦略論」を学ぶ。 『経営戦略全史』の三谷宏冶と『最高の戦略教科書 孫子』の守屋淳が、古今東西の「戦略」について語る。 始皇帝、劉備、孫子、渋沢栄一、 ドラッカー、ジョブズ、孫正義、桶狭間の戦い、日露戦争...etc 東西の視点から戦略について論じた「日経ビジネス」での大好評連載、書籍化。