磯貝友紀の作品一覧
「磯貝友紀」の「いまこそ、本物のサステナビリティ経営の話をしよう」「SXの時代 ～究極の生き残り戦略としてのサステナビリティ経営」ほか、ユーザーレビューをお届けします！
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作品一覧
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3.9「資本主義のハック」を提唱し、企業のこれからについて独自の立場から提言を続ける独立研究者・山口周、 2000年代はじめからサステナビリティ経営・ＥＳＧ投資に関わり、ＳＸ（サステナビリティ・トランスフォーメーション）推進に尽力してきた磯貝友紀。 二人がタッグを組み、先進地域である欧州企業の事例を参照しながら、日本企業にこれから必須の戦略、日本ならではの生き残り策を深く探っていく。 ＳＤＧsに冷淡なトランプ政権再登場で、近年の「サステナビリティ・バブル」は崩壊、いよいよ本物のサステナビリティ経営の時代が始まる。 一国の政権の思惑など関係なく、世界の大きな流れはすでに見えている。「他社がやるから自分のところもやらなくちゃ」「流行だからその流れについていこう」といった企業は、いまの一瞬だけは良くても、5年後、10年後には間違いなく市場から淘汰される。目の肥えた消費者、世界の取引先に選ばれるのは、環境、人権、格差問題解決といった大きな社会課題の解決を自社の経営課題と捉え、さらにそれをチャンスとしてとらえられる企業だけ。 そのためにいま取り組むべきことはなにか？ 二人のスリリングな対話から見えてくる企業の近未来。 -
3.0環境・社会と経済成長を両立させるには 「サーキュラーエコノミー」しか道はない サステナビリティと聞くと、多くの人は、何かを我慢しなければならない、「○○してはいけない」といった禁欲的なイメージを抱きがちだ。だが、それはサステナビリティの真の姿ではない。欧州でサステナビリティを積極的に進めている企業の幹部たちと話していて強く感じるのは、彼らの「人間中心主義」の視点だ。（中略）つまり、主役である人間が我慢を強いられるのではなく、「地球の限界の範囲内」という条件付きで、人間が欲望を追求することをよしとしているのだ。そのためには、ビジネスのやり方を大きく変える必要がある。その解決方法として、限られた資源の採取や排出を最小限に抑える「サーキュラーエコノミー」が鍵となってくる。いや、環境・社会と経済成長を両立させるには「サーキュラーエコノミー」しか道はない、と言いたい。（本書『はじめに』より） -
3.6この先10年の「サステナビリティ経営」を業界別にいち早く体感！ 本書は、2030年頃までのおよそ10年の間に、サステナビリティに関して何が起きるのかを「未来の見方」を示したうえで業界別に予測し、企業がどこに向かうべきかの具体的指針を示すことを目指した。「投資判断の考え方」を示す「SXの方程式」や、起こり得る複数の近未来を提示する「シナリオ・プランニング」を使って、本書の読者に、これからの10年間を一足先に体感してもらうという野心的な試みだ。本書が提示する「未来の見方」と「ＳＸの方程式」を通じて、新しい視点で自社や、自社が属する業界の未来の見直し、これまで「知っている」と思っていたことが、大きく変わろうとしていることと、今まさにその分節点を迎えていることに気づいてほしい。（本書「はじめに」より） -
3.6「サステナビリティ経営」を戦略の核にしない企業は、今後生き残れない！ いま世界で、本格的にサステナビリティを軸にした経営改革（サステナビリティ・トランスフォーメーション＝SX）に取り組む企業が増えています。 SX先進企業は、CO2（二酸化炭素）排出ゼロ（ゼロエミッション宣言）を目標に打ち出し、企業内だけでなく、取引先を含めたサプライチェーン全体で、ビジネスの根幹から環境や社会に配慮するために、事業ポートフォリオ・ビジネスモデルの根本的見直しや、事業自体の再創造に取り組んでいます。 こうしたグローバルな巨大企業の方針変更は、当然、サプライチェーンに属する数多くの取引先にも影響が及び、対応できない企業は脱落していきます。つまり、自社が望もうが望むまいがサステナビリティ経営に向き合う必要があるのです。 サステナビリティ経営のムーブメントは、日本にも押し寄せています。ところが、日本企業の危機意識は残念ながら希薄で、「利益につながる事業の本丸」とまでは本気で考えていないところが大半です。 本書『SXの時代』は、読者の方々を、こうした「ムダなサステナビリティ・SDGs合戦」から解放すべく、著者であるＰｗＣ Japanグループの敏腕コンサルタントが、読者のみなさんを「本当のサステナビリティ経営」へといざないます。サステナビリティ経営の基本から、利益を出すための要諦、KPIを設定したマネジメント方法まで、数多くの事例とともにわかりやすく解説しました。
ユーザーレビュー
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Posted by ブクログ
はじめにナチスドイツvsイギリス・チャーチルの歴史的背景から、いまのトランプ政権によりDEIやESGが失われていく姿が似ているのではないかと、いまの日本は歴史的に重要な局面を生きていることを訴えています。
ハイネケン、ホグウェイ、マースク、スペース10、エヌレップ、ING、フィリップス、トニーズ・チョコロンリー、フェアフォンなどの事例をもとに、いまさらではなく、いまこそ本当のサステナビリティとはどういうことなのか。
そしてそれはこれからの日本企業を良くするためでもあると。
サスティナブルとは、第一優先を地球を守ることではなくて、ビジネスを持続的に続けることと、磯貝さんは強く訴えています。
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