並外れたイノベーターに共通する資質は何か? どうすればイノベーションのスイッチが入るのか? 私たちにもマネできるのか?　世界トップレベルの研究者がイノベーションの謎を解き明かす――。 偉大なイノベーターの生涯を詳しく調べてみると、彼らには特別な能力、性格、回復力、動機があり、時期や場所、人的ネットワークを巧みに利用していたことがわかる。 同時に、私たちが異端的な発想や創造力を育み、アイデアを実現するためにはどうすればいいのかもわかる。つまり、イノベーターがなぜ特別なのかを理解すると、私たちの内にある イノベーションの可能性を育む方法がおのずと明らかになる。私たちにもできることはたくさんあるのだ。(本書より) [イノベーションの可能性を育てるポイント] ・規範やパラダイムを疑問視する ・ひとりになる時間をつくる ・自己効力感(目標を必ず達成できるという自信)を高める ・壮大な夢を抱く ・フロー(プロセスを楽しめる仕事)を見つける ・知的・技術的資源にアクセスできる機会を増やす 「イノベーターが見ている景色を見せてくれた」(楠木 建 一橋ビジネススクール教授) 「科学の目をとおしてイノベーターの人物像を緻密に分析し、成功の法則を明らかにした」(『機械との競争』著者、エリック・ブリニョルフソンMIT教授)

再生可能エネルギーへの大転換は世界の産業、経済、そしてライフスタイルにまで影響を及ぼします。そこでは、新たな市場とステイクホルダー、そして国際的な規範が作られ、従来型の市場とステイクホルダーは衰退し敗者となりかねません。 既に世界ではエネルギー転換に対応するため、従来の原子力・化石燃料を中心とした大規模集中型のエネルギー需給構造から脱却し、分散・高効率型のエネルギー需給構造を構築する動きが加速化しています。一方、日本は未だ従来型の需給構造から抜け出せず世界の動きから大きく外れ、エネルギー小国ならぬエネルギーガラパゴス国に成り果てる危機を迎えています。 本書は、エネルギー転換と呼ばれるかつてない動きと誰が勝者になろうとしているのかを明らかにします。日本がガラパゴス化せず生き残るためには何が必要なのかも提示します。 ロングセラーとなっている、『日本は世界1位の金属資源大国』の著者である平沼氏は、エネルギービジネスのカギを握る自動車産業を熟知しているエネルギー研究者。EVの爆発的普及がもたらすレアアースの圧倒的な不足などこれから20年のエネルギー転換がもたらすあらゆる衝撃を明らかにします。

「GAFAの全盛期は過ぎた」 次の時代に生き残る細分化(フラグメント化)戦略とは 本書は、「グローバル資本主義」の終焉と、 それに伴って存在感が増す「コミュニティー」の 時代の到来をテーマとしている。 GAFAに代表されるグローバルプラットフォーマーが 独占的地位を得る時代から、自律分散型の企業モデルが 息を吹き返す時代への“予言書”と言ってもよい。 それはすなわち、個別最適解を出せる日本企業、 とりわけ分散型テクノロジーに強い日本型技術企業が 世界の見本となる時代になると言える。 私たちは、コミュニティーを基盤とした自律分散型の社会の実現を 「フラグメント化する世界」と呼ばせていただく。 フラグメント化は「細分化」とか「断片化」といった日本語になる。 ネットワークの世界では、なじみのある用語である。 送信したい情報の量が多い場合に情報量を分割して送信する処理を 「パケットのフラグメンテーション」と呼ぶ。 実はポストグローバル資本主義社会も、 「フラグメント化」が大きなキーワードになると予測できる。 こうしたフラグメント化が、企業のグローバルビジネスを大きく変えることにつながる。

MQ（マネジメント思考指数）を高めるための 5つの極意（アティチュード） 「できる人」に不可欠な五つの思考のバランスを示す指標、 それが「MQ（マネジメント思考指数）」です。 「全体をとらえる」「待つ」「前提を疑う」など 五つの思考を身に付けることでマネジメント、 すなわち新たな価値を生み、成果を出すことができます。 リスクマネジメントやプロジェクトマネジメントを こなすためには、五つの思考のトレーニングし、 MQを高めなければなりません。 本書は五つの思考の詳細と、仕事や生活の中で 楽しみながら取り組めるトレーニングを紹介するものです。

●AI(人工知能)、の普及、ロボット化による雇用破壊が注目の的です。オックスフォード大学研究者の「労働人口の47%は代替される」という分析結果が衝撃をもたらし、世界中で雇用の未来に対する懸念が一気に高まりました。だが、それが本当なのか? 本書は、世界にも例がない、企業への広範な調査、先行しているドイツの調査研究などを通じて、AI、ロボット、IoTによる雇用へのインパクトを明らかにします。結論は、喧伝されている見方とはかなり違うものです。 <雇用減の極端なインパクトはない> 大部分の職は自動化されても人間がこなす部分が大きい。 <雇用は全体として増え、働き方が変わる。雇用の二極化が進む> IT関連、データサイエンス分野では雇用が増加、製造・物流などでは雇用が減少。中間層が大きな影響を受ける。 <自動化に前向きな日本企業。ルーティン職は自動化> 雇用は専門職・技術職で増加、事務職では減少する。 日本では悲惨な雇用の喪失は起きない可能性があるが、問題は、データサイエンティストなどの専門職の人材不足であり、高スキル人材の育成です。拡がる所得格差を縮小するための所得再配分の強化が必要になることを明らかにします。 ●本書の特色:ドイツはじめ世界の先進的な研究をもとに、日本企業へのヒアリング、中堅・中小企業も含め1万社へのアンケート調査に基づき、バランスがとれ、なおかつリアルな展望を描き出します。

■ シリコンバレーと中国企業の動向比較で見えてくる、未来の産業地図 過去20～30年間、先端IT発祥の地と言えば常にシリコンバレーを含む米西海岸でした。 そして今、この地の企業群は、IT産業だけでなく多くの産業に影響を及ぼしています。 例えばグーグルが研究を進める人工知能は、スマホや自動運転車の開発にも波及。 アマゾンの無人コンビニ「Amazon Go」は、小売業の在り方すら変えようとしています。 一方、中国のテクノロジー産業は、人工知能開発の資金調達額やEVの販売台数、モバイル決済の取引総額などですでに世界一の地位を確保しており、シリコンバレーを凌駕する勢いで成長しています。 本書では、こうした変化を各論で見ていくために、シリコンバレーと中国の現地動向に詳しい専門家をゲスト解説として招聘。 彼らの知見を借りながら、マーケットトレンドや主要企業の取り組みを紹介しています。 さらに、今後のゲームチェンジャー候補となりそうな注目スタートアップも取り上げながら、各産業の未来を展望しています。 日本企業が「ソフトウェア経済圏」で生き残るために知っておきたい情報が満載です。

★昨今、消費行動が「モノ」から「コト」志向に変化し、企業はモノを売ることからサービスという新たな価値の提供をするようになっている。感情・情動を分析することで人間の多様性に対応し、感情から行動を促すようなサービスの開発が進み、これらは心理学・脳科学との融合領域となっている。2017年、ノーベル経済学賞受賞したリチャード・セイラー教授が、心理学を経済学に反映させたことからも、「行動経済学」は大きな流れとなっている。 本書では、このような背景をふまえ、マーケティングの分野で心理学や脳科学と融合した手法が変化しながら活用されていることを解説。行動経済学での概念である「ナッジnudge(肘で軽くつつく)」して顧客に「ノッドnod(うなずく)」してもらうためには、顧客心理を知り、心理学で提唱されている理論を理解することが重要であると説いていく。 ★ADEXの手がけた広告実例から10例を掲載。世田谷自然食品、パナソニック、日経電子版など認知度が高く成功した広告事例を取り上げ、どのようにして成功したのかをクリエーター自らがその手法を公開する。 ★ビックデータやAIが企業の売上向上に大きく影響を与えるなかで、データ解析をもとにしたマーケティング(データドリブンマーケティング)の意思決定が重要である。広告によるコミュニケーションも変化し、広告効果検証によって顧客行動を可視化することが求められている。 本書ではデータドリブンマーケティングのプロセスや広告効果検証の分析視点について独自のデータ分析に基づき解説している。

日経の編集委員だから書ける! 日本の明日を左右する重大テーマを一気読み! ・新内閣が発足。安倍一強はどこまで続くか?(9月の総裁選を受けて) ・2019年10月、いよいよ消費増税! そのとき日本経済は? ・米国vs中国、世界経済を揺るがす貿易摩擦のゆくえは? ・審判下される「トランプの2年」。米国は変質するのか? ・一帯一路、中国製造2025……習金平帝国はどこまで勢力を拡大するか? ・微妙なバランスの北朝鮮情勢。安全保障の行方は? ・迫るブレグジット、ユーロ改革、難民問題……揺れるEUはどうなる? ・スタートアップ最前線。第2のメルカリはここだ! ・拡大するアマゾン経済圏。テクノロジーで変わる消費、小売り・流通のこれから ・いよいよ5Gがスタート。関連ビジネスはどう広がるか? ・働き方改革の関連法施行へ。実現へのハードルは? ・実用段階に入ったAI・RPA。成否を分けるものは? ・第2次黒田日銀の政策は? 利上げはあるのか? ほか

マイケル・ポーター『競争の戦略』が刊行されたのは３０年以上も昔のことだ。いまや企業にとって戦略は必要不可欠なものとなった。 戦略を持たない企業はないといえる。ところが、一時ブームとなった「ブルーオーシャン戦略」は、他社との差別化の道は容易には見つからない という厳しい現実を前に、あっという間に廃れてしまった。どの企業も同じような戦略を立て、差別化が困難という状況が続いている。 　どの企業も頭のいい人が集まって立派な「成長戦略」を掲げているのに勝者、敗者に分かれるのは、戦略の本質を理解した「実行」が決め手に なっているから。企業の業績は戦略と実行の掛け算であり、戦略立案＝トップの役割、実行＝現場の役割といった二分法ではうまくいかない。 戦略とは分析、ロジックであり、実行は組織における人間の気持ち、やる気である。本書は、戦略実行における問題点、失敗事例を挙げながら、 実行の要となる「組織におけるコミュニケーション」を深堀りする。

ニューヨーク・タイムズ、ウォール・ストリート・ジャーナル ベストセラー 2000人のCEOの評価データを徹底分析、意外な事実が明らかに ・内向的な人のほうが期待値を超える ・致命的な失敗もCEOへの道に影響しない ・業績が悪いCEOは熱心に働く ・成功するCEOのほとんどは凡人 ・難解なことばを使う人はCEOになりにくい 最高のリーダーとそうでない人を分けるものは何か? 世界クラスのリーダーにある「CEOゲノム」4つの特性 ・決断力 ・結果を出すために人を動かす力 ・絶対的な信頼性 ・大胆な適応力 学歴・運・経験は必要ない! これらの特性は実践と経験によって形作られ、キャリアのどの段階でも習得できる。 キャリアスキルを高め、ポテンシャルをフルに発揮したいすべての人に役立つ1冊

あなたが目標に向かって 前進できないのは やり方が間違っているからだ アイデアを思いつくのは簡単。 実行がすべてだ! 「やるべきときに、やるべきことに集中できたのは、OKRのおかげだ」 ――ラリー・ペイジ(Google共同創業者) Amazon, Google, Intuit, Slack, Twitter, Uber …… 大成功を見抜く男、ジョン・ドーア―― シリコンバレーの伝説的なベンチャーキャピタリストが 世界レベルで戦うためのシンプルで確実な方法を お教えします。 ●野心と創造力を最大限に解き放つ ●やるべきときに、やるべきことに集中する ●見当違いな仕事を洗い出す

シンプルに考えればファイナンスは難しくない! 多くの企業価値評価を行うアナリストが、実務に最低限必要な基礎知識を凝縮。豊富な実例と演習で、基礎から企業価値評価まで一気に学べる1冊! 企業価値評価やファイナンスへの関心の高まりを背景に多くの書籍が刊行されているが、いざ初心者が読むとハードルが高く、理解しにくいものが多いのが現状です。 そこで、アナリストとして数多くの企業の企業価値評価を行っている著者が、企業の経営企画担当者や、大学・ビジネススクールで学ぶ学生などへ向けて、コーポレート・ファイナンスについて、初心者にもわかりやすくまとめました。 経産省や一般企業で働き、ビジネススクールではファイナンスの修得に苦労した著者が、自らの体験に基づいて書く「シンプルでわかりやすい、ユーザーベースのファイナンステキスト」です。 企業の実例や、株主資本コストやフリー・キャッシュフローを計算する【演習】も多数収録。理解を助けると共に実務にも役立つものとなっています。

激化する米中対立。制裁関税の連鎖から通貨摩擦、金融リスクの拡大……。 超円高など日本経済を巻き込む最悪のシナリオに備えよ。 トランプ大統領は米朝会談の直後、中国に対して2000億ドルにのぼる追加関税を課すと警告。関税の報復合戦がエスカレートしている。米中貿易戦争の核心は、先端産業の覇権を巡る争いであり、産業の高度化を目指した「中国製造2025」などの戦略プランを掲げる習近平国家主席としては、簡単には譲歩できない。貿易戦争の激化は通貨摩擦を呼び込むとともに、中国の金融システムの脆弱性を突き、金融危機の引き金となる可能性も否定できない。また、米中の争いには早晩、日本も巻き込まれ、厳しい日米FTA交渉が始まる。 挑発的なツイートを目にしても、いまだ多くの人が「そんな酷いことにはならないだろう」と等閑視している日本。しかし、この危機は長期化の様相を示している。超円高を含めた最悪のシナリオを直視しなければならない。日銀審議委員を務めた著者が貿易戦争の本質とその深刻なリスクをわかりやすく解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、港湾の役割や重要性、国民生活に密接なつながりをもつことなどを分かりやすく解いた港湾に関する最も基礎的な解説書。 国民生活の視点にたった視点から、港湾に関する基礎知識(港湾の重要性、利用船舶、港湾行政)、要素技術(防波堤、岸壁、沈埋トンネルなど)、港湾関係業務に従事する人たちの仕事内容などを実プロジェクトに基づき、図版や写真を多用しながらオールカラーで展開していく。港湾に興味のある人や港湾業務従事者、港湾工学を学ぶ・これから学ぼうとしている学生たちの理解を助け、さらに興味を深めてもらう内容。

中国フィンテック研究の第一人者である中国人研究者が、コピー大国からイノベーション大国に突き進む「チャイナ・イノベーション」の実像を日本語で書き下ろした。 世界経済の波乱要因となっているトランプ政権が仕掛けた米中貿易戦争でクローズアップされたのが、「中国製造2025」。 中国が建国100周年を迎える2049年までに世界の製造大国になることを目標に掲げた国家プロジェクトだが、人工知能(AI)などハイテク分野も含めたこのイノベーション大国路線が米国を刺激した。 なぜ米国がそこまで警戒するのかといえば、「チャイナ・イノベーション」が予想以上に進展しているからだ。近年、中国では支付宝(アリペイ)と微信支付(ウィーチャットペイ)が牽引して モバイル決済サービスが急速に発展した。このモバイル決済サービスがデータ蓄積の起点となって、さらなる生活のデジタル化を押し進めている。そのスピードは、米シリコンバレーを上回るほどだ。 人工知能、ブロックチェーン等の新技術が融合し、スマホによるAI活用の与信・貸付、無人スーパー、シェアリングエコノミーなど新サービスが次から次に誕生している。 顔認証技術などで世界レベルのスタートアップ企業も続々生まれている。まさにイノベーションの連鎖である。 2018年7月末現在、世界の株価時価総額ランキングは、アップル、アマゾン、アルファベット(グーグル)がトップ3を占める。 本書は、アリババ、テンセントを中心に、最新の中国イノベーション事情を紹介する一方で、中国でアリババなどを活用して業績を伸ばしているユニクロ、中国イノベーションを研究・消化しているメルカリの事例も紹介している。

砂上の飽食ニッポン、「三人に一人が餓死」の明日 三つのキーワードから読み解く「異端の農業再興論」 【小泉進次郎】「負けて勝つ」農政改革の真相 【植物工場3.0】「赤字六割の悪夢」越え、大躍進へ 【異企業参入】「お試し」の苦い教訓と成功の要件 本書は、これまでの農業関係の本では真正面から取り上げられることの少なかった三つにテーマを絞り込んだ。 「小泉進次郎」「植物工場」「企業の農業参入」。これらをめぐり、意見は分かれている。 ある人びとからすれば、小泉は農業改革の旗手であり、植物工場は未来の食料生産を支える希望の技術で、企業は遅れた日本の農業を再建する立役者となる。一方、別の人たちに言わせれば、小泉は農業のことをよく知らず、植物工場と企業参入は失敗だらけ。 収益性の低さにさらされながらも、これまで黙々と農業を続けてきた農家の努力にこそ未来を託すべきだ、となる。 前者の意見は農業を専門としない人たちに多く、後者は農業のことを長年、地道に観察してきた人たちに多い。そのどちらにも正解はないというのが本書の立場だ。 どっちつかずの議論にするのが目的ではない。まずは先入観を排除し、問題を浮かびあがらせる。植物工場と企業参入は失敗例を詳しく伝え、小泉の農政改革に関しては残された課題を詳述した。そのうえで、過小評価されがちな三者の可能性に光を当てた。 農業に関する本としては、本書は「異端」に類するのかもしれない。だが、将来の食料問題を見据え、農業の課題を点検するためには、農業ジャーナリズムもこれまでの境界を越えてテーマを広げるべきだと思っている。 (本書「はじめに」より)

無印良品、ファミリーマート、パルコ、西武百貨店、西友、ロフト、そして外食チェーンの吉野家――。 いずれも日々の生活でなじみのある企業であり、知名度の高いブランドだ。 これらの企業が、かつて同じグループに属していたことを、知らない世代が増えている。 これらはいずれも、堤清二という男が一代でつくり上げた「セゾングループ」という企業集団を構成していた。 小売業にとどまらず、クレジットカードや生命保険、損害保険などの金融業、ホテルやレジャー、食品メーカーまで、多様な事業を展開してきた。 2000年代、セゾングループは解体された。だがそれぞれの企業を見れば、堤が育てたセゾングループの価値がより鮮明に分かるはずだ。 現代の消費市場をリードするのは、米アマゾン・ドット・コムに代表されるIT企業だ。 インターネット通販やスマートフォンが爆発的に普及したことで、消費スタイルも根底から変わりつつある。 ものを所有しないシェア消費や個人間売買など、新たな流れが広がっている。 大きな変化が起こっているのは確かだが、人々の生活意識や買い物のスタイルがこれからどう変わっていくのかについては、企業も消費者も視界が晴れない。 そんな中で、堤とセゾングループがかつて持っていた特有のエネルギーを検証することは、未来の消費の行方を知る大きなヒントとなるはずだ。 新たな価値を生み出す発想力や、現状を否定してイノベーションを起こす柔軟性――。 閉塞感が漂う現代だからこそ、セゾングループのかつての哲学を掘り起こし、分析することに大きな意味がある。

◆避妊用ピルと法学部の女子学生の間の意外な関係性 ◆室温28度のオフィスは、生産性が低い ◆パスポートがなければ、世界経済はもっと豊かに発展する ◆犂(すき)の発明のせいで、人間の身長は15センチ低い ◆バーコードの誕生が、シャッター商店街を増やした ◆蓄音機が貧富の格差を拡大させた ◆輸送用コンテナの発明が、日本の高度経済成長を後押しした ◆市民社会と私有財産制は、有刺鉄線が生み出した ◆もうひとつの発明がなければ、グーテンベルグの印刷機はゴミだった 新しいアイデアの誕生は、私たちの生活に予期せぬ影響をおよぼします。 経済の力関係のみならず、男と女の関係性も変わり、新しい勝ち組と負け組が生まれます。 FT紙の著名コラムニストが「粉ミルク」「電池」「カミソリ」といった身近なモノから、「S字トラップ」といったちょっと意外なモノまで、「50」のモノを軸に現代経済を解説します。

日本経済再活性化のためには潤沢な民間資金の活用がもっとも効率的だ! 「貯蓄から投資」はこの20年の日本の経済政策の基本に位置づけられてきました。1800兆円にも及ぶ個人金融資産を、株式などの投資に振り向け、有効活用を図ることが経済発展に資するとされてきたのです。しかし、「貯蓄から投資」を志向した日本版ビッグバンから20年、「貯蓄から投資」を推進するための金融商品取引法が施行されてから10年以上がたちましたが、投資主導で日本経済が生産性を高めたようには見えません。 本書は、日本経済の低迷を、「貯蓄から投資」という政策の失敗という切り口から検証するもう一つの平成金融史です。

●最新の領域をカバー。実務を優先して記述。 本書はMBA講座にも古くから取り入れられている「経営戦略」「事業戦略」の新しい教科書。すでに類書も多く出版されているが、本書には以下の特徴がある。 1最新の戦略の議論をカバー 多くの戦略の教科書がいまだに80年~90年代の米国の学説を中心としたものであるが、本書はその後の経営戦略の議論をカバーする。デル・モデルの登場に端を発し最近のプラットフォームの議論に至るビジネスモデル論や、最近のイノベーションの議論、さらには、戦略の実現過程を扱うストーリー論に至るまで、戦略の議論には多くの教科書がカバーしない領域が増えている。これらのテーマを単独で掘り下げた書物は数多くあるが、それらが戦略論全体の体系の中に位置づけられていなかった。本書ではこれらを網羅的に解説する。 2実務領域を広くカバー 多くの戦略論の教科書は学説をベースとしたものであるが、本書は、実務を優先して記述する。大和ハウス、P&G、TBCなど、実例をあげて紹介。新興国などの市場に他社に先駆けて参入することは、インドの自動車市場へのスズキの例を挙げるまでもなく、多くの利益をもたらすものと実務では考えられているが、学説からはその重要性の指摘を聞いたことがないなど、実務と学説にはいささかのズレがある。それは、これまでの本では、戦略を導出する分析手法(フレームワーク)の解説が中心で、実際の戦略は何なのかは、よくわからずじまいだったからだ。理論上の分析は内部資源に偏ることが多いが、上記スズキの例のように、実際には、外部環境の分析から戦略は導かれることが多い。 本書は、多くの経営者や企画担当者に、実務上考えなければならない視点を提供する。

AIを使って自社のビジネスはどう変わるのか。 AIを導入するために、企業の組織や教育はどうあるべきか。 本書は、AIの自社への導入の仕方やその導入手順の詳細、 AI投資を回収するための戦略や事業の変え方を実例をもとに解説した 経営者のためのAI活用読本です。 解説するのは、amazon goを超えるAIによる無人店舗など、 小売業で積極的にAI活用を行っている店舗「トライアル」を運営する トライアルホールディングスの永田久男会長。 同社が積極的に行っているAI戦略の手の内をすべて明かした貴重な書籍です。 AIがどのような技術で成り立ち、世の中をどう変えていくのか。 こうした議論は既にさまざまなところで行われていますが、 実際にマネタイズしていくまでの戦略はまだ多くは語られていません。 AIを企業の業績につなげていくための、初めての実戦書。 テクノロジーを活用してイノベーションを起こした全ての経営者・ ビジネスパーソンに読んでいただきたい一冊です。 ＜著者について＞ 永田久男（ながた・ひさお） 1956年福岡市生まれ。1984年トライアルカンパニーを創業。 2015年に持株会社となるトライアルホールディングスを設立し、 現在同社代表取締役会長。情報通信技術とAIを活用した 新たな形の流通業の構築を目指す。

コネクティッドカーが生み出す社会的な価値とは！？ つながるクルマ、「コネクティッドカー」が自動車業界に与える影響を分析し、日系メーカーがとるべきビジネス戦略について解説しています。 コネクティッドカーは自動運転や電動化と並ぶ次世代自動車のキーワードとされながらも、その実態や機能についてはほとんど明らかにされていません。また、これまでハードウエアを主に扱ってきた自動車関係者にとって、ソフトウエアやサービスを主軸とするコネクティッドカーはつかみどころがなく、縁遠い存在でした。 本書はクルマやITの専門知識を持たない読者を対象に、平易な言葉でコネクティッドカーの実像に迫ります。グローバルな経済環境や人々のライフスタイルの変化など、さまざまな将来予測を基に、コネクティッドカーが生み出す社会的な価値を考察します。その上でコネクティッドカーに必要なハードやソフトといったシステム要件を示します。 特にコネクティッドカーが日系メーカーのビジネスに与える影響について詳しく述べています。日系メーカーの強みがどこにあるのか、その強みを生かしながらコネクティッドカーの価値を取り込むためにはどのような戦略を構築すべきなのか考えます。「100年に1度の大変革期」といわれる自動車業界を勝ち抜くために重要なヒントが随所に散りばめられています。

一人ひとりが活き活きと働き、全体としてはどこにも負けない競争力を持つ そんな理想の組織はどうすればできるのか。 その答えは、行動分析学に裏打ちされた人と組織のマネジメントにある。 組織変革や人材マネジメントで注目を集める行動マネジメントを、基礎からビジネスへの落とし込みまでをコンサルタントと行動分析学の専門家が実例に基づくストーリーを通じて具体的に解説。 行動分析学を用いた個人の成長、組織活性化の具体的手法を解説。

「老後貧乏」はこうして避ける! リタイア後をにらんだ資産運用の安心手法 「リタイア後の生活を支える」ために、資産形成の考え方から、 退職資産を守り、生かしていく方法までを具体的に紹介。 -人的資本(=働いて稼ぐ力)という大きな資産を最大限に生かすには -自分の資産をヘッジするには -リタイア特有のリスクとは -投信、年金保険、ローンなどをいかにうまく組み合わせて使うか…… 人生の「ゴール」が見えてきた世代には、切実なノウハウが 本書にはたくさん入っている。 長年リタイアメントやそれを支える保険商品などを研究してきた学者が、 理論的な裏付けをもってわかりやすく説明。 日米の制度のちがいについては、野村證券の専門家が解説でフォローする。

ウーバーを見出して1000万円を100億円にしたカリスマ投資家、その率直すぎる教え 「ジェイソン・カラカニスは、エンジェル投資ゲームをハックして勝ち残ったトップゲーマーのひとりであり、彼にはこれを書く資格が十分にある。真摯で身も蓋もないゲーム攻略法であるが、よくぞここまで書ききったと称賛したい」――孫泰蔵（日本語版序文より） 著者のジェイソン・カラカニスは、設立10年で会社評価額が7兆円を超えたデカコーン、ウーバーの最初期に投資した人物。ほかにも多くのスタートアップに投資して巨額のリターンを得ており、シリコンバレーで大きな成果を出しているトップクラスのエンジェル投資家である。 ◆エンジェル投資家とは 誰も実現性を信じないプロジェクト、最初期の非公開企業に投資する人のこと。投資相手の起業家は実績が少ない、もしくはゼロだ。一般的な投資に比べてリスクが高く、それだけ期待するリターンも大きい。 スタートアップの創業者が絶体絶命になったとき、天使よろしく窮地から救い出す役割から名づけられた。 ◆ジェイソン・カラカニスの教えの例 ◎「どのプロダクトが成功しそうか」など私には絶対に予測できない。だから「どの人間が成功しそうか？」を判断する努力をしなければならない。 ◎人生は短い。ひどいはめられ方をしても、そいつを人生から永久に厄介払いできた小さな代償だと思え。 ◎ウソで始まった関係は必ず涙で終わる。妄想なら受け入れていいが、ウソには絶対に近づくな。など ◆スタートアップ投資の基礎知識とノウハウが満載 ◎ピッチミーティングで何をすべきか ◎創業者に尋ねるべき4つの質問 ◎10億ドルの創業者を見つけるには　など

こんなにあるスマートスピーカーの弱点 注目集める「音声インターフェース」の未来 　スマートスピーカーやロボット、家電、車などに続々搭載される「音声インターフェース」。誰でもすぐに使えるインターフェースとして急速に注目を集めています。しかし、「スマートスピーカーを買ったけど、すぐに飽きてしまった」「対話ロボットを購入したけど、家ではほとんど話をしない」など、期待が大きかった分、急速に失望してしまった人も少なくありません。 　音声インターフェースは万能ではありません。何が得意で、何が不得意なのかを知ってさえいれば、スマートスピーカーもスマホもロボットも、使いやすくなります。 　音声インターフェースの最大の特徴は「会話」ができることです。会話の面白さを生み出すには「キャラクター」「コンテンツ」「会話スキーム」が必要で、自然な会話にするには「対話表現」などが欠かせません。これらを実現するには高度な技術であり、UXデザインの領域でもあります。 　本書では平易な言葉で音声インターフェースの仕組みも解説しており、前知識なく読むことができます。 　未来のインターフェースは今後どうなるのかを、ぜひ、本書で確かめてください。

◆経営理念が本物かどうかは非常時に明らかとなる! 事件が発生したとき、どのように対応すべきか? 経営トップの言動は、その後の会社の評価を決めてしまいます。 ◆社会を敵に回して、いいことは何もない 特に、会見という究極のプレゼンの場は、会社の理念が本物かどうかを見極める最も重要な「社会のリトマス試験紙」。不祥事対応で株主(社会)を敵に回してしまえば、たとえ会社は存続しても、業績悪化、株価下落など大きなダメージを受けることになります。 ◆危機管理の第一人者である著者の真骨頂 本書は好評既刊『その「記者会見」間違ってます! 』の著者が、ますます企業の社会性が問われるようになった今の時代に合わせ前著の内容を再検証、様々な具体的事例を織り交ぜながら、トップの持つべき心得、スタッフに必要な心構え、具体的な会見の進め方までを超実践的に解説するものです。経営トップはもとより、広報・IR担当者必携の、まさに役に立つ一冊です。

数字に強くなる。ビジネスモデルがわかる人になる。そのための「会計の常識」を集大成。 経営と会計のつながりを理解するための最適の入門書。 会計思考を深めていく題材として「ビジネスの定石」を取り上げ、 その死角や注意点も含めて、基本から解説。 [本書の目次] 第1章 ROE の向上 第2章 レバレッジの使い方 第3章 リスクの抑制 第4章 成長の持続 第5章 「良いものをより安く」の実現 第6章 コストの削減 第7章 「もったいない」という考え方 第8章 キャッシュフローの重視 第9章 M&Aとシナジー 第10章 「お客様は神様です」という考え方 本書で学べば、次のような質問にスラスラ答えられるようになるでしょう。 [質問1] ある商品を10%値引きすることにしました。 どれだけ販売個数が増えれば利益を伸ばせますか? また、値引きと同じ効果がある代替案を挙げてください。 [質問2] 「無借金経営を目指すべき」という考えは正しいですか? ソフトバンクと任天堂を例に説明してください。

『100年に一度の変化』は、脅威ではなく好機 日本の自動車産業は何に注力すべきか、2030年に向けた 成功への道筋を明らかに 「日本の自動車産業の強み・弱みを正確に把握し、 欧米中の打ち手を理解し、この大きな変化に適応することができれば、 日本の自動車産業は新しい発展を遂げることができると確信している。」 （第5章本文より） 【主な内容】 プロローグ　１００年に一度の変化にどう対応するか 第１章　パワートレーンの電動化　製造・販売に変革を迫る 第２章　自動運転　無人化のその先へ 第３章　シェアリング　世界で急拡大する「所有から利用へ」 第４章　コネクテッド化　新たなビジネス機会を生み出す 第５章　2030年の競争軸とは　EV・自動運転の開発競争を超えて

人工知能(AI)活用で流通業の地殻変動が始まった! 先端事例を通してAI活用の実像と戦略に迫る 米アマゾン・ドット・コムを筆頭に、国内外のEC企業が、 垣根を越えてリアル店舗を持つ流通・小売業界に侵攻し始めた。 それに対抗し、日本企業は人工知能(AI)を活用して逆襲を開始した。 主導権を握るのは地場企業だ。 その主役が、新店舗「スーパーセンタートライアル アイランドシティ店」に 700台のAIカメラを導入したトライアルホールディングス(福岡市)、 地域の課題をAIで解決するAIアプリを開発すると共に、店舗のAI活用を 加速させているサツドラホールディングス(札幌市)である。 本書では、2社の取り組みを通してAI活用の実像と戦略を明らかにすると共に、 日本の流通・小売業で起きている地殻変動の最前線を追った。 執筆陣は、リテールAI研究会で活動するメーカー、卸売業、小売業の実務担当者。 それぞれの業界で、本来ならば競合関係にある各社がオープンイノベーションの 発想でノウハウを持ち寄り、活動の成果をとりまとめた一冊である。 研究会として、AIで流通の自動化を実現するためのレベルを定義した 「Retail AIレベル5」も提案している。

「なぜ優良企業は新世代の技術競争に敗れ去るのか?」 大御所経営学者のクリステンセン教授が『イノベーターのジレンマ』で答えたストーリーには未解決の問題があった。 長年解明されてこなかったイノベーションの謎に、若き経済学者が最先端のデータ分析で挑む。 「謎に対する答えだけでなく、ジレンマへの処方箋、さらには生き方のコツまで提示した本書は、21世紀を生きる我々にとって新たな羅針盤となる一冊だ。」(安田洋祐・大阪大学准教授) ●一時代を築いた「勝ち組」は、なぜ新世代の競争に出遅れがちなのか? ●この「イノベーターのジレンマ」に打ち勝つには、何をすべきなのか? 内外の企業が直面するこれらの切実な「問い」に、気鋭の経済学者・伊神満イェール大学准教授は、サバイバルの条件は創造的「自己」破壊にあり、と答える。 「共喰い」「抜け駆け」「能力格差」をキーワードに、ゲーム理論、データ分析などを駆使して、「イノベーターのジレンマ」をクリアに解明する。

高齢化・人口減少といった社会構造の変化に直面しながらも、日本経済は低迷を脱して、本来の活力を取り戻しつつある。それは、多くの企業が“失われた10年”の間に、新しいビジネス環境に適合した「事業の再設計」に成功したからだ。まさに今、日本企業の前には、巨大な可能性が広がっている―。日本的経営論の原点となった名著『日本の経営』の著者で、「終身雇用」という言葉の生みの親であるアベグレンが、日本企業の過去数十年間の歩みを分析するとともに、これから進むべき方向を提言。半世紀におよぶ日本企業研究の集大成として書き下ろされた注目作。

改めて知る、6つの事件 自らの経営体験からまとめた 必ず身につけ、実行すべき日々の心得集 リーダーの条件として、宮内氏が書き留めてきた10カ条を初めて公開し、 その内容を詳しくまとめました。 大企業に勤めていて、いずれは経営陣を目指す管理職や若手社員、 またベンチャー企業の経営者や起業家らに向けて、イノベーションを起こす経営、 持続的に発展する組織とはどのようなものかを10カ条を基に詳しく解説します。 ≪主な内容≫ 【はじめに】　リーダー論をまとめた10 カ条 【第１条】　鼓舞・激励し総力で 【第２条】　熟考する 【第３条】　照準を絞り注力する 【第４条】　代表する 【第５条】　経営者としての自覚を常に持つ 【第６条】　人材育成・活用 【第７条】　存続と継続 【第８条】　グランドデザインを描く 【第９条】　マクロ観を身に付ける 【第10条】　向上心を持つ

「M&Aは総合格闘技」 「M&Aは売りから入れ。買いはマイナスからのスタートだから」 　日本のM&Aが本格化した1990年代から2000年代半ばにかけて、主要プレーヤーとしてM&Aをリードしたゴールドマン・サックスの辣腕アドバイザーの著者が、 自らが手がけた多くのM&A案件の内実を初めて明かした稀有のノンフィクション。日本のM&A20年史でもある。 　ゴールドマン・サックスのニューヨーク修行時代から、内外の大物経営者との出会い、社内でのカネ・政治・出世競争などの知られざるエピソードを数多く描く。 　日産自動車、三菱自動車、ダイムラー・クライスラー、日立製作所、DDI、KDDなど数多くの企業が登場。M&Aアドバイザーからみた日本経営論にもなっている。 著者が手がけた大型案件の代表的なものは以下の通り。 ●DDI・IDO・KDD社合併 ●ロッシュによる中外製薬買収 ●NKK・川崎製鉄経営統合 ●GEキャピタルの日本リースのリース事業買収 ●ダイムラー・クライスラーの三菱自動車への資本参加 ●日立製作所によるIBMのHDD事業買収 ●三菱商事のローソンへの資本参加など。

きちんと伝わり、返事が来る! ビジネスの現場で「そのまま使える」200の基本、1200の表現 [本書の特徴] 1. 文法は忘れていても大丈夫。実践的なビジネスメールがすぐ書ける 2. 1項目1ページ。使いたい項目が一瞬で探せる 3. 解説・基本パターン・応用例。3ステップで、表現力が自然にアップ 仕事が速い人が普段から書いている 「シンプルだけど、ちょっと気がきいた」実例が満載 ビジネスがグローバル化し、インターネットが普及したことで、コミュニケーションの仕方が変わってきています。 外国人から英文メールが直接届いて、ちょっとした返事を書いているビジネスパーソンも増えています。 資料を英文で読める人でも、ビジネスの用件を伝えるメールをいざ英語で書くとなると、そのまま使える実践的な参考例がたっぷり入った参考書が手元にあったらいいのにと思う人は多いでしょう。 本書には、こうした時代の仕事の現場ですぐ使える英文ビジネスメールの200の基本パターンと1200を超える応用例を採録しています。 本書は2003年に発行し好評をいただいた『説得できる英文Eメール 200の鉄則』を見直し、時代に合わせて改題、再編集したものです。 例文に取り上げた事例で古くなった内容を刷新するなどして、初版で人気が高かった「そのまま使える」実用性をさらに高めています。 ぜひ常に手元に置いて、英文メールでの円滑なコミュニケーションにご活用ください!

M&Aに関する書籍はいくつも出版されていますが、M&Aは目的が大事だとか、デューデリジェンス（買収監査）での見極めが大事だとか、PMI（Post Merger Integration、M&A後の統合）が肝心だといった、要は当たり前のことを説いたものが大半です。M&Aとは何かを理解するのにはいいでしょうが、M&Aの最中、あるいはダメM&Aの当事者になった人たちには役に立ちません。 M&A後に買った会社と買われた会社をいかに融合していくかという、PMIについての書籍もありますが、統合後1年以内でやるべきタスクの整理や、実務上のポイントを示したものがほとんどです。M&Aから1年が経過すれば使える部分はあまりありません。 これに対して本書は、M&Aから3年以上が経過した、しかも思ったような成果が上げられていないケースを念頭に置き、そこからM&Aをいかに良い方向に向かわせるか、を目的とした初の実践書です。全体は、「M&Aの基本鉄則」「M&A後の組織融合の鉄則」「M&A後の人材管理の鉄則」「M&A後の経営管理の鉄則」「M&A後の戦略実行の鉄則」、「M&A後の再編の鉄則」の6章で構成し、実際に起こりがちな典型的失敗のエピソードを出発点に、いかにM&Aを効果的なものにするかを44の鉄則にまとめました。確実に効果が出るはずです。 本書全体のテーマは“セカンドPMI”。1度目のPMIは制度や仕組みなどハード面が主眼になりがちですが、セカンドPMIは組織や人の感情に絡む統合がターゲットです。統合直後にはステークホルダー（利害関係者）が多くて検討が進めにくかった領域や、M&Aの負の遺産として残ってしまった課題を解決します。

築年数は「資産価値」をどう変える? 「高く売れる」リフォームとは? 「充実した老後」を支える住まいとは? 本邦初の大規模調査で、不動産のプロがこれらの疑問を解決します。 不動産評価のプロ集団が、中古住宅の価値を上げるリフォーム・リノベーションのポイントを分析します。欧米に比べ低調な日本の中古住宅流通市場。しかし、人口減少の中で、流れが変わって来ました。クオリティの高い中古住宅への需要の高まりを受け、その価値評価の精緻化が求められています。 本書は国土交通省の補助事業として不動産会社などが実施した中古住宅やリフォーム・リノベーションの実態調査をベースに、1.自らが所有する不動産の価値を守るリフォーム・リノベーション方法の紹介、2.リフォーム・リノベーションの見積もりチェックのコツなど、不動産業界関係者、金融機関、投資家から一般の方まで、多くの読者にとって実用的・有益な情報を提供します。

あぶない会社は組織図でわかる? コンプライアンスを連呼する会社ほど不正が拡大する? 日本を代表する名門企業で大規模な不正事件が相次いで発覚しています。 不正の構図はさまざまで、経営の圧力によって現場が不正に走った場合もあれば、経営陣そのものが不正に手を染めていた場合もあります。 問題が発覚した会社は、どこも立派な企業ばかりで、リスクマネジメントには取り組んでいたはずです。 それが機能しないのはなぜでしょうか。 本書はこのような問題意識に立ち、内部不正から会社を守ることを主題にしたリスクマネジメントの入門書です。 第1部では、実際に起きた企業不正事件をリスクマネジメントの視点で分析します。 実際に起きた事例はリスクマネジメントの限界や盲点を知る上でも生きた素材になります。 第2部では、リスクマネジメントの基本をクイズ形式で解説します。 Q 経理係をどこにおきますか? Q 動物園の檻と内部統制の関係を説明してください Q 経営者の不正に気づいたら、どう行動すればいいですか? Q 経営者がリスクの意味を理解できていないときには、どう対処しますか? Q リスク分類の効果は何ですか? 本書をお読みいただくと、これまで常識だと思っていたことが、実は間違いだったと気づくことがあるかもしれません。

アマゾンはなぜリアル店舗を展開するのか? ネット&リアル融合の最前線で何が起きているのか? 「世界最先端のマーケティング企業」の戦い方を多角的に解説する待望の1冊。 3つのフレームワークと最新理論で、これからの戦い方を捉える。 本書が注目する「チャネルシフト戦略」とは、 1.オンラインを基点としてオフラインに進出し、 2.顧客とのつながりを創り出すことによって、 3.マーケティング要素自体を変革しようとする 戦い方である。 チャネルシフトのインパクトを捉え、 これから取るべき戦略を未来志向で考えるために、 本書では、3つのフレームワークを提示する。 KEY1 チャネルシフト・マトリクス KEY2 顧客時間 KEY3 エンゲージメント4P これらのフレームワークによって、 本書では以下の事例を分析し、チャネルシフトの核心に迫る。 Amazon Go、Amazon Books、Amazon Dash、Amazon Echo Whole Foods、instacart、LE TOTE、BONOBOS、THE MELT、Warby Parker ZOZOSUIT、DIFFERENCE、IKEA Place 、ニトリ手ぶらdeショッピング MUJI passport、いきなり! ステーキ、Oisix、全国TAXI

●100年の節目。いまエネルギーが大転換の時期にある 中東の分割が決まったサイクス・ピコ協定からおよそ100年。その間、中東は「石油」という強力な武器を持ち、地政学上も重要な地位を占めてきた。 しかし、いまや石油は昔ほどの輝きを持たない。これまで何度となく言われた「枯渇」に直面しているのではない。別のエネルギーに主役を奪われる可能性に直面しているのだ。また、人々の環境・温暖化への意識が、全体のエネルギー消費量を押し下げている。石炭が徐々に石油にとって変わられたのと同じように、いまひとつの変革が進んでいる。 ●いま何が起きているか。ファクトを積み上げた解説。 そういう大転換期に日本はどうするか。世界はどうしているか。海外企業はすでに一歩先んじて新市場の獲得に動いたり、エネルギーミックスのM&Aを仕掛けているが、日本はまだその取り組みの端緒についたばかり。 日本の商社はそのなかでもおしなべて強い。三菱商事のインドネシアのLNG開発、丸紅のUAEでの天然ガスの開発など、著者は実際に現地に行って取材。彼らのネットワークの作り方など驚嘆するしかないが、その様子をつぶさに伝える。 国家としてはアジア連携を考えるとき。インフラが弱いアジア各国を巻き込みながら、開発・備蓄も一体化して行うべきだろう。 中東の混迷、米国第一、パリ協定、原発など、世界で同時に進行する変化を、エネルギーというフィルターを通して執筆。日経の第一線の記者が「現場発」で解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 英Economistの別冊「The World in 2018」日本版の独占翻訳権を日経BP社が昨年に引き続き獲得、邦題「2018 世界はこうなる」として発行する。40カ国で毎年発行されている「The World in」は、クオリティと信頼性に富む世界予測として高い評価を得ている。今回は朝鮮半島や中国などアジア情勢、テクノロジーがビジネスやファイナンスに与える影響、といった日本読者の関心が高い記事を取り揃える。英語版からの翻訳記事に加え、著名な半島ウォッチャーによる寄稿など日本版オリジナル記事も用意する。読者は国際情勢、経済、産業を俯瞰した良質な情報を得られる。

2030年の自動車産業はこうなる！ 進化の方向性を新たな視点で提示 現在、自動車産業は100年に1度の大変革期にある。世界の自動車産業は今後、どのように進化するのか。進化のけん引役になるのは、「自動運転」と「次世代型モビリティーサービス」である。将来の無人運転を視野に入れた自動運転技術と、カーシェアリングやライドシェアリングなどの次世代型モビリティーサービスが融合することで、自動車産業の姿は大きく変わる。 それは、クルマの価値が「所有」から「使用」にシフトするという使い方の変化にとどまらない。クルマを開発・生産することで利益を得るという現在のビジネスモデルが、根本から崩れる可能性を秘めている。 日本の自動車産業は、不連続で急激な変化への対応が苦手であると言われる。しかし今後は、自動運転や次世代型モビリティーサービスの動向に注意深く目を凝らし、その変化に備えることが求められる。 2030年の自動車産業の姿を予測するのは非常に難しい。言い換えれば前提条件の置き方によって、自動車産業の将来像はどのようにでも描ける。本書では、自動運転技術と次世代モビリティーサービスに焦点を当て、それらの普及シナリオの描出と、既存事業へのインパクトの評価を試みた。 具体的には、各国における前提条件をできる限り多面的に考察し、その違いを踏まえた形で、新たに生まれるサービスの普及シナリオを骨太、かつできる限り詳細に描いた。さらに現在の自動車産業へのインパクトを評価し、変化への対応策を提言した。自動車産業に携わる方にとって必携の一冊である。

情報セキュリティマネジメント試験（セキュマネ試験）に一発合格するために必要な情報が詰まった「セキュマネ試験の教科書」です。 ●2017年4月、10月に実施されたセキュマネ試験それぞれの午後問題2回分をいちばん詳しく解説 　約90ページを使い、問題文の趣旨から設問の意図なども説明し、腹の底から理解できるようにします。 ●セキュリティ全般から、午前問題で問われるテクノロジ、マネジメント、ストラテジまでを学習できる丁寧な解説 ●予備知識がなくても合格できるようになるマンガと豊富な図表 　試験で問われる分野、重要キーワードをすべて網羅しているので、この1冊だけで学習できます。 　普段パソコンを使っているけど「セキュリティって何？」と思っている人にも理解しやすいように、4コママンガやオリジナルの図表を使って解説しています。 ●必見！試験の攻略法と合格できる勉強法 　セキュマネ試験などの試験を初めて受ける人に向けて、学習計画の立て方や勉強のコツだけでなく、試験の概要から試験場での注意点なども紹介します。 ●受験者の疑問に答えます 　受験者がよく遭遇する「同じ解答が何問続いてもいいの?」「迷ったときはどっちを選ぶ？」といったコラムも充実しています。 【収録内容】 ★試験概要 ★勉強法とコツ ★情報セキュリティの基礎 ★内部不正防止ガイドライン ★過去問演習（平成29年午後問題2回分）

日本企業はデジタル革命になぜ乗り切れないのか？ 「行動するITのご意見番」が根本原因と打開策を解き明かす クラウド、FinTech、DevOps、デジタルトランスフォーメーション──。欧米発のデジタル革命が既存の業界を丸ごと覆す勢いで日本企業に迫っています。 この10年ほどで世界は大きく変化しました。今、世界を動かすのはグーグル、アマゾン・ドット・コム、フェイスブックといった10年から15年前に生まれた新興企業です。そこにマイクロソフトとアップルが加わると米国株式時価総額の半分を上回るといいます。 デジタル化の潮流によって猛スピードで世界が変化しているなか、日本企業や日本のIT業界が育んできたものが過去のものへとどんどん追いやられているのが現状です。しかし、デジタル革命の本質を知る日本の経営者はごく少数しかおらず、これまでの文化や歴史の積み重ねもあって日本企業がデジタル革命を受け入れるのは容易ではありません。 一方で、日本企業にとってデジタル革命は千載一遇のチャンスとも言えます。新しいビジネスモデルへと変身できる得がたい機会となり得るからです。 本書は、IT業界の最前線で30年以上活躍している「行動するITのご意見番」の筆者がデジタル革命の本質を解き明かし、根本原因と打開策を示します。机上の空論や抽象論ではなく、海外と日本、ユーザー企業とIT企業、過去と未来を行き来して実際に見聞きした経験に基づき、ITの専門家でなくても具体的に分かりやすくデジタル革命の全貌を理解できます。経営者からエンジニアまで必携の一冊です。

クラウドサービスが当たり前のものとなり、AIやIoTなど最新のデジタル技術が相次いで登場する中、多くの日本企業が新たなデジタルビジネスの立ち上げ、あるいは既存のビジネスのデジタル化に取り組むようになりました。なかにはシリコンバレーにオフィスを構え、米国のITベンチャーとの連携を目指す企業も登場しています。 　ところが日本企業のデジタル戦略は今、大きな壁にぶつかっています。「デジタル組織を設置したものの、肝心のビジネスが立ち上がらない」といった経営者の嘆きも聞こえてきます。日本企業が立ち止まっている間に、米国のITベンチャーなどが次々と新たなデジタルビジネスを興し、既存の産業のディスラプション（破壊）が進みつつあります。 　日本企業は一刻も早くデジタルへの取り組みを通じて事業構造の変革、いわゆる「デジタルトランスフォーメーション」を実現しなくては、ディスラプションのえじきとなるでしょう。 　本書では、日本でいち早く「デジタルトランスフォーメーション」の必要性を説いたベイカレント・コンサルティングが、日本企業や米国企業の事例を徹底分析し、日本企業のデジタル戦略の問題点を具体的に提示しました。その上で、日本企業が即座に実践できるデジタル戦略として「3ステップで実現するデジタルトランスフォーメーション」を提案しています。 　デジタル戦略を具体化する際に経営面、マーケティング面、技術面などで考慮すべき9のアプローチも詳細に解説するなど、類書にはない具体的で、すぐに役立つ施策の宝庫です。

RPA導入の成功事例を公開、経営層でも理解できるようRPAの効果を分かりやすく解説。 先進８社の実践的取り組みに学ぶ RPAのソフトウエアロボットによる業務の自動化 ロボットと共に働くオフィスは未来ではなく今ここにある ◎導入企業の97％が5割以上の省力化を達成 ◎約半数が4週間以内にロボットを稼働

■儲けのヒント満載の「データ集」 その１：未来を読む「世界の国・地域分析」～我が県がこれから狙うべき国はどこか？ その２：47都道府県別の稼ぎ方～我が県にやって来る外国人旅行者のニーズは何か？ ■儲かるインバウンドビジネスの鉄則をわかりやすく解説 鉄則１：「タビビト目線」を徹底せよ－プロモーションとおもてなし 鉄則２：「中・長期計画」を立てよ 鉄則３：「花仕事」から入れ－「米仕事」はその後 鉄則４：「連携」して前に進め 鉄則５：「すでに起こった未来」を見つけ、学び、取り入れよ 鉄則６：世界に飛び出せ－すべての答えは「ソース・マーケット」にある 鉄則７：「すでに手の中にあるリソース」を最大限に活かせ 鉄則８：プレミアム戦略を立て実行せよ 鉄則９：ナイトマーケット（夜の市場）を攻めよ 鉄則１０：ダイバーシティー（価値多様性）こそがサステナブルな成功の礎

◆長時間労働の防止や、多様な人材の活用といった「働き方改革」を具体的にどのように進め、職場に根付かせていけば良いのか。企業の現場や人材活用スキル、そして政策・制度にも精通した著者たちが、職場のマネジメントと、人材のケアという2つの軸から解説します。 ◆職場のマネジメントについては、業務効率を高める「ジョブアサイン」をキーワードにマネジメントの勘どころを解説。人材のケアについては、「インクルージョン」をキーワードに、フルタイムで全力で働ける男性社員を前提せず、様々な事情を抱えた社員でも全員活躍できる職場をつくる具体的な手法を解説します。 ◆著者の大久保氏はキャリア・人材育成の専門家で、内閣官房で「働き方改革」の委員も務める。政策の意図をくみとり、企業の現場でどう体現するかを語る最適任者。皆月氏は、働き方改革が話題になる前から、福祉のソーシャルワーカーの考え方やノウハウを企業に取り入れる活動をしてきた産業ソーシャルワーカーです。

これこそ、起業に「革新」をもたらす究極の仕掛けだ! (経営学者・入山章栄氏) これはまるで、脚本、撮影、キャスティングなどさまざまなプロフェッショナルが集結して世界的大作をつくり上げるハリウッドの映画スタジオのようだ。 「スタートアップスタジオ」とは、起業や新規事業創出のリスクを下げる新しいプラットフォームである。 本書は、シリコンバレーや欧米、中南米、そして日本でも増殖している「新事業を創る共同体」が生み出す新たなエコシステムについてまとめた初の解説書だ。 ベンチャーキャピタル、アクセラレーター、インキュベーターなどと異なるのは、スタジオ自身が多種多様なスキルを持つプロフェッショナルを抱え、彼らがアントレプレナーやエンジニア、大企業の新規事業担当者らと一緒に革新的な新事業を「連続して」「同時多発的に」開発・育成・輩出している点だ。 つまりこれは、新製品開発やスタートアップの立ち上げで必要になる「知恵と汗」を提供し続ける、全く新しい“起業支援プラットフォーム”なのである。 アイデアはあるけれど「サービス開発」ができない。 起業したいけれど「組織運営」に自信がない。 サービスを作ったが「資金調達」がうまくいかない。 新規事業を任されたが「大企業の常識」でがんじがらめ。 次に起業するなら、もっと効率的な方法でやりたい。 こんな悩みを解消する糸口が、ここにある。

○異次元金融緩和が導入されてから、4年たった。2018年には黒田総裁の任期も来る。いまこそ、総括と展望が必要な時だ。日銀は、2016年9月に、「総括的な検証」を行っているが、とても十分とは言えない。 ○異次元緩和は、日本経済のどこをどのように変えたのか? 基本的には、経済の基本を改善せず、国債市場を歪めただけの結果に終わった。日本銀行が意図したこと、意図の背後にある理論的な枠組みのどこに問題があったのか?そもそも目標や理論が間違っていたのではないか? ○このまま大量の国債購入が続くと、脱却はきわめて困難になる。なぜなら、金融市場の混乱などの問題解決がますます難しくなるからだ。また、仮に目標インフレ率が実現すると、日銀の財務上の問題、財政負担の増加などの問題が深刻になる。 ○いま必要なのは、インフレ目標の達成にこだわることなく、できる限り早く異常な政策から脱却することだ。その際に起こりうる経済と市場の混乱を最小限にとどめるために、何が必要かを早急に検討すべきだ、と著者は説く。

日本の明日を左右する重大問題について、日経の編集委員が大胆予測。 それぞれの専門分野で、深く丁寧に将来を見通します。 ・アベノミクス停滞。財政破綻の悪夢が忍び寄る ・北朝鮮リスクが揺さぶる日本の安全保障 ・窮地の安倍政権、憲法改正はどうなる? ・幻想の「働き方改革」。生産性向上は実現できるか? ・AI、IoTが変える業界地図 ・本格化する人手不足経済の到来。日本の現場はどうなる? ・日銀新総裁が打つ一手。出口戦略は成功するか? ・膨張するアマゾン、対抗馬は? ・都民ファーストの勢いはどこまで続くのか? ・ついに決着。中国・習近平の後継者争い ・ロシアゲートに苦しむトランプ。世界は「米国抜き」を模索 ・巧妙化するサイバーテロ。対抗策はあるか? ほか

職(ジョブ)から働き(ワーク)へ 働き方・生き方革命が始まった! ・自分なりの成功をイメージする。 ・仕事を分散させる。 ・所有ではなくアクセスで経済的な負担を減らす。 終身雇用ではなく「ギグ(単発の仕事)」を基盤とした新しい働き方「ギグ・エコノミー」。 よりよい仕事を得る、休みを増やす、理想の人生に向けた資金繰りを行うという3つの軸をもとに、思い描いたとおりの成功を収め、充実感に満ちた人生を送るための10の法則を解説。 フリーランスも勤め人も必読。働き方の未来予想図 ――深津貴之氏(THE GUILD代表) 「ギグ・エコノミー」のパイオニアによる初の著書 著者が創設し、全米で「革新的なビジネススクール講座トップ10」に選ばれた人気講座をもとに、成功するためのエクササイズを多数収録。 「本書のねらいはギグ・エコノミーの道案内をして、成功のツールを提供することにある。ギグ・エコノミーでの成功とは、職を見つけることではなく、方向性が定まりバランスの取れた人生を送ること、 そして人生における目標に近づく助けとなる充実した仕事を見つけることだ」

予測不可能な今こそ、読んでおくべきシリコンバレーの名著、待望の復刊! 「この本のスーパー重要なコンセプト『戦略転換点』をみな学ぶべきだ。遅かれ早かれ、それはやってくるのだから」 ――スティーブ・ジョブズ 「このすばらしい本はデンジャラスだ。人を考え込ませる」 ――ピーター・ドラッカー パラノイア(病的なまでの心配性)だけが生き残る――。これはインテルを世界的な企業に育て、現在もシリコンバレーの経営者たちに尊敬されているアンドリュー・グローブ氏のモットーだ。 成功すればするほど、そのうま味を味わおうとする人びとが群がり、食い散らかし、そして最後には何も残らない。 そして、テクノロジーが発展し、顧客の好みが変わり、規制が変わることなどから、「戦略転換点」が襲いかかる。これを見逃したら、企業にとっても、個人のキャリアにとっても命とりだ。 チップのバグで4億7500万ドルの巨額損失を計上したり、日本メーカーの攻勢で主力メモリー事業からの撤退をしたり、修羅場を乗り越えた「パラノイア」(超心配性)である著者が、「戦略転換点」を見極め、予測不可能な世界でしぶとく生き残るための方法を教える。

神出鬼没で実体の見えない消費者を獲得せよ! ブランドへの忠誠心が低い、デジタルを駆使して情報を収集する、移り気だが気に入った製品・サービスは積極的に広める――神出鬼没で気まぐれ、つかみどころがない「液状消費者」。 そんな新時代の消費者が市場を圧倒し、今後の消費動向のカギを握る。「液状消費者」の行動特性・心理特性を深く捉え、企業経営やブランディングに及ぼす影響・対応を提言。 なかでも特徴的な日本の「液状消費者」と対峙するための考察を追加章として収録。 激変する「消費者主役」のデジタル時代を生き抜く指南書 ――水野明人氏(ミズノ代表取締役社長) 「液状化する消費者」を捉えた企業が市場を制する。そのヒントが詰まった必読書 ――泉谷直木氏(アサヒグループホールディングス代表取締役会長兼CEO) 日本での消費者動向や企業事例を考察した特別章を収録

JAL、ヤマト運輸、セブン&アイ――V字回復・高収益企業の共通点は、社員1人ひとりの自律的思考にあった――。「ハイパフォーマンスを生む現場」の共通点を探る。 　「世界的にも全員経営が求められ、注目されるようになってきた背景にあるのは環境の大きな変動、そして、知識こそが唯一の意義ある経営資源となる知識社会の到来です。市場の変化が加速し、複雑化し、不確実性や不透明性が増すなかで、今、企業は戦い方の大きな転換を迫られています。 　すなわち、戦力の大きさで競争相手を圧倒する消耗戦から、一人ひとりが「知的機動力」を発揮する機動戦への転換です。それはまさに、全員経営のあり方そのものです。」（まえがきより） 　混乱や困難に直面すると、全員の力で乗り越えようとするDNAが日本人には埋め込まれている――リーマンショック、東日本大震災を経て、そのDNAを呼び覚まし、全員経営や衆知経営のあり方を取り戻して、弱体化した組織能力を高めていくときが今きている。日本各地で取材を重ねた著者らが、全員経営に向けた組織のあり方、マネジメントの仕方、仕事への取り組み方について、具体的な事例を通して重要ポイントを指摘。 　個人の経験主義から全員が仕組みで動く風土に変革し復活した無印良品、社員の管理を極力排除し内面的動機付けで高収益を上げ続ける未来工業…「全員経営」で成功を遂げた企業の組織形態や人材育成法を、ドキュメンタリー形式の「物語編」と、経営講義形式の「解釈編」で詳細に解き明かす。 　企業改革を担う経営幹部層はもちろん、ミドルマネージャー層とその予備軍にぜひ読んでもらいたい1冊。

9つの潮流 50の新ビジネス 未来はこうなる。 圧倒的な情報収集力と分析力で描き出す 未来社会とそこで躍動するビジネス。 激動の本質を示唆する渾身の大予測。 構想5年。世界の賢人たちの未来予測を読み込み、世に溢れる未来情報を収集し、膨大な予測結果を整理することから始めた。そして、それぞれの関係性を分析し、未来を決める９つの「メガトレンド」を導き出し、「未来社会の姿」と立ち上がる「50の新ビジネス」を描く、これまでにない未来予測書。 【未来の社会とビジネスを知りたい人のための教科書です】 ■未来を予測するための基礎知識をインプットする ■巷を流れる未来情報を全部まとめた未来年表を読む ■世界の賢人たちが描く未来図総覧を知る ■未来を決める9つのメガトレンドと50の新ビジネスを学ぶ

スイスの大手銀行、クレディスイスによると、ピラミッドの頂点に位置する「資産が100万ドル以上の成人の富裕層」は世界に3400万人おり、富裕層が世界の全資産の45・2%を占めている。 豊かな人が、より豊かになる格差拡大傾向は強まっている。かつてお金持ちといえば100万ドル以上を保有するミリオネア(百万長者)だったがいまや、欧米で大金持ちは10億ドル以上を保有するビリオネアに変わりつつある。 ミリオンからビリオンへ、ゼロが3桁増え富の次元が変わりつつあるのだ。かつては富の大きさは「メガ」で形容された。日本のメガバンクはその代表例だが、いまや「ギガ」の時代に突入しようとしている。メガからギガは単に呼称が変わるだけではなく、ピラミッドの頂点にいる富裕層による富の支配の強化をも象徴している。そんなマネーを本書では「ギガマネー」と定義し、動向を探った。 ギガマネーには犯罪のにおいがつきまとっている。スイスの諸銀行は顧客秘密の秘匿を断念させられ、パナマ文書で暴露されたようにタックスヘイブン活用を始め資産隠しはどんどん高度化し、テロマネー撲滅を目的とした米国をはじめとする先進国政府との攻防戦がますます激化している。 本書は、知られざるギガマネーの実態と、その獲得を巡る競争、透明化を促進する政府当局との攻防戦を描くもの。富裕層マネーの解説書は過去あったが、ここまで多角的に解説したものはない。

日の丸規格の国際標準化交渉で連戦連勝だったソニーの凄腕交渉人の手記。この人がいなければ、Suicaの国際標準化はなかった。 日米欧の企業が激突する国際交渉の舞台裏を赤裸々に描いたノンフィクション。以下は、本書「まえがき」から。 本書は、ソニーに勤務していた「交渉人」の私が当事者として経験した日の丸規格の国際標準化の舞台裏を、ソニーのフェリカ(JR東日本のSuica)、デンソーのQRコード(二次元バーコード)、東京電力のUHV(1100キロボルト超高圧標準電圧)について初めて明かすノンフィクションである。 国際標準という言葉は一般には馴染みがないかもしれないが、たとえばSuicaという便利な交通用のカードは、私たちがあらゆる交渉のテクニックを駆使して反対勢力の裏をかき、多数派工作に成功していなければ、国際標準化に失敗していまほど広く普及していなかったかもしれない。 そう考えると、意外に身近に思えるのが国際標準なのだ。 誰もが知っている典型的な国際標準は、長さや重さ、時間などの計量単位の度量衡標準である。その他、ネジのサイズやピッチ、各種標識なども国際標準だ。 これらの標準がなければ、私たちの社会生活は大変不便になる。 (中略) 国際標準化という企業同士が争う戦場で力もカネも技術もない日本が勝利するのは、絶望的な状況になった。米国も欧州も中国も、すでにマイナーな日本の味方ではない。 本書で取り上げた事例は、日本にとって最後の輝きだったのかもしれない。」

「優れたサービスをつくりとどけるしくみ」を、「共創の場づくり」と「集合的な実践力」で解き明かす！ ■本書の特徴 優れたサービスを創生し成功に導いたサービス提供事業者の「サービス創生過程」「組織形態」を、「物語り編」と「解説編」の2部構成で解説します。 その過程で「イノベーションを起こす組織」の要素である(1)SECIモデル、(2)場、(3)知創リーダーシップの6つの能力、(4)現場リーダーの善い目的や思いを起点とした共創の場づくり、(5)目的や思いを実現する集合的な実践力について、具体的に示します。 ■登場するサービス提供事業者 旭川市旭山動物園:「動物たちのいのちの輝き」を伝えたいという共有された思いを実現する共創の場づくりを実現 日本食べる通信リーグ:食べることを核として、生きる実感と人との関わりをつくる生産者と消費者によるコミュニティを創出 株式会社ラクーン:流通業界の売り手と買い手の両方をハッピーにするソリューション提供の場を創出 株式会社フォレストコーポレーション:お客様が心の底から喜ぶ価値を、地域の知恵と伝統を生かし、創意工夫を凝らして提供 有限会社兵吉屋:地域の伝統の継承と活性化への強い思いを基盤にした観光サービスとしての海女小屋レストランを創出 株式会社リブネット:より良い読書経験の提供を通じて子供たちの考える力や感じる力を育み、強い思いで次世代人材を育成 医療法人ゆうの森:僻地でも安心して暮らせ最期は自宅でも迎えられる、地域住民の生活の質を保証する在宅医療サービスを提供 九州産交バス株式会社:現場リーダーの善い目的や思いを起点とした、共創の場づくりを実現

IoTプロジェクトを成功させるポイント 実際の経験に基づいて先駆者が伝授 IoT（Internet of Things）市場の急成長に伴い、大手メーカーからベンチャーまで世界中のあらゆる企業が参入を急いでいます。しかし、プロダクトで完結する従来型のものづくりと異なり、IoTのプロダクトとサービスの開発には多岐にわたる分野の知見が求められるため、失敗に終わるケースも少なくありません。 IoTプロジェクトの推進に必要な知見を全て持ち合わせている企業は、そう多くないでしょう。だからこそ、外部の協力者も含む多様なプレーヤーをうまく“指揮”することが重要です。本書では、「グランドデザイン」「ハード／ソフト開発」「チーム編成」といった多角的な視点から、プロジェクト推進のポイントを解説しています。 本書の筆者である野々上氏は、実際にスマートウオッチ（コネクテッドウオッチ）とその関連サービスの開発を通じて、プロジェクト推進のポイントを体得してきました。プロジェクトリーダーをはじめ既にIoTプロジェクトに携わっている方や、これから挑戦する全ての人に向けて、先駆者である同氏の持つノウハウを惜しみなく記載した1冊となっています。

「この本を読むと、決算がドラマになる」(ひふみ投信ファンドマネジャー 藤野英人氏) 予約開始直後に3万部増刷の大反響！ +I3 読後の感想も続々届いています。 「決算書が読めるようにはならないかもしれないけど、各企業の成長戦略がわかるようになった」 「決算からビジネスの構造や企業の展望がここまで読み取れるのかと感動した！」 「財務諸表の読み方ではなく、仕事の役に立つ実践的な決算分析のやり方が学べた」 ---------------------------------- この本は、会計ルールの詳細や、決算書を読むためのハウツーを説明するものではない。 「数字が読めない」と悩む人のために、無味乾燥な数字の羅列に見える決算書から、 その背景にある業界・企業ごとのストーリーを読み解く術を惜しみなく披露している。 「数字が読めない」と悩む前に、「決算なんて自分には関係ない」とあきらめる前に、 本書にある「ストーリー」だけでも読み流してみてほしい。 本書の内容を丸暗記するだけで、戦略分析のコツが身につき、必ず仕事に役立つはずだ。 本気で「数字が読めるようになりたい」という読者の方は、 本書で紹介している決算分析の「方程式」を実際に使ってみてほしい。 事業の勘所がすぐわかるようになり、世界で通じるビジネス教養が身につくはずだ。 第1章:決算が読めるようになると何が変わるのか? 第2章:ECビジネスの決算 第3章:FinTechビジネスの決算 第4章:広告ビジネスの決算 第5章:個人課金ビジネスの決算 第6章:携帯キャリアの決算 第7章:企業買収(M&A)と決算 終章:決算を読む習慣をつける方法 ―掲載している「決算分析」の例― ・Yahoo!ショッピングの「eコマース革命」に学ぶ、ECの収益モデル ・競合他社の斜め上を行く、Amazonという異端児 ・SquareとPayPalに見るスマホ時代の決済・送金ビジネス ・「AbemaTV」やZOZOTOWNの「ツケ払い」はうまくいくのか? ・Teslaが今後提供する可能性があるFinTechビジネスとは? ・Facebookがスマホで超高収益になった理由は? ・LINEの将来は広告ビジネスにかかっている!? ・動画配信の王者Netflix「5つのすごいポイント」 ・音楽ストリーミングのSpotifyとPandora、未来が明るいのはどっち? ・クックパッド&食べログ、次の伸びしろはどこにある? ・ドコモ、KDDI、ソフトバンクにとって「格安携帯キャリア」は脅威になるのか? ・楽天のM&A戦略、今後の「減損リスク」はどれほどあるのか?

長期成長の要締「私の経営論」に続くシリーズ第2弾 宮内シニア・チェアマンの考えや経験が伝わる中小企業経営者のための心得集! 本書は、中小企業やベンチャー企業の経営に焦点を当てて、その経営者が会社を成長させるためにどのようなことに気を配るべきか、 どのような手順を必要とするか、あるいは何を目標とすべきかなど、最も大切な事項を項目別にまとめています。 ≪主な内容≫ 【Part1】　中小企業経営6つの真実 【Part2】　組織を固める着眼４カ条 【Part3】　体験的ベンチャー経営、失敗しない４つの鉄則 【Part4】　事業承継に関わる3つの信条 【Part5】　起業家とその志望者に向ける6原則 【Part6】　忘れがちな心持ち 5つの付則

Uber、Airbnb、Spotify… 従来の常識を覆す企業が続々誕生する 「破壊的イノベーション」の時代を生き抜くための処方箋 日本の企業が停滞感を打ち破り、イノベーションを起こすため、社外の知恵を取り入れるオープンイノベーションへの取り組みは待ったなしです。 本書は、ベンチャー企業の支援を中核とし、「Morning Pitch」などを通じた大企業のオープンイノベーションによる新規事業創出支援の豊富なノウハウを持つ著者が、オープンイノベーション実現の必須要素を１冊にまとめたものです。 イノベーション先進企業のインタビューを豊富に盛り込み、どうすれば社内を変え、活力ある現場を実現できるのかをリアルに紹介します。 はじめに Chapter1　日本企業のオープンイノベーションはなぜうまくいかないのか？ Chapter2　オープンイノベーションを受け入れる土壌づくり Chapter3　オープンイノベーションの仕組みを構築する Chapter4　オープンイノベーションの仕組みを軌道に乗せる Chapter5　ベンチャー企業とうまく連携する Chapter6　取り組み始めた業界の現状を知る おわりに 【先進企業インタビュー】 　ヤマハ／オリンパス／NTTデータ／東京放送ホールディングス 　ソニー／東京急行電鉄　ほか

シリコンバレーの「エアビーアンドビー」に迫る初のノンフィクション! あかの他人を自宅に泊めるためのプラットフォーム――。こんな厚かましくて奇妙なアイデアを思いついた3人の共同創業者は、美大出身のデザイナー2人とエンジニア。 カリスマでもなく、天才でもなかったが、ありったけの力を注いだ。 彼らはビジネス経験がほとんどないところから、世界3万4000都市を超え、会社評価額9兆円の会社をつくりあげる。 投資家には断られ続け、宿泊者の暴行や器物損壊などで相次ぎ炎上。巨大ホテルや規制との闘いにも苦悩する。それでも彼らはゴキブリみたいに死なずに生き延びて、成功を続けている。 新しい時代に世界を変えるビジネスをゼロから生んだ「エアビーアンドビー」のとんでもない物語。 <本書に登場するエアビーアンドビーを支えた言葉たち> 「雑音に惑わされるな」――ウォレン・バフェット(投資家) 「なんとなく好きになってくれる100万人より、熱烈に愛してくれる100人のファン」――ポール・グレアム(Yコンビネーター共同創業者) 「文化を壊すな」――ピーター・ティール(ベンチャー投資家) 「(うまくいかないなら)何度でもローンチしろ」――ブライアン・チェスキー(エアビーアンドビー共同創業者兼CEO) 「80%でいい」―ジョー・ゲビア(エアビーアンドビー共同創業者兼CPO) 「3人だから困難を乗り切れた」――ネイサン・ブレジャージク(エアビーアンドビー共同創業者兼CTO)

ピーター・ティールが厳選した20歳未満の天才たち。 ハーバード大学を超える難関プログラムの合格者はどう育ち、いかにアイデアを育み、起業し、もがき苦しみ、世界を変えるのか。 小惑星の探鉱、不老長寿のファンド、死の追放、銀行不要の投資システムに挑むクレイジーな若者たちの栄光と挫折の日々を追う！ 20 under 20とは？ シリコンバレーのカリスマ、ピーター・ティールが会長を務めるファウンダーズ・ファンドの奨学金プログラムが、ティール・フェローシップ。応募条件は、起業しようと考えている20歳未満の学生であること。ただし合格者は、大学または学校からドロップアウトするのが条件だ。世界中からクレイジーな20人を選び、ひとり10万ドルの資金を与える。

新興国失速、原油安、大量難民――。世界経済で大きな変化が立て続けに生じている背景にあるのが、いままで不足していたヒト、モノ、カネ、エネルギーがすべて過剰に転じたことである。 中東の難民を見るまでもなく、資質を持っている人々が百万人単位で先進国に押しかけている。中国が「世界の工場」となって以降、安価で大量のモノが世界に氾濫するようになった。マネーも過剰となって、借り手優位となるマイナス金利の広がりの背景ともなっている。さらに、エネルギーも過剰となっているし、人々の職業でさえ多くがAIで充足される方向にある。 21世紀世界は「大過剰経済」に直面している。一方トランプ次期大統領は不足時代の論理に従って巨大な需要喚起で米国経済を立て直そうとしている。世界経済は大きなねじれに直面する。 しかし、大過剰時代にあっても依然不足する財・サービスは多い。また、AIといった技術の急速な発達は、エネルギー革命や社会変革とも相まって第四次産業革命を招来しつつもある。世界経済は、モノからコトが牽引する時代に向かっており、高度化された新たな社会システムが牽引する時代に向かっている。 一方、日本経済は原油安、金融緩和、円安の恩恵があっても依然停滞しているが、世界経済のゲームのルールが変わることは、日本に新たな成長の可能性をもたらしている。モノからコトへのシフトは需要が飽和している市場でブレイクスルーを起こす可能性を高めている。第四次産業革命を先取りするソサイエティ5.0構想も打ち上げられた。 本書は、世界経済のこれから10年を見据え、日本の立ち位置・選択はどうなるかを明らかにするもの。筆者の中島氏はバランスのとれたエコノミストとして高く評価され、WBSなどでわかりやすい語り口で好評を博している。

伝説の Think Different キャンペーン、iMac 命名など、倒産の危機にあったアップル復活を支えた著者ケン・シーガル。広告のクリエイティブディレクターとしてスティーブ・ジョブズと 12 年仕事を共にし、ジョブズの凄まじいシンプル哲学こそ、アップルのダントツの価値を生み出す源泉だと実感した。 優れたリーダーは、いかに複雑化を退け、「シンプル」を貫いているのか？ 著者は、ジョブズのようなシンプル哲学を貫き、圧倒的な価値を創出する世界の企業を取材。小規模ネットベンチャー、小売チェーン、食品スーパー、飲料メーカー、銀行、カード会社、通信会社、果ては、エンターテイメント集団ブルーマン・グループ まで、どんな規模、業種、そして過去に複雑化がまん延していたとしても、「シンプル」を導入することで劇的な変革が起きることを示す。 「シンプル」は分かりやすい。 「シンプル」は伝わる。 「シンプル」は価値を生む。 「シンプル」は愛を呼ぶ。 だから人は、「シンプル」に惹かれる。

新事業を創れ――。 多くの企業が、新たな事業を起こすべく奮闘しています。しかし、これまでの大量生産時代の考え方のまま開発しても上手くいきません。 これまで3000件の開発テーマの支援に携わり、現在も40社以上の技術顧問などを務める、開発コンサルタントである「開発の鉄人」こと、多喜義彦氏が新事業開発を進める上で、本当は知っておくべき心構えや取り組み方を伝授します。 企業の開発現場に自ら足を運び、技術をいかに活用し、応用開発につなげるかを助言してきた同氏だからこそ言える“言えない大事”を77話にまとめました。

●ビジネスに必勝法は存在しない 成功は十社十色で、一つひとつの成功はユニーク(独自)です。したがって、成功をパターン化はできないし、他社の成功をモノマネしても成功しません。 一方、陥りがちな共通の失敗は多く、ある程度パターン化できます。 そうだとすると、成功から学ぶことも重要ですが、失敗から学ぶことにも意味があるのではないでしょうか。世の中では成功例の方が華やかで人気がありますが、同じくらい、あるいはそれ以上に失敗から学ぶことが重要です。「これをやってしまえばほぼ間違いなく失敗する、したがってこれをやってはいけない」という地雷は驚くほど共通で、しかも驚くほど当たり前のことです。ところが、あまりにも多くの企業がこの分かりきった地雷を踏んで自滅しているのです。 また、斬新な戦略も、地道に地雷を回避し、当たり前のことをきっちり行う先に見えてくるものです。 どこにどのような地雷があるかを明確に意識して、丁寧に地雷を避けてビジネスをおこなえば、少なくとも「失敗しないビジネス」、あるいは「成功確率を上げるビジネス」はできます。本書はそのための方法を、多くの事例とボストン・コンサルティング・グループで数多くの経営者と問題解決に挑んだ経験を踏まえて明らかにするものです。

安倍晋三政権が打ち出した格差是正・賃金底上げのための目玉政策、「同一労働同一賃金」。本書は、この新たなルールを基礎から理解するための格好の入門書です。政府が参考にしている欧州の実態や2016年12月に公表された「同一労働同一賃金ガイドライン案」など最新の動きを踏まえた内容となっており、自社の課題把握や法改正に備えた検討にも役立ちます。 同じような仕事に対しては同等の賃金を支払う――この一見すると当たり前のことが日本ではなぜ実現しなかったのか? 欧米企業と日本企業との違いはどこにあるのか? 同一労働同一賃金の議論の背景にある不公平感や社会の実態にも目を配りながら、誰もが疑問に抱くポイントをていねいに説明します。 安倍政権の最大の狙いは、非正規労働者の処遇改善、正規社員との賃金格差の是正です。実は、政府が参考にする欧州では近年、賃金格差が広がる傾向にあります。同一労働同一賃金というルールを導入すれば賃上げが実現する、という単純な図式ではありません。 日本企業の賃金は若い頃は安く、年齢が上がるに従って引き上げられるのが一般的。その背景には、労働者が生活に必要なお金を必要となる時期に支払うという、企業に対する社会的な要請があります。こうした仕組みと同一労働同一賃金は共存できるのでしょうか。新たなルールは、企業や従業員ばかりでなく、社会全体に大きな影響を及ぼす可能性があるのです。 本書は、複雑な問題をはらんだ同一労働同一賃金をさまざまな角度から解説するとともに、導入する際はどのようなステップを経るべきかについても、踏み込んだ検討をしています。 この問題を考える際、最初に手に取りたい一冊です。

IT×農業で有力な輸出産業に 第一人者が戦略の全貌を語る 　農業を「質」で見ると、これほど有望な産業はありません。日本の農作物は世界中で高い評価を受けており、日本の熟練農家の技は“世界一”と言っても過言ではないでしょう。ただ、その多くは本人ですら言葉にできない「暗黙知」であり、スケールさせることが難しく、そこに課題がありました。 　しかしここに来て、状況が変わりつつあります。IT技術の進歩により熟練農家の技を「形式知」にできるようになったのです。国内農家の底上げができるだけでなく、熟練農家の技を「知財」として安全に輸出することも視野に入りました。そうした取り組みを「AI農業」と呼びます。 　「AI農業」の「AI」とは、人工知能（Artificial Intelligence）の研究をも包含する、農業情報科学（Agri-InfoScience）を指しています。すなわちAI農業とは、人工知能を含めた情報科学の知見を農業分野に適用することで、社会システムの変革を促す一連の取り組みなのです。 　最新ITが「農業」を変革する――。その戦略の全貌が本書に書かれています。

シリコンバレーのトップ経営者、マネジャーに読み継がれる不朽の名著、待望の復刊！！ インテル元CEOのアンディ・グローブが、後進の起業家、経営者、マネジャーに向けて、一字一句書き下した傑作。 『HARD THINGS』著者のベン・ホロウィッツ、フェイスブックCEOのマーク・ザッカーバーグなど、シリコンバレーの経営者や幹部たちに読み継がれ、大きな影響を与えてきた。 アウトプットを最大化するための仕事の基本原理とは、マネジャーが最も注力すべき仕事はなにか、タイムマネジメントの方法、意思決定のときにしてはいけないこととは、ミーティングはどう進めるべきか、1対1の面談(ワン・オン・ワン)ではなにを話すのか、人事評価はどう判断すべきか――。 マネジャーなら誰もが悩むことに答えてくれる、実践的で役に立つアンディ・グローブのアドバイスが満載の経営書である。 <シリコンバレーの起業家など著名人が絶賛！> 「世界最高の経営書だ」――ベン・ホロウィッツ(『HARD THINGS』著者) 「僕の経営スタイルの形成に、本書は大きな役割を果たした」――マーク・ザッカーバーグ(フェイスブックCEO) 「シリコンバレーのトップ企業は何ができるか、アンディは最高のモデルを築きあげた」――マーク・アンドリーセン(ブラウザ発明者、アンドリーセン・ホロウィッツ共同創業者) 「非常に大切なことをすばらしく教えてくれる重要な本」――ピーター・ドラッカー

今、ブームの「工場見学」。味の素社の工場見学の評価・改善に携わってきた産学のメンバーが「工場見学」を運営側の視点で捉え、そのノウハウとデータ、分析結果をあますところなく伝える決定版です。 見学者の声を集めるには、どんなアンケートがいいのか？ 案内クルーや見学スタッフの技能向上には何をすればいいのか？ 効果はどうやって測るのか？等々。 工場見学こそが、その企業のファンをつくることができる、その重要性と必然性を説いています。

これからスポーツビジネスが熱い! 世界のスポーツ大学院でマネジメントを学び IOCやFIFAで働こう! 2020年のスポーツ市場規模は現状から倍増。その後も成長を続ける有望マーケット。 では、世界の「スポーツビジネス」の現場で、日本人はどう戦っているか。 世界の「スポーツ大学院」では、何をやり、どんな人材が育っているか。 スポーツを「仕事にする方法」とマネジメントを「学ぶ方法」が明らかに! 本書の読みどころ 第1章では、世界の「スポーツビジネス」の現場で戦う日本人の実像に迫ります。 世界のスポーツビジネス現場で働き、そして戦う9人の日本人へのインタビューを通して、 国際スポーツ組織で働くために必要な能力、グローバル競争で勝ち残るための必要条件を明らかにします。 また、国際スポーツ組織の構成、欧州のスポーツ産業の市場規模、就業の仕組みなどを解説します。 第2章では、世界の「スポーツマネジメント大学院」の全貌をレポートします。 TIASが2014年から開始した調査と留学経験者の体験談から、実務者養成に重きをおく世界の8つのスポーツ大学院の科目内容、講義の方法、就職支援、修了生ネットワークなどを分析、その全貌を明らかにします。 また、留学の潮流変化や米国と欧州の違いをレポートします。 第3章では、日本の進むべき「スポーツ人材育成」の方向性を示します。 スポーツ庁の「スポーツ未来開拓会議」の動向をレポート。日本のスポーツビジネスにおける今後の戦略的な取り組みを明らかにします。 また、次世代のスポーツ人材育成に挑むTIASの教育、研究活動、学生生活などを詳細に解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 佐藤オオキさん率いるデザインオフィスnendoでは、現在400を超えるプロジェクトを同時進行させながら、「提案の数」「質」「スピード」の３つすべてを目指しています。クライアントから依頼を受けてから短期間で複数の詳細な案をしっかり提案し、プレゼンが盛り上がる。まるで息をするようにたくさんのデザインを生み出す佐藤さんの仕事の後ろには、当然のように、大量の「ボツ案」が積み上がっていきます。 　ほとんど外部の人の目に触れることなく、闇に葬り去られる「ボツ案」。しかしそこに焦点を当てれば、プロジェクトのプロセスを詳細に伝えられるかもしれない。アイデアの生み出し方、プロジェクトの動かし方、思考の整理の仕方までを語れそう・・・佐藤オオキさんのそんなひと言から、本書は生まれました。 　一見華麗に見えるかもしれないプロジェクトの陰には、多くの失敗があります。考え方を変えれば、むしろ１つの成功のために、数々の失敗をあえて生み出す必要があると言えるかもしれません。本書では、さまざまな企業にご協力をいただき、佐藤オオキさんの“門外不出”の渾身のボツ案を一挙公開。アイデアがボツに至るプロセスを類型化し、ボツ案が生成されるプロセスを整理して、そこに至るまでの過程を図式で示しています。 「ボツ」を恐れる必要はありません。それは、成功への第一歩なのです。 第１章　散りゆくボツ案 第２章　未来を導くボツ案 第３章　ボツ案を育てる 第４章　蘇るボツ案 第５章　人を育てるボツ案

社員、株主、社会に支持されるリーダーになるには。 その全ての条件をまとめた必読書。 新規事業、人材育成、株主対話…… 長期成長の要諦を語り尽くす

30万部のベストセラー『スティーブ・ジョブズ 驚異のプレゼン』著者、渾身の最新作! ■データだけじゃ足りない！一流の人はストーリーで納得させる ビジネスでは、財務状況や売上などの数字、データを聞きたがると思ってしまう人が多い。しかし、これは部分的にしか正しくない。神経科学の世界で最近確認されたことを忘れているのだ。つまり、「感情は論理の上を行く」である。相手の心をつかまなければ、その頭には届かない。 ■誰でもいいプレゼンができる「ストーリー」のスキルを教えます! ・個人的なストーリーで命を吹き込む ・課題、問い、解決策の3ステップで組み立てる ・小学生にわかる言葉で語る ・60秒で語れるくらいシンプルに ・苦闘を愛して味方につける ・聞き手とヒーローが重なるように語る など ■37人のストーリープレゼンを分析 シリコンバレー企業などビジネスで世界を変えた人、政治家や有名ミュージシャンなど人々の生活に大きな影響を与えた人など、37人のプレゼンを分析します。 <本書に登場する人たち> ・イーロン・マスク(テスラCEO) ・シェリル・サンドバーグ(フェイスブックCOO) ・ビル・ゲイツ(マイクロソフト共同創業者) ・スティーブ・ジョブズ(アップル共同創業者) ・ジョン・ラセター(ピクサーのチーフ・クリエイティブ・オフィサー) ・アダム・ブラウン(ペンシルズ・オブ・プロミス創業者兼CEO) ・ウィンストン・チャーチル元英国首相 ・マーティン・ルーサー・キング・ジュニア牧師 ・ミュージシャン、スティング ・アテネパラリンピック代表、佐藤真海 など

「ESG投資」「ESG経営」という言葉がメディアに頻繁に取り上げられるようになりました。 「E（環境）」「S（社会）」「G（ガバナンス）」の要素を投資や経営に取り入れるとはどのようなことなのか。 なぜ、ここにきて注目されるようになったのか。これから、ESGは投資や経営に根付いていくのか――。 ESGと最前線で向き合ってきたアナリストが、ESG投資の過去、現在、そしてこれからを分析するとともに、企業のIR部門はESG投資家に対してどのような情報開示を実施するのが有効なのかを提示します。ESGを体系的に解説した初の書籍です。 さらに、「ダイベストメント」や「グリーンボンド」「インパクト投資」「持続可能な開発目標（SDGs)」など、ESGを理解するために有効な40のトピックスを取り上げ、簡明に解説します。

日本の明日を左右する重大問題について、日経の編集委員が大胆予測。それぞれの専門分野で、深く丁寧に将来を見通します。 オールカラーの巻頭特集：英離脱、ついにEU崩壊か?　英国民投票でEU離脱が決まった「暗黒の金曜日」。その衝撃波は欧州、そして世界中に広がった。他のEU諸国でもくすぶる「反EU」「反グローバル化」の主張は、2017年はじめに予定されている欧州主要国の選挙で次々と顕在化する。そのとき、EUは、世界は、そして日本は……。

欧州共同体加盟から43年を経て、英国は「欧州」と袂を分かつ。EU28カ国全てが交渉の延長に合意しなければ、通告後2年でEU法の英国への適用は停止される。仮に英国とEUの間の協定が2年間で合意に達することが出来なければ、英国はEUの単一市場からは外れ、現在よりも高い関税率が英国からEUへの輸出品にかけられ、在英輸出企業の競争力に影響を与えるだろう。 筆者は、英国を6年以上にわたって分析してきたわが国で数少ない英国通のエコノミスト。EU離脱のインパクトを多角的に分析する。日本企業への影響分析については、ジェトロなどのデータも活用して豊かな内容。

ITによる企業変革、待ったなし！ Uber、Airbnb、FinTechベンチャー ディスラプター（破壊者）は突然やって来る！ 本格的なデジタルの時代に突入し、ITを活用した新しいサービスや企業が次々と生まれています。代表的プレイヤーはアップルやグーグル、ウーバーなどのIT企業です。既存の産業に対して新しいビジネスモデルを持ち込み、破壊的インパクトを与えるためデジタルディスラプター（デジタルによる破壊者）とも呼ばれています。 デジタル化の影響は既に日本企業にも及んでおり、“王国”とまで言われた日本の家電産業は壊滅状態に陥りました。最強の自動車産業もIT企業の挑戦を受け、将来にわたり磐石とは言えなくなりつつあります。既存の大企業といえども、自らのビジネスをデジタル化し変革していかない限り、明日は保証されないのです。 本書は、こうしたデジタルトランスフォーメーション（デジタルによる変革）に取り組む企業のために具体的な処方箋を提供します。デジタル戦略は、誰が、どのように立案し実行すべきか。必要な経営機能（担当役員）、推進組織とは？ そして既存のIT部門の役割は？ 全ての解決策がこの1冊の中にあります。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2016年6月2日、「ニッポン一億総活躍プラン」が閣議決定されました。そのなかで「最大のチャレンジ」と定義づけられているのが「働き方改革」。非正規雇用者の待遇改善に加え、長時間労働の是正や高齢者の就労促進を実現する目標を掲げています。今後行政と企業が協働しながら制度を作り直していくことが求められるでしょう。 　一部の企業は既にその実現に向けて動き出しています。例えば、在宅勤務を導入し、通勤時間を減らして実働時間を増やし、残業を削減する。スマートフォンやタブレットを使ったモバイルワークで、隙間時間を有効に使う。高齢者が働きやすいよう、ITツールで支援するといった取り組みもあります。 　とはいえ成功例ばかりではありません。「在宅勤務制度を作ったのに使う人がいない」「社外で仕事をする社員が増えると、上司が管理できなくなる」「高齢者がITを使いこなせない」――。こうしたリスクを耳にして、働き方変革に踏み出せない企業も多いのではないでしょうか。 　本書ではそうしたリスクを軽減し、ワークスタイル変革でより大きな成果を得られるよう、「先人の知恵」を集めました。 　働き方改革は、ITを導入して大がかりにやるものだけではありません。会議や報連相（ほうれんそう）、仕事のPDCAサイクルなど、身近なものを変えるだけでも大きな成果につながります。 　この本に登場する事例から何かを得て、一歩前に踏み出してください。そこから「一億総活躍社会」への道が開くでしょう。

「オープンな組織（オープン・オーガニゼーション）」をいかに運営して成果を上げるかを、オープンソースのリーディングカンパニーであるレッドハットの実践事例に基づいて解き明かした本。 　オープンな組織とは、社内・社外を問わず、参加型コミュニティと協力関係を結ぶことができる開かれた組織のことである。 　従来の「ピラミッド型の階層組織」における上意下達の意思疎通では、めまぐるしく変化する環境で発生するさまざまな課題を解決することは困難になっている。急激に変化する市場で競争で勝ち抜くにはスピードと柔軟性を備えた、「社内外にまたがったオープンな組織」でなかればならない。では、こうした組織とは、どのような姿なのだろうか。 　57四半期連続で最高益を更新し続けている「驚きの経営手法」を、CEO自らが解き明かしたのが本書である。真のコラボレーション（協働）のあり方をすでに体現した企業のマネジメント手法を解説する。 ●序文から抜粋 　ジムの本が実にタイムリーなのは、レッドハットがこれらのポスト官僚主義的特質の多くをすでに体現しているからだ。それゆえ、読者は本書を通じて、レッドハットからだけではなく、「オープン・オーガニゼーション（オープンな組織）」の効果を論証する実例としてジムが取り上げた他の組織からも、多くを学ぶことができる。 　今日、レッドハットに力を与えている原則を取り入れる企業が増えているが、いまだに多くの組織はそれが抱える人的能力の多くを無駄にしている。あなたの組織は、いつまでそんなことをしている余裕があるだろうか。思うほど長くはないはずだ。躊躇することはない。すぐに始めよう。

「経営者が愛読しているにもかかわらず、ほとんど口外されない名著」－－『韓非子』。『韓非子』全編を貫いているのは、人間不信(性悪説)の哲学です。中国の古代において『論語』の理想とするような組織は、時代が下るにつれてその批判や改革への試みが徐々になされていきました。その解決策として誕生したのが『韓非子』です。その意図は「ムラ社会のような目的意識の強くない組織を、成果の出せる引き締まった組織に変えたい」ということ。強敵が外部に多数ひしめく過酷な状況でも生き残れる、筋肉質な組織を『韓非子』は作ろうとしました。 　また『韓非子』は、組織にいる人間がその中で生き残るための教科書という一面も持っています。どんな名経営者であっても、組織の頂点に立ち、それを維持するためには、ライバルや派閥間の抗争、権力闘争を乗り越えなければならない状況に直面します。当然そんな状況で用いられるノウハウは、きれいごとばかりではありません。他人に堂々とはいえないような手段も駆使せざるを得なくなります。こうしたノウハウは、下にいる人間にとっても多々必要になります。どうしようもない上司や同僚に対抗するため、巻き添えになって責任をとらされないため……そういった状況での権力の握り方や、権力闘争のコツといった知恵を学ぶ糧として『韓非子』はあるのです。 　本書では『論語』的な立場(徳治)、『韓非子』的な立場(法治)の二つを対比させながら――それぞれの考え方の特徴とその強み、弱み、さらには現代的にどのような意味や活かし方があるのか、について解説します。前著『最高の戦略教科書 孫子』と同様に、親しみやすい文体をこころがけ、現代の事例を全体に散りばめて読者の理解を深めていきます。

複数の実在人物をモデルにした新しい組織開発のリーダーシップ物語。大手グローバル企業の事業部長・姿晋介は、本社役員への就任を目前に、グループのM&A戦略で2社が経営統合した子会社DJ社への出向を命じられる。会社から晋介に与えられたミッションは、DJ社の取締役 組織開発担当。出向先のDJ社で、晋介を待ち構えるのは、宿命のライバルである、社長の檜垣真吾。 「これで会社人生も終わった」――失意のどん底に落ちた晋介は、ある言葉をきっかけにこの出向の解釈を自分で変え始める。この会社を何とかしたい! これから新しい組織開発を起こし、どのようにDJ社を蘇らせるのか?　合理主義者の社長に働きかけ、役員を巻き込みながら、晋介は、組織・人の軋轢を乗り越え、1人、2人と同志を増やしていく。彼の心を支えたのは“草の根リーダーシップ”だった。 バランスシートには表れない組織文化という課題とどう向き合うか?　 ストーリーとポイント解説を組み合わせ、新しい組織開発の実践を説く、新たなリーダーシップの実践物語。

多くの企業や組織は、社風を築き、保持し、強化するのに大変な苦労を重ねている。それらの組織のリーダーたちは、社風について心理学的観点に立つ系統的な知識を持たないために、直感に頼るか、あるいはよその社風をまねるしかなかった。しかし、アップルやサウスウエスト航空、ザッポス、リッツ・カールトンの社風をまねても、借りものの社風は一貫性に欠け、結局は、まがい物にすぎない。 　ほとんどのビジネスパーソンは、社風や組織文化が重要だと知っていながら、それらを築くには「秘術」が必要で、うまくいくのはほんのひと握りの天才的な人だけだと思い込んでいる。 　本書は、その「秘術」の背景にある科学を明らかにする。著者らは、過去1世紀に及ぶ研究を土台としながら、20年にわたって調査と研究を重ねてきた。対象は、プログラマーやコンサルタント、教師、投資銀行のファンドマネジャーから、サウスウエスト航空やアップルストア、スターバックスといった伝説的な社風を持つ企業の第一線に立つ社員まで、数万人に及ぶ。 　これまで社風はあいまいでわかりにくいものとされてきたが、著者たちが編み出した「社風の科学」を活用すれば、企業のリーダーは社風の強度を測定し、弱い部分と強い部分を見極め、組織文化に変革を起こし、自ら伝説的な社風を築くことができるようなる。 　著者が開発したのはトータルモチベーション指数（ＴｏＭｏ指数）。簡単な質問にいくつか答えて集計すると、社風を数字で可視化することができる。ＴｏＭｏ指数を用いれば、自社の組織文化のどこが強みでどこが弱点かが明らかになるので、自社の社風を改善していくことが可能となる。

フィンテックとは何か? 　フィンテックによって何がどう変わるのか?　伝統的金融機関はフィンテックに対して、どのような発想、戦略、組織の革新で対応すべきなのか?　日々、国内金融機関のさまざまな変革プログラムに携わっている世界最大規模を誇るコンサルティング企業の精鋭スタッフが、最新のデータ、情報をもとに、フィンテック最前線、フィンテックへの対応戦略を解説する。

公認会計士・税理士でありながら心理カウンセラーの資格を持ち、最先端の心理学や脳科学を研究するとともに、経営コンサルタントとして多くの社長のメンターを務める著者が、そのノウハウを全公開した初の書籍。人の心のメカニズムを心理学や脳科学から説明し、それを人事・組織、営業・マーケティング、マネジメントに活かせる、人を動かし導く方法としてご紹介します。

ジョブズもゲイツもウェルチも、「いい人」ではなかった！　リーダーは謙虚であれ、誠実であれ、そして部下への思いやりを持て――一般的に優れたリーダーはこのような資質を備えるべきだと思われている。しかし、現実のデータを分析すると、実は多くの成功しているリーダーはこうした資質を備えていない。スタンフォード大学ビジネススクールの教授が、巷にはびこる「リーダー論」のウソを暴き、組織の目標を達成し、職場環境をよくするために何が効果的かを、豊富なデータと実例から解き明かす。

イノベーションを生む秘けつは、発想術よりプロジェクト手法にあった！ 創造性の研究・実践で知られる東大i.schoolと コンサルティング企業i.labのノウハウを徹底解説 プロジェクトをいかに着地させるか――本書では、アイデア創出法だけでなく、 イノベーションのマネジメント手法を三菱重工グループやLIXILほか具体的な事例で学ぶ。 目指すべきゴールを『ゼロから１』ではなく『ゼロから１.１』にするには？ なぜ今、イノベーションなのか？　イノベーション・プロジェクトの設計法とは？ といった疑問にも答える。クリエイティブを目指すビジネスパーソン必携の書。 第１章　イノベーションの新潮流をつかめ 第２章　イノベーションを起こす人材に育つ・育てるために 　　　　――東京大学i.schoolの事例より 第３章　既存事業とはコンセプトの異なるアイデアを生み出すには 第４章　アイデアを収束させ、品質を高めていくには 第５章　イノベーション・プロジェクトの設計とマネジメント事例 第６章　イノベーション・プロジェクトで成果を出すために ＜著者プロフィール＞ 横田幸信　東京大学i.school ディレクター/i.lab マネージング・ディレクター NPO法人Motivation Maker ディレクター。九州大学理学部物理学科卒業、九州大学大学院理学府凝縮系科学専攻修士課程修了、東京大学大学院工学系研究科先端学際工学専攻博士課程中途退学。野村総合研究所で事業戦略や組織改革、ブランド戦略など経営コンサルティング業務に携わったのち東京大学先端科学技術研究センター技術補佐員及び博士課程を経て現職。

ケリー・マクゴニガル、ビル・ゲイツ、アル・ゴア、ケン・ロビンソンなどが登場し、 世界中が注目するカンファレンス「TED」 忘れられないプレゼンを生み出す舞台裏とノウハウを TED代表のクリス・アンダーソンが自ら解説する初めての公式ガイド! 人前で話すのが怖くない人なんていない。 それは、失うものが大きいからだ。 だけど、心がけ次第で、恐怖をエネルギーに変えられる。 プレゼンの能力は、生まれつきの才能ではない。 だれでもが自分に合ったやり方を見つけて、上手に話す技術を身につけられる。 ■TEDのノウハウを代表自ら解説! プレゼンの天才のように見えるTED登壇者も、実はTEDスタッフからのアドバイスをもとにリハーサルを重ねています。 暗記するのかしないのか? スライドの色やフォントはどうするのか? ストーリーをどう組み立てるのか? など 具体的な21のノウハウを解説します。 ■絶対に失敗する「やってはいけないNG」も教えます TED形式のプレゼンでも、聞き手がイライラしたり、退屈してスマホを見たりすることもある。 実際本書では、著者がプレゼンの途中で割って入ったTEDトーク、酷評を受けてネットで公開しなかった TEDトークの例も登場する。プレゼンで絶対にしてはいけないことも紹介します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、比較的少人数（1～5名程度）の聴き手を対象に、机をはさんで着座したポジションで紙の資料あるいはPCなどを使って行うプレゼンテーションをいかに効果的に行うかを解説しています。本書の中ではこうした対面の少人数プレゼンのことを“テーブルプレゼン”と呼んでいますが、大部分のビジネスパーソンが経験するもっとも一般的なプレゼンです。大きな講演会場で大勢を対象にするプレゼンとは異なり、少人数向けのプレゼンにはそれ独特のコツがあります。本書が説明しているのは、まさにその少人数向けの“テーブルプレゼン”について、立案から資料作り、さらには実際のプレゼン場面での表現態度まで、さまざまな観点からアドバイスを行っています。

中学高校時代は勉強が嫌いな劣等生。痩せっぽちでケンカが弱く、ヤンキーにもなれなかった男がサバと出会い、成功を手に入れた―― クラウドファンディングで資金を調達、2014年にとろサバ料理専門店をオープンし全国展開。2016年には海外進出し、サバの陸上養殖や、漁師から稚魚を仕入れ成魚に育てる蓄養にも乗り出した。 本書では、いまメディアでも注目を集める著者が、数々の危機を乗り越えて現在に至るまでの成功ノウハウをすべて公開する。 第 1 章　クラウドファンディングで１億１３８０万円を集めます 第 2 章　店舗開業資金をクラウドファンディングで調達 第 3 章　オーストラリアで寿司ビジネスを学ぶ 第 4 章　人生を変えるサバとの出合い 第 5 章　ＰＲでチャンスを切り開く 第 6 章　目指すはサバの総合商社

配車サービスの「Uber」、民泊マッチングサービスの「Airbnb」――。今、ITを駆使することで、顧客に「新たな体験」をもたらす新しいビジネスが次々と登場しています。いわば「0から1」をつくり出したビジネスです。 　このような動向に注目し、昨今は「新規ビジネスを立ち上げ、イノベーション（革新）を起こそう」と考える企業が増えています。しかし、いざ新規ビジネスを立ち上げようとするとさまざまな壁が立ちはだかります。例えば、ありきたりのアイデアしか浮かばない、周囲の反対に遭って先に進まない、などです。これらの壁を乗り越えられなければ、まだ世の中に存在しない革新的なビジネスはつくれません。 　では、どのように壁を乗り越えればよいのでしょうか？　本書は壁を乗り越えるための実践的な手法を、新規ビジネスを企画し実際に動かすまでの流れに沿ってやさしく解説します。 　具体的には、新規ビジネスを企画・開発する流れを大きく五つのステップに分割。それぞれのステップを、架空の製造業の現場ストーリーを交えながら紹介します。さらに、企画・開発の過程で発生しがちな課題・問題と、それらの課題・問題を乗り越えるために欠かせない「12のアクション」を詳しく解説しています。 　著者の二人はともに、数多くの企業の新規ビジネス立ち上げを支援してきた気鋭のコンサルタント。デザイン思考やリーンスタートアップなど、起業に役立つ手法を熟知しています。数多くの現場で奮闘し、新規ビジネス立ち上げの過程の酸いも甘いも知り尽くす二人だから書ける実践的な方法論は、新規ビジネスを企画しようとしている人にとって手放せない1冊となるはずです。

地方の中小企業が、ドラッカーの言葉一つでみるみる変わる！ 本書は、ドラッカーの著作に学んで成果をあげた人たちのケース・スタディー集です。 現代の日本で、ドラッカーの言葉に触発された人々が、 どのように意識を変えどのような成果をあげたか。 小さな奇跡の数々からマネジメントを学べる１冊です。 小さな会社のイノベーションの起こし方 ― 社員との対立を乗り越え、経営改革 「廃棄と集中」編 ― 名言を支えに赤字事業から撤退 「予期せぬ成功」編 ―“小ヒット”の深堀りで赤字脱却 「外部にある経営資源」編 － 「顧客の顧客」を増やせば儲かる 「潜在的な機会」編 － 将来の不安をチャンスに変える 「利益とは条件」編 － 利益を追わずに利益率アップ 「顧客の現実を知る」編 － 「技術に自信あり」の罠を脱する 「何を測定するか」編 ― 褒め言葉を数えてやる気アップ 「汝の時間を知れ」編 ― 時間を記録して利益がＶ字回復 「プロセスを管理せよ」編 ― 「頑張れ会議」を脱して増収へ 個人で取り組む時間管理 ― 活動を仕分けて「上位0.03％」のエースに躍進 「トップマネジメントチーム」編 ― 弱みを認め、陣頭指揮を委ねる 「組織＝人が自己を目指す場」編 ― 社員の主体性を磨き、売上高倍増 「道具としての言葉」 編 ― 内向きな市役所職員から提案が湧き出す 「強みを生かす」編 ― 強みの探究で累積損失を一掃 「貢献に焦点を合わせる」編 ― 社員に思いが伝わる一言を見つける 「自らの事業は何か」編 ― 売上を捨てて連続増収増益 「何によって憶えられたいか」編 ―“名ばかり専務”が経営者に脱皮

日本電産をはじめ、時代を超えて成長を続ける企業を徹底分析。 経営者たちは、何に注目し、自社の強みをどのように築き上げてきたのか。 その競争力の源泉、強さの裏に隠された独特の経営を描き出す。 本書は、中堅企業やベンチャー企業、あるいはかつてベンチャーと呼ばれ今や大企業となった成功者たちのケーススタディーを多数掲載。市場戦略、コスト削減策、M&A戦略、人材育成など「勝ち続ける企業」を生み育てる方策・ノウハウを徹底解説する。

今までにない商品やサービスを創り出すとして、デザイン・シンキングに注目する企業は増えているが、プロジェクトが暗礁に乗り上げたり、商品化にうまく結びつかないといった壁にぶつかることも少なくない。そこで本書では、キヤノン、ソニー、KDDIなど実践企業の事例を多数あげながら成功のポイントや思わぬ落とし穴を解説するとともに、トップクリエイターの発想法にも触れ、新しい考え方のヒントを探る。直面する課題を乗り越え、成果を生み出すノウハウがわかる、デザイン思考で挫折する前に読むべき1冊。 第１章　なぜ、デザイン思考が求められるのか 第２章　Q&Aで学ぶ、失敗しない実践術 第３章　トップクリエイター10人の思考術 第４章　社長に聞く、デザインと経営の極意

「うちの会社の会議では、何億円もの失敗や投資より、お茶菓子代やタクシー代の議論に時間をかけるのはなぜだろう？」 「うちの上司は部下に言うことと自分でやっていることが全然違う。なんて理不尽な会社なんだ」――。 経済合理性を追及するはずの会社で、このような理不尽なことが起きるのはなぜでしょうか？ この疑問に、ビジネス書から小説まで幅広いジャンルの書籍と、経営学の必読論文を取り上げ、経営学者の視点で分かりやすくこたえていくのが本書です。 本書では、誰もが手に取ったことのある本や、ＭＢＡの学生なら誰もが読む論文を取り上げていますが、単なる読書案内や論文解説ではありません。 例えば小説を経営学者の視点で読み、現実の経営課題に役立つヒントを探っていきます。 本書で著者が指摘するのは、経営課題を前に、何か「よさそうな答え」を求めようとする発想が、かえって組織の停滞を招いているということです。 「MBAは役に立つのか？」「経営学は実際の経営に本当に役立つのか？」という問いかけにも、こういった「答え」を求める発想が根底にあると言います。 企業をはじめとした組織が先へ進み、成長し続けるためには、「答え」より先に、現実の課題をきちんと認識することが重要で、 言い換えれば「へんだぞ」に気づく「視点」を持つことがイノベーションの根源だと、筆者は強調します。 経営学の視点で本を読み、目の前にある仕事の課題を見つめ直す訓練をすることで、これまで見えなかった経営の「気づき」が得られます。 本書は、組織のリーダーはじめ、ビジネスパーソン全般にとって、課題解決のために必要な「気づく力」を鍛えるための必読書です。

本質は工場のロボット化じゃない!―― 300以上の国内外の製造業改革プロジェクトを手掛けドイツの現場を調査したプロが、日本製造業に合わせたインダストリー4.0の導入術を解き明かします。 ドイツと米国が火をつけた第4次産業革命。本書では、インダストリー4.0の概念論ではなく、ドイツの現地調査を通して、日本製造業に合わせた具体的な導入論を展開。IoTとインダストリー4.0の本質を見極め、「儲かる製造業」になるための具体的な戦略と導入のポイントをわかりやすく解説します。大企業から地方の町工場まで、すべてのモノづくり企業に生き残りの指針を示す1冊です。 【儲かる製造業になるための教科書です】 ■インダストリー4.0の本質をわかりやすく解説。 ■日本製造業の事情に合わせた導入術を解説。 ■「儲かる日本モノづくり」実現の戦略を解説。 ■ドイツの戦略と米国の戦略の特徴を解説。 ■中小製造業が生き残るための実践方法を解説。 ■日本モノづくりの産業別の留意点を解説。

長時間労働の規制、同一労働同一賃金、待機児童など、働き方に関わる諸問題が相次いで議論されている。これらの背景には、少子高齢化に伴う労働力の減少、サービス産業の時代における日本型雇用の制度疲労、という大きな問題が横たわる。本書の狙いは、そうした労働問題の全体構造を示し、体系立てて対策案を提示することである。 長年の雇用慣行や諸制度が絡み合う構造を把握しないまま各論ごとに対策を講じても、ある対策が別の問題を引き起こすといったことになりがちだった。そこで著者は「働く人を増やす」(女性や高齢者の活躍)、「働く場を整える」(地方や中小企業の活性化)、「働き方を変える」(日本型雇用の改革)という、三つの柱についてそれぞれ、現状および課題を整理し、制度設計や政策などの対策を提示している。 長年の雇用慣行を見直し、既存の制度を変えるには、問題の全体構造を踏まえつつ、一つひとつ周りから突き崩していくことになる。こうした構造改革は政治主導でないと進められない。こう考えた二人の著者は、自由民主党の中で労働問題に関心を持つ有志を集め、「多様な働き方を支援する勉強会」を開催、2年間をかけて労働問題について勉強と議論を続けてきた。その成果をまとめたものが本書である。