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4.0株式市場の市況解説では、「外国人が買い越し」「外国人が強気」といった分析がいの一番に語られるなど、日本の株式市場の上げ下げと外国人投資家の動向は、非常に深く関連しています。 そして、個人投資家の多くは「外国人投資家はうまく儲けている」というコンプレックスにも近い気持ちを持っているため、その動向を常に気にしています。 そこで本書では、みずほ証券のチーフストラテジスト（外国運用機関へのセールス担当）として日々、外国人投資家と接し、内情をよく知っている著者が、以下のポイントについてわかりやすくまとめました。 ・外国人投資家とは具体的に誰のことなのか ・いまの日本経済や日本株市場についてどう考えているのか ・そもそも彼らはどういう思考や行動のパターンを持っているのか ・個人投資家が彼らの考え方や行動をうまく活用して儲けるためにはどうすればいいのか その１ 外国人投資家の日本株売買の季節性を活かした売買 その２ 外国人投資家の大量保有報告書提出を見て買う その３ オーナー系企業への長期投資 その４ 日本経済全体が悲観されたときに買う その５ 外国人投資家が好きな構造的な投資テーマに注目 その６ 将来大きくなりそうな企業をいまから仕込む その７ 身近なところで投資アイデアを探る 個人投資家必読の一冊です！ -
3.5※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 近年、人気が高まっているロシアの港町、ウラジオストク。どこか懐かしいヨーロッパの町並み、シーフードをはじめとしたロシア各国料理のほか、雑貨、バレエなど、観光要素が盛りだくさん。日本から２時間半で行ける「ヨーロッパ」の魅力を紹介する。 -
4.0サンデル先生、これが『ほんとうの正義の話』です。 ──出雲充さん(ユーグレナ社長)推薦! あたらしい経済思想書の誕生! 21世紀に入り「ゲームのルール」は大きく変わった。 そのあたらしいゲームのルールは、実は日本のためにある?! 袋小路に入り込み身動きのとれないアメリカを尻目に、 日本経済がどこまでも伸びていける「死中に活を見出す」反撃の秘策とは? 京大経済学部→マッキンゼー→肉体労働・ホストクラブ→船井総研…… 異色のキャリアを歩んできた経営コンサルタントが放つ、 グローバル時代で日本がとるべき「ど真ん中」の戦略。 ■「改革者と抵抗勢力」という20世紀的世界観ではもう前に進めない ■21世紀の「ゲームのルール」は日本のためにある ■最速の改革は「横綱相撲」から始まる! ■日本のとるべきは、名付けて“項羽と劉邦"作戦 ■コメダ珈琲店のコンフォート戦略が成功する理由 ■ミドリムシの大量培養に成功したユーグレナから学べること ■今必要な「第四の矢」は「違う立場の人たちとも共有できる国家ビジョン」 ■合意形成の「死の谷」を超えるために ■「あたらしいリベラル」と「市場原理主義者」が手を結ぶ日 -
3.5*ソフトバンクが3.3兆円で英アーム社を買収するなど、いま空前のM&Aブーム。でもにわか仕立ての日本勢の多くはM&Aで大やけどを負ってきた。外資系のM&Aファンドはどのような企業価値向上策を実行しているかを本書では紹介する。 *外資系ファンドによる買収というと「ハゲタカ」など負のイメージが強いが、企業の生産性を見直し、グローバルな視点で事業を見直す絶好の機会であることを説得的に解説。 *一口にM&Aといっても、ファンド系と事業会社系で目的や手法が大きく違い、買収する会社も違ってくることなどを説明。また、ファンド、投資銀行、コンサルタントなどが案件を巡って、実際にどのように行動し、協力・競争をするのか、現場を知る著者ならではの解説をする。 *「事業提携はまず出資が前提」「中期経営計画の発想はなく、短期目標を基点とした事業戦略」など外資系の行動特性を紹介する。 *著者は名門大型ファンドとして世界的に有名なペルミラの日本法人社長を務め、回転寿司スシローや農薬商社アリスタといった巨額M&Aを成功させた第一人者。 -
3.2風雲急を告げる幕末のニッポン。ペリー来航を期に、泰平の眠りを覚まされ、時代の大きなうねりに飲み込まれてしまうのではないかと不安が増すなか、人々にこぞって読まれたのが『日本外史』でした。この本は、平安時代の源平争乱から徳川家康による江戸幕府開闢までの「武士の歴史」を綴ったもので、歴史上のさまざまな合戦の様子が、さながらスポーツの実況中継のようにスピーディに、ドラマティックに展開していきます。各本文の最後には、「論賛」というタイトルで頼山陽自身の尊王思想に基づいた解説が加えられ、この本独特の風味を添えています。これらが幕末の風潮とマッチし、爆発的な人気を呼んだのでした。本書は、そんな幕末のベストセラー『日本外史』の中から、現代人にとって最も興味深い部分を抜粋し、楽しく読める現代文に訳したものです。志士たちが大いに盛り上がり、味わった痛快な気分を共有できる本です。 -
5.0「AbemaTV」、ラジオ「飯田浩司のOK! Cozy up!」、ネット番組「チャンネルくらら」「ニッポンジャーナル」「魚屋のおっチャンネル～パーラー異世界」でおなじみ、日本人初・北京大経営戦略博士号取得、現在インド大学研究フェローを務め、中印30億人を研究対象とする中川コージの最新分析！ 中国との取引はやばいと思っている皆さん！ 日本の勝ち筋を伝えます！ 崩壊しない中国、インドは急成長。アメリカ頼みも通用しない、米中印G３時代を生き抜く大戦略 経済インテリジェンスが国民の命運を左右する ■居酒屋トークレベルの対中解像度では国を誤る ■軍事忌避の風潮が遠ざけてきた産学と安全保障 ■中国にはできない、日本だからできる信頼あるデータ取引所 ■中国が「軍民融合」を推進しなければならなかった理由 ■中国政府を最も信用していない人たちに学べ ■「中国のデータを日本が販売する」ことで得る「勝ち筋」 ■「インド」という変数を踏まえ、100年先を見据えたシミュレーションを 本書は、「最近話題の経済安全保障って何だ？」「中国との取引はヤバいんじゃないか」などと思われている方に向けて、論点を平易にまとめた本です。 ですが、そもそも経済安全保障という概念自体がこの数年盛り上がって議論されてきたものであって、歴史も浅いものですから、基本的な知識を集約している本書を眺めただけでも、経済面を含む中国の関係をどう構築していくべきなのかなど、経済安全保障の基本概念がつかめるのではないかと思います。 加えて、著者なりの「日本にはこうした点が欠けているから、あれこれカクカクシカジカこうしたほうが良いですね」「経済安全保障をイデオロギーや力学など無形資本の疑似戦争として捉え直してみると６つの概念が…」といった戦略的考察も盛り込んでいます。 -
3.6将来、南海トラフ巨大地震が日本を襲い、死者32万人など莫大な被害が出ることが予想されている。「地震後の日本社会が心配」と語る養老孟司が、地震と災害後の日本について識者と語る。発生時期の予測、日本人の被害や避難・疎開のシミュレーション、首都直下地震と連続して起きた場合の最悪ケース、津波や復興が変える自然環境……。日本人が行なうべき「備え」と復興後のビジョンを問う。 〈目次より〉第一章 2038年、南海トラフ地震が起こる 尾池和夫（京都大学名誉教授）×養老孟司 ●まず「地球を知る」ことが大切 ●活断層とは何か ●大地震が歴史を変える etc. 第二章 被災のシミュレーションと復興ビジョン 廣井 悠（東京大学教授）×養老孟司 ●電話ボックス一つ分に六人が詰め込まれる――帰宅困難問題 ●震災疎開により都市への一極集中が進む ●お祭りをやっている地域は防災に強い？ etc. 第三章 巨大地震後の日本経済 デービッド・アトキンソン（小西美術工藝社社長）×養老孟司 ●日本には「事前対応」という発想がない？ ●最悪のシナリオ――日本は中国の属国になる？ ●文化財の耐震工事を行なえばリスクが高まる？ etc. 第四章 復興後、自然環境はどう変化するのか 永幡嘉之（自然写真家）×養老孟司 ●津波から二年後に起こった予想外の変化 ●復旧事業に「待った！」 ●南海トラフの復旧事業に東北の教訓は生かせるか -
3.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 有名な「平均寿命の長さ」などはもちろん、「ミシュランの星付き店舗数」といった意外な世界一まで、日本が誇る世界No.1をまとめました。 歴史・地理・経済などあらゆる社会情報に精通する「日本一生徒数の多い社会科講師」伊藤賀一先生の楽しい解説と、そのほかの国も含めたランキングを掲載。 さらに「自動車生産台数」のように世界一だったものも取り上げています。 読めば「日本ってこんなにスゴいんだ！」と気分が上がる一冊です。 第1章 日本の誇るべき世界一 日本の平均IQが世界一に！ 世界一マナーが良いといわれた日本人 世界一の海底鉄道トンネル 青函トンネル 老舗の数は日本が世界一 スーパーコンピュータ「富岳」は性能世界一 世界で最も売れている車は日本製 日本は産業用ロボット輸出額世界一 日本は深海の面積が世界一広い！ ほか 第2章 日本の意外な世界一 日本人は世界一ひとり旅好き エベレストに登頂した最年長は日本人 世界一狭い海峡 土渕海峡 世界一の豪雪地帯は日本にある？ 日本のビニール傘の消費数は世界一？ アプリへの支出金額 日本が圧倒的1位 日本は世界一ネット利用時間が短い国？ ほか 第3章 日本史から読み解く世界一 日本の皇室は現存する世界最古の王朝 静岡県の千居遺跡は世界最古の庭園？ 大仙陵古墳（仁徳天皇陵）は世界最大級の墳墓 世界最古の木造建築 法隆寺 世界最古の印刷物 百万塔陀羅尼経 現存する世界最古の博物館 正倉院 ほか 第4章 日本のザンネン（？）な世界一 有給休暇取得率最少の働き者大国、日本 日本は世界一職場の雰囲気が悪い？ 日本の入院日数が最も長いことの良否は？ 日本は世界一睡眠不足 安全な都市でありながらリスク面もトップの東京 世界一危険な山は日本の谷川岳!? ほか 第5章 日本が惜しくも世界一ではないランキング 世界最高の国ランキング、日本は2位 世界の都市総合力ランキング、東京は3位 悲惨でない＝幸福な国 日本は2位 国の経常収支ランキング、日本は3位 日本の国際特許出願件数は世界3位 日本の音楽市場規模は世界2位 ほか 第6章 日本が世界⼀ではない!? その他の世界ランキング 世界の労働時間、日本は34カ国中22位 自動車生産台数世界一は中国 世界の自殺率ランキング、日本は25位 医療の質ランキング、日本は全体12位も…… 世界平和度指数、日本は17位 日本の旅行・観光競争力はアジア1位、世界3位 ほか -
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4.0いま多くの日本人は経済的に苦しみ、それに呼応し心の病も深刻化している。なぜ心の病が増えているのか。なぜ、そのような状況を生むことになったのか。本書で著者は、その原因を明らかにしようと試みている。本書の底本が書かれたのは2003年である。当時は構造改革の真っ只中。長引く不況で失業者は400万人を超え、経営苦を理由に自殺する経営者が急増していた。その当時と現在の日本人の「経済と心理の関係」は基本的に変わっていない､と著者は指摘する｡では、なぜいま日本人の多くが閉塞感を感じているのだろうか。著者は、急激な構造改革､不況による閉塞感が､もともと「うつ気質」の日本人の「心」に影響し､日本的な人間関係や社会性の崩壊を生み出していると言う｡つまり、「うつ気質」の日本人に、改革や経済成長を求めてきたこと。そのこと自体に無理があったのだと言うわけである。心理学の視点から現代日本に警鐘を鳴らす1冊。 -
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4.0緩慢なデフレにより衰退に向かうサラリーマン社会。今、日本型雇用システムの構造改革が叫ばれている。しかし終身雇用・年功序列・企業内組合という三種の神器は、本当に悪なのか。成果主義の導入や雇用の流動化は、本当に必要なのか。サラリーマン社会の実相を歴史的に検証し、日本経済再生の処方箋を探る、気鋭による注目の論考。 -
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4.0【内容紹介】 M&Aは、「成約」がゴールではない。 異なる企業同士が、当初目論んでいた成果を享受してはじめて、「成功」といえるのである。 日本M&Aセンターで、中堅・中小企業のためのポストM&Aのプロセス=PMIを手がけてきた著者が、M&Aを成功に導くPMIの考え方と手法を、理論と経験をもとに、豊富な図版を交えつつ解説。売り手企業と買い手企業が思いを共有し、シナジー効果を実現するためには、何が必要か──。 PMIコンサルティングの現場ですぐに活用できるツールとして、事例ごとの「帳票例」も掲載。M&Aを考える、M&Aをしたもののシナジー効果に悩む経営者、PMI担当者に向けた極めて実務的な指南書。 これまでのPMIについての書籍は、海外企業あるいは大企業同士のM&Aにおける取り組み事例が中心となっていたなかで、日本における中堅・中小企業のPMIに特化した初の本でもある。 【著者紹介】 [著]竹林信幸(たけばやし・のぶゆき) 日本CGパートナーズ取締役 1970年生まれ。慶應義塾大学法学部政治学科卒業。大手生命保険会社を経て、国内外コンサルティング会社にて経営コンサルティング業務に従事。M&A支援、企業再生、経営者向けのコーチングなど、豊富なコンサルティング経験を有する。日本M&Aセンター入社後、PMI支援室の正式発足時に参画し、日本における中堅・中小企業向けのPMIの体系構築、パッケージ化したサービスの導入に尽力。「シナジー効果を享受するまでがM&A」との信念に基づき、日本M&AセンターのPMI案件のすべてに携わる。2018年、日本M&Aセンターの子会社である日本CGパートナーズの設立に伴い、取締役就任。経営会議でのファシリテーションなど、譲渡企業と譲受企業の意思決定の緩衝材となる役割も担っている。 【目次抜粋】 はじめに 第1章 PMIの定義 第2章 いま求められるPMI 第3章 PMIは「人」で決まる 第4章 「日本型PMI」を実践する 【マインドセット編】 【実践編】 第5章 PMIの準備 第6章 PMIの事例と帳票 おわりに -
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4.0３・１１後、多くの日本企業が国内外から称賛を浴びる積極的な支援活動を行った。荷物１個につき１０円で計１４０億円を寄付したヤマトホールディングス、津波を被った写真を洗浄し被災者の思い出を救った富士フイルム、本人確認ができなくても迅速に払い戻しを行った東邦銀行……。本書では、現地で活躍する大手から地元企業まで計７社を取り上げ、今なお続けられる力強い活動を生んだそれぞれの土壌に迫る！ -
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4.0日本社会にワークシェアリングは根づくのか。今日、「時短」や「出向」といった旧来の回避策ではもはや通用せず、雇用維持の新たな仕組みづくりが不可避の緊急課題となっている。人材確保を重視する企業は、職場や働き方そのものを見直し、早くも新たなモデルを導入し始めた。いかに生産性を維持し、雇用を増やすことができるのか。さらに単なる欧米型ではなく、日本モデルを創出できるのか。本書は、ワークシェアリングを「緊急避難型」「中高年対策型」「雇用創出型」「多様就業促進型」の4つのタイプに分け、最新の企業実例やアンケート調査などから日本が目指すべきワークシェアリングのモデルを探る。さらに「ファミリーフレンドリー」という、自分と家族の生活を配慮した、多様な働き方を実現する職場作りを提案。キャリアパスの構築、人材を保持する分担方式と順送り方式、そして「短時間正社員」など、これからの低成長時代に適した働き方を展望する。 -
3.6※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 21世紀以降の日本では、多くの人たちが今「これからの社会」を考えている。 そんな絶好の時機に、「日本がもし１００人の村だったら」、この村はどうなっているのか。 過去と比べて、未来を予想して、海外とも比較して＜日本の最重要課題＞を「１００村方式」による数字で語らせたのが本書です。 今回は、「社会をわかりやすく解説する」第一人者、池上彰さんが著者となり、 「１００人の村」の池田香代子さんには対談で、 さらにこの村の問題点を語り合っていただきました。 とくに21世紀以降の、雇用や医療や教育における「格差」「貧困」などが問題となり、 「１００村」もそうした身に迫る重大なテーマを中心に構成を立てました。 項目立てを明快にし、＜もくじ＞も設け、 文中には欄外に池上さんのミニ解説を付けました。 ラストには、すでに始まっている低炭素社会やコミュニティのいくつかの動きを紹介し、未来へ希望をつなげています。 １億総中流社会が崩壊し、いろいろな人がいるこの村での、 あたらしい社会のあり方が模索されています。 もくじは以下の通り。 人口減少／少子高齢化／外国人／人口と富の集中／産業／地方と国／NPO／教育／消費／宗教／世帯／未婚、離婚／雇用と収入／社会保障、富の再分配／医療、福祉／犯罪と自殺／住宅／メディア／エネルギー効率／農林水産、自給率／バーチャル・ウォーター（仮想水）／低炭素社会／コミュニティ あとがき対談 池上彰vs.池田香代子 政権交代後の希望の「１００人の村」 ●著者紹介 池上 彰（いけがみ あきら） 1950年長野県松本市生まれ。慶應義塾大学卒業後、1973年、ＮＨＫ入局。2005年まで32年間、報道記者として、さまざまな事件、災害、消費者問題、教育問題などを担当する。1994年から11年間は、「週刊こどもニュース」のお父さん役としても活躍。『14歳からのお金の話』『14歳からの世界金融危機。』『14歳からの世界恐慌入門。』（すべてマガジンハウス）など、著書多数。 -
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3.7Webメディア、SNS、ビジネスカンファレンスで話題の書籍が、ついに販売開始！ Google、Appleといった世界的大企業から、Netflix、Airbnb、Uberなどの新進気鋭の企業まで、圧倒的なスピード感で常に新たなサービスを生み出し続けるシリコンバレー企業。その“スピード”を生み出すものは一体何なのか? そして、日本企業がそれを取り入れるにはどうすればよいのか? 日本企業の実態を知り尽くした3人のバイリンガルコンサルタントが総力を挙げて、この疑問に答えます。 アジャイル開発、リーンスタートアップ、ビジネス・モデル・キャンバスなど、シリコンバレーで重宝されている実践的なビジネス・アプローチに加え、その根幹となるマインドセット、目標管理制度やリーダーシップまで、実例を交えて解説し尽くします。 経営者はもちろん、会社の変革を望むビジネスパーソンにとって必読の1冊です。 -
5.0日本で人口減が進むなか、食農企業が目指すべきはアメリカだ！ 土地は広大、消費者市場も巨大、そして日本食への関心もかつてないほど高い――。 このようにポテンシャルが限りなく高い米国食農市場を日本企業が目指さないのは、あまりにもったいない。 ただ、いざ進出しても、市場が複雑で大きいゆえに、あえなく撤退する日本企業も少なくない。 そこで本書では、著者陣が現地で400社以上と対話してわかった、米国食農市場の攻略に必要なことを一挙公開。 戦い方さえわかれば、大手でも中小でも成功できる！ 伊藤園や久世福商店など米国進出に成功している日本企業、現地の食品系スタートアップ、ベンチャーキャピタル、コンサルなどのインタビューを多数掲載。 〈本書で解説していること〉 ・攻めるべき市場（小売／Eコマース／外食サービス）や地域の絞り方 ・ネットで検索しても出てこない、ディストリビューターやブローカーといった業者との関係の築き方 ・現地の消費者にウケる味や商品パッケージの考え方 ・気をつけるべき日米の商習慣の違い ・市場の今後を左右する食のトレンド など 〈目次〉 第1部 食農ビジネスは米国を目指せ 第1章 米国へ進出すべきこれだけの理由 第2章 米国で400社以上を訪問して分かった「日系企業が失敗する理由」 第3章 後悔する前に知っておきたい「商習慣の違い」 第2部 押さえておくべき米国の食農市場の構造 第4章 小売、フードサービス、Eコマース、戦い方が異なる3つのチャネル 第5章 小売店には「ナチュラル系」と「コンベンショナル系」がある 第6章 押さえておくべき「ディストリビューター」という存在 第7章 日系企業躍進の鍵を握る「アウトソースセールス」の存在 第3部 どうすれば米国の消費者の心をつかめるか 第8章 米国市場で勝つための「ブランディング」 第4部 米国市場に進出するための手段は何か 第9章 中小企業にも戦い方はある 第10章 米国進出の有力な手段としてのM&A 第11章 食農ビジネスを動かすプライベートエクイティ・ファンドの存在 第12章 新興ブランドやスタートアップが米国に進出するために必要なこと 第5部 押さえておくべき食と農のトレンド 第13章 脱炭素で注目される「環境再生型農業」 第14章 「肉から植物へ」の流れに乗るイノベーティブフード ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。 -
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値引きあり4.0 -
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5.0日本企業がグローバル人事を成功させる上で、もっとも大切なことは何か。 それは海外の人事制度を見直し、日本人が中心になってグローバル化を進めることではない。 大切なことは、日本本社の人事制度を抜本的に変革し、日本人以外の有為な人材を適材適所で活用することである。 これを実現するためには、本社を含め、グローバルに共通な人事運営モデルを導入する必要がある。 本書はこれをグローバル・モデルと名付け、そのモデルの内容・導入・運営方法について解説している。 加えてこれを実現する際に、日本人社員が直面する課題「多様な人材が集まる職場で、一日本人としていかにリーダーシップを発揮するか」について具体的な方策を示している。 -
3.3※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ここ最近、日本企業の間でも「OKR」の注目度が上がり、導入した企業の話もよく聞くようになりました。 そもそもは「Objective and Key Results」の略で、企業や組織における人材マネジメントの手法です。米国の 企業、インテルで生み出され、その後、グーグルやフェイスブックが採用し、大きな成果を上げたことで有名になりました。OKRと、3つのアルファベットが並びますが、その要素は「Objective」と「Key Results」の2つ。企業全体、企業の部門、個人といった企業の階層ごとに「目標=」を設定し、さらにその目標を実現できたことを示す、より具体的な「成果=」を複数(通常、2つから3つほど)決めます。これが、基本的な考え方です。 グーグルの人事責任者であったとき、そしてプロノイア・グループの代表である現在も、OKRの導入・運用に携わっていた一人として、現在、日本でOKRに注目が集まっていることを大変うれしく思います。OKRはきちんと運用すれば、社員の意識を変え、組織をドライブさせる上で有用なツールだからです。 ………… 本来、仕事はその成果によって評価されるべきです。すなわち、個々人の仕事に応じて、目標を設定し、その成果を定量的に評価するわけです。しかし多くの日本企業では、それができていません。 そのため、朝に机に着いていることを見張るのが、マネージャーの仕事になっているのです。 誰もが横並びで、目の前のルーティンワークだけ片付ければいいのであれば、画一的に時間で管理するのも有効かもしれません。しかし今や、それで生き残れる企業はほとんどありません。 ルーティーンワークだけ回せば稼げる時代は終わった結果、日本企業は、過去の成功体験に縛られることなく、これまでと違うこと、誰もやっていないことにチャレンジしなくてはならなくなっています。そのためには、「時間ではなく成果で人を管理する」「組織の命令一本槍でなく、個人のアイディアや独自性を尊重する」など、人材マネジメントのやり方自体を変えなくてはなりません。それが今、多くの日本企業が抱える課題だと思います。 そして、その課題を解決する上で有効なのが、OKRなのです。 -
3.8人材マネジメントの世界で、社員の組織への貢献意識やモチベーションの高さを意味する、「エンゲージメント」という言葉が注目されています。このエンゲージメントについて、世界各国の企業を対象に米国の人事コンサルティング会社が調査した結果、驚くべきことに調査をした主要28か国の中で、日本は最下位でした。 そこで本書では、日米で人事コンサルタントとして活躍する著者が、アメリカや世界の企業社員の仕事観について、また、社員のエンゲージメントを高める方法を述べていき、日本企業の活性化を目指します。 これからの企業を担うビジネスマンに、ぜひ読んでいただきたい1冊です。 -
4.1伝説のアナリスト×世界のエコノミスト174人、渾身の提言！ 日本企業の「根本問題」を突き止め、人口減少時代の「最強経営」を明らかにする。 ■本書の主な内容■ 実力はあるのに「結果」が出せない日本企業 「沈みゆく先進国」の企業には共通の課題がある 日本企業の生産性が低いのは、規模が小さすぎるからだ 「中小企業を守る政策」が日本企業の首を絞めている 「低すぎる最低賃金」が企業の競争を歪めている 日本の「経営者の質」が低いのは制度の弊害だ 人口減少で「企業の優遇政策」は激変する 人口減少時代の日本企業の勝算 ■著者のメッセージ■ 今の日本企業は、人口が増加していた時代にできた制度に過剰適応しています。人口減少時代に変わった以上、根本から変革するしか選択肢はありません。 これからの日本企業が進むべき道を見極めるには、冷静な分析が不可欠です。本書の最大の目的は、日本企業のあるべき姿を見極め、日本経済の新しい時代をつくることに役立つ提言を行うことです。これは私のこの国に対する恩返しでもあるのです。 -
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4.3なぜあの企業はDX推進に成功しているのか？ 世界から押し寄せるデジタル勢の脅威に抗え――。 Googleよりも成長し、1500名のDX人材育成を目指すダイキン工業 全社で人材データの見える化と育成に取り組むライオンや日本郵便 HRテック起業家×ビジネススクール特任教授×政策アドバイザー DX人材・組織づくりのフロントランナーが示す全社変革のロードマップ 【DXで事業戦略をたてる前に、考えるべきこととは？】○DX（デジタル・トランスフォーメーション）の重要性は日々語られていますが、いま日本企業で課題となっているのが「DXに強い人と組織づくり」です。とくに伝統的な事業分野では、これまでの人材像・組織像とはまったく異なるあり方が必要にもかかわらず、十分な知見が蓄積されていません。 ○著者は、日本・海外のビジネスパーソン60万人以上の人材データから見ても、日本の伝統企業に働く人材の潜在力は、国内外の人材評価データからも欧米トップ企業と比べても間違いなく大きいと主張します。この潜在力を活かせないのは、組織のヴィジョンと仕組み、人材育成の方向性、思考のバイアスの問題があるからなのです。 ○これからはデータが前提となるソサエティ5.0に突入し、市場が大きく変わるため、「ソサエティ5.0時代に、自社がどんなヴィジョンと哲学のもとにイノベーションを起こすのか、どんなデータのプラットフォームになるのか」をアップデートし、それに則った人材・組織づくりが求められます。 ○本書では、イノベーション企業に必要な要素として語られる3P（Philosophy・People・Process）のフレームワークにアップデートを加えながら、DX組織に向けたヴィジョンと哲学、人材戦略、プロセスという全社的な改革の道筋が描かれます。 世界から押し寄せるデジタル勢の脅威に抗え――。 Googleよりも成長し、1500名のDX人材育成を目指すダイキン工業 全社で人材データの見える化と育成に取り組むライオンや日本郵便 HRテック起業家×ビジネススクール特任教授×政策アドバイザー DX人材・組織づくりのフロントランナーが示す全社変革のロードマップ -
3.0【著者・敬称略】日産自動車代表取締役COO・志賀俊之／パナソニック社長・津賀一宏／コマツ会長・坂根正弘／ユニ・チャーム社長・高原豪久／長谷川慶太郎・国際エコノミスト／遠藤功・早稲田大学ビジネススクール教授／片山修・経済ジャーナリスト／上野泰也・みずほ証券チーフマーケットエコノミスト／福島香織・ジャーナリスト 【まえがき抜粋】韓国企業の猛追に苦しみ、中国市場での反日デモに翻弄され、大手家電メーカーが軒並み巨額の赤字を計上する姿を見るにつけ、日本企業はもうダメなのではないかと、悲観した人は多いことでしょう。しかし、ほんとうにそうでしょうか。オピニオン誌『Voice』では、「日本企業の業績回復なくして、日本経済の復活なし」とのコンセプトで、企業経営者や有識者の方々に取材を進めてきました。そこから垣間見えたのは、先進国経済が足元から揺らぐなか、決死の覚悟で新興国市場に活路を求める日本企業の姿でした。 -
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4.0本書はマッキンゼーで企業変革を実践し、いま一橋大学で国際企業戦略を教える著者の特別講義を編んだものである。授業内容はずばり「日本企業を世界の勝ち組に」。日本企業はグローバルプレーヤーになれない、というのは幻想である。「日本にも、円高をはじめとする『六重苦』をものともせずに、未来に向けて力強く成長している企業が少なくありません。たとえば最近、倒産したコダックを尻目に、化学・医薬品プレーヤーとして大きく変身しつつある富士フイルム。成熟産業という烙印を押されて久しい繊維産業の中で、炭素繊維などの新素材開発を梃子に、一人気を吐く東レ。その東レの協力のもと、『ジャパンテック』を看板に世界に飛躍するファーストリテイリング。いずれも、『失われた二十年間』を勝ち抜いてきた企業です。これらの『勝ち組』に共通している特質は何でしょうか？」（本書「はじめに」より） 「高品質＋低価格」戦略が開く、ジャパン勝利への道。 -
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4.0停滞が続く日本経済。閉塞感とポピュリズムが同時に強まる間、日銀はスケープゴートにされ、ラストリゾートにされ、常に主役の一人で居続けた。速水氏、福井氏、白川氏、黒田氏、そして植田氏と、日銀トップが何を考え、裏で誰が動き、結果として日本経済に何をもたらしたのか。歴史的事実を掘り起こしながら、25年間の日銀緩和を検証する。 ●日銀の25年を検証。 98年の新日銀法は、日銀の独立性を高め、自由度も高めたはずだったが、それぞれの総裁が政争に巻き込まれ、手足を縛られる状態が続いた。リーマン・ショック、東日本大震災の前後には政権交代などもあり、方針は二転三転。「日銀の独立」を主張したことで、そっぽを向かれた総裁もいた。 本書は23年４月の新総裁誕生とともに日銀に注目が集まる中、これまでの25年を振り返る内容。人事抗争なども精緻に書かれ、金融読み物として読む人を飽きさせない。「誰も総裁をやりたくない」とまで言われる日銀の課題は何かを、過去から検証する。 -
4.5◆日銀の失政を明らかにする超辛口の経済ドキュメント 株式時価総額がJPモルガン以下となってしまった邦銀。ゼロ金利の罠に落ちた日本は、いまや世界の反面教師になってしまってます。このような事態を生み出した責任は日本銀行にあるのです。本書は、澄田、三重野、松下、速水、福井、白川、黒田の7代の日銀総裁の政策を検証、何を誤ったのかを明らかにする本格的金融ドキュメント。 2-5章では、澄田――機能しなかった日銀考査、三重野――世論読み違えた日銀出資、松下――日銀法改正に追われてコールデフォルト放置、速水――企業債務問題を読めずゼロ金利解除、福井――奢りの構図としての村上ファンド問題、白川――リーマン危機を読み違い、黒田--説明なき緩和縮小など、歴代総裁の失政を知られざるエピソードも交えて辛口に解説します。筆者は30年以上にわたって日本の金融政策をウォッチしてきたベテラン記者。これまで明かしてこなかった逸話もふんだんに織り込まれています。 最後の6章ではこのような事態に陥った日銀の突破口はどこにあるのかを提言します。 -
4.3黒田日銀はなぜ「誤算」の連続なのか？ 「異次元緩和」は真珠湾攻撃、「マイナス金利」はインパール作戦、「枠組み変更」は沖縄戦に通じる――。 「誤算」と「迷走」を重ねる黒田日銀の金融政策は、かつての日本軍の失敗を彷彿とさせる。 組織論の観点から見ても、「あいまいな戦略目的」や「短期決戦志向」「属人的な決定プロセス」など、両者は驚くべき相似をなす。 だとすれば、その行き着く先は「第２の敗戦」ではないのか――。 いち早くアベノミクスに警鐘を鳴らした朝日新聞編集委員が、間違った金融政策を修正できない政府・黒田日銀の問題点を浮き彫りにする。 「メディアも有識者も経済界も、この政策をまったく批判しなくなったら、それはまるで戦時中の大政翼賛会のようなものだ。あまりに無謀な太平洋戦争を引き起こした戦争責任は時の政権や軍部にある。だとしてもそれを無批判に受け入れ、時に支持したメディアや有識者たちにも責められるべき点が多々ある。 批判を許さない抑圧的な体質も、都合のいいことしか説明しない、させないという大本営発表的な手法も、戦前や戦中に通じるもののように思える。私たちは今、相当に危なっかしい時代の淵に立っている。」（プロローグより抜粋） -
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4.2【第16回 山本七平賞奨励賞受賞】 暗号解読など優れたインフォメーション解読能力を持ちながら、なぜ日本軍は情報戦に敗れたか。「作戦重視、情報軽視」「長期的視野の欠如」「セクショナリズム」。日本軍最大の弱点はインテリジェンス意識の欠如にあった。インテリジェンスをキーワードに日本的風土の宿痾に迫る。（講談社選書メチエ） -
3.8これまで語られてきたのは、「あの戦争のときはこんなに悪いことをした」という話ばかりであった。しかし考えてみれば、日本軍とは、歴史上、日本人がつくりあげた最大の組織である。たとえば、日本陸軍は、平時には兵員数20万人の規模だったが、最終的には547万人にまで急膨張している。しかも戦争は、まさに「生き死に」の世界である。だからこそ日本軍の歴史を紐解けば、日本だからこそなしえた成功事例、日本だからこそ陥りやすかった失敗事例のそれぞれが、極限まで突きつめられた形で残されているのである。組織論から、参謀論、リーダー論、戦略論まで、虚心坦懐にみていけば、日本軍の中には日本人が組織をつくり、アクション的に行動しようとしたときに参考にすべき教訓が山ほど隠されている。それを読み取れるかどうかが、これからの日本の成功と失敗とを分ける大きな違いになるだろう。いま改めて検証する、必読の「日本軍」の教訓である。 -
4.0昭和初期の北樺太石油、満洲国建国時の油兆地調査、そして東南アジアの南方油田。 そこには確かに石油があったのに、日本はモノにできなかった。そして石油政策なきまま、戦争へ突入する。 43年間、商社でエネルギー関連業務に従事し、現在はエネルギーアナリストとして活躍、『石油の「埋蔵量」は誰が決めるのか？』（文春新書）を上梓した著者が、戦前、戦中の石油技術者の手記を読み込んで明らかにした戦後71年目の真実。そこには現代日本のエネルギー政策への教訓があった。 第一章 海軍こそが主役 第二章 北樺太石油と外交交渉 第三章 満洲に石油はあるか 第四章 動き出すのが遅かった陸軍 第五章 対米開戦、葬られたシナリオ 第六章 南方油田を奪取したものの 第七章 持たざる者は持たざるなりに -
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4.1【Chapter 1】世界同時恐慌、為替介入、ミスター円、実質実効為替レート…これが「円高」と「世界同時恐慌」の真実だ！ 【Chapter 2】ユーロ危機、国家資本主義、リ・オリエント、通貨の無極化…これが「通貨」と「世界経済」の真実だ！ 【Chapter 3】人民元、ルピー、ウォン、ＴＰＰ、アジア共通通貨圏…これが「新興国通貨」の真実だ！ 【Chapter 4】ステートファンド、国債暴落、消費税増税、成熟国家戦略…これが「日本経済」と「日本企業」の真実だ！ 【Chapter 5】為替予約、キャピタルフライト、外貨・金投資、経済予測…なぜ「通貨」を見れば、経済がわかるのか？ 【総論】「世界同時恐慌の時代」を生き抜くために知っておきたいこと・・・すぐそこまで迫っているこの危機に備えて、知っておきたい「円の真実」がぎゅっとつまった一冊です。 -
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4.3東日本大震災後、これまで躊躇していた日本企業が、吹っ切れたように海外展開を加速させている。「日本離れ」の本格化により雇用問題が深刻化、消費が低落して厳しさを増す国内経済。一方で、アジア市場を中心に闘いを繰り広げ、競争力を高め、真のグローバル企業として成長する数々の日本企業。5年後の日本経済では、見たこともない光景が現れていることだろう。そして、国内市場だけで培った「古い世代」の成功法則は相手にもされず、世界的な大競争を勝ち残っていく30代の若い日本人が活躍する時代になる。「超・二極化」、「大空洞化」で崩れ落ちる姿をリアルに描く一方で、「世代交代」と「主力産業の大転換」で息を吹き返す日本経済の、新たな成功法則を熱く語り尽くす書。 -
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3.0【ご注意】※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。 第一線ビジネスマンらが明かす情報金脈のツボ読みキーポイント証言集。朝毎読では得られない、新聞を商売道具として使いこなす極意フルメニュー。毎朝１５分で確実に経済通になれる１冊。 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字サイズだけを拡大・縮小することはできませんので、予めご了承ください。 試し読みファイルにより、ご購入前にお手持ちの端末での表示をご確認ください。 -
3.0日経TEST準拠のドリルでサクッと学習！ 問題を解きながら、キーワードの理解が深まる！ ●重要な最新用語をコンパクトに解説 キーパーソンから最新ビジネス用語、国際問題など、厳選したキーワードを紹介。 話題の北朝鮮問題や、選挙の行方など最新ニュースも網羅します。 読みやすい図とイラストを駆使して、見やすく・わかりやすく解説します。 ●ドリル形式で理解が深まる 各キーワードの理解を深めるための、時事問題が充実。 どの問題も、日経テストに準拠しています。 筆記試験や面接前、移動中などスキマ時間に復習し、理解を深めるのに最適です。 -
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3.0「２%インフレと２%の実質成長」。2013年に黒田氏が日銀の総裁に就いてからずっと追い求めてきた政策だが、ここまでほとんど成果があがっていないのが実情だ。90年代後半から2000年代にかけてデフレ下にあった日本において、成長できないのはインフレ率が低いからだという論が高まった上での政策だが、ここまで成果がないということは、何かが欠けていたと言わざるを得ない。本書ではそれを様々なデータから検証し、今後はどのようなマクロ政策を目指していくべきかを提言する。 日本は「総需要の刺激」を中心としたケインズ型のマクロ政策を伝統的に行ってきたが、構造改革への取り組みが不十分だったことで、既存の雇用に固執。米国ではインターネット革命が、その後のGAFAを生み出したが、日本では「低失業率」にこだわったことで世界的競争力のないゾンビ企業の存続も許すことになった。早いうちから、マクロデータの影に潜むミクロデータに注目し、そこに集中して投資をすべきだった。 短期的には実現不可能な２%インフレ、２%の実質成長を目指して総需要刺激を繰り返すだけでは、なかなか将来に向かって挑戦できる状況にならない。供給サイドの変化を促し、スピード感をもって対処していくことがなによりも必要である。 -
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3.7「ネットの神」と「勝間和代の最強ブレーン」がタッグを組んで、メディアに蔓延（はびこ）るウソを完全論破！ ●震災復興には増税が必要 ●「国の借金」は返さなければならない ●円高が続くのはいいことだ ●日銀の独立性を侵してはならない ●中国がなければ日本経済はもたない ●このままでは日本はギリシャになる ●税金泥棒の公務員は減らすべき ●公共事業は「悪」である →全部ウソ！ -
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値引きあり3.0働き方改革、補助金バラマキ、農地・農協改革、デジタル歳入庁 「円安」「米中摩擦」「生成AI」を 日本経済浮上の好機とせよ! 「失われた30年」に何があったのか? 政治と政策、政策と制度の仕組みがわかれば 構造改革の道が開ける 「円安」「米中摩擦」「生成AI」は日本経済にとって大きなチャンスだ。 だがこのチャンスを生かすには、小手先でない制度改革と規制緩和が不可欠だ。 著者は小泉政権で経済再生の任を負い、政策と経済の複雑なしがらみのなかで奮闘してきた。 「失われた30年」の元凶は何なのか? 政治と政策、政策と経済はどうからみあい、どうしたらうまく機能するのか? 理論と体験による分析を踏まえ、「デジタル化」「富裕層ビジネス」「東京再開発」など、追い風を加速させるヒントも提示する、今こそ必読の日本経済再生論。 (目次) ■気がつくと日本のデジタル化は世界31位まで後退 ■マイナンバーとキャッシュレスが結びつくメリット ■テレワーク――日本とアメリカの違い ■補助金が地方中小企業を「ゾンビ化」させている ■ミッドタウン・六本木ヒルズ・麻布台ヒルズ ■自民党総裁が、内閣総理大臣になるという仕組み ■「政府・日銀アコード」とアベノミクスの功罪 ■「政治はあまりにも重要だから、政治家だけに任せてはおけない」 -
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3.0世界経済の主導国なき時代、日本に再び「チャンス」が訪れた！ 米国は、緩やかな回復が続きながらも、バランスシート調整の構造問題を抱えた状況が続く。欧州は、債務問題を抱えて、出口が見えない悪循環に陥るリスクを負っている。 すでにバランスシート調整をすませた日本は、高い技術力、勤勉な労働力、民間部門の潤沢な貯蓄と世界一の対外純資産、健全化した企業と金融機関の存在など、まだ「持っている国」である。少子高齢化、エネルギー制約、地方経済疲弊等の「あらゆる国が抱える問題の先進国」であった日本には、問題解決のフロントランナーとしてアジアとの間に補完的な経済関係の深化をもたらすことができる可能性がある。 本書では第１部で、２０１３年に向けて内外の経済・金融市場の動向を展望し、直面するリスクを点検した。そのうえで第２部において、「国内活性化」の針路を示し、「海外市場での潜在力を発揮」するためのフロンティアを探る。世界経済の主導国なき時代に、日本に再び訪れた「チャンス」を分析し提言する一冊。 -
4.0※本書はリフロー型の電子書籍です 【物価高騰↑「日本の賃金はあまりに低すぎる」――「インフレ」「円安」「増税」の三重苦】 「インフレ税」がやってくる！ ・日本の「賃金」が上がらなかった本当の理由 ・記録的な「円安」の真因は、日米の金利差 ・「ＥＶ乗り遅れ」トヨタはテスラを過小評価していた ・3度の「消費増税」が日本経済の壁！ ・「少子化」なのになぜ、大学を減らさないのか？ ・「欲望資本主義」の限界 ・日銀は「金融緩和」を止められない ・インフレ率7％で11年後に「資産価値は半減」する バブル崩壊以来、日本経済は長期停滞の「デフレーション」がずっと続いてきた。 その結果、物価が上がらないという恩恵はあったが、給料も上がらず、日本人の平均賃金（購買力平価による）は、OECD先進34カ国中で24位まで低下した。いまや、韓国のほうが平均賃金で日本を上回っている。 ここ数年、「なぜ日本の賃金は上がらないのか？」ということが、メディアでさかんに取り上げられるようになった。 「港区の平均年収1200万円はサンフランシスコでは低所得」とまで言われるようになった。 しかし、給料が上がらないのは、「円安」や「少子化」問題と同根で、結局は経済低迷の結果だ。 1980年代末まで世界トップクラスの経済力を誇った日本が、この30年余りでなぜ、ここまで衰退したのだろうか？ 家電、PC、携帯電話、半導体など、世界を席巻した産業は、なぜ次々と競争力を失ったのだろうか？ なぜ、1社もGAFAに匹敵するような先進ビックビジネスを生まなかったのだろうか？ この先、私たちを待ち構えているのは、人口減・少子高齢化による、日本経済のパイの縮小と社会保障費の増大、そして増税だ。 〈本書の目次〉 序章 世界の街角から消えた日本人 第1章 スタグフレーションに突入した日本経済 第2章 止まらぬ円安が示す国力の衰退 第3章 間に合うのかトヨタ、致命的なEV乗り遅れ 第4章 国家はなぜ衰退する？ 行動経済学の罠 第5章 なぜアベノミクスを失敗と言わないのか？ 第6章 若者を食い物にして生き残る大学 第7章 金融バブル崩壊に向かう世界経済 第8章 超重税国家への道 第9章 インフレ税で没収される国民資産 終章 「日本病」の正体 〈プロフィール〉 山田 順（やまだ・じゅん） ジャーナリスト・作家 1952年、神奈川県横浜市生まれ。立教大学文学部卒業後、光文社に入社。『女性自身』編集部、『カッパブックス』編集部を経て、2002年、『光文社 ペーパーバックス』を創刊し編集長を務める。2010年より、作家、ジャーナリストとして活動中。主な著書に、『出版大崩壊』（文春新書）、『資産フライト』（文春新書）、『中国の夢は100年たっても実現しない』（PHP研究所）、『永久属国論』（さくら舎）などがある。翻訳書には『ロシアン・ゴットファーザー』（リム出版）がある。近著に『コロナショック』、『コロナ敗戦後の世界』 (MdN新書) がある。 -
値引きあり3.8 -
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3.0あの堀江貴文氏も驚く……「これは経済の固定観念を破壊する1冊だ！」長年、堅持してきたGDP世界2位の座から陥落し、人口減少の止まらない日本には、「もう成長できない」「あとは衰退するだけ」など悲観的な声が絶えない。だが、そもそもその指標であるGDPが、21世紀に求められる豊かさを計れない時代遅れのものだったとしたら？ 著者は本書で2012年に国連が提唱した「超GDP」思想を紹介し、日本経済の「規模」ではなく「質」が世界最高レベルにあるという驚きの事実を明らかにする。その国連新統計でアメリカを13％も引き離して圧倒的な1位となったのは、ほかでもないわが国・日本だった。じつはその国連新統計は、多くの国の政策に強い影響を与えている。日本ではまったく報道されていないが、イギリス、フランス、アメリカ、そして一見「質の経済」と最も縁遠い存在にみえる中国までもが、国民の幸福度をどう高めるか、という思考錯誤を行なっているのだ。翻って、当の日本はどうか。新アベノミクスが掲げるGDP600兆円戦略は、どこまで日本人を幸せにできるのか？ そこでほんとうに「質の経済」を強化する政策にまで踏み込みつつ、国際経験豊かなエコノミストが日本経済の真の実力を明らかにする。〈目次〉第1章：そもそもGDPとは――その知られざる本質／第2章：国連の新統計で世界1位に君臨した日本／第3章：世界はもう超GDP戦略に舵を切っている／第4章：GDP600兆円という目標は正しいのか／第5章：これが日本経済の「質」を強化する政策だ -
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4.8江戸時代の堂島米会所から明治期の取引所設立、戦後の証券市場復興とバブル期の隆盛まで、「証券市場の歴史」決定版！ 世界初の先物市場は17世紀に大阪米市場から生まれた。将軍さえも思いどおりにはできなかった米市場の実態とは？ 明治維新後の動乱期に、証券所設立のために政府と民間の立場を超えて協力した渋沢栄一や今村清之介、田中糸平。彼らの生涯とは？ 戦後のGHQとの証券市場復活交渉における意外な秘話や、バブル期のエネルギーあふれる市場の活況まで、人と人のつながりが育ててきた証券市場の物語。 【目次】はじめに/第１章 江戸期―証券取引の夜明け―/１ 米は大坂を目指す/２ 蔵屋敷と米切手/３ 大坂米市場の概要/４ 大坂米市場と米切手の仕組み/５ 米市場と各藩のファイナンス(財政・資金調達)/６ 世界最初の証券先物市場・堂島米市場/７ 久留米藩の領主米引渡し拒否事件(前)/８ 久留米藩の領主米引渡し拒否事件(後)/９ 米飛脚・旗振り通信と遠隔地取引/10 日本における投資家と投機家の原型―本間光丘と本間宗久―/第２章 明治・大正期―兜町と北浜―/１ 明治初期の堂島米会所/２ 取引所設立の背景―武家の退職手当(秩禄公債・金禄公債)の売買―/３ 取引所設立の背景―生糸と洋銀取引と明治期の新しい経済人―/４ 「天下の糸平」と呼ばれた男/５ 明治の若き経済人、島清こと今村清之助/６ 証券市場の設計者、渋沢栄一/７ 株式取引所の設置までの道のり/８ 東京株式取引所の創立と、株主リストから見えるパワーバランス/９ 東京株式取引所の開業/10 ３人のその後/11 五代友厚―ボッケモン人生をまっとうした男―/12 大阪の経済発展を担う五代の活躍/13 金禄公債から鉄道、資本金分割払込制度/14 東京株式取引所株が人気株に。株式ブーム到来！/15 米取引の手法で株式売買/16 明治期の取引と「シマ」の風俗/17 証券の街、兜町の誕生/18 取引所倒産の危機/19 感謝を忘れず、120年/コラム「成金 鈴木久五郎」/コラム「兜町の食事事情―立ち食い鮨と弁松」/第３章 昭和期 戦後の証券市場復興と隆盛/１ 戦争下の兜町(昭和20年)/２ 終戦―新円交換と集団売買(昭和20～24年)―/３ 「国民一人一人が株主に」―その１ 財閥解体・財産税の物納・特別機関解体―/４ 「国民一人一人が株主に」―その２ 史上最大の作戦(昭和22年～)―/５ 証券取引所再開に向けたＧＨＱとの折衝/６ 平和不動産は戦前の取引所の承継者/７ 証券取引の再開―東京証券取引所の誕生―/８ 商法改正とコーポレート・ガバナンスの萌芽/９ 山崎種二/10 取引所ビルの変遷/11 バブル期のある日の株券売買立会場―立会場の華「笛吹き中断」―/コラム「株券の紙はどうつくられるのか」/コラム「兜神社」/コラム「立会場で売買された銘柄と手サイン」/終わりに/脚注/年表/参考文献 -
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4.0●日本経済を議論する上での基本書登場 バブル崩壊、デフレ、少子・高齢化などの他の国に先駆けた重い課題、苦悩を背負ってきた日本経済は1990年代以降模索を継続しています。様々な政策も実行してきましたが、低成長・低体温から脱却できてはいないのは何故なのでしょうか。このパズルを解くことが必要です。 本書は、この30年で日本経済のメカニズムがどのように変わり、新しいパターンが生み出されているのかを解明するもの。(マクロ)経済学の発展・最新成果・オリジナルな研究を十分取り入れ、これまでの経済学の理論・実証分析の蓄積を活用し、日本の状況に合った「テーラーメイド」の経済学を意識し、日本のマクロ経済の変化と現状の鳥瞰図を示し、包括的に論じます。 本書の基本アプローチは、経済白書など公開データを活用しながら、理論、歴史(1980年代~)、国際比較の三位一体で日本経済の変質を明らかにするもの。 また本書では、最先端のマクロ経済学を柔軟に活用する。具体的には、各経済主体の行動様式を解明しながら(ミクロ的基礎重視)、それらの主体が相互連関しながら経済全体としてどう動くか(一般均衡視点重視)を考えていきます。マクロ的視点、ミクロ的視点を自在に行き来しながら様々な主体、要因などの連関を考える。 政策提言については、エビデンスに基づいた政策が強調され、エコノミストや経済学者が政策決定プロセスにより関わるようになったにもかかわらず、むしろ、現実にはエビデンスから離れた政策が行われるようになってきているという問題意識で臨みます。平成のマクロ経済政策をそうした視点から批判的に検討し、警告を発します。 日本経済をデータから正面からとらえた本書は、これからの日本経済を語る上での基本書となります。 -
4.0◆2018年にOxford University Pressから刊行されたMARKETCRAFT--How the Government Can Revive Japan by Making Markets Workの翻訳。 ◆これまで、経済において「自由市場」と「規制」は対立するものと考えられてきたが、現実には規制のない市場はなく、市場は多くの規制によってデザインされたものである。 ◆本書では、マーケットデザインを幅広い意味でとらえ、以下のような考え方によって、市場をデザインすべきだと解く。 1 欠点のない自由市場というものは存在しない。 2 市場はデザインしなければならない。 3 市場改革は障害を撤廃することによってではなく、市場のインフラを創造することによって推進される。 4 市場原理に適った政策が唯一の正解であると考えてはならない。 5 そもそも市場を有効に活性化する政策は何か、はっきりしないことも多い。 6 政府と市場を対置させる経済政策の考え方は基本的な誤解に基づいている。 7 規制と競争を対置させる議論も、根本的な誤解を生じさせている。 8 アメリカのような自由主義的市場経済の国も、日本のような協調的市場経済の国と同程度かそれ以上に規制されている。 9 日本のように協調的な市場経済を持つ国がマーケットを自由化するためには、むしろより多くの規制を必要とする。 10デジタル時代においては、より強力な市場のガバナンスが必要になる。 ◆上記のような視点に立ち、コーポレートガバナンス、企業の財務会計、知財、労働法など分野のマーケットデザインを日米比較しながら分析。官民連携、協力的な労使関係、高い教育および職業訓練水準、社会の安定、特定の領域における技術的卓越性といった日本独自の制度的強みを基盤とした、市場の再デザインの必要性を提言する。 -
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3.5「AKB48の人気はいつまで続くのか?」誰もが一度は頭に浮かべたこの疑問。総選挙の盛り上がりなど、現象面から人気下落の傾向は見られないとする向きもあれば、前田敦子をはじめとする相次ぐメンバーの卒業を凋落の要因と見る人もいる。ところが本書はこのテーマに対して、グループの持つ能力や現象面ではなく、まったく違う「経済的視点」からメスを入れる。著者は長年にわたり日銀の政策を批判し、「アベノミクス」を先取りして提唱してきたリフレ派の旗手。「アベノミクス」と「社会モラル」 という、2つの大敵との闘いを強いられるAKB48の苦境と未来を「経済学」で、先取りして予測する。 -
4.5人口減少、経済の低迷、貧困の増大……日本経済の未来は暗いことばかりのように思える。しかし、本書で描く未来は、これとは真逆だ。 ●人口は減少するどころか1億4000万まで増える ●リニア新幹線が全国津々浦々を走っている ●電力不足は過去のもの。グリーンエネルギーを無尽蔵に使える ●国民全員に毎月10万円が振り込まれ、貧困が解消される ●リアル経済が活性化し、毎日深夜まで人が行き交う「終わらないバブル」が訪れる ●一人当たりGDPは世界トップレベルにまで回復する では、こうした未来をどのように実現するのか。本書は未来予測の専門家が、これから日本経済を襲う様々な危機を明らかにするとともに、外国人労働者、個人情報保護、原子力発電所などの論点に大胆に踏み込み、その前提を根本から覆す「魔改造」を説く。目からウロコが落ち、日本の未来に勇気が湧いてくる一冊。 -
3.4「日経平均株価」史上最高値を更新！ 32年連続「対外純資産」世界一…なのに、我々国民はその恩恵を感じられないのはなぜ？ ＧＤＰが世界４位に転落！ 政府の借金1200兆円突破！…でも、それほど悲観しなくていい理由とは？ この物価高・円安はいつまで続く？ などなど、気になる経済ニュースの疑問を、 ＦＰ(ファイナンシャルプランナー)の資格を持つパーソナリティと、元為替ディーラーの“お好み焼き経済学”者、ラジオでも大人気のコンビが解き明かす、日本経済「超」解説書。 -
4.1新型コロナウイルスの感染拡大により、大波乱の幕開けとなった2020年代。「これまで叫ばれてきた様々な危機が現実化し、『日本が壊れる10年間』となる」未来予測と経営戦略立案の専門家である著者は、そう警告する。コロナショックで日本経済はどうなるのか？ その後に到来する「7つのショック」と「1つの希望」とは？ 不安な未来を読み解き、新たな変化とリスクにいち早く対応するための必読書。 【本書「はじめに」より抜粋】日本経済は長らく「ゆでガエル」の状態にあると言われています。だからこそみなさんが今、目にすべきは10年後の「熱いお湯」を描いたレポートであるべきです。それを目にすることで、カエルはゆであがらずにお湯から飛び出すことができるかもしれません。そしてこのレポートが描く「日本が壊れる10年間」についての予測が結果として外れれば、日本は壊れずにすむかもしれません。私たちの意思や行動が変われば、未来も変わる。その意識で本書を手に取っていただきたいと思います。 -
3.7政府の債務残高が1000兆円近くあるいま、日本は財政危機を迎えている。「よく日本経済は『全治3年』などという人がいますが、私は『余命3年』と考えたほうがいいと思います。2012年、13年までが最後のチャンスで、それを超えていまのような状況が続くと、本当に何が起こるかわかりません」（本書の竹中平蔵氏の発言より）本書は、竹中平蔵氏、池田信夫氏に、財政学の専門家である土居丈朗氏、社会保障の専門家である鈴木亘氏を加え、日本経済における財政のあり方を論じたものである。無為無策の民主党政権に対し、経済のプロである4名が、財政危機を乗り越え、日本を甦らせるための方策を熱く語り合う！ -
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4.5「私は、日本経済に関心を持つビジネスパーソンとしては、本書程度の内容は基本的な『たしなみ』として身につけておいてほしいと思って、……本書をまとめた」 著者の小峰氏が本書の冒頭で述べるように、本書はビジネスパーソンならぜひ知っておきたい日本経済の基本について、シンプルな理論で分かりやすくまとめたものです。 本書では、難しい経済学の解説はしません。「人口減少で国内市場は縮小する」「東京一極集中は是正すべき」など、 よく聞く「もっともらしい」議論に鋭く切り込み、経済学的視点から「正しい」結論を導きます。 ほかにも、国を挙げて取り組んでいる「働き方改革」についても、本質的な目的と改革に必要な「覚悟」を丁寧に解説。 これから成長を続けるために、企業に必要な施策は何か、一人ひとりの働く人に不可欠の心構えとは何かを説いています。 本書によって、経済に関する新聞やニュースがよく理解できるようになるだけでなく、自分なりに景気の先行きを占うことができるようになるなど、 経済の知識をビジネス現場で役立てることができるようになるでしょう。 新入社員の方々にもおすすめの一冊です。 -
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3.7東芝、朝日新聞、財務省……彼らの何が、組織をダメにしたのか？ 繰り返される組織の不祥事は、なぜ起こるのか？ そこには、一流大学卒業のエリート経営者にもかかわらず、コンプライアンスよりも自己保身を優先させ、世間のヒエラルキーに弱い「高学歴社員」の体質があった！ 彼らの行動原理は、一体どういうものなのか？ 組織を崩壊させないマネジメントとは？ 戦場のような現代のビジネス環境で生き残るために必読の一冊。あなたの会社にも必ずいる。こんな人物が「高学歴社員」だ！ ●（1）とにかく「リスク回避」を優先する ●（2）つねに「自己保身」を考える ●（3）「世間のヒエラルキー」ばかりを重視する ●（4）「格上」の人間にはおもねり、身内に甘い ●（5）「格下」の人間には極めて冷淡 『高学歴社員が組織を滅ぼす』を改題。 -
5.0思わず涙がこぼれる日本の歴史!ねずさんが、日本神話、古代史ファン待望の日本の建国史を語る。縄文時代から室町時代まで、史実の裏側を探り、これまでの歴史とは違った、驚愕の日本史を著した書! -
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3.0ヒョウ柄と飴ちゃんを愛する大阪のおばちゃんが もし日本国憲法を読んだら――。 ・戦争は棄てましてん（9条） ・人権ってええもんちゃう？（11条） ・しあわせってなんやろか？（13条） ・憲法は誰のモン？（99条） はじめからおわりまで、大阪弁のおしゃべり言葉で書かれた本書。 子どものガッコのことから夫婦の生活、集団的自衛権から護憲・改憲問題までを おばちゃん目線の井戸端会議のノリで解説。 著者は、ホンモノの大阪のおばちゃんにして 大阪大学「憲法」講義で“ベストティーチャー賞”を4度受賞した 人気のおばちゃん先生（憲法学者）！ TBS番組「サンデーモーニング」レギュラーはじめメディア出演多数。 数千人の会員が所属するFB上の団体「全日本おばちゃん党」代表代行。 -
3.0占領時代の世界観にもとづいてつくられた日本国憲法。それは我が国の憲法として、もはや限界を迎えている。本書は、条文の背後にある政治哲学を捉え直し、そこに秘められた意図を暴く。GHQの起草者たちを魅了したスターリン憲法、昭和21年に結ばれた社会契約、そして世界連邦構想の下で盛り込まれた第九条……。制定後、半世紀以上が経った今、新しい事態には非現実的な解釈で対応せず、真正面から規定を改めるべきである。例えば、現在の日本の平和は、アメリカの強大な軍事力と自衛隊を前提として成り立っている。それを無視して「護憲」を唱えても「憲法を護って国滅ぶ」という事態を招く。有事におけるルールがないことは、逆にその際にコントロールできない危険性がある。その他、教育、家族、人権など、諸問題において真に論議すべきものとは何か。保守主義を堅持する若手論客が、日本国憲法に流れる思想の系譜を解き明かし、その本質を浮き彫りにする。 -
値引きあり4.0嗚呼なんというお粗末! 日本の憲法が、コピペによる捏造だったとは! ! 日本への怨念と復讐心に燃えた「虚飾の女神」ベアテ・シロタとは何者だったのか? 人気ピアニストを父に持つユダヤ人女性、ベアテ・シロタ・ゴードンは5歳から15歳まで日本で過ごすと戦時下のアメリカに渡り対日工作に従事。米国籍を取得したばかりの終戦直後、22歳で再来日、GHQ民政局に飛び込み、すぐに日本国憲法の起草に従事する。その後いつしか存在は忘れ去られたが、1990年代に入って「男女平等条項の起草者」として日本のテレビで紹介されるや「戦後民主主義の女神」として日本各地で称賛される。憲法の骨子となる人権条項は「当時22歳だったベアテの手によるもの」と日本の憲法学者の間でも常識化された。が、そもそも憲法の門外漢だった若いベアテに起草などできたのか? 実際どのような杜撰さで書かれたのか? そして彼女の上司だった謎の人物ピーター・ルーストとは何者で、彼の所属した秘密結社とは何だったのか? 「憲法を世界遺産に! 」などと言っている場合ではない。全日本人必読、驚愕の戦後史! -
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3.5七十年以上放置された憲法の欠陥とは? 今を生きる私たちは将来の日本人にどんな憲法を残したいのか? 本来あるべき憲法の姿を考える! ・コロナ禍や大規模災害などの緊急事態に対処する規定がない ・中国・北朝鮮の侵略行為に無力な9条 ・96条の手続きが非現実的で改正できない… ＜「はじめに」より抜粋＞ 「緊急事態条項の欠如」や「憲法九条」「憲法前文」以外にも、日本国憲法にはさまざまな不備や欠陥が見られます。 ○ 天皇の地位と権能が不明確(憲法1章) ○ 厳格すぎる「政教分離」(20条) ○「個人」の権利を優先し「家族」を軽視(24条) ○ 憲法改正手続きが厳しすぎて国民投票もできない(96条) そしてこれらの欠陥にも通じることですが、他国の憲法と比べて日本国憲法に決定的に欠けているのが、「国家」という視点です。 私たちが自分の子供や孫たち、さらに将来の日本国民に、どのような日本で暮らしてもらいたいかを考えることは、彼らにどのような憲法を残していくべきかを考えることです。それゆえ明らかな憲法の不備や欠陥について、どうすればよいのかを考えることは、現代を生きる私たちの責務ではないでしょうか。 【目次】 はじめに 七十年以上放置された憲法の欠陥 第一章 緊急事態条項の欠如で助かる命も救えず 第二章 国と国民を守る「軍隊」の保持を禁じた九条 第一節 九条問題の理想と現実 / 第二節 時代遅れの自衛隊違憲論 / 第三節 国際常識から離れた集団的自衛権違憲論 第三章 「自分の国は自分で守る」を忘れさせた前文 第四章 天皇は「日本の君主・元首」ではない? 第一節 「君主」「元首」規定の欠如と国事行為の問題点 / 第二節 男系(父系)による皇位の安定的継承を 第五章 「政教分離」が厳格すぎてお守りまで禁止 第六章 「個人」絶対視の二十四条は「家族」すら壊す 第七章 世界一厳しい憲法改正の手続き 第八章 「政府」だけで「国家」がない憲法 -
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4.3日本国憲法の施行から70年――。その間、一字一句たりとも変わらなかった“不磨の大典”は、改憲勢力が国会で議席を大幅に増やすなど、大きな転機を迎えようとしている。果たして「改憲」で日本は変われるのか？ 「護憲」で日本を守れるのか？ だが、いまの憲法改正をめぐる論議では、現実を無視した“条文ごっこ”が延々と繰り広げられていると著者はいう。本書は、気鋭の憲政史研究家が「天皇の規定」「人権」「議会」「内閣」「司法」「財政」など8つの着眼点から、“真にリアル”な憲法論議とは何かを解説。「理想や道徳を条文に入れてはならない」「有事には天皇の『御聖断』でしか対応できない」「日本国憲法では在日米軍が主権者だ」「いまこそ戦前の『枢密院』が必要」「『合憲・違憲』より重要な『立憲・非立憲』の思想」など、従来の論争にはなかった新たな問題提起をする。日本国の経営を根本から考えることこそ、真の憲法論議である。『間違いだらけの憲法改正論議』を改題。
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