今井澂の作品一覧
「今井澂」の「恐慌化する世界で日本が一人勝ちする」「2016 日本経済 投資のシナリオ」ほか、ユーザーレビューをお届けします！
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作品一覧
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4.0■個人投資家必読！ 世界経済の潮流がダイナミックに変わろうとするなか、 日本が久々に脚光を浴びている。 多くの欧米メディアは 「日本こそが新冷戦時代における中国のオルタナティブ（代替）である」との論調を展開。 著名投資家のウォーレン・バフェット氏が 日本株を投資先第2位と明言したのを契機に、海外マネーが日本を見直し始めている。 ■するとご存じのとおり、長年ひどい低水準に甘んじてきた日経平均株価は2023年6月に、 33年ぶりにバブル期以来の高値をつけた。 こうした世界マネーの流れは決して偶然ではない。 世界の投資家の視線は〝冷酷?そのものであり、 その根底に宿るのは徹底的にシンプルな足し算と引き算。 つまり、ソロバン勘定にほかならない。 ■いまなぜ日本がそうした冷酷無比な世界の投資家たちのお眼鏡に適い、 世界のひのき舞台に押し上げられているのか。 その要因をさまざまなアングルから浮き彫りにするため、 4人の識者を迎え、白熱の議論を重ねた。 ■本書の構成 第1章 世界マネーの覇権を握る国はどこか？ 第2章 日本はゴールデン・サイクルの景気循環に乗って再び黄金期を迎える 対談 嶋中雄二×今井澂 第3章 米国からマネーが流出し続ける構造的な理由 対談 エミン・ユルマズ×今井澂 第4章 どの角度から捉えてもやってくるインドの時代 対談 勝池和夫×今井澂 第5章 衝撃の2024年―レールが敷かれている日本への資金シフトが始まる 対談 渡部清二×今井澂 -
-■コロナが終息しないなかで、世界から発信されている脱炭素化。 しかし、米中ほか各国はさまざま思惑がうごめいています。 脱炭素化で漁夫の利を得ようとたくらむ中国 規制強化をしない米国 実際には、石炭火力のほうが人的コストはかからない新興国 誕生した岸田政権は「成長と分配の好循環」という経済政策を掲げました 新資本主義という旗印のもと、成長と分配を戦略として展開していくキシダノミクスは、 アベノミクスからの脱却を目指し、独自の政策を進めています 脱炭素化に関しては、グリーンエネルギーではなくクリーンエネルギーとし 原発の電源比率は、2030年度には20～22％に引き上げられるでしょう。 そのなかで注目されるのがSMRという出力30万キロワット以下の小型原発で コスト面、安全面ともに有力視されています と同時に地震への対策も計画されており有望視が「ユレーマスシステム」という技術です 日本はこうしたエネルギー対策を施しながら 「2030年に大室効果ガスを2013年比で46％削減 2050年にカーボンニュートラル達成」という菅政権の方針を引き継ぎ、第6次エネルギー基本計画を閣議決定しました 世界のなかの日本のゆくえを予測したこの本で、 革命前夜の経済の動きを読む参考にしていただければと思います ■目次 第1章 脱炭素の潮流が何をもたらすか 第2章 台湾有事と中国不動産バブルの崩壊 第3章 動き出した岸田政権 第4章 世界情勢分析とリスク 第5章 少子化でも日本では株価が大上昇する -
3.0■バイデン新大統領による米国・日本の経済の行方をいち早く解説 2020年のアメリカ大統領選は、 郵便投票の開票など、さまざまな疑惑を抱えながらも バイデン氏が当選しました。 氏の掲げる増税案に、アメリカのリセッションが始まると言われていますが、 日本の株価にどのような影響を与えるのでしょうか？ 本書では、世界経済、日本経済の行方をいち早く解説しています。 ・米中のIT覇権争いで、GAFAはどうなっていくのか？ ・米国バイデンの対中国戦略は？ ・バークシャー・ハサウェイは、なぜ日本の商社株を買っているのか？ など ■2021年、コロナに代わる新たなる危機とは？ ワクチン開発でコロナ終焉を迎える歓迎ムードで、 日本の株式市場も賑わいを見せています。 しかし、新たなる危機の火種は世界中に存在しています。 その最たる出来事が現在、中国に発生しているバッタ被害。 中国は世界各国からの食糧輸入に動いていますが、 2021年は、この食糧危機が勃発する可能性が出現しています。 もし、世界で食糧危機が発生すれば、 コロナで日本のスーパーから小麦が消えたように、 再び同じ事態が発生するかもしれません。 また、すでに決定しているドイツのメルケル首相の退陣による EU諸国の行方や、石油価格下落によるサウジアラビアの政争、 いつどこでブラックスワンが起きかねない状況が続きます。 ガラガラポンでまったく変わってしまった2020年。 今後の日本経済、株式市場の変化をとらえるための必見の1冊です。 -
-■新冷戦時代勃発。年末の大底から2019年は上昇相場に アメリカのトランプ大統領に右往左往された2018年 日本の相場も乱高下を繰り返す中、2019年からは外国人マネーが日本になだれ込む それは米中の新冷戦時代に突入し、 世界が混迷を続ける中で、日本株が再び注目されるからだ。 その理由は… ●アメリカの景気が下降 →米中貿易戦争、金利上昇、双子の赤字再燃etc. ●中国の対貿易の下降 →米新ココム法案によるIT関連への規制、覇権争いの激化etc. ●欧州のEU分裂危機 →ドイツの求心力の低下、イタリア、スペイン危機etc. ●中東の王政崩壊!? →ムハンマド皇太子によるカショギ氏暗殺疑惑etc. こうした世界リスクが高まる中、なぜ日本だけが生き残るのか？ ●永久債という新財源の確保 ●70代まで働ける新雇用政策 ●正常な観光立国への進化 ●リニア新幹線の開通 ●岩盤規制を突き抜ける国土強靭化etc. 日本にはこれらの好材料が備わっている 米中新冷戦で“漁夫の利”となる日本 著者が提唱する「晴れた日には3万8915円が見える」が やってくるかもしれない ■目次 ・プロローグ ・第１章 米中の新冷戦時代が幕を開けた ・第２章 第4次産業革命の覇権をめぐる米中の新冷戦構造 ・第３章 米中冷戦の中で「漁夫の利」を得る日本経済 ・第４章 金融財政が整った日本についに黄金期がやってくる ・第５章 米中新冷戦で「漁夫の利」を得る日本株 ・第６章 米中新冷戦で世界各諸国は混迷を迎える ・エピローグ -
-■2021年2月15日、日経平均株価が3万84円15銭と30年半ぶりに3万円の大台に乗り、 そして、著者がこれからの相場は大きく上昇し、2023年中には日経平均株価が4万円を超えると予測しました。 そこで緊急出版として、日経平均が4万円を超えてくる材料と、どんな銘柄が伸びていくのかを開示してもらったのが本書です。 これから株価が上昇する理由は6つ。 ① 新型コロナウイルスによる日本の落ち込みが少なかったこと ② ファーウェイを排除したこと ③ 世界の投資家が日本株を保有する比率が高まっていくこと ④ 世界3大銀行なかで日本銀行の資産の伸び率が突出していること ⑤ 新興国の高成長の恩恵にあずかれること ⑥ 株価の移動平均線でゴールデンクロスが起きたこと ■本書ではその理由を解説していますが、理由その6のゴールデンクロスとは、 移動平均線の10年線が20年線を上抜けたことです。 その逆の10年線が20年線を下抜けたデッドクロスは2001年4月に発生。 つまり、移動平均線の20年線が10年線を超えていた20年、言い換えれば「失われた20年」がようやく終わりを告げたことを意味しているのです。 これは日経平均史上初の出来事で、長期でも短期でも買いのサインが発生したのです。 買いの相場でどんな銘柄か、個人投資家が大いに悩むところです。 本書では注目すべき銘柄をチャートを示しながら挙げています 新しい未来がやってくる中で、日本が恩恵にあずかれる業種は何か、世界の戦略を見ながら予測していきます -
-■今、世界のマネーは債券市場に流れ続けています。 しかし、現在買われているのはマイナス債券です。 当然、償還まで持っていれば赤字です。 ですから、償還前に売り抜けるのは必至で、 それがいつになるのかが、つまり暴落時期を意味します。 むろん、債券市場が引けばマネーの投資先は株式に戻りますので、 それが本格的になれば株式市場はにぎわいます。 つまり、債券の大量売りで市場はいったん混乱、暴落を迎え、 やがて株式市場に流れ込むという図式です。 本書は株式暴落から上昇へのシナリオを提示していきます。 ■予断を許さない世界のブラックスワンの可能性。そのとき日本株は… これから迎える2020年は、日本にとって大きな節目となる年です。 2020年に先行して始まった消費税10％、オリンピック後の景気低下、 そしてポスト安倍の存在…。 まさに危機が到来します。 しかし、債券バブル終焉から始まる株式市場の上昇で ふたたび日本が復活する方策は、すでにいくつも存在しています。 ■いっぽう、世界には日本市場を揺るがすさまざまなブラックスワンも存在します ブラックスワンは見えないところから突然やってくるものですが、 そうした火種は、世界中にあると言っていいいでしょう。 覇権争いで習一強体制が崩れた中国、 EUが瓦解しかねないイタリアという新たな存在、など 目に見えるだけでも、どこからでも不協和音が聞こえてきます。 諸問題も押さえつつ、 まさに知っておくべき情報が満載です。 -
-■日経平均3万円！ 安倍政権発足からの著者の主張が現実味を帯びてきた 経済予測は水ものですが、著者の今井氏は、 第二次安倍政権が発足した当時から言い続けてきたことがあります。 「安倍政権は長期政権になる。アベノミクスは 岩盤規制に風穴を開け、外交でもイニシアティブを発揮する。 マイナス金利で銀行は再編され、公的資金も株支になる。 2020年には日経平均3万円が見える」 今回の本では、その時期が早まりそうとの見解です。 詳しい内容は本書に譲りますが、 安倍政権は改憲に突き進むでしょうし、 財源に関しては、おそらく2018年に金融専門家会合が開かれ、 「永久債」発行による新たな財源が生まれる可能性があります。 こうしたことから、有事にあっても外国人投資家は日本を信用し、 これからますます日本株の高騰が予見されるのです。 ■目次 ・まえがき ・第１章 日本株高騰を示唆するさまざまな前兆 ・第２章 北朝鮮崩壊と中韓北同盟誕生で問われる日本の決断 ・第３章 トランプ辞任への政変と米経済のブラックスワン ・第４章 世界のマーケットを突き進むしかない中国と共産党体制 ・第５章 これからもつづく世界の恐慌化── 欧州・中東・ロシア ・第６章 日経平均3万円を超えていく長期上昇相場の到来 ・第７章 上昇相場の波に乗る強気の投資戦略 ・付録……2018年、私の推奨銘柄 -
-■「絶望のうちに生まれた上げ相場は、懐疑のうちに育つ」 という名言があります。 20数年下がりに下がり続けた相場はこれからは上昇していくというのです。 その最も大きな要因は、日本経済が拡大期に入ったからです。 というのも、企業は「円高」「法人税率引き下げ」 「経済連携協定」「エネルギーコスト減」などの恩恵を受け、 これまで5重苦、6重苦と言われていたものが解消されました。 また、実際に企業全体の業績も良くなっています。 ■そして日本は、 1980年代に経験した「トリプルメリット（原油安、円高、金融緩和）」が、 「原油安、円安、金融緩和」と形を変えて、 「トリプルメリットⅡ」の時代へと突入していきます。 まさに躍進相場を迎える土壌はそろいました。 米ヘッジファンドから直接情報を入手し、 相場のウラを読み解いてきた著者だからこそ知り得る情報が満載です。 本書中には、著者が推奨する銘柄も掲載、 2016年、あなたの投資のシナリオが描ける1冊です。 ■目次 ・序章 1980年代と同じく、歴史的な躍進相場がやってくる ・第1章 世界情勢から日本の新しい上昇相場が生まれる ・第2章 日本経済の鍵を握る中国崩壊のシナリオ ・第3章 世界経済の核、アメリカ「例外主義」復活のシナリオ ・第4章 世界経済の新たなる波紋、欧州ブラックスワン出現のシナリオ ・第5章 日本経済の動きから見えてくる投資のシナリオ ・終章 私の注目銘柄8プラスα──これで殖やしましょう！ -
-■世界情勢はこれから混沌を迎える。 新大統領トランプの誕生で孤立主義へ向かう米国、 イギリスのEU離脱で離脱派が台頭する欧州、 大手百貨店が軒並み閉店する中国、 サウジ王室が崩壊の危機に瀕する中東……。 そして、リーマンショック以降、出口戦略を終えていない世界は、 これまで日本が経験した「失われた20年」を迎えることとなる。 銀行の大再編、長期デフレ、高齢化社会を経験してきた日本が、 今後、あらゆる分野で世界をリードしていく状況は整っている。 これをさらに後押しするのが、日本の長期政権である。 ■2020年までに日経平均3万円時代へ！ 日本がすでに出口戦略を終え、新たなステージへ向かうなか、 世界の恐慌を乗り越えて2020年には日経平均3万円時代に突入する。 これは単なる絵空事ではない。 安倍外交のイニシアティブに加え、アベノミクスが掲げる成長戦略が動き出すからだ。 その主要な要因となるは、日本国内に眠っている400兆の金が動き出すかどうか。 現在、日本では企業の内部留保360兆円、いわゆるタンス預金40兆円が、 流動しない金として眠っている。 この一部でも動き出せば、日本経済は飛躍の一途をたどる。 マイナス金利政策も400兆円を動かす施策の1つである。 高齢化社会の克服、長期資金でのインフラ需要、 日本海に眠るメタンハイドレードと金、 ロボット・人工知能やバイオテクノロジーなど、 未来を変えるステージにいち早く漕ぎ出すのは、日本しかないのだ。
ユーザーレビュー
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Posted by ブクログ
年初から日経平均株価が上がっている。
混迷する世界情勢は、日本経済にとっては「反転」のジャンプ台となるとして、日本に明るい未来を見出しているのが今回の本。
日本の将来は「オワコン」だと悲観的になっている人が多いが、著者は反論している。
日本は非常に潤沢な個人金融資産があり、今後の日本は、ハイテクとインバウンドで飛躍していく。
半導体に関してはTSMC需要で、熊本県が盛り上がっている。
米中対立で日本が漁夫の利を得ることができるか気になる。
インバウンドについて、先進国の中では、GDPに占める国際観光の比率が低いことも、これからの日本のインバ -
Posted by ブクログ
今年は、年初来から日経平均株価が上昇したが、最近では、今日を除いて連日下落していた。
お金の動きはどうなっていくのか。
「世界マネーの覇権を握る国はどこか?」では、今回の新冷戦で、「漁夫の利を得るのは日本だ」と著者は述べている。
そして「人民元が絶対に基軸通貨になれない理由」について、通貨として信用され、世界中どこでも使えることと、決済機能を有していることだと述べている。
中国共産党の言うことは何が正しいのか、都合が悪くなると統計を止めるなど、中国株にする意欲が全くわいてこない。
「会社四季報」を投資に活かす「複眼経済塾」の塾頭で、「世界インフレ時代 -
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