社会・政治作品一覧
-
4.0 -
4.0「戦後レジームからの脱却」を掲げ、保守層ならびに多くの日本国民の期待を担って登場した安倍内閣は、教育基本法の改正や教育三法の成立、防衛庁の省昇格、憲法改正の国民投票法の制定など、政策では歴代内閣と比べてもはるかに大きな功績を残した。では、なぜその政権が昨年7月の参院選挙で歴史的大敗を喫したのか。また、そうした「保守退潮」の機をうかがっていたかのように台頭しつつある勢力の「狙い」とは何か。「グローバル資本主義、構造改革が日本を救う」「慰安婦非難決議に対する日本の弁明は無用」「差別に泣いている人たちのために人権擁護法を」「皇室のご負担軽減のために宮中祭祀の簡素化・廃止を」「映画『靖国』の上映中止事件は、表現の自由に対する制限だ」……彼らの言説を信じていいのか？ われらが祖国「日本」を殺し、息の根を止めようと狙う内外の確信犯、無自覚にも“善意”で日本を弑する結果を招こうとする人々を名指しで糺す。 -
4.0 -
4.0 -
4.0 -
4.0現場から、渾身の提言！ 憲法第９条の下、専守防衛の軍として戦後、一発も実戦で撃たなかった自衛隊。集団的自衛権行使と国連PKOでの武器使用拡大路線で、自衛隊の役割はどう変わるのか。日米同盟と憲法のはざまで、悩みながら海外派兵の実務を仕切ってきた元防衛官僚が、発足以来60年の矛盾に向き合い、拙速な法改正に異を唱える。どんな大義のために殺し殺されるリスクを負わせるのか、国民の覚悟を問う一書。 [内容] 第一章 自衛隊を取り巻く矛盾 １ 自衛隊と「国民」をつなぐ ２ 変わりゆく時代のなかで ３ 矛盾の限界 第二章 鼎談・前線からの問題提起 １ 政治の論理と現場の乖離 ２ 好戦的に変わったＰＫＯと、自衛隊員のリスク ３ 憲法と集団的自衛権 ４ 誰が責任をとるのか ５ 日本はどう貢献するのか 第三章 いまこそ自衛隊から平和を問い直す １ 国民の期待と自衛隊内の不満 ２ リスクを理解しているか ３ 日米同盟を考え直す ４ イラク派遣の成果 ５ 海外派遣の課題 ６ 政治と自衛隊、憲法の論点 -
4.0脳科学者・茂木健一郎氏推薦! 「職場を見る目がきっと変わるだろう」岡村製作所のオフィス研究所研究員による最先端の「働き方」と「オフィス」の関係を解明。「少子高齢化が進み、労働人口が減る中で、外国人や高齢者、女性の社会進出について真剣に考えなければならない」中、オフィスをどうつくっていくか、判りやすく提案する。 【著者紹介】 花田 愛（はなだ・あい） 岡村製作所オフィス研究所研究員。オフィスや病院、公共空間のデザインを経て現職。専門は芸術工学。現在は、あたらしい学びとそのための学習空間など、コミュニケーションと環境に関する研究に従事。 森田 舞(もりた・まい) 岡村製作所オフィス研究所研究員。オフィス製品の企画開発を経て現職。専門は建築計画学。博士(工学)、一級建築士。現在は、教育施設を中心として、よりよい空間・環境のあり方に関する調査・研究に従事。 【目次より】 Chapter1_think DIVERSITY◆１人１人に合わせて“はたらき方”を変えてみよう Chapter2_think COMMUNICATION◆みんなのちょうどよい“距離感”をつくろう Chapter3_think CREATIVITY◆よりよいアイデアを生む“創造性”を高めよう Chapter4_think HOSPITALITY◆十分な力を出すための“健やかさ”を整えよう Chapter5_think LEARNING◆未来のためにもう一度“学び”を考えよう -
4.0 -
4.0中国共産党総書記になって間もなく、習近平はこう発言した。「このままでは党も国も亡びる」――。本書は、この発言の後、習近平が取り組んだ改革について解説する。 中国では、官僚が私利私欲をむさぼり、それが経済格差を助長し、それに対して庶民の不満が爆発寸前に達している。習近平が「党も国も亡びる」と言ったのは、この不満の爆発を恐れてのものだった。 そして、この危機を脱するために習近平が行ったのが「虎も蠅も処罰する！」の宣告であり、それを実行にうつしたのが「贅沢禁止令」であり、「周永康事件」だった。 習近平の改革により中国では１日に500人もの官僚や役人（蠅）が処分され、中国共産党のトップの一人であった周永康も逮捕された。庶民はこれに快哉を叫んだが、それでもまだ、中国社会は浄化されていない。今では居眠りをする役人を見つけると、すぐに「腐敗だ」と通報するような監視社会になっている。また、将来に希望を持てない庶民が社会への「報復」として飛行機や長距離バスへの爆破予告が頻発するなど異常事態に陥っている。 こうしたなか、習近平はいかに改革を推し進めるべきなのか。転換期に差し掛かった中国に起きている現実、そして習近平の対応策を、現地取材をもとに描き出す。 -
4.0悲しみのなか子どもたちを支えたのは、日常と変わらない学校生活、そして友人たちとの関わりだった。学校、学級の再建に向けて取り組んだ岩手県教師たちの記録。全国教職員必読の書。全国学校図書館協議会選定図書 第 1 章 3.11 当日とその後の教育現場 （河村茂雄） 1 その時何が起こったのか 震災当時の学校の様子 2 教師たちによる復旧の取組 物理的環境の確保に向けて 第2 章 学校再開から1 学期末まで 教育関係者はどう取り組んだのか 1 生徒指導主事の立場から 1 つの校舎で2 つの中学校の生徒が生活・活動した中学校の実践 （佐藤謙二） 2管理職の立場から 被災地域支援の前線基地にある中学校の実践 （根田真江） 3 養護教諭の立場から 専門家と学校現場をつないで効果を上げた養護教諭の実践 （工藤宣子） 4 教育関係者の立場から 多くの支援を学校につなげ, 学校を後方から支えた取組 （森本晋也） 第 3 章 危機にこそ大事にしたい学級集団の力 （河村茂雄） 1 心理面での総合的援助の必要性 2 グループアプローチの土壌としての学級集団 3 第 2 章の先生方の実践から学ぶこと 4 改めて認識した人と人との絆の大切さ -
-
4.0イスラム過激派の勢力拡大に日本はどう立ち向かうのか? 外事警察の司令塔による情勢分析。佐藤優、高橋和夫、福田和也各氏絶賛! 各界の第一人者を驚嘆させた『グローバル･ジハード』を、最新情報によって全面改定新書化! ●｢日本に対外インテリジェンス機関を設け、テロ対策を行うことは非現実的。本書はその理由を適切に指摘した｣ 佐藤優氏――佐藤優直伝｢インテリジェンスの教室｣Vol.054(2015年2月13日号)読書ノート ●｢松本氏の議論は、テロリズムが市民社会に突きつける究極の問いである｣ 高橋和夫氏――東京新聞2009年1月11日付書評 ●｢豊富な事例の提示も含めて、現在、日本語で読める本のなかで間違いなくベストと言い切れる本｣ 福田和也氏――｢福田和也の闘う時評｣週刊新潮2008年12月25日号 -
4.0「中国論」収録の「ゴー宣」新シリーズ（2008年12月発行）。 SAPIO誌上で好評連載中、「ゴーマニズム宣言」の新シリーズ第1巻。麻生政権誕生までの１年間に、政治・思想・社会とあらゆる局面で起こった「保守崩壊」の現状がすべてわかる。パール判決書、沖縄集団自決、靖国問題からエコブーム、ニューハーフ、立ちションにまで縦横無尽に「ごーまん」かます、まさに怒濤の「原点回帰」。小林よしのりは「保守崩壊」の救世主＝ネオになれるのか!? さらに、待望のゴー宣「中国論」も一挙収録。チベット・ウイグルへの虐殺をはじめ、北京五輪で沸き立った中華ナショナリズムの正体を暴き出す。 フィックス型EPUB108MB（校正データ時の数値）。 【ご注意】※お使いの端末によっては文字が読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立読みファイルをご確認いただくことをお勧めいたします。 -
4.0日本の相対的貧困は、およそ2000万人――。75歳以上の後期高齢者よりも多いこの国の貧困層は、この先3000万人まで増えるとも言われています。そしてこの病巣は静かに、けれども急速に、日本に暮らすあらゆる人々の生活を蝕み始めています。 ひとり親、女性、子供…。これまで貧困は、社会的弱者の課題として語られることが多かったはずです。けれど貧困は今や「一部の弱者の問題」として片付けられる存在ではなくなっています。 困窮者の増加が消費を減退させ、人材不足を進め、ひいては国力を衰退させる――。 経済記者が正面から取り組んで見えてきたのは、貧困問題が日本経済や日本社会に及ぼす影響の大きさでした。「かわいそう論」はもう通用しません。求められるのは、貧困を「慈善」でなく「投資」ととらえ直す視点の転換です。企業やビジネスパーソンにできることは何か。貧困を巡る日本の現状と課題、そして解決の糸口を「経済的観点」から分析した初のルポルタージュ。 -
4.0国際貢献という「リアルポリティクス」の大義名分のうちに、戦争ができる国へと変貌を遂げる日本。反「経済成長」という視点から、私たちのおかれた現実を批判的に検証する。解説＝辻信一【※本作品はブラウザビューアで閲覧すると表組みのレイアウトが崩れて表示されることがあります。予めご了承下さい。】 -
4.0本書は中国漁船衝突事件、東日本大震災など国防の危機において自衛隊のトップを務めた折木氏が、やむにやまれぬ思いで綴った一冊である。氏は語る。「なぜあれほど聡明な日本人がこと安全保障に関しては、誤解を恐れずにいえば稚拙ともいえる議論しかできないのか」。なかでも安保法制を「戦争法案」だという声に、これほどまでに自らの身を捧げた活動が理解されていないのか、とむなしさすら覚えたという。戦後７０年享受してきた平和をこれからも維持するためには、感情的な議論ではなく「相手からみた視点」が必要となるにもかかわらず。本書で折木氏が、中国はいま日本のことをどうみているのか、極東のパワーバランスを各国はいかに認識しているか、などの議論を行なうのは、まさにそのためである。新興国の台頭、「力の空白」を埋めるテロ組織……。「元統幕長の目」に、冷戦終結以降、ますます不安定化する世界情勢はどう映っているのか。そうした状況を踏まえてはじめて、集団的自衛権、日米ガイドライン改定、自衛隊の果たすべき役割についても議論のスタート地点に立てるはず。「昭和の自衛隊」と「平成の自衛隊」の違いとは何か。「いま研究すべきは、じつはアメリカだ」と折木氏がいう、その真意はどこにあるのか。安保法制に賛成の人にも、反対の人にもぜひ手にとってもらいたい、命を賭して国家に尽くした男が語る「戦争と平和」の本質。 -
-
4.0 -
-
4.0 -
4.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 その療養所は柊の垣根で囲まれていた。迎えてくれた元ハンセン病患者の尚幸さんは、これまでの壮絶な人生と、家族との関わりを淡々と語ってくれた。そして聖書のサマリヤ人の譬えをひいて、ハンセン病患者の真の「隣人」とは誰か、とたずねた。「隣人」になるために、私たちに出来ることはなにか。丁寧な取材と鋭い問題意識から書かれた、『信濃毎日新聞』連載の渾身のルポルタージュ。 -
-
4.0 -
4.0 -
4.0 -
4.0最も重要な隣国か、迷惑千万な隣国か― 2015年6月22日、日韓国交正常化50周年を迎えたが、日韓関係は良好とは言い難い状況にある。 戦後補償問題、慰安婦問題、産経新聞前ソウル支局長裁判、植民地近代化論、嫌韓流 ……。 我々の間に積まれている課題を挙げればキリがない。 しかし、多くは感情論で語られていることが多く、そこから生まれた対立の先に発展はないのではないだろうか。 そこで経済、法曹、外交、文化、社会、歴史という6つの分野における韓国での識者たちが、それぞれ多角的に日韓関係の葛藤を検証し、今まで見えてこなかった、聞こえてこなかった本当の声を届ける。 -
-
4.0久米宏氏絶賛！ ベトナムという国は大国相手にひるまず、外交戦略に長けていて、ベトナム戦争でも国際社会を味方につけて終結に導いたことで知られる。中越戦争でも中国の侵略軍を撃退。最近でも中国によるパラセル諸島近海での侵奪についても、国際世論をうまく導いている。 ベトナムとの交渉ごとは、外交にしてもビジネスにしても、中国よりもずっと複雑だ。ひとことでいえば、相手から妥協案を勝ち得るためには粘り強く二枚腰で、となる。 このベトナムの粘り腰には、地政学的に見れば北から南まで何千キロもある半島国家ゆえに、北からも南からも攻められやすい運命にあった背景がある。 攻められれば攻められるほど柔構造の守りを得意とするようになった。外交的には敵の弱みと脅威を読み切って、うまくかわすような術も身につけたと考えられている。 そのようなベトナムに、日本も学ぶことは多い。「ベトナム的発想」を持ち込めば、日本も個人レベルからビジネス商談レベル、外交レベルで「お人好し」などと呼ばれることが少なくなるかもしれない。さらには中国とのつきあいを考えるうえで非常に示唆に富むのは間違いない。 「山師」「レアメタル王」として著者は中国やベトナムなどアジア各地で交渉事を行い、ときには失敗をしながらもタフな交渉術を見つけると同時に、交渉という局面における日本人に足りないことを日々痛感。 日本人に必要なのは、多様性のある見方や考え方を受け入れ、「蛸壺状態」にならないようにすることだ。異質を排除せず、安易な妥協文化とは決別する。それが中国人、ベトナム人云々よりも、日本人が、交渉に強くなる第一歩ではないか。 国際社会でサバイバルすることを肝に銘じて、中国人に負けないように、したたかに日本人魂を発揮していくべきである。 -
4.0 -
4.0 -
4.0ビジネス界で発展してきたコーチングは、利用者の自己決定をサポートする新たな手法として医療界や福祉界でも注目されている。本書は、対人援助職に向けて、コーチングの基礎からコーチングを活用した利用者への接し方・支援のあり方まで、わかりやすく具体的に紹介する。 【目次】第１章 コーチングとは／第２章 ゴールを目指すコーチング／第３章 迷ったときのコーチング／第４章 困ったときのコーチング／第５章 よく使うコミュニケーション技法／第６章 ロールプレイでコーチングを学ぶ／第７章 プロセスレコードでコーチングを学ぶ／第８章 複数を相手にするグループコーチング／第９章 １人でできるセルフコーチング／第１０章 逆さまのピラミッドと目標管理／第１１章 ティーチングとコーチングの使いわけ／第１２章 コーチングに関するＦＡＱ -
4.0 -
-
4.0家電に「スペック」ばかりを求める時代は、終わりつつある――！？ これからは、もっとインターフェース（人との接点）を高めた家電、すなわち、ご主人様のためにけなげに働く「可愛い」「やさしい」「いつも側にいてわかってくれる」――萌え要素を装備した家電が、暮らしを変えていくだろう。 「あんたのために掃除してあげたわけじゃないんだからね！」とツンデレ化する掃除機など、なんの役にも立たないと思えるかもしれない。しかし、その背景には、日本人の擬人化文化、急速に進む住宅のスマート化、激変しつつある人とAI（人工知能）のつき合い方など、多種多様なことがらが関係しあっているのだ。使いもしない高機能よりも、愛せるかどうかで家電を選ぶようになる日は、もうすぐそこまで来ている。 -
-
-
4.0日本はアジアでの孤立の道を選ぶべきではない。 AIIB（アジアインフラ投資銀行）への日本の不参加宣言は、もはや外交敗北ですらない。アメリカが望まない選択は、そもそも情報が上に上がらないという、霞が関の恐るべき悪習により、端から情報収集不足、検討不足、結論ありきの明らかに戦略の失敗の結果だった。 北京在住のある日系金融機関代表は、これを「戦後70年にして日本の第2の敗戦」とまで言い切った。 日本は、再びアジアにおける孤立の道を選択しようとしている。 本書は、2015年末に迫った「AIIB」発足の経緯と背景、習近平政権の野望と日中の攻防、そしてアジアの近未来の姿を追う。 《章目次》 第1章 アジアが期待するAIIB 第2章 ブレトンウッズ体制に挑戦した中国の挫折 第3章 習近平政権とAIIB 第4章 アジアの新しい現実を直視できない日本 -
4.0 -
4.0新しい「日本の形」をつくる社会変革の書！ 少子化・超高齢化のもとでは、労働力人口が減少。それによって日本経済は縮小していく… このままでは成長はおろか縮小均衡すらもできないことは明らかである。 日本経済を再生・成長させるには、労働人口を減らさないことが最重要であり、 そのために実現可能、かつ効果的な政策が本書の主題「４０歳定年制」である。 【４０歳定年制が成長戦略である理由】 １日本人の働き方が変わる。 ２４０歳で働き直すことでその後高齢（７５～８０歳）まで働きつづけることができ、キャリアアップがはかれる。これにより今までは破綻必至の年金制度の崩壊が防げる。 ３多くの社内失業者が学び直しで活性化する。 ４現在の硬直した雇用形態で働くことができない、女性や若者の働く機会が増える。 -
4.0 -
値引きあり -
4.0韓国の経済成長を予見し、日本人の蒙を啓いたベストセラー『韓国の挑戦』（1978年・祥伝社刊）から16年、発展を遂げた韓国の悪しき変貌・増長ぶりに業を煮やした著者が放った痛撃の書である。日本からの投資・技術提供などなかったの如くふるまい、対日赤字を日本の「搾取」とまで言い張る忘恩ぶり、歴史的事実を捏造したうえでの数々の日本非難。際限なく拡大する日本への蔑視、差別、憎悪にわれわれはどう対処すればよいのか。著者は言う。「黙っていてはいけない。対日捏造については、いちいち抗議することことである」。日韓の歴史・文化に通暁した、コリア・ウォッチャー豊田有恒面目躍如の快著、待望の電子化！ -
4.0 -
4.0中国については、本当にさまざまなことが言われてきた。「バブルが潰れるといいながら潰れていない」「共産党の強権があればまだ経済成長は続く」「景気が悪ければお札を刷ればよい」。だが、こうした次元の話は早晩、現実を前に終焉するだろう。その現実とは「インフラ崩壊」である。2011年7月、日本の新幹線のパクリである高速鉄道が浙江省温州市で転落大破した。これが事件になったのは「たまたま自信満々で打ち上げた国家プロジェクトが事故を起こした」からで、この手のことは日常茶飯事だという。橋や道路、そしてビルさえも中国では当然のように倒壊、崩落する。そんな国で何を「売り」にして、投資を集めようというのか。周知のように中国経済は外資と公共事業頼みであり、公共事業がインフラ崩壊と不動産の下落で崩れれば、海外の信用失墜は投資減少として表れる。この国には活路がないのだ。現地を知るジャーナリストと評論家が歯に衣着せず語る。 -
4.0日本ほど格差のない国はない。日本ほど夢も希望もある国はない――。これは、本書の著者のお一人である金美齢氏の実感だという。失業率は欧米諸国に比べれば低い。対外純資産は世界最大で世界一のお金持ち国家だから、財政破綻の心配はない。必要にして十分な領土・領海があり、豊かな文化・伝統もある等々、日本の素晴らしさを挙げればキリがないが、それに異を唱える勢力がいる。日本国内のマスメディアや知識人たちだ。そればかりか彼らは、安倍政権が集団的自衛権の行使容認を閣議決定したことについて、日本国民の不安を煽り立てる。また安倍政権による日本経済の浮揚や底上げに向けての取り組みについても、積極的に触れようとしない。金氏は一昨年、「安倍応援団」を有志とともに立ち上げて安倍晋三氏に再決起を促したのだが、そのときの同志のお一人が本書の共著者・長谷川三千子氏である。両女性論客が、メディアや知識人が撒き散らす欺瞞を撃つ。 -
4.0中国が主導するAIIB（アジアインフラ投資銀行）に、なんとイギリス、ドイツ、ロシアなど世界57カ国が参加！ いまのアジアを象徴するかのような出来事がこの事件である。すなわち、いま経済の重心はアメリカやヨーロッパから、アジアにシフトしつつある。経済成長著しい東南アジアでは、ASEAN10カ国がAEC（ASEAN経済共同体）の創設を予定しており、もし実現すればEUや北米以上の巨大市場が誕生する。軍事面でもアジアは現代版「世界の火薬庫」の様相を呈している。覇権確立を狙う中国による急速な軍事力増強とシーレーン確保に対抗して、インドや東南アジア諸国が軍拡を進めているのだ。北朝鮮の動向も予断を許さない。本書はこうしたアジアの経済、軍事、政治の実態を最新データと地図を駆使して徹底分析。これ1冊読めばアジア情勢の全貌を短時間で俯瞰することができ、今後の日本の行く末と取るべき道が自ずと見えてくる。 -
4.0はたしてカジノ法案は、日本を幸福に導くのだろうか？ 日本のカジノ導入議論は、これまで「別の土俵からの空中戦」であった。 つまり、カジノ推進派は地方再生・観光客増加などのメリットだけを強調し、反対派はギャンブル依存症問題・治安悪化などのデメリットだけを主張してきたのだ。 では、そもそも推進派が主張する「カジノで日本経済が成長する」は真実なのだろうか？ 本書では、「ゼロサム」「カニバリゼーション」「ジャンケット」「コンプ」といったキーワードからIR型カジノの危うさを明らかにしていく。 カジノの危険性と、そこに残された可能性から、カジノが日本を幸福にするのかを問い直す。 -
4.0日本が中国の少数民族と同じ轍を踏まないために…… 漢族地域と地続きで対峙してきたからこそ知り得た、暴虐的な抑圧と搾取の実態……中国籍を捨てた内モンゴル人歴史人類学者による対中論。「日中友好」など不要と断じる。 -
4.0 -
4.0 -
4.0闇に葬られた「驚くべき発明」の数々、「ガンが完治する治療法」「寿命を千歳まで延ばす技術」「水で走る車」「記憶力を飛躍的に高める薬」「海水を真水に変える装置」「地球上を瞬時に移動するマシン」……こうした画期的な技術が、水面下ではとっくに開発されている。では、なぜ表に出てこないのか？それは、みずからの利権を手放したくない「闇の支配者」たちが握り潰してきたからである。この危険きわまりないタブーに、「青い目のサムライ」が迫る！ -
-
4.0 -
4.0 -
4.0 -
4.0 -
4.0養老孟司氏（東京大学名誉教授）絶賛！……「中華思想」に中国自身がいかに縛られてきたか。その切ない歴史と現代中国の考え方がよくわかる。国際的な常識を決して守らず、力によって現状を変更しようとする中国の振る舞いは、もはや日本人にとってお馴染みにすらなっている。その一方で、そうした中国の「異常性」の本質がどこに由来しているのか、ということを、自信をもって答えられる人は多くないだろう。その本質を理解するためには、「中華秩序」によって生み出された中華帝国自身の盛衰と、周辺国家を含む極東の興亡史を知る必要がある、と著者はいう。始皇帝の時代から習近平率いる現代中国まで、2000年の中華帝国史を一気に概観したとき、そこからどのような「歴史の法則」がみえてくるのか。その答えは本書に譲りたいが、一つだけいうならば、「中華秩序」の構築とは見栄の問題ではなく、その構築に失敗した国や皇帝はあっという間に滅ぼされる、という残酷な事実がそこにある、ということだ。それがわかれば現代中国がなぜ、異常なまでに海洋進出に固執するか、という理由もわかるはずである。そうした「中華秩序」に対して、ある国は徹底的に従属し、ある国は反発し、ある国は距離を置いた。その「歴史の法則」がいまでも変わらないことに、あらためて読者は驚くはずだ。ならば、膨張を続ける中国に日本はどう立ち向かうべきか。山本七平賞作家が満を持して放つ、語られざる斬新な極東興亡史。 -
4.0イラク、アフガニスタンでの悲惨な戦争を経て、アメリカは世界に対して背を向けつつある。オバマのみならず共和党までもが弱気な外交政策を掲げる中、アメリカは孤立主義に陥っている。世界の平和を無秩序から守るためには、アメリカはどのような態度で外交に望めばいいのだろうか。 -
-
-
4.0「日本を取り戻す」を掲げて選挙に勝利し、「デフレ脱却」「憲法改正」「教育再生」「アジア外交」「拉致被害者奪還」などの重要課題に取り組む安倍政権。だが、それを良しとしない勢力からは以下のような言説が発せられる。「アホノミクス」「尖閣は日本が盗んだと中国に思われても仕方がない」「日本が右傾化しているので、中韓に攻撃されている」「憲法96条改正の動きは憲法破壊」「自分の子どものことが気になるなら、食糧が不足している北朝鮮の子どもたちに援助を送るのが当然」「右傾エンタメが増えている」「たかが電気」「安倍政権は子どもをどこへ連れていくのか」「勝者が書いた歴史を日本人は受け入れよ」……。これらメディアに躍る発言は、元与党幹部、元政府高官、大学教授、有名作家・アーティスト、メディア関係者らによるものだ。読者の方々はどう思われるだろうか。三名の保守言論人が、日本の国益に資する立場から反論・立論する。 -
4.0HEAD研究会フロンティアタスクフォースの企画・監修による「2025年の建築『七つの予言』」に続く第2弾。 人口減少、建築・住宅ストックの増大、リテラシーの高い使い手や住み手の台頭といった市場環境の転換に対応し、劇的に変わりつつある建築・住宅・不動産の世界に、どんな働き方、生き方の可能性があるのか。その未来を考えるための書籍です。 全4回の連続シンポジウムでは、建築・住宅・不動産業界以外からも新しい働き方や生き方を実践する方々を招き、従来の「仕事」の枠組みにとらわれずに議論を重ねました。自らリスクを負い、小さな実践を重ねる「新しいシゴト」の姿が、そこから見えてきました。 本書は、その模様の再録に、各回のホストを務めた島原万丈氏による新たな書き下ろし、連続シンポジウムの企画・監修者である嶋田洋平氏(建築家、HEAD研究会フロンティアタスクフォース委員長)による解説などを加えて編集したものです。 リノベーション、ストック活用や地域再生、まちづくりを担うこれからの仕事、「家守（やもり）」といった新たによみがえりつつある職能などに関心を持ち、自らの働き方、生き方の幅を広げたいと考えている方々には、必読の一冊です。 -
4.0人口減少、建築・住宅ストックの増大、リテラシーの高い使い手や住み手の台頭などによって急速に変わりつつある社会状況、経済環境に対応する、建築・住宅産業のこれからを考えるための一冊です。 建築・不動産に関わる実務者や研究者、関連メーカー、学生などが参画する一般社団法人「HEAD研究会」が開催した連続シンポジウム「七つの予言──その先の建築」の再録を中心に構成しています。 全4回の連続シンポジウムでは、松村秀一・東京大学大学院教授による建築講義「7つの予言」(業界予測、技術予測等)を踏まえた上で、それらに関する予見的な活動を始めていると思われる第一線の建築家や不動産事業者、建築・住宅関連の研究者などが講演と議論を行いました。 本書は、その模様の再録に、松村教授による新たな書き下ろし、連続シンポジウムの企画・監修者である嶋田洋平氏（建築家、HEAD研究会フロンティアタスクフォース委員長）による各回解説などを加えて編集したものです。 リノベーション（ストック活用）や地域再生・まちづくり、新しい社会状況・経済環境に対応する建築のつくり方（構法・建築技術）に関心を持ち、自らの仕事の幅を広げていきたいと考えている方々に欠かせない内容を満載しています。 -
4.0言葉の力が世界を変える。――彼らが命をかけて向き合った「問い」に、あなたはどう答えますか? いつの時代も、言葉が世界を変えていく。確信に満ちた言葉は、人の思考を変え、行動を変え、さらには世界まで変えてしまう力を秘めている。自由と平等、移民問題、死刑制度、テロ、気候変動、歴史問題、戦争と平和……世界と人類の大問題を論じ、良くも悪くも世界を動かした演説を軸に、いま考えるべき問いを突き付ける論争の書。 ●大問題の本質に迫る――いまを考えるための100年史。 過去100年間に世界に大きな影響を与えた演説を21紹介。20世紀の幕開けから今日に至る激動の歴史において、人々の考え方はどのように変わり、それは現在の世界にどんな変化をもたらしてきたのか。著者による解説とともに演説を読むことで、「現代」を形作ってきた「考え方」の流れと、その中に潜む問題が見えてきます。 ●正しいことは何か?――多面的な視点が真実への道。 本書はただの「演説集」ではありません。それぞれの時代背景や内容について明快に解説し、各演説をどう読むか、そこから何を考えるべきかの手掛かりを示します。賛成・反対、さまざまな主張や信念や世界観、理想的視点と現実的視点の違いからわき起こってくる問いの数々。あなたは何を「正しい」と考えるでしょうか? ●言葉はしばしば人を惑わす――判断するのはあなた自身。 本書に収録されているのは、「名演説」として知られるものだけではありません。激しい非難を浴びた演説、死刑囚が最期に残したスピーチ、敵対するブッシュとビンラディンの両者の演説なども含まれます。言葉は世界を「正しく」動かすとは限りません。彼らの言葉をどう受け止め、そこから何を学ぶかはあなた次第です。 -
4.0 -
4.0 -
4.0 -
4.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、2007 年に刊行され、初学者向け経済学入門テキストとして定評のある、石井安憲・永田良・若田部昌澄編著『経済学入門(第2 版)』の改訂版です。第3 版はかなり全面的な変更を加えています。 第1に、執筆陣が大きく変わり、第1部のミクロ経済学と第2部のマクロ経済学をそれぞれ1 人の執筆者が担当することで、読みやすい記述になりました。第2に、通期30回の講義で使えるように、初歩の初歩から中級の入り口までカバーした内容に変わっています。第3 に、コラムを全面的に刷新し、とくに日本の話題を多く取り入れました。現在みなさんが学ぶ経済学の大部分は西欧社会で生まれたものです。そこから、経済学は日本には当てはまらない、という人もいます。けれども、コラムで見るように、この教科書で学ぶ経済学は日本の事例をよく説明することができます。 -
-
4.0各種データなど全国の各都道府県との比較で神奈川県がトップ10に入るものや、神奈川県内でのトップ10の比較などを図表化し、わかりやすく紹介。神奈川県の姿をデータで読みとく楽しい一冊。 ※本作品の内容は紙書籍刊行当時のものです。 -
4.0人口減少の進行と地方経済の衰退を受け、安倍内閣が重要課題として掲げる「地方創生」。ゆるキャラやB級グルメなど、横並びのアイデアばかりで地域活性化が果たせるわけもない――。本作品では、経済学の観点から地方創生を考えた対談や、市の財政健全化のためにTwitterを活用した千葉市長へのインタビュー、成功事例の現地レポートを収録。地方創生の貴重なヒントが詰め込まれた一冊!――WedgeセレクションNo.43 【目次】 ■対談:地域活性化の現実を見よ|木下 斉×飯田泰之(執筆:柳瀬 徹) ・交通網の発達で人もお金も地方から大都市へ ・「みんなと同じ」B級グルメもゆるキャラも限界「競争しない」社会に向かう地方 ・迷走するコンパクトシティ 維持費と借金が地方を苦しめる ・街を助けつつ、街に頼らない 地方で「面白いこと」をするために ■現地レポート(取材・執筆=磯山友幸) ・経営が成り立つ仕組みを追求した岩手県紫波町の駅前開発 ・良いモノを高く売る 「ごぼう茶」の仕掛け人【熊本県 菊池市】 ■熊谷俊人千葉市長インタビュー(執筆:柳瀬 徹) ・「隣の家の蜂の巣は誰が駆除すべきか」 千葉市長と市民が議論した受益と負担の関係性 ・「幕張」を活かしきれていなかった千葉市 法人市民税やハラールで「攻めの自治体」に ■現地レポート(取材・執筆=磯山友幸) ・地元の宝を世界に売り出す 「よそ者」副市長の挑戦【兵庫県 養父市】 ・儲かる漁業へ!大学と現場が共に考える【長崎県】 ・売り手と造り手の二人三脚 日本酒で秋田ファンを増やす【秋田県】 ■コラム(執筆=原田 泰) ・地方創生で何をするのか 人口維持発想からの転換を ※本作品はWEBマガジン『WEDGE Infinity』で2014年10月から2015年2月までに掲載された記事を電子書籍化したものです。電子書籍化に際し、一部加筆・修正を加えております。 -
4.0 -
4.0中国は日本の領海でやりたい放題密漁し、虎視眈々と日本の領土を狙っている。 いまこそ日本の防衛力強化が必要なのに、安倍政権の説明を聞いても新聞やテレビをみても、「集団的自衛権」っていったい何なのか、さっぱりわからない。 集団的自衛権は本当に必要なの? 日本は戦争に巻き込まれやすくなってしまうの?……安全保障のエキスパートである小川和久氏が、集団的自衛権の「そもそも論」を平易に解説します。 本書の最大の特徴は、Q&A方式で読者目線の素朴な疑問に答えていること。 たとえば…… Q1 なぜいま集団的自衛権が必要なんですか? Q2 自衛隊が勝手に戦争を始めたりしませんか? Q3 日米同盟をやめたら日本はどうなるんですか? ……こうした疑問への平易な回答を読んでいるうちに、誰でも安全保障の知識が身につくようにできています。 まさに本書だけで集団的自衛権も外交・安保も憲法もぜんぶわかる。 学習意欲に燃える高校生からビジネスマン、そして政治家も必携の作品です。 -
4.0 -
4.0現在、我々は世界的な社会経済構造の大変革期に直面している。その結果、戦後作り上げてきた様々な社会保障制度、再分配システムが壊れ、所得格差が世界的規模で拡大してきた。社会保障制度の歴史的背景を見ると、産業革命後のイギリスで成立した救済制度が最初の社会保障制度であることがわかる。当時のイギリスは貧困が蔓延し、大きな社会問題になっていた。また、「貧困=怠惰」と考える社会風潮があり、その制度の中身はかなり貧困者に厳しいものであった。これは今の生活保護受給についての批判と重なる。しかしさまざまな研究により、貧困は不運であり、貧乏人の一発逆転はないことが明らかになった今、私たちはどんな選択をするべきなのか。富の集中は仕方がないこととあきらめるのか。それとも、時代に合った新しい社会保障制度を構築していくのか。世界に類を見ない超高齢社会に突入した日本の行く末を世界は注目している。本書では、不安定な雇用環境が少子化の大きな原因の一つであることを明らかにし、団塊の世代が75歳を迎える2025年までに取り組まなければならない課題と、その解決のための処方箋を提示した。国が中間層を守れない時代がくる前に、将来について真剣に考えるきっかけとなる一冊である。 駒村康平 1964年千葉県生まれ。慶應義塾大学経済学部教授。経済学博士。1995年慶應義塾大学大学院博士課程単位取得退学。社会保障研究所、国立社会保障・人口問題研究所研究員、駿河台大学、東洋大学を経て、2007年より現職。2009～2012年厚生労働省顧問。2010年社会保障改革に関する有識者検討会委員。2010年～社会保障審議会委員。2012年～2013年社会保障制度改革国民会議委員。著書に『大貧困社会』(KADOKAWA)など。 -
4.0<朝日新聞社長の呆れた“謝罪”会見以降、巷では「朝日廃刊論」や「朝日解体論」が飛び交っています。私もそれに反対はしませんが、その前にやってもらいたいことがあります。朝日には傷つけられた日本の名誉を回復させる責任があります。>(本文より抜粋)。そうした思いを実現させるべく、著者を団長とする約1万人が、平成27年1月26日、朝日新聞を相手取って東京地裁に訴訟を起こした。「吉田証言」関連記事や植村隆元記者の虚報記事によって日本国民は<集団強姦犯人の子孫との濡れ衣を着せられ、筆舌に尽くし難い屈辱を受け>、<原告らを含む日本国民の国民的人格権・名誉権は著しく毀損せしめられた>と主張し、謝罪広告の掲載と、原告1人に対して1万円の慰謝料を請求すると訴えたのだ。「こうでもしないと、朝日新聞の体質も行動も変わらない」との確信が、1970年代より戦後言論空間で同紙と対決してきた著者にはある。その半生の回想録。 -
4.0混迷を極める中東に突如現れたイスラム国。捕虜の殺害や少数民族への迫害が欧米経由で厳しい批判と共に報じられているが、その過激な行動の裏にある歴史と論理は何か？ また、本書はイスラムそのものに対するメディアの偏見と、第一次世界大戦時に確立された欧米による中東秩序の限界を指摘。そして、集団的自衛権の行使容認で中東に自衛隊が派遣される可能性が高まる中、日本が今後イスラム世界と衝突することなく、共存するために何が必要なのかを示す。【目次】はじめに/序章 中東で起きていること/第一章 16億人のムスリムを見方にするか、敵に回すか/第二章 まちがいだらけのイスラム報道/第三章 イスラム世界の堕落とイスラム国の衝撃/第四章 日本人にとってのイスラム/おわりに 戦争は人の心の中で生まれる/あとがき -
4.0 -
4.0テレビ局は、インターネットが嫌いだ。ネット連動番組を作ったり、インターネット企業と提携したりと友好姿勢を見せてはいるが、これはほんの一面にしか過ぎない。本気になってインターネット事業に取り組むことは未だタブー。 ネットに本腰を入れれば、テレビ業界が50年かけて築き上げ、隠し続けたおいしいビジネスモデルが脅かされてしまうからだ。通信・放送を10年にわたって追い続けた気鋭の記者が、豊富な取材を基にテレビの秘密の姿を描く。テレビはこのまま花形メディアとして生き残れるのか、それともインターネットに飲み込まれるのか――。テレビの今と将来に迫る。 -
4.0竹島問題、旭日旗問題、日本海―東海呼称問題、慰安婦問題など、日韓両国には複雑な問題が山積みである。 それらの問題になると、韓国人は日本人から見ると、理解しがたいほど激しい反応を見せる。それはなぜなのか? 韓国には、教育、政治、市民団体などを巻き込んだ「反日システム」が存在する。以前は政治家が政治利用のために用いていた反日システムだが、いつの間にか、肥大化しすぎてしまい、政治家がコントロールできないほどに膨れ上がってしまった。著者は自国が陥ったメカニズムの弊害を理論的に解き明かしていく。 “この時期”だからこそ読みたい、日韓問題の本質が理解できる1冊。 -
-
4.0「ニュースの報道には偽物が混ざっている」。長年報道の世界に身をおいてきた著者はさらに「それが意図的になされている」と断言する。登場するメディアは朝日新聞、NHK、TBS、共同通信など、誰もが日常的に接している巨大メディアばかり。そのメディアの騙しの手口とは一体いかなるものなのか。異常性愛を思わせる中国報道、JR事故報道のルール破り、殺人鬼を野に放った「朝日と共同」、逃げが目立つ『読売新聞』、『産経新聞』が少しヘン、反省していないNHK、「朝日式ニュースの作り方」マニュアル……など報道の裏を知り尽くしている著者だからこそ語れるマスコミの実態。これを読めば読者は必ずメディアへの考えがかわるであろう。日ごろの新聞やテレビの報道のどこに落とし穴があるのか、どの部分が未検証なのかを探り、ジャーナリズムの欠陥を大胆に突いた一冊! -
4.0いまや「モンスター」は親だけではない。数々の信じられないウソや偏向報道で日本を腐す大手マスコミの「モンスター」ぶりを暴く!大手マスコミの“赤い御三家”と、それにしたがう地方新聞やテレビの報道番組。その実態をつつみかくさず明らかにする。歴史の真実を知らない日テレ、未熟な大人をもち上げるTBS、大軍拡に快哉を送った『朝日』、「原発はやめろ!」は馬鹿の大合唱、古舘伊知郎の真っ赤な嘘、基地と市民と『朝日新聞』……日本を意図的に貶める「モンスター新聞」の“功績”によって、現代の日本はますます外国から信用を失い、日本人は自国に対する誇りを失っている。それを食いとめるために、今回も超辛口名物コラムニストがこれらメディアを一刀両断する。 -
-
4.0カリフ(預言者ムハンマドの正統な後継者)宣言、奴隷制の復活、通貨の発行……国家を超えた理想のイスラム共同体の実現をめざし、イスラム教スンニ派の過激派組織「イスラム国」が、急速に勢力を拡大している。インターネットを駆使した戦闘員の募集に対し、世界中から続々と志願兵が集まってきており、近い将来、「イスラム国」が国家として承認される懼れすらある(すでに2014年6月に樹立を宣言。“首都”はシリアのラッカ)。対するアメリカは、マイノリティを抑圧し、恐怖で人々を支配する「イスラム国」を空爆するも、いっこうに成果は挙がらず、その“根絶”のための作戦にはまるで出口が見えない。本書では、イスラム研究の第一人者が、「イスラム国」の正体を解き明かすべく、彼らが台頭した背景や最前線の活動を紹介するとともに、オバマ政権の中東政策“失敗”の要因を明らかにし、いよいよ混迷を深める中東情勢を平易にかつ鋭く分析する。 -
4.0少年時代の「あの夢」がかなう! 今ではあたりまえの携帯電話やインターネットは、かつて想像の世界にしか存在しなかった。だとしたら、タイムトラベルやテレポーテーションなども、確実に実現する日が来るはずだ。『スター・トレック』や『透明人間』など古今のSF作品に登場する「ありえない」テクノロジーはいつ、どのように実現できるのか、現代物理学界の第一人者ミチオ・カク博士が明らかにする、全米ベストセラーのポピュラー・サイエンス書。 [内容] ●Part1 不可能レベルI 1 フォース・フィールド 2 不可視化 3 フェイザーとデス・スター 4 テレポーテーション 5 テレパシー 6 念力 7 ロボット 8 地球外生命とUFO 9 スターシップ 10 反物質と反宇宙 ●Part2 不可能レベルII 11 光より速く 12 タイムトラベル 13 並行宇宙 ●Part3 不可能レベルIII 14 永久機関 15 予知能力 終章 「不可能」の未来 -
4.02100年までに科学は私たちの生活をどう変えるのか? コンピュータ、人工知能、医療、ナノテクノロジー、エネルギー、宇宙旅行…。現在の科学技術が、近未来(現在～2030年)、世紀の半ば(2030年～2070年)、遠い未来(2070年～2100年)の段階でどのように発展し、人々の日常生活はいかなる形になるのか。物理学者ミチオ・カクが私たちの「未来」を描き出す。 [目次] はじめに──来る一〇〇年を予言する 1 コンピュータの未来──心が物を支配する 2 人工知能の未来──機械の進歩 3 医療の未来──完璧以上 4 ナノテクノロジー──無から万物? 5 エネルギーの未来──恒星からのエネルギー 6 宇宙旅行の未来──星々へ向かって 7 富の未来──勝者と敗者 8 人類の未来──惑星文明 9 二一〇〇年のある日 謝辞 訳者あとがき 巻末 原注 -
4.0地方分権時代において地域を担う自治体職員に必要な法務能力を問う「自治体法務検定 政策法務」の公式テキスト。それぞれの地域にふさわしい政策実現や課題解決に向けて、既存の法令や制度を解釈・運用するために必要な政策法務知識の基礎を学ぶ、自治体法務検定の政策法務編。 -
-
4.0 -
4.0ホームレスやネットカフェ難民、長期失業の若者や日雇い派遣など、現代の貧困を考えるうえで欠かせないキーワード「社会的排除」。グローバリゼーションとポスト工業社会において、福祉国家の制度では対応できない、深まるばかりの社会分裂にどう対応すべきかを明らかにする。経済や労働のみならず、家族や教育、文化や住居、社会関係なども含めた総合的な視点からアプローチし、現代社会を照射する。新しい「社会的包摂」のあり方を考えるために。 -
4.0地域一番人気の施設は、どこがどう違うのか?介護保険法が施行されて13年、他に成長の見込める新業種がないためか、介護業界は激しい大競争時代に突入した。エリアによっては、利用想定者数に対して施設の供給量は300%を超えるところも出た。まさに異常ともいえる状態だ。介護先進国のスウェーデンや北欧へ海外視察に出掛けて行ったのも今は昔。介助の細やかさ、ホスピタリティは、すでに日本のほうが上との意見もある。そのような中、各地域には「空き待ちをしてでも入りたい」施設がある。そういう施設はいったい何が異なるのか。本書は、長年介護事業を専門にコンサルティングしてきた著者が、自信を持って紹介できる施設を公開。介護現場でクリエイティブに働く彼らの姿をありのままに描く。 -
-
4.0 -
4.0 -
-
4.0なぜ中国人は嫌われるのか?その国民性の秘密を暴く!天安門事件に参加、迫害を逃れて亡命した著者が腐敗し堕落した母国中国の国民に向けて強烈な檄文を叩きつける。世界中で嫌われる中国人の国民性と素顔に迫る。 -
4.0 -
4.0 -
