「メルマガ配信を自動化したい」「社内資料をもとに提案書を作成させたい」「お客様からの問い合わせに 24時間対応できる仕組みが欲しい」……こういったリクエストを耳にすることが増えてきました。AI（人工知能）はすでに私たちの生活に入り込み、日常生活や業務などのあらゆることを効率化してくれています。 しかし、実際に導入してみると、「思ったほどの精度が出ない」「期待したようには使えない」と戸惑う場 面も少なくありません。そういった背景には、AIに対する過度な期待と誤解があることがほとんどです。 あるいは「AIを使えば需要なんて簡単に予測できるんだろう」「提案書くらいAIに任せればいいじゃないか」……そんな言葉を、上層部や管理職の何気ない一言として耳にすることもあるでしょう。 「生成AIに任せてよい仕事」と「生成AIには任せてはならない仕事」の境界線は、どこにあるのでしょうか？ ブレーンストーミング、ドキュメント要約、営業AIエージェント、メルマガ生成といった活用事例をもとに、新進気鋭のデータサイエンティストが生成AI・LLM（大規模言語モデル）の可能性と限界、ビジネス活用の注意点を解き明かします。 【目次】 ◆第1章 AIで何ができるのか 【活用の基本】 1-1 生成AIがビジネスシーンで活躍する理由 1-2 ３つの生成AI活用例 ◆第2章 AI活用5つのキーワード【活用の段取り】 2-1 言葉のエンジン［LLM］ 2-2 うまく指示する技術［プロンプトエンジニアリング］ 2-3 外部情報を活用する［RAG］ 2-4 AIの司令塔［AIエージェント］ 2-5 研修で育成する［ファインチューニング］ ◆第3章 その仕事、AIには無理です【活用の現実】 3-1 ビジネス活用のハードルを乗り越えるには 3-2 営業ロールプレイングの課題 3-3 ドキュメントの質が左右する社内ナレッジ検索 3-4 「業務の流れの言語化」がAIエージェントを活かす 3-5 メルマガ生成で自社らしさを出すには ◆第4章 任せられる仕事、任せられない仕事【活用の戦略】 4-1 AI時代の成功の鍵 4-2 実際の現場が示す「生成AIとの協働」 4-3 「生成AIに任せてよい仕事」と「任せてはならない仕事」の境界線

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「日本企業の会社員」はこれから、最強スキルになる。 ChatGPTが登場し、リスクリングが叫ばれ、雇用流動化が促される―― そんな時代だからこそ「普通の会社員」は強い。　　　 『働かない技術』『いらない課長、すごい課長』など、 ミドル世代の会社員の悩みにこたえる書籍で人気の人事コンサルタントが贈る、逆説のキャリア論。　　　 【本書の内容から】 ・AIが労働市場に参入する時代になっても、そこで求められるのは 　一握りの人しかもっていない特殊能力ではない。　 ・地味に頑張れる能力を私たちはバカにしているが、 　これからの時代、「真面目、親切、基礎学力がある」はこれまで以上に価値をもつ。 ・儲けの仕組みを理解すること、会計を学ぶことは、 　これからを生きる会社員にとって、大きな武器になる。　　　　 　　 ・8割は今までやってきたことで大丈夫。 　では、日本企業の会社員に必要な、残り2割の「＋α」とは？

戦略の名著2冊のエッセンスと活用法が、この1冊でわかる！　二つとも「勝利」への道を描きながら、正反対の立場にあることに注目。「一度きりの決闘」を前提にする『孫子』と、「負けても捲土重来の機会がある戦い」を想定する『戦争論』。兵の配置・駆け引きは違う。本書はこの対極の思想を並べ、現代の企業経営に通じる、「闘う時期」と「闘う方法」を説く。

グーグル、サムスンの勝利は『孫子』にある 戦略の聖典を達人が縦横無尽に読み解く 正の戦略と奇の戦略を組み合わせて勝利したグーグル、「やむを得ざる状況」を作ってJALを再生させた稲盛氏、 日本企業を巧みに誘導したサムスン――。 彼らの選択は、『孫子』によって説明できます。 「算多きは勝ち、算少なきは勝たず」 →論理的積み上げの大小が、未来を決める(ヤマト運輸・小倉昌男、本田技研工業・藤沢武夫) 「戦いは、正を以て合い、奇を以て勝つ」 →まず正攻法、そこに奇手を組み合わせる(グーグル) 「兵の形は実を避けて虚を撃つ」 →物理と心理の、両方の虚を撃つ(アップル・ジョブズ) 「兵に常勢なく、常形なし」 →経営とは、リズムである(曹操) など、伊丹氏が感銘を受けた30のキーワードを抽出。 経営者の役割、リーダーシップ、戦略的思考などの6つの章に大胆に整理し、チャーチル、韓信、西山弥太郎、本田宗一郎、三枝匡、數土文夫、トヨタ自動車、ソニー、コマツ、東芝、本田技研工業、3Mなどの、実在のリーダー、企業のエピソードを交えて、真に学ぶべき点は何かを解説、競争を勝ち抜くための実践的ヒントが満載のビジネス書です。従来の『孫子』の解説書は、軍事研究者、中国研究者が当たることが多く、戦略を熟知した経営学者が真正面から解説することはありませんでした。本邦初の対決をお楽しみください。

日経記者による本格ノンフィクション! 孫正義と「同志たち」による、熱き冒険譚。 巨額買収。後継者との別れ。規制への挑戦。裏切り、内部分裂…… 新聞では書ききれなかった「真実」がここにある!! この男は奥が深い。 とても、深い。だから、面白い。 それだけでなく、孫に導かれるように集まった 名も知れぬ強者たちとのストーリーがまた、面白い。 これまでに光を当てられ続けてきた孫の物語は、 彼らの存在抜きには語れない。 ──「はじめに」より

ソーシャルメディアが誘起した「ビジネスのパラダイムシフト」が企業を襲う。力を持った顧客や社員に、従来型のマーケティングやマネージメントは通用しない。豊富な事例解説と具体的な対応策を満載した、ビジネスパーソン必読の書。

ネットワーク、IT化によって誕生した新しい経済それが、ソーシャルな資本主義だ。規模の利益など従来の常識が通じない経済とどのようにつきあえばよいのか？　国家・企業に必要な戦略を提言する21世紀経済解体新書。

ウェブ日記、ブログ、口コミサイト、SNS、ソーシャルゲーム――。 かつて夢に見たウェブの進化はどこへ向かったのか？ 価格.com、@cosme、はてな、食べログ、GREE、mixi、etc. 著名ネット起業家の声から国内ソーシャルメディアの25年間を振り返る壮大な記録! 国内ソーシャルメディア企業の「これまで」を俯瞰し、 「これから」のネット関連ビジネス+社会+メディアの羅針盤となる、 いちばん新しいインターネットの歴史書! ◆気鋭の情報社会学者が2001年から5年おきに計4回、国内主要ネットメディア企業に行った定性調査から 各社のユーザーコンテンツ(UGM)事業の勃興盛衰を詳述したネットの産業史的な色合いもある作品。 ◆対象事業者は、価格.com、@cosme、はてな、食べログ、グリー、mixi、ニコニコ動画、pixiv、 レストランガイド、みんなの就職、映画生活等を含む。取材対象者は、@コスメ吉松徹郎、グリー田中良和、 はてな近藤淳也、メルカリ山田進太郎ほか著名起業家たち約50人。 ◆2001年当初は書き手の自由な書き込みによるウェブ日記、テキストサイトの時代、 ユーザーコミュニティ、口コミサイト、SNSなど規模拡大により、運営方法、収益構造も変わり、 コンテンツの質よりも量が優先され、大半のサイトは、広告収益に依存する体質となり、 2010年代はプラットフォームビジネス化、ECとの連携が進んでいったという経緯が各サイトの栄枯盛衰とともに理解できる。

●企業プラットフォームの時代から、双方向メディアの時代へ 消費者一人一人が主役となり、自らが発信する時代へ。ネットを介した口コミが商品の売れ行きを左右し、時には、消費者が製品のイノベーションにも寄与する。売り手と買い手という立場を超えて、共に何かをなすという意味での「共創」という概念が重要となってきている。 本書では、ソーシャルメディア(SNSやブログなど)の個別具体的な活用法ではなく、共創という概念が従来のマーケティングを進化させたというストーリーを描く。ネットの隆盛で既存のマーケティングが役にたたなくなったわけではない。マーケティングに精通した学者が、新しい概念を取り込んで体系化し、SNS等のソフトの盛衰にかかわらず、時代に即したマーケティングを解説する。

《『EQリーダーシップ』著者最新作》 あなたの毎日は、EQトレーニングでより充実する。 最高パフォーマンスを出せる「ゾーンに入る」には？ 「よい仕事ができた毎日」を送るために、個人と組織はどうEQを活用すべきか？ EQ提唱者が、ゾーンに入る実践的方法をお教えする。 ・最高の１日を過ごすカギは「EQ」にある。 ・IQよりもEQの高さがキャリアの成功を決める。 ・オプティマルゾーン（最適な状態）の入口は「完全な集中」 ・EQを高めるトレーニング法に欠かせない5要素。 ・EQが高い人は仕事に前向きで、燃え尽きずに働ける。 ・高EQ組織は業績が高く、離職率が低く、士気が高い。

リーダーは「サル山のボスザル」に学べ！　なぜリーダーには大局観が欠かせないのか？　なぜ思考の軸が大切なのか？　俯瞰する視点、考える軸をつくるためには、何をどうすればいいのか？　本書は2010年に刊行された単行本『「思考軸」をつくれ』を改題、文庫化したもの。文庫化に際しては新たな序章「リーダーには「遠くを見る眼」が必要だ」を追加しました。

破壊された市場の「空隙」をねらえ! あらゆる業界をのみ込む「破壊の力学」と、 それを支える「デジタル・ビジネスモデル」を解明。 勝ち残りをかけた既存企業の戦い方を明らかにする。 ITとは無縁だと思われていたタクシー業界やホテル業界。デジタル・ディスラプター(破壊的イノベーター)が現れ、業界の競争基盤を破壊してしまうと、いったい誰が予想しただろうか。いまや「デジタル・ディスラプション」は、あらゆる業界をのみ込もうとしている。 既存企業は、デジタル化がもたらす破壊の力学にどう対応すればよいのか。本書は、既存企業の視点からこの問題について網羅的に論じ、自らディスラプターとなる(ディスラプトされるのではなく、どうすればディスラプトできるかを考える)ための実践的なロードマップを示す。 カギは「バリューチェーン」ではなく「バリュー」そのもの デジタル・ディスラプションが起こるのは、「市場や社会のなかにある、満たされていないニーズ」を満たす「新たな価値提案」がデジタル技術によって可能となるため。デジタル・ディスラプターは、既存ビジネスと同じバリューチェーンをつくらなくても、デジタル技術を用いて容易に既存ビジネスと同じかそれ以上の価値を提供する。それを支える「デジタル・ビジネスモデル(デジタル技術の進展によって可能になった新しいビジネスモデル)」を明らかにし、既存企業が採るべき「4つの対応戦略」を詳説する。 ・既存企業は、なぜ、どのようにして苦戦を強いられるのか? ・デジタルがもたらす「新たな価値提案」とは? ・ディスラプターは、どのような「デジタル・ビジネスモデル」で攻めてくるか? ・破壊された市場で、既存企業が利益を享受できる「価値の空白地帯」とは? ・既存企業が採るべき「4つの対応戦略」とは? ・反撃に打って出るために不可欠な「3つの組織能力」とは?

投資家と企業のどのような対話が企業価値を高めるのか。どのような尺度で成果を計るのか。ESGにどう取り組むか。具体例を元に解説する。 本書の問題意識は２つある。第１に、投資家は投資先企業に対し開示を求めるばかりで、自分たちの考えを投資先企業やお客様などインベスト・チェーンのステークホルダーへ十分に伝えていないのではないかということである。第２に、「対話」において試行錯誤している内容を具体的に公開することで価値創造につながる「対話」とは何かという議論を喚起できるのではないかということである。 本書では、カルビー、ナブテスコ、名古屋鉄道など企業名を明記し、具体的なやり取りを公表することで臨場感を感じてもらえるように「対話」を開示。かたちだけの「対話」に終わらず、新たな意味が生まれ、価値が創造される道を探る。

第13回日経小説大賞受賞作の主人公は、桓武天皇の曾孫というやんごとなき出自にして、日本の武士の起源ともされる謎多き人物、平高望(たいら の たかもち)。平安前期の裏面史を大胆に創作した歴史活劇である。当時、京のみやびな世界の外では、早くも「もののふ」が勃興してきていた。史実における平高望は、朝廷への反乱を鎮圧した功により上総介に任官され、京から上総国(いまの千葉県中部)に東下し土着したとされる。しかし、その生涯は現在もなお謎に包まれる。平安末期に武士として栄華を極めた平清盛の系譜も、元をたどれば高望につながり、後に源頼朝の鎌倉政権樹立を助け、有力御家人となった北条氏を代表とする「坂東平氏」にも系譜が連なるとされている。そして高望の孫は、平将門である。平安中期、関東を制圧して朝廷に反旗を翻し「新皇」を名乗って東国独立をはかった。「祟り(たたり)」で有名な首塚が東京都心に残るように、関東では今も将門信仰が根強い。比類なき武芸の達人で、民衆に慕われた将門には、数々の伝説が残る。その生涯は小説になり、歌舞伎になり、NHKの大河ドラマにもなった。この「将門伝説」を頭の片隅において読めば、本書の物語はより深く愉しめる。桓武平氏の祖として京を離れて東国に武家の基盤を築いた高望の生涯も、将門伝説のように波瀾万丈でドラマチックであるに違いない。平安前期は京の貴族社会を除くと、ほとんどの民は、過酷な環境のもと、死と隣り合わせのむき身で生きていた。生き抜くことに懸命な人たちの「生」そのものが描かれる歴史ファンタジーの中で、無骨で不器用なスーパーヒーローが、縦横無尽に疾駆する。

ECの急拡大に経営立て直しを迫られるヤマト運輸と三越伊勢丹。 アマゾンの猛攻に日本企業は耐えられるか? 業界の両雄のつまずきを手がかりに、今後の流通のあり方を大胆に予測する刺激的な経済文化論! ! ★宅急便崩壊の要因は、「時間意識の激変」! 本書では、“ネットで買えても欲しい時に届かない”という宅配崩壊の理由を、消費者の時間意識が変化し、 「些末な用事に居合わせたくない『同時性の解消』が起こっている」という視点から読み解きます。 ★業界分析の第一人者が、小売り・物流界激震のワケを「逆転の発想」で解き明かす! これからは、荷物が届くのをじっと待つのではなく、自販機や郵便ポストのように設置される近所の宅配ボックスに 取りに行く時代がやってくる……と、著者独自のリサーチ・分析力を駆使して、目からウロコの解決策を提示します。 ★今後の流通・消費行動がよくわかる新時代の必読書! アマゾンなどの最新動向とそれに伴うライフスタイル変化を予測し、働き方を考えたい人から 企画立案のヒントを探している人まで、幅広く思考の道しるべとなる一冊です。

2017年春。ヤマトが宅急便の総量抑制を決め、続いて27年ぶりの値上げを発表した。 日本の物流を支える「動脈」として機能していたヤマトに、何が起こったのか。 本書はその真相に迫るルポである。 「小倉イズム」に基づいて常に顧客第一を訴えてきたヤマトの「変心」は、多くの人々を驚かせた。 背景には多くの日本企業が抱える過剰サービスへの呪縛がある。 何を、どこまで消費者に提供するのか。 「働き方改革」「人手不足」のなかで、優先すべきは何なのか。 実際に過剰サービスからの転換を訴えたとき、顧客企業や現場にどんな混乱が起こるのか。 そして、本当に「危機」は去ったのか。 本書で描かれている混乱は、物流・小売り関係者のみならず、 サービス業に携わる多くの人々にとって参考になるはずだ。 ヤマトを中心に、佐川、日本郵便などの物流業者、 アマゾン、楽天、ヤフーをはじめとするネットサービス業者など、 幅広い取材をもとに、危機の実像と未来像を描き出す。

●集団的な意思決定を科学する 　多様な価値観や意見、情報、選好を持つ人々が集まって集団的な決定をするのは難しい。その難しさを自覚した上で、望ましい決定を導くための工夫や制度について詳しく知ることは、様々な立場のステークホルダーにとって重要だ。本書では、社会的な意見集約と意思決定の科学について詳しく述べる。特に、EBM（科学的根拠に基づいた医療）、EBPM（科学的根拠に基づいた政策決定）、SDM（共同意思決定）、CDM（集団的意思決定）の理論と応用における具体例をふんだんに紹介することで、実感を伴った理解が深まることを目指した。 ●医学と経済学の共通点から解決策を導く 　医学と経済学という、一見遠く離れた分野の共通点に焦点を合わせているのが本書の特徴。前半部分では、医学博士の宮木幸一が疫学における様々な実践例と理論を通して、EBMとEBPMの重要性、データ解釈や因果推論における落とし穴、相関関係と因果推論、人の認知の本質に関わるバイアスという落とし穴などについて解説。データを得る際にRCT（ランダム化比較試験）を使うことの重要性や、ヒルの因果性判定基準など、具体的な例と対策を紹介する。 　後半部分では、経済学博士の郡山幸雄が、集団的意思決定（CDM）の理論について紹介。メカニズム・デザインやゲーム理論、投票理論を通して、意見集約と合意形成の様々な工夫について解説。理論を用いることの重要性だけではなく、人のココロにひびく施策を行うための具体例や実践例を幅広く紹介する。

「社長はいったい、何を言い出すんだ?!」―― タニタ食堂に続く、驚きのチャレンジ! 「会社員」と「フリーランス」のいいとこ取り。 この画期的な新制度導入をめぐる試行錯誤を描いた 迫真のノンフィクション 自由に働く。やりたいことをやりぬく。 それこそが、本当の「健康経営」だ! ◎タニタの「日本活性化プロジェクト」とは? 希望社員を雇用から契約ベース(フリーランス)に転換、 主体性を発揮できるようにしながら、本人の努力に報酬面でも報いる社内制度。 経営者感覚を持って、自らの仕事内容や働き方をデザインでき、 働く人がやりがいを持って心身ともに健やかに働ける「健康経営」の新手法。 ◎時間より、「主体性」を中心に考えよう! 「働き方改革」がいよいよスタートし、「働く時間」について すべての企業が考えざるを得なくなっている。 しかし、谷田社長は「時間より、主体性を中心に考えるべきだ」と主張している。 働く時間も、働き方も、やるべき仕事も、すべて自分で選んで、コントロールする。 寝食を忘れて働くときもあれば、長期の休暇をとって自分を磨くことも自由にできる。 他流試合も行い、そのスキルをまたタニタにフィードバックもできる。 ――そんな本当の意味での「健康経営」を求めて生まれたのが「日本活性化プロジェクト」である。 このプロジェクトは2016年よりスタートし、2017年に1期生8名、18年に2期生11名、19年に3期生が参加。 一度退職して完全なフリーランスになるため、社内では反発の声も大きく、 予想外のトラブルも発生した。 本書はそうしたできごとを、谷田社長、プロジェクトメンバーと彼らをマネジメントする管理職層など、 さまざまな声をもとに追いかける。 日本の働き方に一石を投じる1冊になるはずだ。 ◎解説:柳川範之氏(東京大学大学院経済学研究科教授) 本書を読んだみなさんが、この壮大な実験を参考にしつつ、創意工夫を凝らしていくこと。 それこそが、本書の本当の価値なのではないでしょうか。

なぜ、優秀な若者が組織で活躍できないのか? なぜ、他国に比べて生産性が上がらないのか? なぜ、心根のゲスな権力者が多いのか? そこに潜むのは、日本の会社員の組織への過剰適応だった。 “ジジイ化”の元凶となる「会社員という病」をひもとく。

駅やコンビニで暴言を吐く、上だけを見て仕事する、反論してこない人にだけ高圧的、相手の肩書き・学歴で態度が別人――こんな人、気になりませんか? 本書では、女性の中でも進む、現代人の「ジジイ化」に焦点を当て、健康社会学の視点から、わが国にはびこる「ジジイ」と「粘土層」の生態を分析。70歳現役社会で男女が輝くヒントを紹介します。

手塚治虫『火の鳥』初代編集者となり、我が国で唯一、固定種タネを扱う専門店三代目主人が、日本農業を席巻するF1（一代雑種）技術が抱えるリスクを指摘、自家採種をし、伝統野菜を守り育てる大切さを訴える。

アベノミクスで女性活躍が重要政策として掲げられたにもかかわらず、日本のジェンダーギャップ指数は先進国で最下位のまま、他の先進国にますます遅れを取っている。 なぜこの国にはダイバーシティが根付かないのか、どうすればこの硬直した社会を変えることができるのか？　 MeToo、ポテサラ論争、ゲス不倫、五輪組織委、男性育休、逃げ恥、♯わきまえない女、女性入試差別など、近年話題をよんだキーワードをもとに、日本における多様性の問題を、女性活躍、結婚、子育て、男性問題とさまざまな視点から掘り下げる。 日本経済新聞女性面連載コラムに大幅な加筆を加え書籍化。

中東に第2のシリコンバレーがあった。 なぜイスラエルではイノベーションが起き続けるのか。 国防軍のエリート組織「タルピオット」、注目の起業家への取材などからその秘訣を探る! アマゾン・ドット・コム、アップル、フェイスブック、サムスン電子・・・・・・。 現在では300社以上のグローバル企業がイスラエルに研究開発拠点を設置している。 日本企業の動きも目立つようになってきた。 2014年には楽天が、スマートフォン向け無料通話サービスのバイバー・メディアを買収、 2016年にはソニーが半導体メーカーのアルティアを買収した。 注目を集めるイスラエルのイノベーションを生むための秘密は国防軍にあった。 本書の監修を担当したTomer Shussman氏はタルピオット・プログラムの元インストラクター。 国防軍のなかでも精鋭部隊と名高い「タルピオット」で行われている、イノベーションをうむための秘密を日本で初公開する

株主至上主義、短期主義から脱するために取締役会は何に注力すべきか。 取締役会の新しいリーダーシップを世界的専門家３名が解説。 伊藤邦雄氏（一橋大学名誉教授）推薦！ 「企業価値はガバナンスで決まる。ガバナンスの中心に位置する取締役会をいかに実効性あるものにできるか。その鍵を握るのがアジェンダセッティングだ。 なかでも人材・戦略・リスク（TSR）にどれだけの時間をかけているか。いまや、アジェンダを再考すべき時だ」――伊藤邦雄氏 「新しいTSR（人材・戦略・リスク）」によって企業は経営の方向性を転換し、広く株主と社会全体の両方に利益をもたらす「長期的成長」を生み出すことができる。 ・短期主義から脱却し、ひいては古いTSR（株主総利回り）も達成するために、企業はどのように新しいTSRを実践すればいいのか？ ・新しいTSRによる企業経営を実現するために、取締役会に求められる新たな役割とは？ ・コーポレートガバナンスを機能させる取締役会のベストプラクティスは？ 機関投資家、企業経営のアドバイザー、人材マネジメントの専門家の３名が取締役会の役割を再定義し、長期的な企業価値のためにリーダーシップを発揮するものへと再構築する方法を提示する。

株や投資信託への投資で得た利益にかかる税金がゼロになるNISA（少額投資非課税制度）。2024年から制度が大改正され、制限のあった投資期間が無期限になり、投資枠が年間合計360万円まで大幅拡大されます。 本書は、「2024年から何が、どう変わるのか？」「今のNISAはどうなるの？」「どんな商品を買えばいい？」など、あらゆる疑問に答えます。 著者はファイナンシャル・ジャーナリストで、金融庁金融審議会「顧客本位タスクフォース」委員も務める第一人者。Q&A方式や図表をふんだんに活用し、わかりやすく解説します。

未来予測に定評のある 野村総研のアナリストが 先端テクノロジーが与えるインパクトを先読み! 【本書で取り上げられる主なテーマ】 ・AI(人工知能)はホワイトカラー業務をこなせるか? ・自動運転で激変するバリューチェーンと自動車関連ビジネスの未来 ・進化する音声操作、「ボイス・ファースト」の時代がやってくる ・チャットボットがポータル、検索エンジンの次のウェブの玄関になる ・VR/AR/MRはキャズムを越え「ポスト・スマホ」になれるか ・バイオメトリクス認証は生活をどう変えるのか ・センシングはモノから人へ。「究極のおもてなし」は実現するか ・ブロックチェーンの「使いどころ」を考える

波瀾への備えは万全か? あなたは生き残れるか? 第四次産業革命という社会変化をどう乗り越えるか。 グローバルエリートとの対話から近未来を予見する。 ●第四次産業革命で登場する新技術は、既存の社会を破壊し、社会を崩壊させ、無秩序状態を生み出す可能性すらもつ。AIやバイオテクノロジー、新素材、量子コンピュータなど、私たちのこれまでの常識が通じない時代が、すぐそこまで来ている。 ●第四次産業革命のテクノロジーは、まさに破壊的である。そして指針や基準は、まだ存在しない。この新しい技術を、社会共通の利益となるように導くには、どうしたらいいのか? ●本書は、グローバルリーダーとの対話を通じて、来たるべき新世界への備えを説くものである。

「責任があいまい」「何も決められない」「隠ぺい体質」…… それ、組織をダメにする“報連相依存症”かも！ 　トラブルや不祥事があった際に、「報連相を徹底する」というのが、一番手軽な再発防止策となる。しかしそれは、「以後気をつけます」と言うのとあまり変わらない話なのだ。 　企業という人間集団では役割の明確化を含む業務の標準化が行われていないと、「とりやすい行動をとる」「意思決定が行えずフリーズする」「迷走を始め、間違った方向に進んでしまう」など、深刻な事態を招くおそれがある。 　そこに報連相依存が加わると、意思決定不全がさらに増幅し、危機的な状況が現実のものとなるのである。 　本書は、経営人事コンサルタントとして活躍、複数社で社外取締役も務める筆者が、物語コーポレーション、クックマートなど優れた実践事例とともに、意思決定力を持つチームをつくり、成長から後戻りしない経営を実現するための特効薬の処方箋を提示する。 【目次】 序　章　意思決定の不全をもたらす「報連相」への依存 第１章　日本的意思決定システムの限界 第２章　サバンナ原則――ヒトの心と行動 第３章　ヒトの本能に合致した組織づくり 第４章　情動に働きかけるマネジメント 第５章　意思決定する心を持つ 第６章　標準化による後戻りしない経営 第７章　生命体としての企業

経営における意思決定の精度向上を目指す 　世界中で気候変動のリスクは年々高まっており、日本でも豪雨や酷暑等が毎年甚大な被害をもたらすようになりました。これらを背景にグローバル企業は気候変動時代における競争力の確保に向け、業態転換を含めたダイナミックな対応を始めています。 　日本企業もようやく重い腰をあげ、気候リスクを経営リスクとして捉え、RE100（再生可能エネルギーの使用を進める国際企業連合「RE100」が主宰する温暖化防止の企業表彰）などに本腰を入れ始めました。しかし、日本の取り組みは欧米諸国にかなりの後れを取っており、グローバルスタンダードから引き離されているのが実情です。 　本書は、実際に国内外で動き出している政策・企業事例（ケース）を紹介。日本企業に対し、気候変動に対する経営アクションを起こす際の「きっかけ」と、実際に脱炭素経営を進める上での「羅針盤」を提供する、脱炭素「経営」の初めての解説書です。

日本こそ! 大衆迎合主義の危機 ◆腰くだけの労働市場改革、反発を恐れて手を出せない社会保障、補助金漬け飼料米の農政--目先の利益のために社会全体の長期的な利益を犠牲にするポピュリズム政治が日本の将来を脅かそうとしている ◆ポピュリズム政治は世界的な潮流ともいえるが、少子高齢化が急激に進む日本では、その負担は重い。それなのに「先送り」をやめる政治決断ができない。 ◆著者は、経済財政諮問会議の民間議員も務めた規制問題の第一人者。「今を生きる人」「特定の業界の人」にやさしい政策が後代の人たちに取り返しのつかない負担をかけることや、一般消費者に質の低い商品・サービスを押しつけることになることを指摘。 性別や年齢にかかわらず長く働けるようにすることで、社会保険料を長く納められ、給付の抑制を最小限にする、労働・社会保障の一体改革を提言。

長年国際金融ビジネスの指標として用いられてきたLIBOR(ロンドン銀行間金利)が不正操作スキャンダルで信用失墜。2021年に消滅することになりました。 LIBOR廃止は、日本にとって他人事では済まされません。日本の金融機関、投資家、一般企業も巻き込む大変な事態なのです。外貨建て債券を買った人はその金利がLIBORに連動しているものが大部分です。中小企業で米国などに進出する際、建設費用をドル建てで借りていれば利払いはLIBORという契約が少なくありません。そうした取引の契約内容の柱である金利指標を変更しなければならないのです。ただし新しい指標の金利が投資家に有利とは限りません。契約の見直しにおいて大混乱が想定されます。 現に2014年にパウエルFRB理事(現、議長)は「LIBORが無くなれば、150兆ドルに上る契約が見直され、長期にわたり、高い費用がかかり、不透明な交渉が必要になる。しかもLIBORが無くなった時の頑強なバックアップはない」とし「恐ろしい混乱だ」と表現しています。この混乱は不可避であることをいち早く覚った国際金融に関わる金融機関は、戦々恐々として始めています。テクニカル・デフォルト、集団訴訟のリスクが高まっているためです。 本書は、国際金融市場の指標であるLIBORの誕生、発展、不祥事による危機、見直し、廃止までの波乱万丈の軌跡を明らかにするもの。LIBORは世界で350兆ドルの取引に使われていますが、Xデーは刻一刻と近づいているのにもかかわらず、その影響の割には対応は進んでいません。日本の金融機関の多くは、本書によって初めて影響の大きさを知り、対応への奔走が始まることが想定されます。

経営改革を断行し、「右肩上がりを前提にしない経営」を確立。グローバル化を進め、売上高の7割を新興国市場で稼ぎ出す体制に―「世界で勝てる製造業」への取り組みを語る。一足早く“世界経済の大転換”にさらされた建設機械業界。世界で勝つための答えが、ここにある。

■昔のほうが、生活は豊かだった。社会の中間層には経済的活力があり、社会インフラはきちんとメンテナンスされていた。だが、その後何十年にもわたって経済成長率は大きく鈍り、中間層の時間当たり賃金は減少する一方で、CEOの賃金は10倍になった。富の格差は広がる一方だ。 ■「経済学の父」とされるアダム・スミスは、自由な市場はすべての人にとっての最善を生み出すと考えた。だが、現実世界を見回すとスミスの「見えざる手」が機能していないように思える。むしろ、ダーウィンが観察したように、個々の動物の利益と、種としての大きな利益は深刻に対立している。 ■このダーウィンの観察を、経済に応用したら、どんな世界が見えるだろうか。個人の利益と、社会全体の利益は、どうやってバランスさせればよいのだろうか。格差、教育、公共投資、貧困といった諸問題に対し、人気経済学者が解決策を提示する。

きれいごとだけでは生き残れない。人を操る「ヒューマンスキル」を手に入れよう! ロジカルシンキング、プレゼンテーション、マーケティング…… MBAで教えてくれるような「正当派のスキル」だけでは、現実のビジネスは進まない。 上司を操り、部下を利用し、時にはさりげなく、時にはわざと衝突しながら自らの意思を通していく。 経営環境が厳しくなればなるほど、そうした「ダークサイド・スキル」が欠かせないのだ。 本書は、リーダーになるために必要な「7つの裏技」を紹介。 「修羅場企業」のコンサルを多数手がけた著者が、実例にもとづき解説する。 良品計画を立て直した松井忠三氏との対談も収録! ◎7つのダークサイド・スキル その1 思うように上司を操れ その2 KYな奴を優先しろ その3 「使える奴」を手なずけろ その4 堂々と嫌われろ その5 煩悩に溺れず、欲に溺れろ その6 踏み絵から逃げるな その7 部下に使われて、使いこなせ

発想のスイッチ切り替えよう! 消費者調査で見えた、今地域観光に必要なこと 「来て下さい」よりも、「行ってみたい」に。 「誘致・誘客」から「引力ある地域の創造」へ。 インバウンド―辺倒でなく、日本人客重視を―― 持続可能な観光への条件を明らかにする。 ○本書のテーマは、「観光におけるブランド構築」。 今日、全国各地で観光による地域振興への機運が高まり、顧客争奪戦が激しくなる中、 観光ブランド・地域ブランドへの関心が高まっている。 ○これまでの観光マーケティングは、「ぜひ、来てください」という誘致型のプロモーションが主流だった。 本書では「ぜひ、行きたい」とお客さんを引きつけ、地域の魅力を高めるにはどうすべきかを提示する。 ○強いブランドには“引力”がある。京都に来る観光客は、誘致されたからではなく、京都に引きつけられたからやって来る。 本書では、地域が観光客を引きつける力を「地域引力」と表現し、 いかに「地域引力」を向上させるか、どうすれば強いブランドが生まれるのかを 内外の消費者調査をもとに分析する。

実務で使える会計センスが2時間で身につく！　経営者・営業マンの会計と、経理担当者の会計は違う！　大企業の会計と、小さな会社の会計は違う！　だから、ほんとうに必要なコトだけを説明しました。中小企業の現場を熟知した税理士が、徹底して中小企業の経営者に対する目線で書いた会計の本。

■80年代金融自由化からバブル崩壊を経て、恐怖の金融庁検査、対話型への転換、地域金融の再定義まで、40年間にわたる地銀史をキーパーソン二人が明かす。 ■一人は大蔵省の護送船団行政の原体験をもち、金融庁長官として「金融処分庁」から「金融育成庁」への大転換を実行した遠藤俊英。もう一人は、広島銀行に30年勤務したのちに金融庁に転じ、歴代長官を支えた日下智晴。役所と銀行の生々しい現場体験をもとに、地銀と行政の実相を描く異色の金融史。 ■専門人材不足だった大蔵省、金融自由化に翻弄された地域金融、恐怖と混乱をもたらした金融検査、歴代長官の金融行政の舵取り――当事者ならではの視点で率直に語る。

◆不良債権問題や金融ビッグバンにより都銀・長信銀が再編されたときも抜本的な対策が取られず温存された日本の地方銀行。融資案件不足や長期にわたる低金利で収益が細り存在意義が問われるなか、金融庁から事業性融資の拡大を求められたこともあり、質の悪い融資、アパートローン、ノンバンク業務などで焦げ付きが起き、いま問題が噴出している。 ◆本書は、全国の日経記者が連携し、地方銀行の実態を深掘り取材した成果をまとめるもの。設立20年をむかえた金融庁による行政が適切だったのかについても問うことになる。スルガ銀行のシェアハウス向け個人融資は問題の一端に過ぎず、程度の差こそあれ、多くの地方銀行で同じような問題が起きつつある。地域金融の関係者の必読書となる一冊。

■ピュリツァー賞を3度受賞した世界的ジャーナリストが放つ、全米大ベストセラー! ■「何かとてつもないこと」が起きている――社会のめまぐるしい変化を前に、多くの人がそう実感している。 だが、飛躍的な変化が不連続に高速で起きると、理解が追いつかず、現実に打ちのめされた気分にもなる。 何より私たちは、スマホ登場以来、ツイートしたり写真を撮ったりに忙しく、「考える」時間すら失っている。 そう、いまこそ「思考のための一時停止」が必要だ。 ■「平均的で普通な」人生を送ることが難しくなった「今」という時代を、どう解釈したらいいのか? 変化によるダメージを最小限に抑え、革新的技術に対応するにはどうしたらいいのか? ■常識が崩壊する社会を生き延びるヒントを教えてくれる全米大ベストセラー。 ウォール・ストリート・ジャーナル紙が選んだ「いま読むべき」本。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 知識の創造・共有システムを確立するには?経営組織の硬直化をどう打破するのか?知的エリートの養成法とは何か?企業変革を成功させる条件を探り、エピステモロジー(知識論)に基づく「組織学新モデル」を示す。

●初の体系的テキスト 「地政学リスク」「地政学的には――」など地政学という言葉が氾濫しています。だが、日本において地政学は戦後長らく、軍事と結びついた学問としてタブー視され続け、学問としては未成熟で体系的なテキストすら存在していません。国際関係を語るにおいて地政学という切り口は欠かせないものとなっているにもかかわらず、明確に定義されることなく曖昧なまま各人各様に使われてきたのです。本書では、地政学を「国家間および国際社会に関する一般的な関係を、地理的要因から理解するための枠組み」と定義。地政学の基本的な考え方を解説し、今日の世界情勢のとらえ方を身につける初めてのテキストです。

新型コロナ、国際情勢の混迷、経済停滞の長期化―― 　危機に直面したいま、この国のかじ取りは大丈夫なのか？ 　２人の知の巨人が、リーダーのあり方を巡り緊急対談。 　中国の台頭と不安定化する国際情勢、変化への対応に遅れる企業・政治・行政、急速な人口減と高齢化を伴う社会不安、そして新型コロナのパンデミック――多くの課題を抱えたまま危機に直面する日本。今の政治や経済のリーダーたちに、未来へのかじ取りを任せて大丈夫なのか？　この危機を乗り越えることができるのだろうか？ 　本書は、日本が国家的危機に直面した幕末・明治初期と、第２次大戦後という２つの時代に着目。明治維新後の近代日本を創った大久保利通、伊藤博文、渋沢栄一、益田孝、戦後日本の躍進の基礎を創り支えた吉田茂、中曽根康弘、本田宗一郎、稲盛和夫の８人のリーダーたちの生き様を振り返りながら、野中、北岡という現代を代表する２人の「知の巨人」が、リーダーシップ、教育、組織、知的機動力などの論点を軸に緊急対談。いま日本が直面する急激な環境変化を複合的な危機ととらえ、明治維新後150年の日本の経験に「温故知創」の観点から未来へのヒントを探り、あるべきリーダーシップとは何かを提示するもの。 　野中の理論的枠組みを用い、社会が暗黙知（文化、慣習等）から形式知（新たな製品技術等）を創出するメカニズムを分析し、明治や戦後の日本の何が優れていたかを明らかにする一方で、北岡の歴史観という時間軸（横軸）と野中の知識創造という縦軸を交差させることで、現在の日本の宿痾や今後のあるべき姿を、よりシャープで普遍性のあるものとして読者に問いかけていく。

新日鉄住金がポスコによる技術窃盗の証拠をつかんだのは韓国人密告者の「怪文書」がきっかけだった―90年代半ばから韓国・中国企業に日本の先端技術が流出し続けている。彼らはどのような手口を使うのか。産業スパイへの対抗策はないのか。日経の編集委員が深淵に迫る！

■「肥満児急増」「恋人レンタル、結婚をしない若者」「5千万人分の食べ残し、いまや飽食の時代」「剰男(男余り)東南アジア、ロシアからの花嫁」「驚愕の判例『親の面倒を見ないと遺棄罪』」「広場ダンスに熱狂、早すぎる50歳定年」「巨額の教育費、医療費、結婚できない若者」「徴兵検査の半数以上が不合格」などなど――。 ■中国が人口世界一の座を5年後にも、インドに譲ることに。14億人といわれる人口は中国の成長の源泉であり、成長の阻害要因でもありました。その巨大な人口が減少に転じるとき、中国で何が起きているのか、これから何が起きようとしているのか。 ■ペストの流行が中世の終わりを招来し、ルネサンスをもたらしたように、中国の人口減少は農村の貧困問題を解消し、AIによる発展をもたらすのか、それとも、大国の斜陽をもたらすのか。 ■本書では、敏腕記者が、中国社会の実情を伝えるニュースや出来事を通じて、中国の人口問題の全体像を明らかにしていきます。あわせて、中国の人口減少という世界史的な大転換とどう向き合うべきなのか、その糸口を提示します。 ■著者は広く読まれた前著『中国「内陸発」:底辺から見た中華世界の真実』(1999年刊、2002年ビジネス人文庫化)で、経済発展の進み始めた中国社会の変貌をビビッドに描きましたが、今回は、予想外に早く発展の下り坂を迎える中国社会の変化を豊富な話題で解説します。

日本人では、年配層しか出入りしないような高級ホテルや高級レストランで いとも自然にくつろぐ中国の若者たち――彼らは一体、何者 実は、中国では、文化大革命が終わってから生まれた「80後」「90後」(20代30代)こそが、 金銭的な余裕と消費意欲を兼ね備えている。 その意欲は、ブランドのバッグやグルメ旅行にはじまり、整形手術まで幅広い。 インバウンドに精通した著者が、彼らの消費性向と、日本企業の参入のヒントを語る。

中国は「長い冬」に突入する！ 1970年代後半のトウ小平台頭期以降、中国の知識人を中心に40年近くにわたる幅広い交流を重ね、中国社会の発展、変貌ぶりを冷徹に観察し続けてきた著者による初の中国論。中国リスクはきわめて巨大だ。失速どころではない。中国が直面する問題の核心を、経済のみならず、政治、歴史にわたって解き明かす。

●社会を根底から変えた巨大決済ビジネスの謎を解く アリババ、テンセント――。創造的破壊を引き起こすデジタル・イノベーションが中国で次々と生まれている。そのイノベーションはどうやって起こったのか、何が突き動かしたのか、なぜ中国だったのか、そして今後どうなっていくのか――。デジタル金融プラットフォーマーを勃興から調査してきた中国・対外経済貿易大学教授が、中国で金融デジタル・イノベーションが次々と生まれるメカニズムを解明し、課題を明らかにする意欲的分析。

〇冷戦の終結以降、中国はまず地域レベルでアメリカを追い落とすための大戦略（グランド・ストラテジー）を推し進め、今ではグローバルなレベルで展開している――。これが本書の主張だ。 〇中国の覇権戦略は習近平時代に突如、始まったものではない。天安門事件、湾岸戦争、ソ連崩壊という三大イベント後に、中国はアメリカの位置づけを準同盟国から最大の脅威へと変えた。トウ小平時代に構築された対米戦略構想は、阻止戦略から秩序構築戦略、そしてさらに拡張戦略へと次元を高めていき、いまやグローバルな舞台で展開されるようになった。 〇本書は中国共産党の戦略構想の歴史、アメリカを追い落とす戦略が軍事、政治、経済にわたって組み立てられ、実行に移されていったロング・ゲームの実態を明らかにし、さらに、世界規模での秩序構築を目指し覇権を奪取しようとする中国の意図を読み解く。 〇そして、中国との対決戦略論、中国とのグランド・バーゲン（大取引）論のいずれも、アメリカ国内の制約条件、中国側が抱く長期的な計略を軽視しているとして退け、アメリカは中国に対し物量で正面から対抗するよりも、相手の弱みを鋭く突く非対称的な競争戦略を進めるべきだと説く。 〇著者は、有力シンクタンクのブルッキングス研究所で中国戦略研究プロジェクトを立ち上げ、現在、バイデン政権の国家安全保障会議で中国・台湾を担当、アメリカの対中戦略の中枢を担う逸材。本書は圧倒的な密度と網羅性をもつ徹底した公開情報の調査をもとに執筆された。中国の大戦略を歴史的なプロセスをもとに説き明かす決定版。

2015年6月中旬にピークをつけた上海総合指数は、その後3週間で3割下落。 慌てた中国当局は矢継ぎ早に株価維持策を繰り出し、市場はいったん 落ち着きを取り戻すが、8月11日、再び衝撃が襲う。 中央銀行が人民元の切り下げを打ち出し、世界は同時株安に見舞われたのだ──。中国経済に、いま何が起こっているのか。中国政府の統制がきかず、経済がクラッシュする「悪夢」現実のものとなったとき、日本と世界にどんなショックを与えるのか。 国内と世界各地に駐在する市場・経済担当記者が総力を挙げて描き出す！

【影響を受ける側からの問題提起】 　台頭した中国はどのように影響力（パワー）を行使しているのか、インド太平洋の国や地域はどのように認識し、対応しているのか――。現地調査の結果なども踏まえて、影響力拡大をめぐる地域内の葛藤を分析。 　インド太平洋地域に対する中国の政治的影響力は、冷戦期においては限定的であった。しかし改革開放以後、経済的影響力が急速に拡大し周辺諸国に深く浸透したが、問題はそれが政治的影響力に転嫁するかである。その解明には受け手側の地域研究が必須である。 　本書は、受け手側であるインド太平洋の地域と国家が、中国からの影響を具体的にどのように受容し、思考し、対応しているのかを分析することで、中国の影響力（パワー）の実像に迫る。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■中小企業金融が、必要な流動性を供給し効率的な資金配分を行えているかを実証的に検証。ゾンビ企業、越境貸出、コロナ禍・金融危機での政府支援、官民競合、銀行合併と企業の資金繰りなどについて、エピソードでなくエビデンスで明らかにする実証分析の集成。金融機関や政府が果たす役割に注意を払い、企業や地域での資金配分の規模と効率性、政府の役割、貸出市場における金融機関の行動に焦点を当てる。 ■中小企業のなかに「ゾンビ企業」はどれぐらいいるのか、政府の金融への関与はどのようなかたちで行われるべきか、政府は民業を圧迫していないか、銀行の合併は貸出にどのような影響を与えるかなど、これまで答えられてこなかった諸問題を実証分析で解明する。

自由競争、株主主権――。金科玉条のようにされてきた原理が相次いで見直され、困惑することが多い。だが、日本は本来柔軟な構造を持ち、和魂洋才のようにうまく新しい考えを日本の現状に即して導入運営してきたのではないか。そこでキーワードとなるのが中二階だ。 　本書は、「中二階の原理」という発想で日本の経営、経済、さらには日本社会の、過去、現在、そして未来を考えるもの。二階に全体を動かす基本原理があり、一階にその原理のもとで生きている人々が住んでいる現場がある。そして中二階の位置に二階とは別の原理が挿入されていることが多いのが、日本の社会システムであり、企業組織である。そして中二階の原理は、二階の原理を現場（一階）に貫徹しようとすると現場で生まれるねじれ感覚を、中和するために挿入される。 　中二階の原理という視点で日本の現実を見ることが重要なのは、日本企業の一階（現場）の動きが鈍く、しかし二階の経済や経営の原理はアメリカ型の原理に流されて硬直的に見えてしまう時代状況だからである。自信を失った日本、成長しない日本、投資しない日本企業、低下する世界での日本の地位、とマスコミが騒ぐ時代になってしまった。 　中二階からの見方を忘れかけているために、真の現実が見られなくなっている。そのために、霧の中にいるような状況に多くの人がなっていないか。そしてその霧が人々を萎縮させているのではないか。本書は、日本の組織を機能させてきた正しいメカニズムを認識させるための日本論。

・2016年3月末まで日銀審議委員を務め、マイナス金利導入には異議を唱えるなど、金融政策運営に関与してきた経済学者が、退任後異例の早さで刊行。アベノミクスの現状の理解と、これからを見通す上での必読書。 ・限界と副作用が懸念される超金融緩和政策から、持続可能な金融緩和へ、いかに移行していくかが世界のセントラルバンカーたちの喫緊の課題。市場の追加金融緩和期待に翻弄される日本、なかなか金融正常化が進まないアメリカ、域内対立を抱えながら超金融緩和を深める欧州など、各国の金融緩和の実態と経済の現状を分析。金融政策だけでは限界がありヘリコプターマネーを提唱する最近の識者たちの議論と実践上の課題も紹介。金融緩和のこれからを読み解く。

日本のビジネスパーソンはおしなべて英語が苦手である、というのが定説だ。 しかし、中学・高校(・大学)とそれなりの時間勉強しているだけあって、 TOEIC的な「英語力」自体はそれほど低くない。 足りないのは、とっさの場面で知っている単語や構文を組み合わせて切り返す、「英語運用力」である。 トライズは、年間受講料が120万円と高額にもかかわらず、 受講希望者が増えている。 そこで採用されているのは、下記のような考え方だ。 ・1年で結果にコミットする ・読む・書くはやらない。大切なのは「話す」「聞く」 ・発音は捨てても、とにかく流暢に会話ができるようにする ・やるべき学習法はたったの2つ ・PDCAそれぞれの段階でやるべきことがある ・3000語+業界の専門用語で必要十分 ・誰でも4カ月目・9カ月目に「成績が落ちる」 ――ある種、極端とも言える割り切りに基づく効率的学習法の エッセンスを紹介したのが本書だ。

世界から、人と企業が集まる理由を大公開!。 ◆福岡の勢いがすごい。 人口増加率は東京を抜いて1位、地価上昇率は東京都や大阪府の約2倍。 政令指定都市で唯一、5年連続税収が過去最高。 スタートアップ開業率は4年連続7%台(政令指定都市唯一)。 ◆福岡は、2012年に「スタートアップ都市ふくおか宣言」を行い、 スタートアップ政策を進める方向性を打ち出しました。 2016年からは、福岡市とFDCが連携し、 福岡都市圏で新規事業を次々と生み出しています。 【掲載事例】 ・2016年から未来のインフラ「九州ドローンコンソーシアム」を組成 ・仮想通貨で資金を調達する長崎 ・起業家の教育に力を入れる「九州大学起業部」 ・「かつての暮らし」を未来にいかす宗像市 ・ゲームをしながら健康チェック「うんコレ」 ・新たな移住の形を検討する壱岐市 ◆著者は、FDCの事務局長です。 FDCとは、福岡の新しい将来像を描き、地域の国際競争力を強化するために 成長戦略の策定から推進までを一貫して行う、産学官民一体のシンク&ドゥタンクです。 福岡の国際的な競争力を高め、 東アジアのビジネスハブになるという目標を掲げています。

スティーブ・ジョブズ自身も「実はやりたくなかった」アップルの成功要因とは?　ジェフ・ベゾスが「古い常識」を破壊できた理由とは?　セルゲイ・ブリンとラリー・ペイジがグーグルの検索システムにとりいれた思考の仕組みとは?　フィリップ・コトラーが伝えるマーケティングの本質とは?　孫正義がイノベーションを起こすために毎日やっている習慣とは?　鈴木敏文がデータと同じくらい重視しているものとは?──ビジネスの天才たちの「頭の使い方」を身につけよう!

●本質シリーズの最終巻 圧倒的に不利な条件から勝利を導き出した独ソ戦のスターリン、英独戦のチャーチル、ベトナム戦争のホー・チ・ミン、対イラク戦圧勝もつかの間、非正規戦という泥沼の打破を迫られた米国――。 本書は、日本陸軍の敗北のメカニズムを組織論の切り口から解明した『失敗の本質』(中公文庫)、海外の戦史を題材に成功の本質を解明した『戦略の本質』、国家指導者に焦点を当てた『国家経営の本質』につづく本質シリーズの最終巻。勝利を実現するメカニズムの解明は、『失敗の本質』とは裏表の関係となります。また『戦略の本質』は逆転を生み出した要因を現場の指揮官レベルで解明しましたが、本書は国家の指導者レベルとリンクさせて、機動戦と消耗戦を臨機応変に使い分ける知略戦略こそが勝利を生み出したというストーリーで解説します。 知略戦略とは、「知略=知的機動力」で賢く戦う哲学であり、過去-現在-未来の時間軸で、組織メンバーの共感を得、一丸とさせる共通善のために「何を守り、何を変革するか」の動的平衡を追い求めながら、行動し続ける戦い方を指す。これを実現できたリーダーが、本書で取り上げる、スターリン、チャーチル、ホー・チ・ミンです。

100年人生のカギ――それは健康でいられる社会を構築することだ。 いかに病状を表面化させずに長生きするか？ そのために医療は何ができるのか？ 「ストリート・メディカル」という方法によって医療を再定義し、誰もがよりよい人生を獲得できる世界を創るための若き現役医師の挑戦。 本書は、2011年から医師とクリエーターという異色のコンビが始めた「広告医学プロジェクト」を活写。その活動を通じて得られた知見と具体化されつつある事例を紹介することで、新しい医療と社会のあり方を提示するもの。 著者の武部氏は、2013年にiPS細胞から血管構造をもつ機能的なヒト臓器を世界で初めて創り出すことに成功、その研究成果は国際的に高く評価され、米スタンフォード大学、シンシナティ小児病院など米国でも活躍している。2018年春には、最年少で横浜市立大学教授に就任し話題を呼んだが、さらに2019年には東京医科歯科大学から教授として招聘され話題になった今、最も注目される日本人医師のひとり。

生涯賃金3割増へ! 企業の成長、産業高度化のためにこそ、賃上げは必要。 日本が目指すべき「ハイブリッド・システム」を提示する。 ◆ 日本の賃金は国際的にみても低すぎる! ◆ 低賃金による低価格戦略はもはや限界を迎えており、付加価値創造経営への転換が求められている。 ◆ 個人は、より高い賃金を求めて転職が増加。安全網に支えられ、自律的キャリアの形成へ意識改革が進む。 ◆ 企業は、不採算事業を大胆に圧縮し、事業構造の転換を促す雇用賃金システムの導入が不可避。 ◆ 政府は、社会保障制度と年金給付水準の維持、財政危機の回避へ、賃上げを促す第三者機関の設置を。 ◆ 日本が豊かな社会を維持するために、「生涯賃金3割増」を実現する国家戦略を提示する。 未曾有の人手不足にもかかわらず、日本では賃金が伸び悩んでいる。 いまや欧米ばかりでなく、専門職ではアジア各国より低い実態が明らかに。 労働分配率は低落し、消費の伸び悩みが日本経済を下押ししている。 では、どうすれば賃上げは可能なのか。それとも所詮、賃上げは絵空事なのか。 本書は、福祉国家のイメージとは異なるドライな一面を持つスウェーデンの仕組みなどを参考に、 政労使による賃上げの枠組みを提示。 生涯賃金を3割上昇させることができるミクロとマクロの戦略を描く。 幅広い層に向け、賃上げの議論を喚起する新しい日本経済論。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆ファシリテーションの個別スキルを深く解説するシリーズの第3弾（オールカラー） ◆チーム・ビルディングとは、機能的なチームをつくるための考え方や技術を集大成したもの。新版では、組織開発の視点で全体を再構成し、ファシリテーターに必要なスキルを余すことなく解説 ◆すぐに現場で実践できるよう、「問い」や「アクティビティ」など、近年話題のものを含め、具体的で身近な技法を多数紹介 ◆多くの人になじみの深いシーンを取り上げ、さまざまなテクニックを組み合わせて、チームを持続的に成長させていくさまを解説 ◆気難しいメンバーやチームの疲労への対処など、常に変化するチームの状況に臨機応変に対応するヒントを紹介。コロナ禍以降注目を浴びているオンラインでのチームづくりについても新たに加筆 ＊チーム・ビルディングはこんな場面で活用できる ・会社のミーティングをもっと楽しくする ・組織統合を進めるワークショップを開催する ・受講者参加型の研修を企画・運営する ・リーダーとして新しいプロジェクトを立ち上げる ・元気のない職場を活気あふれる組織にする ・大人数が集まるイベントを開催する ・元気な異業種交流会を継続していく ・コミュニティの集会を実りあるものにする

成果をあげるための準備、課題の見極め方から、コンピテンシーの育成まで、チーム運営の実践的ノウハウをやさしく解説。

世界を変える力さえ持つ「140字のつぶやき」はどうやって生まれたか?　思いがけない創業、仲間の裏切り、そして世界3億人のユーザーを獲得するまでの軌跡を、4人の共同創業者を軸に描き出した全米ベストセラー!

◆「日本の通貨マフィア」財務官を史上最長期間務めた著者が、重大局面とどのように向き合い、動いたかを語る回想録。 ◆トランプ政権の登場、理由が不明のまま対応に追われた人民元急落、中国が主導するアジアインフラ銀行への参加問題、デジタル課税など国際課税ルールづくりに奔走といった内部者ならではの視点を盛り込みながら、通貨・国際経済・租税の世界のダイナミズムを明らかにする。 とくにトランプ政権とどのように関係構築を図ったかや、人民元の国際通貨化や一帯一路経済構想を進める中国との協調と攻防、OECD租税委員長にアジア人として初めて就き取り組んだ「二重非課税」問題などが初めて明かされる。 ◆清水功哉日本経済新聞編集委員が聞き手として、読者が理解しやすいよう背景をわかりやすく説明したり、あるときは本当はどのようなやりとりがあったのか著者に鋭い質問を投げかけるなど、興味深く読み進められる対談方式。 ◆最終章では著者がアジア開発銀行総裁として、コロナ問題にどう立ち向かおうとしているのかについても語られる。

社会の仕組みをいま大きく変えつつある、経済学の社会実装の世界がわかる新しい入門書。マッチング、マーケットデザイン、プライシング、モデル分析、因果推論、構造推定など最新経済学の活用事例を、第一級の研究者たちが解説する。 マーケティング、金融、経営、人事、各種制度設計、医療・健康などで広がるビジネス・社会活用の実例と手法を紹介。 第1章　急伸する経済学のビジネス活用　坂井豊貴・慶應義塾大学教授 第2章　ビジネス課題を経済学で解決する　渡辺安虎・東京大学教授 第3章　ＤＸ２．０　成田悠輔・イェール大学助教授 第4章　経済分析を感染症対策と経済活動の両立に活かす　仲田泰祐・東京大学准教授 第5章　マーケットデザインで考えるスマートコントラクトの未来　野田俊也・東京大学講師 第6章　経済学をマーケティングに活かす　上武康亮・イェール大学准教授 第7章　マーケットデザインが組織を変える　小島武仁・東京大学教授 第8章　景気変動と健康　井深陽子・慶應義塾大学教授

「つながる」ことでしか売れない時代。今はいきなり買ってもらうことを考えるより、あなたの見込み客になりそうな人と、関係性をつくり出してから買ってもらったほうが、よく売れる。関係性は「つながり」です。さまざまな事例で新しいマーケティング発想を紹介します。

「コミュ力」を鍛える人は、長生きしやすい。 「蝶」「常緑樹」「蛍」「壁の花」――あなたのつながりはどのタイプ？ 最新の幸福研究と科学が明らかにした「長寿・健康・幸せ」と「人間関係の質」の驚くべき関係。ハーバード、スタンフォード、グーグルなどで研究する気鋭の研究者が最新の成果・データで解説！ 米Living Now Book Awards 2024〔World Peace部門Gold賞〕 ★本書に紹介されるコミュ力と健康に関するエビデンス ・地域とのつながりの少ない男性は、多い男性より、死亡率が２倍高くなる ・人づきあいが少ない人は、多い人より、4倍も風邪をひきやすい ・慌ててコーヒーを頼む人より、バリスタと短い会話を楽しむ人の方が幸福度は高い ★人間関係の質を高めるためのつながる技術とは ・つながりの量と質でつながりのタイプを「蝶」「常緑樹」「蛍」「壁の花」に分類 ・つながりの量が少ない時は「ストレッチ＝伸ばす」戦略で人間関係の数を増やす ・つながりの量が多い時は「レスト＝休む」戦略で人間関係の数はそのまま、または減らす ・つながりの質が低い時は「トーン＝整える」戦略は絆を深める ・つながりの質が高い時は「フレックス＝ほぐす」戦略は今の関係を大切に維持する ・「５－３－１のガイドライン」＝毎週5人と交流し、親しい関係を3人持つ、毎日少なくとも1時間はつきあいに割く ・小さな親切を大事にする”１０８日間親切マラソン”　など。

【世界で戦う「宇宙人」の素顔】 財務省で国際金融や為替政策を担当する次官級ポストの財務官を務め、世界を股にかけて活躍した神田眞人氏。約24年ぶりとなる円買い為替介入を指揮したことでも注目を集め、ユニークな発想と博覧強記は多くの人が知るところだ。本書は、リーマン・ショック対応、大蔵・財務省改革、投機筋との闘い、大学改革、企業統治改革などにどのような戦略を立てて臨んだのかを初めて明らかにする関係者必読の書。 【目次】 第１章　これが「円安との戦い」の全内幕だ 第２章　2003年の「円高との格闘」を振り返る 第３章　ウクライナ情勢で奔走、IMF出資比率2位も死守 第４章　危機と対峙する――リーマン・ショック、東日本大震災時の原発事故、コロナ危機 第５章　改革に挑む――大蔵・財務省改革、大学改革、企業統治改革 第６章　国際収支から見えた日本復活への処方箋 第７章　世界で戦う「宇宙人」の素顔

歴史的合意で、暮らしは、ビジネスは、どう変わる?　日経記者にしか書けない影響の深層、今後の展開、交渉の真実、日本国内の対策などをわかりやすく解説。これからのTPP(環太平洋経済連携協定)批准の議論に向けて必読の1冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 多くの企業やコンサルタントに数字の読み方を教えてきた著者の最新作！ 「これだけは押さえておきたい」ファイナンスの新常識を難易度別に徹底解説。 かつての会計ビッグバンほどのインパクトはないものの、 経営環境の変化によって、会計の常識も静かに変わっている。 実務家や投資家にとっては欠かせない基礎知識を、 企業分析に定評のあるコンサルタントがわかりやすく解説する。 「無借金経営は本当に素晴らしい？」 「なぜPLがこんなに“退化”しているのか」 「自己資本比率よりも重視されている指標とは？」 「粉飾決算の典型的な手口とチェックポイント」……。 多くのビジネスパーソンやコンサルタント、 学生に数字の読み方を教えてきた著者が、 新時代に押さえておきたい「あたりまえ」をサクッと解説！ 1項目数ページの読み切り形式で必要箇所から読み始められます。 トヨタ、ドコモ、ソニーなど、実際の企業の事例も満載。忙しい方にもお勧めです。

トレンドを見極め、絶好のタイミングを掴む! パソコンを使えば、あなたにもできる! これまで様々なテクニカル分析手法が生み出されてきたが、その多くは熱狂的な支持者を獲得する一方で一般からは理解しがたいものとして避けられてきました。また、テクニカル分析を解説した書物は多数あるものの、実際の使い方について分かりやすく解説したものは多くありません。 本書は、相場の基礎を再確認し、テクニカル分析の代表的な27の手法を用途別に紹介。総花的な解説ではなく、計算の仕方、注目すべきポイント、判断の仕方、見通しの立て方、手法独特の注意点などについてシンプルに解説。用途によって手法を使い分ける、「勝つための活用法」を伝授します。 ヒストリカルデータを使って自分が構築したモデルがどのようなパフォーマンスを出すかを検証するバックテストについても章を割いて解説しています。 著者は、日本には50名程度しかいない、国際的に認められたテクニカルアナリストの最高峰の資格であるMFTA(国際テクニカルアナリスト連盟検定テクニカルアナリスト)保持者。独自考案のKチャートによる市場分析で定評があります。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 これで「ダマシ」を回避！ テクニカル指標にはそれぞれ強みと弱みがあります。 あるひとつの指標に頼ったのでは、 売買判断にも限界が出てしまうのです。 だからこそ「組み合わせ」が重要です。 指標を組み合わせ、 弱点を補い合うことで「ダマシ」の回避につながります。 本書は、 ●テクニカル分析の基本的考え方 ●トレンド系指標・オシレーター系指標の強みと弱み ●局面・トレードスタイル・銘柄規模別の最適な組み合わせ術 ……を豊富な事例とともに説明していきます。 □主力株の急騰時・急落時には「移動平均線×MACD」 □中期投資には「移動平均線×ストキャスティクス」 □新興市場銘柄には「ボリンジャーバンド×MACD」 ……など、ぜひ本書を通じて、 ご自身の「最強の組み合わせ術」を発見してください。

愛する故人と再会したい、天気を自在に操りたい―― 最先端のテクノロジーが可能にする輝かしい未来と、その影に迫る。 テクノロジーは、私たちに様々な恩恵をもたらしてきた。 クローン技術は、亡くなったペットの「分身」との再会を可能にし ロボットは人手不足を解消する有力な手立てとなる。 一方、技術の発展は新たな争いの火種も呼ぶ――。 哲学者や思想家のインタビュー、２人の作家によるコラボ小説を加え、 最先端のテクノロジーが生み出す光と闇に迫る。 異色の日経新聞連載「テクノ新世」を書籍化。 目次 第１章　岐路に立つ人類 親切なAIは人を衰退させるか 「3人の親」から子ども誕生 インド1億人超「アプリ婚活」 など 「理想郷」装う監視国家 インタビュー ニック・ボストロム氏/カール・フレイ氏/小林武彦氏 第２章　「神」の領域へ挑む 転生したらクローンだった あすの天気は人工雨 絶滅防ぐ「ノアの箱舟」を月に 新入りはヒューマノイド　など インタビュー シェリー・ケーガン氏/マーク・レイバート氏/スティーブン・ケイブ氏/稲見昌彦氏 第３章　国家サバイバル 台湾、有事に「デジタル遷都」 北朝鮮の「電子の監獄」破れ 「ムーンラッシュ」へ号砲 沈むモルディブに水上都市　など インタビュー アビジット・バナジー氏/ガイア・ヴィンス氏/マーティン・ウィリアムズ氏 第４章　理想を求めて AIに善意は宿るか 1日100錠、今日も私は若返る 人間不在の「イーサリアム」経済圏　など インタビュー ジェフリー・ヒントン氏/ジミー・ウェールズ氏/蔡玉玲氏/金井良太氏 コラボ小説 「長い豚の話」　円城塔 「サラと気難しい人間たち」　津村記久子 ビジュアルデータ

あなたは凡人? 秀才? それとも天才? 公開瞬く間に30万pvを超えた人気ブログ 「凡人が、天才を殺すことがある理由。」が、 物語となって書籍化! ◎世の中には「天才」と「秀才」と「凡人」がいる。三者の間にはコミュニケーションの断絶がある。凡人は天才を理解できず、排斥する。秀才は天才に憧憬と嫉妬心を持つが、天才は秀才にそもそも関心がない。秀才は凡人を見下し、凡人は秀才を天才と勘違いしている。――18年3月16日にネットに配信された「凡人が、天才を殺すことがある理由。――どう社会から「天才」を守るか」と題されたコラムがバズ(BUZZ)った。 ◎ビジネスコラムとしては、異例の30万PV、フェイスブックのシェアは2万4000に達した。またビジネス向けネットメディアであるNewsPicksに転載されると、その反響(コメント)は2200に及んだ。 さらに、このコラムの反響を取り上げた2回目のコラム「天才を殺すのは、実は「秀才」ではないのか?等への回答10選」も、フェイスブックのシェアだけで5000を超え、「天才・秀才・凡人」を巡るネット上の議論はなお続いている。 ◎本書はこのコラムをストーリーにし、書籍化する。 ◎「天才、秀才、凡人の評価軸の違い」「経営におけるアートとサイエンス」「イノベーションと飽き」「それぞれの人の中にいる天才、秀才、凡人」などの議論を展開していく。

「サイロ化の罠」から抜け出せ! 社内に分散している人とデータをつなぎ合わせて「デジタル能力」を実装せよ。ネット時代の勝者になるための企業変革手法。GAFAにはできない、既存企業ならではの戦い方を提示。 ほとんどの企業で失敗するのは、なぜか なぜ、ほとんどの企業で「デジタルビジネス・トランスフォーメーション(DX)」はうまくいっていないのか。これまでの変革と何が違うのか。既存組織が抱える課題(組織のもつれ)を克服し、デジタルで稼ぐ力を手に入れるための企業変革手法「オーケストレーション」を詳説する。従来のチェンジマネジメント手法を超えたアプローチ。 どうすればDXを実現できるのか カギは、組織リソースの協働にあった。社内に分散しているさまざまな人やデータ、インフラをかき集め、連携させることで、新たなカスタマーバリューを創出する、あるいはデジタル・ビジネスモデルを実現する。そのために必要な、リソース間の結びつきを機能させる能力(カスタマージャーニー・マップ作成、ビジネスアーキテクチャ、社内ファンド、アジャイルな作業方式など)や組織づくり、CDOやCTO、変革推進室が果たすべき役割を明らかにする。 企業がとるべき21のアクションとは そのうえで、DXを実行するにあたって企業がとるべき具体的なアクションを示す。破壊的なライバル企業に対抗するための戦略と組織能力について論じた前著『対デジタル・ディスラプター戦略』と、企業のデジタル変革を実行するための仕組みについて論じた本書のふたつを合わせることでひとつになり、実践者のための手引きとなる。 ・なぜDXは失敗するのか。これまでの変革と何が違うのか ・既存組織の変革を困難にする「組織のもつれ」とは ・DXを可能にする「オーケストレーション」とは ・変革の起点となる「変革目標」はどうやって策定するか ・デジタル能力を実装するために、分散している人やデータをどうつなぎ合わせるか ・「結びつき」を機能させる8つの能力とは ・どうやって既存組織を「変革ネットワーク」で覆うか ・CDOやCTO、変革推進室はどんな役割を担うべきか ・企業がとるべき21のアクションとは 「デジタルビジネス・トランスフォーメーション(DX)の実行は急務であり、企業のリーダーたちは大きな関心を寄せている。だから本書ではその課題に取り組むことにした。『どこから着手すればいいか』『何をもって成功とするか』『どうやってロードマップを策定すればいいか』。本書で扱うのはこういった疑問だ。本書は、企業にとって重要かつ戦略的で大規模なDXを推進する『実践者』のために書かれた本である」(序章より)

◆デザイン思考の導入は難しい？ 　デザイン思考とは、従来の手法では見出せなかった問題を発見し、新たな事業（モデル）や仕組みを創造する手法で、d.school（スタンフォード大学）が有名だ。 　ただ、特殊なスキルが必要との思い込みから導入を躊躇う企業が多い。また、(1)用語や技術にこだわる、(2)完璧主義、(3)自前主義（非オープン）など、日本特有の理由からうまくいかないケースも少なくない。 ◆トヨタの“カイゼン”も実践例のひとつ 　一方で、成果をあげている日本企業もある。 　例えば、トヨタのカイゼン。「なぜ（Why）を５回繰り返す」はデザイン思考の重要スキルセット「５Why」として普及。またその起点となる現場の観察は、デザイン思考の人間中心のマインドセットを支えるものである。 　いまやＳＡＰ、ネスレ日本、小林製薬、サントリー、バルミューダ、マザーハウスなど成功事例は続出、富士通やＳＯＭＰＯホールディングスなど導入を進める企業も増えてきた。 ◆デザイン思考で時代の荒波を乗り越える 　ＶＵＣＡの時代には事業環境の不確実性、不透明性が増す。ＡＩやロボット技術が進展するなか、デジタル技術・ネットワーク化を駆使した新たな事業創造が欠かせない。さらにＳＤＧｓへの取り組みも必須で、未知・未経験分野へ進出するための武器としてデザイン思考の実践的導入はますます重要になる。 　本書は、国内外の最前線を知る著者が、具体的事例とともに、デザイン思考導入の基本と実践を総合的に解説する、経営者から開発担当者まで必携の一冊である。

◆『発想する会社!』『誰のためのデザイン?』『考えなしの行動?』『アイデアのつくり方』『デザイン・ドリブン・イノベーション』『レトリックと人生』『デザインスプリント』『101デザインメソッド』『ハイ・コンセプト』『クリエイティブ・マインドセット』『自分の仕事をつくる』など、「デザイン×ビジネス」に関する名著30冊を紹介するブックガイド。 ◆ストラテジックデザイン、ビジネスデザインを専門として研究・教育活動に従事しながら、ビジネスデザイナーとしての実務を行っている、ビジネス×デザインのハイブリッドバックグラウンドである著者が解説します。

◆デジタル・ネイティブではない従来型企業が、デジタル技術を活用してデジタル変革を進めるためのステップを解説する。 ◆5年におよぶ、40社の企業トップとのインタビュー、27社のケーススタディー、171社の企業経営幹部への調査を実施した成果を解説します。技術解説がメインではなく、デジタル変革を構想する非IT部門(戦略企画、オペレーション、財務、人事など)向けに変革の進め方を解説。 ◆デジタル経済では技術とそれを使いこなす能力、さらには顧客ニーズも急速に変化するため、企業戦略は流動的にならざるを得ない。経営者にとっては効果的な企業デザインにより、新たな競争上の脅威や機会に対応して、迅速に対応することが求められる。企業デザインのデジタル化対応を成功させている企業では、従業員、業務プロセス、データ取得と活用、技術導入をどのように調和させ、革新的な顧客向けソリューションを見出しているかを探る。 ◆ケースとしてはレゴ、フィリップス、アマゾンなど日本でもなじみのある企業の他、DXの成功事例としてMITでの研究が進められているシュナイダー・エレクトリックやDBS銀行などを取り上げています。著者はDX研究の世界的な拠点であるMITCISRの研究者たち。2018年に刊行した『デジタル・ビジネスモデル』(Peter Weill他)の続編とも言える一冊です。

日銀がデジタル通貨を発行し、デジタル人民元に対抗する具体的方策を提示! リブラ構想は主要国の中央銀行デジタル通貨(CBDC)への取り組みを加速しました。 2020年には中国やスウェーデンが試験的導入に踏み切るとみられるほか、ユーロ圏でも具体的なイメージが明らかになるなど、調査研究の段階から実践の段階へいよいよ踏み出すことになります。 CBDCの導入は、銀行券の代替やキャッシュレスの促進に止まらず、金融サービスと非金融の消費者サービスとの融合や、それらに対する異業種からの参入を通じて、金融システムを根底から変える可能性があるほか、金融監督や金融政策にも大きな変化を迫ることになるでしょう。 本書は、このようなCBDCの導入の背景やねらい、主要国の動きや導入されるCBDCのイメージを解説。日本(日銀)を念頭に置きながら、CBDCの円滑な導入と既存の金融システムからの移行に必要となる条件や想定されるスキーム、導入の戦略、結果として生ずる金融サービスや政策に対するメリットと課題を明らかにすることで、日銀によるデジタル円導入実現に向けた議論を啓発します。

■20世紀の石油に取って代わるデジタル経済の新たな資源だといわれるビッグデータ。では、これらの無形資産が価値をもつ時代に、税の仕組みはどう変えればいいのか? ■2020年4月からグーグル、フェイスブック、アマゾンなど巨大IT企業に対して売上高2%の「デジタルサービス税」を導入――。英政府発表が衝撃をもって受け止められている。EUも同様に暫定的な措置として3%程度の課税を提案しています。ところが、GAFAの本拠地のある米国は猛反発、この問題をめぐって世界は大きく割れています。「米国vs欧州・その他の国」という構図が明確になる中で、日本企業も大きな影響を受けるこの問題に日本はどう対応すべきなのか? デジタル経済と税をめぐっては、さらに様々な問題が山積しています。 ・シェアリングエコノミーが発達する中で、そこで働く人や遊休資産への課税、プラットフォーマーの責任をどう考えればよいのか? ・AI時代にベーシックインカムの導入が必要だといわれるが、それは現実的なのか? 財源は確保できるのか? 広がるといわれる所得格差の是正に本当に有効なのか? ・ロボットが人間に取って代わる時代には、ロボットに課税すればよいではないか、ともいわれる。それを可能にするには何が必要なのか?――などなど。 ■本書は、税制論議の第一人者が、デジタル経済と税の関わりをめぐる問題の論点を整理し、「公平・中立・簡素」という原則のもとで、どのような税の仕組みが必要なのかを提言するもの。欧州では、デジタル課税や多国籍企業への課税をめぐって一般市民も立ち上がるなど、急速に関心が高まっている。経済格差、所得分配など、デジタル経済の重要な側面を理解できます。

各紙誌で絶賛の嵐！　FT&マッキンゼーによる2015年「ビジネス・ブック・オブ・ザ・イヤー」年間ビジネス書大賞 最終候補作。 ニューヨークタイムズ記者である著者が、2009年から2014年にかけて世界中のビットコイン関係者に直接取材し、その実相について掘り下げたルポルタージュ。さまざまな異端児たちが主役を演じた初期から、フィンテックの中核をなす技術として産業化されていくまでの様子を克明に記している。 ビットコインのしくみ、ブロックチェーンの進化についても時系列に沿って丹念に解説しており、今後の応用について考えたい専門家やネットビジネス関係者にとっても、必読の1冊。

・不当なデータ収集や不当なデータ囲い込みが独占禁止法上問題となる ・検索サービスやSNSは、消費者とプラットフォーム企業の間の取引関係と位置付けることができることから、独占禁止法の適用対象 ・消費者に対して優越的地位にあるプラットフォーマーが消費者の利益に反して不当に個人情報を収集する場合には独占禁止法の優越的地位の濫用規制の適用 ――本書第3章より ○デジタル化の進展とグローバル化で、公正取引委員会(公取委)の競争政策は大きく変化しており、対象とする経済活動も広範囲に及んでいる。 ○とくにGAFAに代表される巨大プラットフォーマーに対する政策は、国際連携も含め、日本経済に多大な影響を与えるため、その動きから目を離せない。日本が負けているデジタル人材の争奪戦にも競争政策の網がかかろうとしている。 ○本書は、現職の公取委委員長が、現在進行している競争政策の土台となる考え方・取り組み方を示したもの。IT業界だけでなく、あらゆる企業がデジタル変革(デジタルトランスフォーメーション)で生き残りを図っている現在、すべての経営層の必読書。 ○競争政策が必要な理由、日本経済の環境変化から競争政策のツールを平易に解説。その基礎知識を基に、デジタル時代の競争政策を解説する流れで、事前知識がなくとも読みこなせる内容となっている。

■あなたの会社はどのようなデジタルトランスフォーメーションをどれぐらいまで目指せばよいのか? 6つの問いを自社にあてはめて考えながら読み進めるうち、デジタル化の成功モデル4類型のどれを目標とすべきかがわかる。斯界の大御所でMITの教授を務める著者が、豊富な企業事例に基づき、一般向けにわかりやすく解説。 ■6つの質問とは以下の通り。 1.脅威:あなたの会社のビジネスモデルに対して、デジタル化がもたらす脅威はどれほど大きいか 2.モデル:あなたの会社の未来には、どのビジネスモデルがふさわしいか 3.競争優位:あなたの会社の競争優位は何か 4.コネクティビティ:「デバイスやヒトとつながって(コネクトして)学びを得る」ために、モバイル技術やIoTをどのように使いこなすか 5.能力:将来のためのオプションに投資するとともに、必要な組織変革の準備をしているか 6.リーダーシップ:変革を起こすために、すべての階層にリーダーとなる人材がいるか? ■デジタルビジネスモデルの成功モデルをフレームワークによって4つの類型に分けると以下の通り。 1.サプライヤー:他の企業を通じて販売する生産者(例:代理店経由の保険会社、小売店経由の家電メーカー、ブローカー経由の投資信託) 2.オムニチャネル:ライフイベントに対応するための、製品やチャネルを越えた顧客体験を創り出す統合されたバリューチェーン(例:銀行、小売、エネルギー企業) 3.モジュラープロデューサー:プラグ・アンド・プレイの製品やサービスのプロバイダー(例:ペイパル、カベッジ) 4.エコシステムドライバー:エコシステムの統括者。企業、デバイス、顧客の協調的ネットワークを形成して、参加者すべてに対して価値を創出する。特定領域(例えばショッピングなど)において多くの顧客が目指す場所であり、補完的サービスや、時にはライバル企業の製品も含め、よりすばらしい顧客サービスを保証する(例:アマゾン、フィデリティ、ウィーチャット) ■本書で挙げる企業事例は、エトナ、アマゾン、BBVA、オーストラリア・コモンウェルス銀行(CBA)、DBS銀行、ダンキンドーナツ、フィデリティ、ガランティ銀行、ジョンソン・エンド・ジョンソン、ペイパル、P&G、シュナイダーエレクトリック、セブン-イレブン・ジャパン、USAA、ウールワースなど

あらゆるデータを駆使し、企業の事業変革を推進する手法を徹底紹介! AIやIoTなど製造業のデジタルトランスフォーメーションはますます加速しており、マーケティングのデジタルシフトがその成否を握ります。マスメディア・ネットメディア・リアルメディアの三領域をデジタルデータで統合、PDCA を高速に回し、スピーディーな「データドライブ」をナビゲートするのが羅針盤(ダッシュボード)です。このダッシュボードによって、現場が経営に参加し、全社員が「事実」に基づいて判断・行動できる企業になります。デジタル変革を育む企業文化、そしてオフィスレイアウトにまで踏み込んだ画期作! ●「フィンテック」「エドテック」「メドテック」「トランステック」「マニュテック」・・・あらゆる産業がITと融合し、製造・サービスの姿が大きく変わりつつあります。企業活動がデジタルで再定義され(デジタルトランスフォーメーション=デジタル変革)、デジタルマーケティングも特別なことではなくなりました。 ●しかし、デジタルに特化したマーケティング担当者は、TVCMなどリアルな広告宣伝活動の経験がなく、リアルとデジタルが融合した世界でポイントを押さえ切れていません。 ●本書は、リアルとデジタル両方に精通した著者が、デジタル変革の中であらゆるマーケティング活動をデジタル(=データ)でとらえなおすために、データをどう扱えばよいか、また、そのデータを使ってどのような施策を打てばよいかを解説します。ケーススタディとして、ネスレ日本の最新事例も紹介し、実践的な内容となっています。

元首相・田中角栄氏の『日本列島改造論』から50年。 社会のしくみもインフラも老朽化し、閉塞感に包まれる日本。 「課題先進国」の日本を復活するには何が必要か。 エレクトロニクス分野のトップアナリスト、ヘッジファンドのファンドマネージャーという異色の経歴をもつ大学教授が、ハードとソフトの両面から日本を再設計するためのコンセプトを提言。 各省庁の取り組みを俯瞰・検証しながら、デジタル時代の新たなグランドデザインを描く。 ＊50年前に『日本列島改造論』をつくりあげた元通産事務次官で角栄氏の秘書官だった 小長啓一氏との対談を収録

「デス・バイ・アマゾン(アマゾン恐怖銘柄指数=アマゾンの台頭で窮地に陥るであろう 企業の株価を指数化したもの)」という指数の存在に象徴されるように、 アマゾンの躍進で大打撃を受ける企業が流通・小売業を中心に増え続けている。 しかし、彼らもアマゾンに飲み込まれるのを指をくわえて見ているだけではない。 生き残りをかけて、対抗策を講じる企業も次々と現れている。 本書は、躍進を続けるアマゾンとそれに抵抗しようとする企業の動向を解説しながら、 流通・小売業の将来像を描く。 本書では、リアル店舗の技術革新、ボイスコマースで急速に変化するオムニチャネル、 「宅配クライシス」でますます激化するラストマイルの争い、 「プライム」とそれに対抗するサブスクリプションサービス、 という4つの視点で今後の動向を読み解いていく。 先端テクノロジーを活用するケースがほとんどで、 日本では知られていない海外スタートアップの事例も多数登場する。 流通・小売業関係者はもちろん、 IT・スタートアップに関心のあるビジネスパーソンにも読んでほしい1冊だ。

世の中デタラメだらけ。 ディープフェイクの偽動画から TEDの超単純化プレゼンまで デジタル化社会では 賢い人ほど騙される！ 政治家は「ポスト真実」を主張し、自治体は疫学を無視した対策を立て、科学者は虚偽論文を発表する。高等教育機関は分析的思考ではなく思いつきを表彰し、スタートアップ企業は実現不能な計画でカネを引っ張る。 広告界は見出し詐欺やパクリ記事にもカネが落ちるシステムを築いた。クリックさえ稼げればなんでもOKだ。 こんな世界で真実を見抜くには？ あなたの一生役に立つ「つまらない戯言に騙されない方法」を伝授する。 「私たちの生きる今という時代に必要な本」――ノーベル賞受賞者３名が推薦！ ジョージ・アカロフ（ノーベル経済学賞受賞者） ポール・ローマー（ノーベル経済学賞受賞者） ソール・パールマッター（ノーベル物理学賞受賞者）

競争をやめると利益が生まれる! 高収益企業に共通する最強のビジネスモデルを提示。 ◆営業利益率10%が当たり前の企業たち 日本企業の大きなテーマとなったROE。そのもとになるのは利益=稼ぐ力で、アベノミクスの最重要課題でもあります。多くの企業が営業利益率10%(日本の平均は5%)を目指すなか、驚異の50%超を誇るキーエンス、35%超のファナックを筆頭に、20%超のエーワン精密、村田製作所、SMC、ヒロセ電機、10%超の日東電工、日本電産、堀場製作所など、日本には電子部品を中心にきら星のごとく超高収益企業が並んでいます。 ◆強さの秘密は競争しない戦略(=賢明な寡占)にあり! なぜこれら企業は高収益なのか? 人気アナリストとして企業分析に携わり、コンサルタントとして数多くの経営を見てきた筆者は、共通する経営戦略として「ニッチ=競合や他人と違うこと=競争しない」ことをあげます。利益とは他と違うことに対して支払われる対価であって、これら企業はいずれもが、人と違うことをする(=競争しない)ことにより、「賢明な寡占」状態をつくり出していることに注目します。 ◆圧倒的な直接取材と情報収集・分析 筆者の最大の強みである直接取材と情報収集力をもとに、あえてマーケットの小さい分野に特化して圧倒的寡占状態をつくったファナック、電源用部品のカタログ販売という他社とは違う土俵で勝負するコーセル、小口対応の短納期という最も不効率と思われていた生産方式で標準品の利益率を上げたエーワン精密など、具体例を豊富に盛り込みながら、「賢明な寡占経営」の強みを解説。コストでは敵わない新興国との競争で疲弊する企業が将来を考えるヒントを提供します。

製造業の頂上決戦! 巨額投資で市場を席巻する中国、韓国企業。世界をリードしてた日本企業は勝機を見出せるか--。 パナソニック、GSユアサ、村田製作所、ATL、 サムスンSDI、LG化学、CATL、BYD……。 次世代革新電池を視野に入れた競争の最前線を徹底解説。 1887年に屋井先蔵が世界に先駆けて乾電池を発明して以来、日本の電池産業は長く世界をリードしてきた。とりわけ1960年代以降は隆盛期を迎え、次々と新たな電池を開発、生産を開始した。さらに1983年には旭化成の吉野彰氏らが経済社会を大きく変えることとなるリチウムイオン電池の原型を確立。1991年にソニーが世界初の製品化を実現した。 日本電池産業の輝かしい歴史も、21世紀に入ると様相が変わる。韓国企業が日本勢を追い上げ、2010年にはサムスンSDIがモバイル用リチウムイオン電池で世界シェアトップに立った。近年は、さらに高い性能を要求される自動車搭載用の大型リチウムイオン電池の世界で、中国勢が急速にシェアを伸ばしている。高性能電池の開発、製造の行方は、製造業の頂点に立つ自動車産業の未来をも左右する。世界の環境規制、中国の産業政策などもあいまって、日本の牙城だった電池産業が大きく変貌しようとしている。

停電ニッポン、なぜ、こうなった？ 日本の未来に灯りをつなぐため行動したいすべての人へ エネルギー逼迫を受けた緊急出版！！複雑に絡み合った原発問題はいかに解きほぐせるのか？ 気鋭の論客がエネルギーを切り口に、日本を前向きに軌道修正する道を探る意欲作。 原子力政策の不透明性や電力自由化、急速な脱炭素化政策など、国の根幹をなすべきエネルギー問題は「失策」の歴史にまみれている。 平易な語り口で知られる著者が、電力政策の歴史、原発や再エネが抱える様々な課題をわかりやすく解説し、具体的な解決策を提示する。

■データを制する者が世界を制するのか?ビッグデータを使う能力次第で価値が決まる。GAFAも決して安泰ではない――。まったく新たな科学的方法論に基づくビッグデータ主導の経済・社会の構図、問題点を明らかにします。 ■ビッグデータが動かす経済社会、「データ資本主義」が台頭してきました。ビッグデータは経済取引、経済構造を変革しつつあるが、新しい問題も引き起こしつつあります。ごく一握りの企業によって市場が支配され、監視社会がもたらされる可能性もあります。本書は、情報経済論の第一人者が、従来の歴史をまったく塗り替えつつあるビッグデータ経済の姿と、それを貫く論理、その問題点、可能性をわかりやすく解き明かします。 ■本書では、ビッグデータの概要、AIによるパタン認識、ビッグデータ・ビジネスを支えるプロファイリングとその応用、ビッグデータが提示する新しい科学的方法論、データサイエンスの役割、プラットフォーム企業の支配力、ビッグデータの将来、監視社会の可能性をテーマとして取り上げ、それぞれの背景、現状について平易に解説するとともに、データ資本主義が今後、どのような可能性を秘めているのかについて展望します。 ■著者はビッグデータ・ビジネスの本質を深く掘り下げます。ビッグデータの中でも最も注目されるのがプロファイリングとその技術にかかわるものであることを浮き彫りにします。この点でGAFAの中でもビッグデータを本当に収益源としているのはグーグル、フェイスブックの2社だけであり、今後、GAFA、BATといわれる巨大プラットフォーム企業の命運は分かれる可能性がある、巨大IT企業を従来の独禁法の概念でしばることはできない、情報銀行などで本当に意味のあるビッグデータを集められるのか、などと問題提起します。そして、プロファイリングをもとにした監視社会の出現という点で中国について最も警戒すべきだが、その可能性は中国に限らないことなど、注目に値する論点を明らかにします。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「人口減を脱した87市区町村の取り組み」「SNS発信力が高い長野の秘密」 「ふるさと納税『勝者』の取り組みは？」「愛媛の地銀はなぜ強いか」……　 出生率や人口増減率に始まり、女性登用、農業生産性、災害対応力、道の駅の数、アニメの聖地まで、 日経記者がデータ分析により、47都道府県をランキングしたうえで、　 社会課題解決に成功した県・市町村の成功事例を紹介。 人が集まる街、魅力ある地域はどんな取り組みをしているのか？ 「強い自治体」づくりの秘密に迫ります。

「可視化」と「AI予測」が勝ち筋へ導く! アクセンチュアAI部門責任者による 実例ベースの組織変革方法 グローバル企業の経営幹部の84%が「AIの幅広い活用はビジネス戦略に不可欠である」と考えています。一方で「AI機能を本格的に備えた組織の構築を実現している」企業はわずか16%。この16%の企業は、その他の企業と比べてAI投資から3倍近い投資対効果を得ていることが明らかになりました。 AIを活用できる企業とそうでない企業との格差は広がる一方です。企業は適切な人材を集め、分野横断型のチームを組成し、組織全体で戦略的にデータとAIの活用に取り組まなければなりません。 データやAIの活用において日本は遅れているという声が聞こえてきます。遅れている所は遅れていると認識した上で、その弱点を補いつつ、他国と比べて優れている部分、潜在的に勝てる可能性がある領域をどう伸ばしていくべきかを解説します。

2019年度、新聞協会賞受賞。 石油の世紀だった20世紀から、21世紀はデータの世紀になった。 ヒト・モノ・カネが生み出すデータ資源はかけ算の原理で増え続け、企業や国、そして世界の秩序を変え始めた。 膨大なデータは成長の原動力になる反面、人の行動を支配するリスクも抱えている。 かつての産業革命に匹敵するイノベーションが、我々にも変革を迫る。 歴史は繰り返す。データの世紀が問いかけるのは、産業構造の転換や企業間の攻防にとどまらない。 データが主導する新たな経済「データエコノミー」の最前線を追う日本経済新聞の大型連載「データの世紀」の新聞協会賞受賞を機に、同連載の取材班が加筆、再構成して緊急出版!

■「データマネタイゼーション」（Data Monetization）とは、「データで稼ぐ」こと。企業や組織がデータを単にためこむのではなく、社外に販売して収入を得たり、自社の経営改善に活用したりすることで、新たな価値の創造につながる取り組みを指す。多様な企業規模や業態で広がるビジネスチャンスの最新潮流と事例を紹介。 ■あなたの会社や組織には、存在があまり知られないまま保管・蓄積され続けているデータがないだろうか。顧客との取引記録や従業員に関する情報、製造設備の検査結果、マーケティングの効果測定――あらゆるモノがネットにつながるIoT機器が生み出す大量のデータなども加わり、企業が蓄積するデータは今この瞬間も増え続けている。これら「埋もれたデータ」を掘り起こして新たな加工や分析を加えることで、新たな企業の「資産」として課題解決や成長に結びつけることはできないか。基本的な考え方から最新動向まで解説する。

コロナ禍の中で多様性を新たに捉え直し、東京の可能性と未来を考察する、山口周の「東京の多様性の現在」。 多様性を表現または研究の大きなテーマ、または背景にしている、東京在住の知識人やクリエイターである、隈研吾、ドミニク・チェン、李晶玉、ニコライ・バーグマン、レスリー・キー、フジコ・ヘミング、大友克洋、トーマス・フレベル、大隅良典各氏への取材を通して、多様性という生き方をそれぞれの経験から提示する「多様性と私」。 留学の歴史的ダイナミズムとこれからの可能性を探る、斎藤幸平の「留学の歴史と未来」。 編著者滝久雄がこれまでの人生経験に基づいて得た論考「多様性が創造性を生む」。 今後の東京の創造的多様性とその方向性を考察するとともに、自分らしく生きるためのヒントを提示する、学生、一般人、経済人、日本のリーダーたち必読の1冊。

いわれなき自信喪失からの回復! 本当の日本、どれだけ知っていますか? 格差や貧困の拡大、競争力の喪失、高ストレス化。これらの通説は誤りだ。統計データ分析のプロが解き明かす日本社会の隠された真実! ! 著者は元有力シンクタンクのトップを務め、知る人ぞ知る「社会実情データ図録サイト」運営者。統計データに通暁し、日本社会の変化を捉える分析家。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「ニトリ、丸亀製麺、セリアが好きな人は、お金持ちになれる可能性がある」 「10代から投資を始めた人は就職活動に成功する」　　 「賢い投資家は、アップルの製品ではなく、アップルの株を買う」　　 一生お金に困らないために知っておきたい投資とお金儲けの知識を、親子の対話形式で紹介。 　 お金持ちの正体、かつやの儲けの仕組みなど、ごく身近な話題から、 「資本家とは」「利益とは何か」「株価指標の読み方」など、必要な知識が身につく。

「長いこと株式投資をやっているがなかなかもうからない。相場は悪くないのにトータルで見ると損をしている」－－投資の経験がある方なら、誰でも身に覚えがあるのではないでしょうか。本書は、投資家の「心」にスポットを当て、行動経済学の視点から投資でなかなか勝てないワケを解き明かします。ある程度の投資経験がある投資家はもちろん、これから投資を始めようと思っている初心者にも分かりやすいように、株式や投資信託などの基本も交えて解説。誰もが持つ「心」の落とし穴を知り、投資に生かすための知恵を伝授します。

「なぜあの会社は長期投資され、うちの会社は短期売買ばかりされるのか…。」経営者から見ると、投資家の行動には理解できないことが多いようです。 「うちは長期投資です」と言いながらいつの間にか売り抜けられていたり、業績が悪い競合のほうがむしろ長期に投資されていたり…。 本書では、経営者からは見えづらい投資家の本性や生態・分類を明らかにした上で、長期投資家の投資ロジックを全て公開。長期投資される経営と短期売買される経営の分岐点とはなにかを明らかにします。 巻末には楠木建・一橋大学大学院教授による30頁超の「長めの解説」が。経営者にとっての本書の価値を、楠木先生独特の鋭くも軽妙な語り口で解説されています。「長期投資家が考える良い経営」が理解できます。

《本書は、私の投資哲学の声明文である》 《私の狙いは、読者がこれまでに触れたためしのない投資に関するアイデアや思考方法を伝えることにある》 ●どうしたら投資リスクを限定できるのか ●コンセンサスと別の見方をする理由とは ●市場環境が芳しくないときに、損失を最小限に抑えるには ●絶好の投資機会を見つける逆張りの考え方とは ●ミスプライシングが起こりやすい非効率市場を見つけるには ●マーケット・リターンを上回る「成功する投資」を達成するには ■バフェット大絶賛! 「極めて稀に見る、実益のある本」――バフェットも大絶賛。バフェットは著者に対し「君が本を書くなら、必ず推薦文を寄せる」と日頃から本の執筆を促していたそうです。出来上がった本書をバフェットは大変に気に入り、バークシャー・ハザウェイの株主総会で配布したほどです。 ■成功する投資哲学とは? 本書は成功した投資家が教える投資のノウハウ本ではありません。著者が強調するのは投資の難しさです。しかし、その難しい投資の世界で市場に40年以上にわたって勝ち続けてきた著者が語る哲学に満ちた本書は、投資の基本書として古典となりうる珠玉の名言に溢れています。市場の見方、リスクの捉え方、市場コンセンサスとは別の見方をする「逆張りの思考法」、ミスプライシングが起こる非効率市場の見つけ方など、根本的かつ重要な投資哲学が1冊に! ■著者は巨大ファンドの創業者 著者が創業したオークツリー・キャピタルは、運用資産残高が約800億ドル(約6.2兆円)にのぼる巨大ファンドを運用し、高利回り債(ハイイールド債)と不良債権(ディストレスト・デット)への投資を得意とする著名投資会社です。