「投資には勉強が必要だ。この本には投資のエッセンスが凝縮されている！」 　　――ジム・ロジャーズ 　株高や「100年人生」への不安を背景に、投資（運用）への意識が高まっている。しかし、改めて投資の勉強をしたいと思っても、何を手がかりに考えればいいのかわからず、他人の成功談やネットにあふれる自分では理解できない情報、プロと言われる人の言動に左右され、結局はうまくいかない、という人が多いのではないだろうか。 　本書は、ＣＦＰとして資産運用アドバイスを手がけ、中立性を前面に打ち出した投資スクールの校長として自らも講座を持つ著者が、投資に必須の知識・情報を整理し、自分だけの成功法則・哲学を見つけられるようになるためのアドバイスをするもの。その基本思想は、「投資は、たとえていうなら就職と同じ。あなたは何も実態を知らない会社や、将来性のない会社、社会から批判されるような会社に就職したいと思いますか？」というところにある。一時的なブームや周囲の言動に惑わされることなく、自分で選んだ投資先の成長とともに自分の資産も成長することが、まさに「投資の王道」なのである。 　では、どのような投資先を選び、どんなスタンスで臨めばいいのか？　豊富な具体例とやさしい語り口で、素人にもできるさまざまな有効な情報の入手法や、自分に合った分析の仕方、やってはいけないことなどを、正しい投資の考え方と実践といった視点から「45の教え」としてまとめ、解説する。

今日、多くの方が将来のお金に対する不安を感じています。不安を感じつつも、どうしてよいかわからないという方も多いものです。しかし、将来の自分は今の自分が支えるより仕方がありません。 投資は、できるだけ早く、できるだけたくさん儲けようとするから難しいのです。少しずつ時間をかけて資産を育てていけば、とても簡単なものです。 人生を通じての資産運用を始めるのは、そんなに難しいことではありません。本当に難しいのはそれを続けることです。そして、続けなければ効果が出てきません。 長期的に資産を形成していくための「装置」を作り、それを点検しつつ「管理」していく。長い期間にわたって資産運用を続けていると、その道中にはいろいろな誘惑が登場します。しかし、それらに惑わされないで、ひたすら合理的なことを続けるのが大切です。「惑わされない」ことが資産運用の成功のカギです。 個人投資家を惑わす大きな要因は4つあります。それらは「情報」「相場」「商品」、そして、「自分」です。これらに惑わされず、投資を成功に導くにはどうすればよいのか。個人投資家に絶大な信頼を寄せられる資産運用のプロ4人が集い、4つのテーマから実践的にアドバイスします。

定説や常識に惑わされるな！ アナリスト歴30年のベテランが、正しいデータの見方、使い方をやさしく解説。 世間には様々な投資情報があふれています。膨大な情報をどう活用すればよいのか。 マクロ経済、為替、株式投資指標、外国人投資家動向など様々な切り口から、マーケットの先を読む情報の見方、使い方をわかりやすく解説。 国内外の情報の収集・分析を日々行うベテランアナリストが、定説や常識にとらわれないノウハウを指南します。

「パソコンのバイセル取引」「原子力事業の減損問題」「企業結合の会計処理」「取得価格配分手続」・・・全てが明らかに。 東芝の不正会計が、日本のどの会社でも起きるようなものだとすると、この事件の本質――会計や監査上の問題点――を理解しなければ、他山の石になりません。ただ、会計や監査の知識が乏しいビジネスパーソンにとっては、この事件は理解は困難です。 東芝事件は会計や監査に関する様々な問題を提起しましたが、この事件の特徴は、東芝から発表された情報のほか、関係者による通報などで、ほぼリアルタイムで事件が進行した点にあります。しかし、専門家でない読者はもちろん、メディアの報道でも曖昧な(平易すぎる)記述になっていることが、この事件に対するさらなる誤解を招く要因でした。 本書は、会計士の著者が、事件の発端から現在までを分析、平易な言葉で事件の本質を解説するもの。そこから、会計や監査の諸問題を明らかにしていきます。過去の経緯を振り返り、会計・監査面から様々な決算・財務情報を正確に分析、東芝事件の総決算を行います。

◆デフレが終わったら預貯金は資産形成のお荷物です! ◆「老後難民」と「億り人」の分かれ目は、いつから長期投資を始めるか。 ◆人生100年時代のマネープランを考えると、一刻も早く投資をはじめなければなりません。信頼の投資情報週刊紙・日経ヴェリタスが人生100年時代の資産運用法を提案します。 ◆今のまま預貯金中心の資産運用では、80歳を超えてから、多くの人が「老後難民」になってしまう危険があります。一方で、少しでも早くから長期間投資を続けると、1億円以上の資産を手に入れる「億り人」になるチャンスが広がります。 ◆長期投資のための知識と実践、投資信託や海外株もふくめた金融商品や、優遇税制の活用法など長期を考えるうえで必須の知識が手に入れられます。 ◆長期運用のカリスマ、澤上篤人氏と藤野英人の対談も収録します。

この企業は買い？売り？ □社内結婚が多い □ホームページに役員の顔写真がある □スリッパに履き替える □社長がケチで細かくてメモ魔 □情報開示が頻繁すぎる □社長が30代 □会議室にホワイトボードがない □社名がカタカナ 6500人の社長と会い、成長企業を発掘してきた、「ひふみ投信」ファンドマネジャーが明かす、 ヤバい会社の見極め方。 「投資先として買いの会社」(ヤバいい)、「問題がある要注意の会社」(ヤバ悪い)を見分けるコツを、 豊富な体験とデータに基づき解説。 ベストセラー『投資家が「お金」よりも大切にしていること』の著者が、より実践的な投資哲学・ノウハウを説いた一冊です。

都に出て本物の絵師になる――武家から養家に出された能登の 絵仏師・長谷川信春の強い想いが、戦国の世にあって次々と悲劇を呼ぶ。 身近な者の死、戦乱の殺戮……それでも真実を見るのが絵師。 その焦熱の道はどこへ。

●日本は日米同盟を深化させ、「ファイブ・アイズ」加盟への道を進むのか。 ●「自主防衛」を選び、インテリジェンス・コミュニティを完全に再構築するのか。 ●あるいは中国との協調関係を選び、中国が反対するレーダーシステムや衛星の導入を抑制し、米国よりも中国と情報協力するのか。 * * * 冷戦終結後、日本の安全保障戦略家たちは日本のインテリジェンス改革に取りかかり、日本の安保組織を再構築しはじめた。 第二次世界大戦の完全な敗北、アメリカへの服従、国民の軍部不信といった戦後日本のインテリジェンス・コミュニティへの足枷が、どのようにして「新しい世界秩序」のなかで外され、2013年の特定秘密保護法と国家安全保障会議(NSC)創設に至ったのか。戦前から現在まで、日本の100年におよぶインテリジェンス・コミュニティの歴史を、インテリジェンスの6要素――収集、分析、伝達、保全、秘密工作、監視――に焦点を合わせて考察する。そして直近の改革が日本の安全保障にどのような結果をもたらし得るのか、過去の改革がどのような帰結だったのかを明らかにしていく。

不透明かつ不安定な世の中を切り抜けていくには、「お金に働いてもらう」ことを覚え、実行することが重要です。ビジネスパーソンの枠を飛び越えた2人のカリスマが、知りたいと思いつつ今まで知る勇気を持てなかった「お金の真実」について語ります。前半は今のあなたを取り巻く現実を、後半ではお金に対するマインドブロックを外し、お金の新常識をインストールしていきます。

ロングセラー『トップ1%の人だけが知っている「お金の真実」』の著者が公開する、実践的マネープラン! ◆ベストセラーの続編! 『お金の真実』は、若者向けにマネーの未来と投資の大切さをわかりやすく解いた書でしたが、今回はその実践編として個々人に合ったマネープランの立て方を伝授。 将来に不安を感じているが金融に対する知識がなく、どういう人生設計(経済的な)をすればよいのかわからないアラサー、アラフォー世代に、本業に集中しながら老後破綻リスクを回避する処方箋を提供します。 前作のエッセンスともいえるお金についての考え方から、マネープランの作成方法、お金にまつわるよくある疑問への回答まで、単なる心構えにとどまらない実践的な内容になっています。

■なぜ、あの人は“いつまでも若い”と言われるのか？ いつまでも元気で若々しく、エネルギッシュに仕事も生活も楽しんでいる人。 こういった「若々しさ」を感じられる人には、あることを意識しているという共通のファクターがあります。 それは「エネルギー感」です。 「気力」「活力」あるいは「エネルギッシュさ」と言ってもいいでしょう。 実は、「エネルギー」は治療できます。 かつてはあまり知られていないことでしたが、今では多くの人がアンチエイジング医療で自分のエネルギー値を高めようとしています。 アンチエイジング医療とはフィットネスや食事、睡眠、仕事、ストレスマネジメントなど、さまざまな方向から「人間の衰え＝老化」に抗あらがう、最先端の予防医療です。 「衰えない肉体、衰えない頭脳、衰えないエネルギーを欲し、自らが自らを支えて生きていこう」・・・本書でいう「トップ１％」の人たちは、進化し続けるアンチエイジング医療を味方にして、いつまでも若々しく、エネルギッシュに生きていくことを目指しています。 本書では、次のことを具体的に解説しています。 ・日本の医療の問題と、健康常識に対しての勘違い ・いつまでも若々しく、エネルギッシュでいるためのメカニズム ・自分らしく「生きる／死ぬ」ためのQOL ・人間の身体が「エネルギー」を生み出す仕組み ・いつまでも働き続けるために「健康へ投資する」という概念 人生100年時代──健康は「あるもの」ではなく「作るもの」。 本書を読まれて、「自分の求める健康」「自分らしい生き方」を考えて、実践していただければうれしく思います。

人気エコノミストが、ファッション、映画、アイドルなどの意外な話題を交え、日本経済の今の姿をとらえ、先行きを展望。様々なデータを用いて、経済・金融の動きを読み解く視点が学べる、ライブ感に溢れた解説書です。 日々のマーケットでの真剣勝負を通じて体得した、経済の流れを読み抜く技術を紹介します。

「『他社が第一志望』はＯＫ？」「学歴で選別されるの？」「３月から内々定が出てるって本当？」……就活生が抱える素朴な疑問に答えるため、日経記者が突撃取材。他では聞けない採用担当者のホンネがわかります。

気がつくと、若い女性たちが、まちからすーっといなくなっていました──。 （「2021年3月策定・豊岡市ジェンダーギャップ解消戦略」より） 若者が逃げ出す「過疎のまち」は、「ジェンダーギャップ」とガチで向き合いどう変わったのか？ 兵庫県豊岡市・「小さな世界都市」がはじめた「すごい組織風土改革」、その全貌を一挙公開！ 全国から毎週視察が殺到！ 人手不足に悩むすべてのビジネスパーソンへの処方箋.!! 「人気移住先ランキング」１位・豊岡市（2020、SMOUT調べ） 「住みたい田舎ランキング」１位・豊岡市（2023・人口5万以上～10万人未満、若者世代・単身者世代部門、宝島社調べ） 過疎に悩む典型的な地方都市・兵庫県の豊岡市は、「小さな世界都市」というビジョンを掲げた中貝宗治前市長の下、ユニークなまちづくりで注目を集めてきた。近年は人口減少の抜本的対策としてジェンダーギャップ解消に挑み、「ビジョン」「データ分析」「実践」の伴った取り組みには、官民を問わず全国から視察が相次ぐ。本書は、関係者への丹念な取材により、その改革の実態に迫り、読みやすくまとめた一冊。

果敢な買収、圧倒的な投資で世界のトップをめざすVW。ものづくりと人づくりで世界を攻めるトヨタ。トップアナリストが激闘の構図を描く。

★コネクテッドシティの建設、ソフトバンクとの自動運転、マツダ・スズキ・スバルとの提携..etc ★動きだしたトヨタの最前線について、日経記者による徹底取材! 「今のライバルは車をつくる企業ではなく、テクノロジーを生み出す企業だ」 CASE(コネクテッド・自動運転・シェアリング・電動化)の変化が迫る自動車業界。 100年に一度と呼ばれる変化を受けて、豊田章男社長も「生きるか死ぬかの瀬戸際」と危機感。 巨大IT企業に対抗できるテクノロジーカンパニーへの躍進を描く。 さらに、スズキ、マツダ、ソフトバンクとの歴史的提携の舞台裏も。 現地取材、キーパーソンの証言、インタビューなど日経記者ならではの一次情報も豊富。 大激変が迫る自動車業界、そしてトヨタの未来を徹底取材! 自動車業界の関係者のみならず、ずべてのビジネスパーソンの必読者!

○仕事や遺伝子情報、家庭生活、家計・消費・決済、投資、ゲーム・音楽などの娯楽、政治的志向に関わる個人のデータが、同意を得ることなく、政治的・金銭的な目的のために日常的に抽出されている。これらのデータは、米国のテック企業から中国へと移転され、中国政府はそのデータを利用し、世界中のデジタル主権を脅かしている。 〇成長を優先するあまり、米国の規制当局はデジタル主権に対して自由放任主義的アプローチをとり、不透明でしばしば略奪的なデータ収集の手法を容認してきた。中国政府は、営利目的で大衆を搾取する米国テック企業の長き伝統を足場としている。中国市場へのアクセスに依存する米国テック企業を通じて国力を増強しているのだ。 〇本書は、ユーザーのデータが商業的に抽出・移転されることによって、ユーザーの居住国・地域の法的システムの管轄外にある外国政府の国家戦略に不正に利用されることを意味する「データ・トラフィッキング」という概念を提唱。TikTokやフェイブックなどのSNSから、フォートナイトといった人気オンラインゲームを通じて、テック企業が個人データをどう収集しているのか、それが一国の安全保障をいかに脅かしているのかを明らかにする。 〇長年、豊富な調査研究を行ってきた中国メディア・情報テクノロジーのエキスパートが、中国企業・中国政府による個人データ搾取の驚くべき実態を多様な分野にわたり解き明かし、情報保護のあり方に警鐘を鳴らす。

激化する米中対立。制裁関税の連鎖から通貨摩擦、金融リスクの拡大……。 超円高など日本経済を巻き込む最悪のシナリオに備えよ。 トランプ大統領は米朝会談の直後、中国に対して2000億ドルにのぼる追加関税を課すと警告。関税の報復合戦がエスカレートしている。米中貿易戦争の核心は、先端産業の覇権を巡る争いであり、産業の高度化を目指した「中国製造2025」などの戦略プランを掲げる習近平国家主席としては、簡単には譲歩できない。貿易戦争の激化は通貨摩擦を呼び込むとともに、中国の金融システムの脆弱性を突き、金融危機の引き金となる可能性も否定できない。また、米中の争いには早晩、日本も巻き込まれ、厳しい日米FTA交渉が始まる。 挑発的なツイートを目にしても、いまだ多くの人が「そんな酷いことにはならないだろう」と等閑視している日本。しかし、この危機は長期化の様相を示している。超円高を含めた最悪のシナリオを直視しなければならない。日銀審議委員を務めた著者が貿易戦争の本質とその深刻なリスクをわかりやすく解説する。

◆ 肥満、喫煙、朝寝坊、先延ばし、短気……。こうした悪弊や悪習慣を直すにはどうすればよいか。GEやグーグル、ゴールドマンサックスなどの名経営者たちを指導してきた名実ともにナンバーワンのエグゼクティブ・コーチである著者が、単に意思力に訴えるのではなく、自らに適切な問いかけをすることで自然と行動が動機付けられる「アクティブ・クエスチョン」――セルフ・コーチングの極意を伝授する。 ◆ トリガー(引き金)となる「アクティブ・クエスチョン」とは、以下のようなもの。 ×「今日は何キロ走ったか」 ⇒ ◎「今日は走ろうとしたか」 ×「どのくらいお酒を飲んだか」 ⇒ ◎「お酒を控えようとしたか」 ×「部下を褒めたか」 ⇒ ◎「部下を褒めようと考えたか」 ◆ その鍵は、「自らの状態」ではなく「自らの行動」を問うことにある。状態を問うと、できなかった自分を責めて辛く苦しい思いをし「もう無理! 」と叫びたくなるが、行動を問うことで、本当にそうしたいのかどうか、自分の動機そのものを確認することができる。本書では、どんな思い込みがそうさせてしまうのか、そのうえで、アクティブ・クエスチョンをどう組み立てればよいか、さらには、自身の動機をどう定着させるかなどについて、豊富な事例やエピソードを交えて紹介する。

英語が苦手!? でも、大丈夫! 母国語で英語を話す人はたった数%。 思い切って海外留学。その後外資で働きながら学んだ、「デキる」を装う国際コミュニケーション術。 ◆デキる人は「フリ」をする! デキる人は英語が下手でも、外国人とうまくやりとりするちょっとしたコツを知っている。英語が流暢に話せなくても堂々とコミュニケーションをし、相手を自分のペースに巻き込んでしまう。外国人に好かれる方法と、国際人に見せるテクニックさえ知っていれば、必死になって英会話を学ばなくても大丈夫なのだ。 ◆英語はあとからついてくる! 英語が苦手だった著者は18歳で豪州の大学の英語強化クラスへ留学。何とか単語をつなげるようになってビジネスクラスで英語習得後、帰国後、米系銀行の派遣社員を経て、米国の大手企業のバイヤーに転進。そこで、英文レター作成や電話、会議などを通じて「できるフリ」をする技術を身につける。そして、国際社会で働く仲間たちの多くが、英語のスキルではなく、同じような「フリ」の技術を上手に使って、コミュニケーションをとっていることに気づく。 その後、国際線CAとなり、15カ国のクルーとともに23カ国をフライト。独自に国際コミュニケーション術を磨いた筆者が、その経験をもとに具体的に語る、英語が苦手でも通じる国際コミュニケーションの秘訣。 話すとき・相手の話を聞くときの態度から、短文だけを使った意思表示、外国人に信用される話し方、電話応対やメール作成のコツなど、英語コンプレックスの人でもすぐに使えるテクニックが満載の一冊。

10倍のチーム活力が爆発して、マネジメントを変える画期的手法。大ベストセラー『なぜ会社は変われないのか』では明かせなかった今こそ語れる変革ドキュメンタリー。大企業崩壊時代を乗り切る逆転の方策を提示。

「単純な発想を緻密に実現するのが真のイノベーション」「アイデアは人に盗まれない」「英語はうまくなりすぎるな」。ロボット研究の世界的権威となった著者が、その発想と問題解決、説得のスキルのすべてを語る。

リモートワークが「あたりまえ」になったいま “働く場所”を考えることは 人生の主導権を自分に取り戻すことに繋がる！ 「WHAT IF, THEN?」と考え続け、 自分が落ち着く「場所」を見つけた人は、 迷いがない分すごいパフォーマンスを発揮しますから、 キャリア上も優位に働くと思います。 一方で、自分の頭でしっかり考えずに 世の中のマジョリティに乗っかって「そういうもんだよね」 という選択を繰り返していると、 いつまで経っても「これで本当にいいのだろうか？」 という落ち着かなさを抱え続けることになり、 パフォーマンスも上がりません。 ――――序文より（山口周氏） ◆こんな人にオススメです◆ ・在宅勤務に飽きてきた ・働きながら仕事をしたい ・働く場所が生産性にどう影響するのか知りたい ・ワーケーションのメリット、デメリットを知りたい ・ワーケーションを導入している地域や企業の事例を知りたい ・日常生活の刺激が減って、アイデアが浮かばなくなった ・自分の働き方を見つめ直したい

●ドラッカーの難解な著作が短時間で学べる、画期的な入門書 ●「部下のマネジメント」に絞って解説! ☆ドラッカーの著作は、経営戦略、マーケティング、イノベーションなど多岐にわたって解説されているが、本書は「部下のマネジメント」に絞って解説。 ☆ドラッカー経営大学院でＭＢＡを取得し、セミナーでも多数の講演を実施している「ドラッカー専門家」がやさしく解説。 ☆ドラッカー経営学のコンサルタントとしての経験から、ドラッカー経営学を実践するノウハウを公開。

中国人民元は、野望を果たせるか？ 戦争で揺らいだドル覇権、冷戦終結が生んだユーロ――。この教訓に学べるかどうかで、中国・人民元戦略の成否が決まる。戦後70年の歴史を、「国際通貨」と「国際政治」の接点に照準を合わせて掘り下げ、新時代の通貨体制を展望する。

ゴルフネットワークの人気番組「あすゴル! 」を書籍化！　日大ゴルフ部出身、米国へのゴルフ留学経験、本人所有・経営のゴルフ練習場の運営によるアマチュア指導歴、日本人初の米ツアーへのプロコーチ参加、丸山茂樹、平塚哲二、矢野東などトッププロのプロコーチしての指導・育成実績など、コーチング力・実績・経験で群を抜く人気プロによるゴルフ上達レッスン書の決定版。

２００７年の第１版刊行以来、累計５万部を超す、企業担当者からのニーズがとても強い定番書の 最新版です。内部統制の定義から、構築プロセス、経営者の評価、そして外部監査の内容まで、体系的に わかりやすく解説します。 　内部統制については、会社法と金融商品取引法で制度が定められていますが、今回の改訂では、 ２０１５年２月の会社法施行規則改正や、２０１１年に導入された内部統制報告制度における簡素な 手続等の説明を反映しました。 　参考例を用いて報告書の具体的な記載内容を説明。また実務が進展するにつれ明らかになった 問題点についても解説します。 　著者は、審議会の専門委員として基準設定に関わった第一人者。手軽に全体像を理解したい読者 におすすめです。

シリーズ累計40万部超のロングセラー『教える技術』の著者で、 行動科学マネジメントの第一人者が、 職場からミスを無くす科学的方法論を豊富な事例と共に解説。 部下の“不始末"に日々アタマの痛い全リーダーの必読書。 もちろん「自分のミス」を無くしたい人にもおすすめ! 重大事故や企業の信用失墜を招くきっかけは、 働く人のほんの小さなミス。 それに対して、 「一人ひとりが『自覚』を持って行動すればミスは無くなる」 「『安全意識』が希薄だから事故が起こる」 「ウチの会社は『優秀』な人間が少ないからミスが多発する」 「再発防止のために『始末書』と『改善策』を義務付けた」 ……というマネジメントの通念は、実はすべて間違い! 意識の徹底や自助努力では「ミス」は無くならない。 「人間の行動原理」にそった「仕組みづくり」こそ重要です。 ミスが生まれる背景から、何をやってもミスが無くならない理由、 「特定と継続」でミスを無くす仕組みの構築まで、 誰もが身近な事例を用いて丁寧に説明。

他社の追随を許さない儲けの仕組みを説き明かし、成功しているビジネスモデルが、実は他業界にも移植できることを豊富な事例を通して説明する。自社の経営戦略の構築や投資判断にも役立つ実践的な一冊。

「他にやりたいことがあるので…」 「留学します」 「家庭の事情で」 ――退職する社員が会社に本音を告げる事は少ない。 だからこそ、「優秀な若手が辞めてしまう」という悩みを持つ企業は、本質的な解決に至ることがなく、同じ事をくりかえします。 ただでさえ人手不足のいま、企業の競争力を大きく削ぐことになりかねません。 そこで本書では、 「入社当初からいずれ転職するつもりだった」 「将来が見えない、『こんな風になりたい』という先輩がいない」 「労働と給料が見合わない」…… など、会社を辞めた若者の本音を聞き出しながら、 どうすれば、優秀な社員を定着させる事ができるか、リテンション（定着）マネジメントのポイントを示します。

なぜ「あれ」は売れるのに、「これ」は売れないのだろう――。 なぜ「あそこ」は来客が多いのに、「うち」は少ないのだろう――。 ビジネスに携わるなら、誰しも、しばしばこんな疑問に直面します。 では、ヒットする商品、会社、お店には、どんな秘密があって、 その背景には、どんな「思考の枠組み」があるのでしょうか。 本書は、MBAホルダーであるマーケターが、多くの事例をひもときながら、 自然に「売れる仕組み」について、超シンプルにわかりやすく 具体的に解説する一冊です。

コロナによってリモートワークなど、 働き方が大きく変化するなかで、 「声がかかる人」と「かからない人」が 大きく分かれるようになった。 本書では、「声がかかる人」になるためのステップを９個に分解。 具体的な身につけ方や実践方法を紹介する。

20万部を突破した『なぜ会社は変われないのか』から20年、令和の時代を迎えても、日本企業が変われないのは一体なぜ？ 組織のしきたりにとらわれ変化に応じた挑戦ができない、面従腹背が横行して誰も本当のことを言わない、重役が「役員の壁」を形成し、意思決定を逆に妨げる……これらの組織病にどう立ち向かえばいいか？ 現状を突破しVUCAの時代を生き抜く強い組織を育てるための「経営チームビルディング」の手法について説く。

日本は没落の危機を克服できるか? 古代ローマ、明朝中国、スペイン、オスマン帝国、大英帝国、ユーロ圏、そして日本、米国まで。最新の経済学をもとに、経済的不均衡が文明を崩壊させることを解き明かす。ポール・ケネディ『大国の興亡』を超える「大国の経済学」。 明朝中国からオスマン帝国やスペイン帝国にいたるまで、世界の大国はその時代で最大の経済力、政治力、軍事力をもつ国として登場したが、最終的には崩壊してしまった。こうした大国の消滅の根本的な原因は何なのか? ふたりの経済学者が、歴史上および現代の大国の興亡を、行動経済学、制度経済学、政治学をベースに読み解き、経済的不均衡が文明を崩壊させ、経済的な衰退は制度の停滞によって生み出されることを明らかにする。そして、米国が次に同じ運命をたどる可能性があり、現代日本も、明治維新以来の衰亡か再起かの分岐に直面していると、警告を発する。 本書は、大国の経済力を測るこれまでにない斬新な方法を提示、ローマ帝国、明朝中国、スペイン帝国、オスマントルコ帝国、日本、大英帝国、ユーロ圏、現代カリフォルニア州、米国それぞれの成功と失敗、発展の限界をつぶさに分析。ポール・ケネディ『大国の興亡』を議論の出発点としつつ、その主張である「帝国が拡大しすぎが衰退の原因」との結論を退け、経済の不均衡を解決できない国家の政治的停滞こそが衰退の原因となることを明らかにする。 歴史上の大国はなぜ没落したのか? 現代の大国が生き延びる道はどこにあるのか? 歴史に経済理論の光をあてて大胆、かつ包括的に解明する。

爆買い、おカネの亡者、パクリ天国――。こんな「中国人」像はもう古い!? 日本のそれを遙かに超えるスピードで激変する中国社会。街中ではシェア自転車が走りまわり、現金を持つ人・使う人もめっきり少なくなった。 中国、そして中国社会の何が成熟し、また旧態依然のまま停滞するのはどんな部分なのか。数カ月単位で変貌する中国最新事情を豊富なエピソードから紹介する。 「中国でも人気の『半沢直樹』から、彼らは何を学んでいるのか」「レンタル彼女と帰省し、実家の親を安心させようとする」「シェア自転車にいたずらすると、なぜか婚活に悪影響!?」……。本書で示される、数多くの興味深い事例を読めば、中国に暮らす人々の等身大の姿がくっきり浮かび上がる。 彼らの思考、行動様式を知れば、日本に住む私たちと同じ希望、不安、苦悩を持つことが理解できる。いまの中国、そしてこれからの中国の行方を見すえる上で必読の良質なルポルタージュである。

日本企業は、社員のモチベーション、潜在能力が高いのに、なぜ「面白い」ビジネスが生まれにくいのか。シリコンバレーで30年近く、革新的なビジネスモデル、イノベーションの誕生を目にした著者が、画期的なアイデアが活かせない日本企業、日本社会の文化・制度の落とし穴を具体的に指摘し、どうすれば再び活力を取り戻せるのかを提言。

【マネジャーの育成の悩みを解決！ 「やってよかった！」の声、続々】 部下の仕事ぶりがもどかしい方、マネジメントが悩ましい方。 それは、あなたが悪いのではありません。 「新しいマネジメントの方法論」をまだ知らないからです。 部下が主体的に考え・イキイキ動き出す5つのメソッドを解説。 マネジメントがいつの間にか楽しくなる1冊です。 “上司であることが難しい時代”のマネジメント決定版！ □１on１でも心を開いてくれない □言われたことしかやらない □挑戦する前から失敗を恐れる □部下に気を遣って疲れる ……今、多くのマネジャーがこんな悩みを持っています。 誰も本音を話してくれないから、どんな感情を持っているかもわからない。 だけど、問題になるのが怖くて一歩踏み出せない。 そんな負の連鎖が職場のあちこちで起きているのです。 “上司であること”が何よりも難しい今、 新しいマネジメントの方法論を提案するのが本書です。 1「目標のすり合わせ」ではなく「目的を育む」 2「強み」ではなく「持ち味」を活かす 3「内発的動機」ではなく「内面化動機」を引き出す 4「成功思考」ではなく「成長思考」を育む 5「明確に目標を絞る」のではなく、多様な視点から「可能性」を広げる 著者2名は15年超のキャリアを有する実力派コンサルタント。 さらに、第7章では、コーチングと臨床心理学の視点を交えて、 関わり方が難しいメンバーへの接し方を解説。 目の前に“困ったメンバー”がいて頭を抱えているマネジャーの突破口にもなります。 豊富な事例を交えた「キャリア自律時代の人財育成」必読書です。

「学べば学ぶほど知らないことが見えてくる」＿＿野中郁次郎（一橋大学名誉教授）　 社会起業、僧侶、教員、顧問、NPO、農業…… 「普通の会社員」から30代、40代、50代、それぞれの節目でキャリアチェンジに踏み出し、「自分らしく輝く転身」に成功した人の ストーリーと金言の数々！ 野中郁次郎、金井壽宏、石山恒貴など著名学者へのインタビューと魅力的な男女10人のバラエティに富むライフシフトヒストリーを収録。定年が近いと感じている人、人生の折り返し地点が自分なりに見えてきた人など、職場で中堅以上になってきて、次のキャリアチェンジを悩みつつ、踏み出せない人に向けたライフシフトの実践的指南書。

スタンフォード大学の人気教授が、すべての社会人に贈る不朽の名著。 「実行できない組織」の原因と処方箋を明らかにする! 知識があっても、実行しなければ意味がない ビジネス書は世の中にあふれ、MBAホルダーも増えた。必要な知識を身につけ、何をすべきか社内のだれもが理解しているのに、まったく行動に現れない。この「知識と行動のギャップ」 (The Knowing-Doing Gap) を埋めなければ、どれほど立派な経営理念を掲げても、会社は変われない。やるべきことを知っているだけでは不十分なのだ。 全米ロングセラー、待望の復刊 組織行動論の世界的権威である2人の著者が、4年間にわたる調査から、このギャップが生まれる5つの原因を探る。そして、あらゆる組織が直面する「どうすれば行動を起こせるか」という課題に明快なガイドラインを示す。 あなたの会社は大丈夫? もし、あなたの職場が次のような状態なら要注意! □ 会議をしただけで仕事をした気になっている □ 過去のやり方にばかり、こだわっている □ 上司を恐がり、失敗を恐れている □ 社内での足の引っ張り合いが多い □ 評価が細かすぎて重要なことを見失いがち

「職場がゆるくて、成長実感がないから辞めます」 こんな社員が登場するようになった「ゆるい職場」時代、若手社員の育成はますます困難になりつつあります。 本書では独自調査とヒアリングから、Ｚ世代の価値観の「二層化」、その不安と焦りを浮き彫りにしたうえで、心理的安全性とともに今、職場に求められる「キャリア安全性」の重要性を示唆し、若手を活躍させることのできるマネージャーに必要な９つのポイントを紹介。　 人材育成に悩む現場マネージャーにとって、今日から使える実践的な情報を提供します。

【御社は「米国流カタカナ経営」に惑わされていませんか？】 現在、日本に広く浸透している米国流の経営は、英語をカタカナ表記にした言葉、またはＣＥＯなど英語表記のままで示される言葉への私達の誤解、錯覚と無理解に基づくものが多い。その表層的な導入は日本企業に悪影響を及ぼすだけでなく、破滅に導く可能性がある。また、「選択と集中」「全体最適の経営」「中期経営計画」などの概念や手法は20世紀に終わった時代遅れのものであり、21世紀において米国の歴史ある多くの伝統企業を衰退に導いたものである。 本書は、これらの弊害を明らかにするもの。仕事の作業化と闘う、米国企業にはない固有の力を磨く、世界の知恵を生かす、現場主義と戦略的思考の限界を知り、ＧＡＦＡＭの空想力を学ぶ、日本人中心主義の限界を知り国際的チーム作りに挑む、社会と地球の課題を解決する事業を創るなど、日本企業に本当に必要な改革を提言する本格的経営論。 【目次】 　第Ｉ部　捨てるべき米国由来の六つの流行 第１章　カタカナ言葉が蔓延している 第２章　米国伝統企業の失われた40年 第３章　「選択と集中」「全体最適の経営」「中期経営計画」の意義を疑う 第４章　米国流コーポレートガバナンスの背景と目的の無理解 第５章　人的資本経営の途上国である米国から学べることは少ない 第６章　「両利きの経営」という言葉に安易に踊ってはいけない 　第II部　日本企業の成長力を復活させる六つの指針 第７章　仕事の作業化と鬼のように闘う 第８章　米国企業にはない日本企業固有の力を磨く 第９章　世界の知恵を日本に生かす 第10章　現場主義と戦略的思考の限界を知り、ＧＡＦＡＭの空想力を学ぶ 第11章　日本人中心主義の限界を知り、国際的チーム作りに挑む 第12章　Growth Mindsetで社会と地球の課題を解決する事業を創る

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ○英語コンプレックスを抱く日本人は、英語を話すとき、「単語が出てこない」という不安を感じてしまいがち。でも、言いたいことを伝えるのに必要なのは、「単語」でも「フレーズ」でも、ちゃんとした「英文法」でもありません。 ○著者の英会話メソッドの基本は「3語に分解してしゃべる」こと。日本人が英会話をするとき、とかく単語に依存してしゃべろうとします。しかし、ネイティブの小学生や中学生は、あまり語彙がなくてもスムーズに伝えたいことを伝えることができます。これは、内容を単語で伝えるのではなく、「主語+述語+それ以外」の3つに分解し、言い換えて話すからです。 ○本書では、「英語力とは言い換える力である」と断言、知っている単語だけで話す発想法や考え方を紹介していきます。 ○著者の経験から得たメンタル面のアドバイスも要所要所で盛り込み、旅行好きや洋画ファン、必要に迫られているビジネスパーソンまで、幅広い読者に役立つ内容となっています。

バブル世代が遂に50代に突入！　300万人を超えると言われる非管理職50代の底力をどう引き出し、どう活かすか。 トヨタファイナンスなど導入企業、続々。79%のベテラン社員の行動を変えた「5つのステップ」を紹介！ 組織のシニア化に直面するマネジャー、人事担当者、経営陣の必読書。

「日経ヴェリタス」人気アナリストランキング　14年連続１位！　ＲＯＥ（自己資本利益率）、ＰＥＲ（株価収益率）、ＰＢＲ（株価純資産倍率）、配当利回りなど重要な指標は多くありますが、どれも万能ではありません。景気の局面や投資期間に合わせて、適切な指標を選んで使う必要があります。長年トップアナリストとして活躍する著者が、投資指標の見方の基本から実践的な銘柄の選び方まで、プロのノウハウをもとに具体的に解説します。

未曾有の金融緩和、巨額の財政出動 リスクを抑え、投資を目指す人に贈る決定版! コロナ相場が、多くの投資初心者をマーケットに呼び込んでいる。また、突然の相場急落で痛い目を見た投資家たちも再スタートの機会をうかがっている。とはいえ、今後の動きを見通すのは難しく、大きなリスクは怖いと考えている人は多い。本書はこうした状況を踏まえ、中長期投資で大敗せず堅実に資産を積み上げるための投資の鉄則をまとめたコロナ時代の決定版。 投資の要諦は相場サイクルを捉えた売り時(逃げ方)にこそあり、活路は国内ではなく海外にあるというのが本書の立場。また、多様性、分散、機動性の観点からETFの活用を説く。著者は「予言のような予測技術は存在しないが、経済、金利、株価、為替の密接なリンクから発せられる相場転換のシグナルをつかむことはできる」と断言する。投資初心者のみならず、大ベテランも納得の内容。

中央銀行の使命を歴史から問い直す インフレ、雇用、金融危機――。経済の変化にどう対応すればよいのか。 ノーベル経済学賞受賞の元ＦＲＢ議長が歴史を通して未来を展望する。 ■現代の経済をコントロールする最強の権能をもつ中央銀行。その目指すべき姿を探るには歴史の扉を叩くことが不可欠である。 ■なぜ1970年代、大インフレが生じたのか？　ボルカーのインフレとの戦いを支えたアイデアとは？　グリーンスパンをどう評価すべきか？　バーナンキ時代の危機対応の真相は？　イエレン議長の果たした重要な役割とは？　パウエルの独自性とは？ ■大インフレ、バブル、世界金融危機、低インフレ・低金利、そして、ゼロ金利の解除、金融不安定化、インフレへの対応、中央銀行としての独立性の確保――。連邦準備制度（Ｆｅｄ）は雇用の最大化、物価の安定を二大責務としつつ、いかにして経済・金融の変化に対処し、現在の姿にたどり着いたのか？　そして、これから先に何が待ち受けているのか？ ■連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長を務め、ノーベル経済学賞を受賞したベン・バーナンキが、自らの議長時代を含む過去70年間のＦｅｄの政策立案の歴史を解き明かす。あわせて経済環境が劇的に変化するなかで、21世紀におけるＦｅｄの金融政策の手段、枠組み、コミュニケーション戦略の劇的な変化、そして新たな課題を示す。 ■また、量的緩和、フォワード・ガイダンスなど、世界の中央銀行の中でイノベーティブな政策を次々と先駆的に打ち出した日本銀行の政策についての評価も行う。

トランプ大統領によって世界の盟主の役割を変えようとするアメリカ、経済覇権をめぐってアメリカとの摩擦が激化する習体制の中国、人口規模で中国を凌駕するインド、大国の狭間で漂う日本--。2050年に向けて新しい世界秩序がどのようになるのかは、多くのビジネスパーソンにとって重大な論点です。60年の超長期の景気循環であるコンドラチェフ・サイクルに基づく長期サイクル論をもってすれば、覇権国家の興亡も併せて長期の世界像を読み解くことが可能です。 本書は、2050年の世界経済・覇権国を読み解く政治経済予測の書。軍事力・科学技術、人口、国際収支、交易条件の動向も併せて次の覇権国、経済秩序を予測します。 長期サイクル論は、圧倒的国力を持ったひとつの国(世界大国)が国際公共財を供給して、世界秩序を維持し、世界大国の力が衰えると、世界秩序は不安定になり、覇権継承戦争が起こり、その中から次の世界大国が出現するというもの。世界経済の超長波を上昇30年、下降30年の計60年が1周期であるコンドラチェフの超長波ととらえ、それが世界政治システムの長期サイクルと連結しているとします。

人口、気候変動、エネルギー、民主主義、格差、テクノロジー、地政学的変化――。世界を揺るがすこれらの問題は、この先どうなるのでしょうか？　日本、アメリカ、中国、ヨーロッパなどの未来は？　世界を変える「５つの力」と「10大要素」とは？ 膨大なファクトと経済学、地政学、歴史的な洞察を通じ、英国の定評あるジャーナリストが、30年後の世界を大胆に予測します。20世紀の社会構造と冷戦後の世界秩序が崩壊し、世界はいま大きな変化が押し寄せてきています。誰もが世界の先行きに関心を持たざるをえません。本書は、人々が知りたい「その先」をファクトとバランスのとれた展望をもとに照らし出します。 著者は、『ファクトフルネス』のハンス・ロスリングのように、専門家ほどネガティブな誤った認識を抱きがちだという「専門家バイアス」の問題を指摘し、ファクトに基づいたポジティブな見通しを重視するのが特色です。世界主要地域、グローバルな重大なテーマに即して歴史、現状を整理し、様々な見方を紹介しつつ、きめ細かくかつ包括的に、著者独自の展望を提示します。本書ではたとえば次のような展望が示されます。 1.世界人口の約2/3が中間層と富裕層になる 2.アメリカの先行きは明るい 3.アングロ圏が台頭する 4.中国が攻撃から協調に転じる 5.ＥＵは中核国と周辺国に分かれる 6.インド亜大陸の勢力が強まり、世界の未来を形成する 7.アフリカの重要性が高まり、若い人材の宝庫となる 8.グローバル化は〈モノ〉から〈アイデアと資金〉にシフトする 9.テクノロジーが社会課題を解決する 10.人類と地球の調和が増す

新元号「令和」がスタートし、2020年という節目は目前、 足元の業績も好調ないまこそ、次の成長に向けての長期ビジョンをつくろう! という経営者は多い。 とはいえ、だいたいは社長およびその周辺だけが乗り気になっており、 経営企画や現場は当惑する、というケースも少なくないようだ。 だいたい、こんなパターンだ。 ―10年後の話なんて、どこから手をつけていいかわからない ―そもそも、そのころどんなテクノロジーが出てきているかもわからないし、予想するだけ時間の無駄だ ―この忙しい時期に、悠長にそんなものをつくっているヒマはない ―2010年ごろもそういうのをつくったが、役に立っていないし、みんなもう覚えてないよ ……などなど。 いずれも、ごもっともである。 しかし、では未来のことを考えなくてもいいかと問われると、 もちろんその必要性はみんなが認識している。 本書は、意味のある「中長期ビジョン」を作り上げ、 実行にまで落とし込んでいく手法を解説するものである。 ◆本書の特徴。 -実際に企業の未来ビジョン策定を手伝ってきた著者が、具体的な事例をもとに展開する -陥りやすいワナ、ありがちな失敗をとりあげ、それらを防ぐ方法を紹介する ―線形予測(少子高齢化、デジタル化など、誰もが予測できる未来)と 非線形予測(非連続的で、業界構造を破壊してしまうインパクトを持つ変化)のかけ算で、 自らつくるべき未来を描く「未来洞察」の手法を説明 ―実践的な9つのステップを解説。長期ビジョン作成から現場に浸透させ、 実行計画にまで落とし込む段階までをフォローする。

本書は、中国の自動車強国戦略の実態を解明し、2030年に到来する中国のモビリティ社会のシナリオや日本自動車関連企業のあるべき姿を大胆に議論します。 中国政府は自国の製造強国戦略、「中国製造(メイド・イン・チャイナ)2025」の中で、自動車産業の成長こそが先進国にキャッチアップするためのキーになると位置づけ、「2025年に世界自動車強国入り」する、との目標を掲げています。過去100年にわたり形成されてきた世界の自動車産業構造を変革しようとする中国政府の“戦略”は、電気自動車(EV)を核とする“新エネルギー車革命”で自動車産業のパラダイムを転換させようとする大胆な試みです。それは今後日本の自動車産業界にも甚大な影響を及ぼすこととなります。 安倍晋三首相はG20大阪サミットで来日した中国の習近平国家主席と会談、来春に国賓として習主席の訪日を招請し、習主席も原則としてこれを受け入れました。これは日中関係が「正常な軌道に戻った」ことを表す象徴的な出来事です。現在日本自動車大手3社は中国を最重要市場に位置づけ、EVの生産能力増強に取り組み、これに追随するサプライヤーも中国戦略の策定を急いでいます。いかに中国のEV革命の実態を正確に把握しつつ中国戦略を練るかが、各社喫緊の課題となっているのです。 その一方、昨年来、EV、コネクティッドカーなど次世代モビリティ関連の書籍は多数発売されているものの、中国のEV革命に伴う自動車産業政策の変化、電池・新興EVメーカー、自動運転、スマートシティの動向全体を俯瞰する書籍は皆無です。本書は中国で進められているEV革命の全体像と日本へのインパクトがわかる待望の本です。

*2018年は社会保障改革が最大のテーマ。本書は政治家や官僚、学者から、市井の医療・介護従事者、患者までを取材。記者自らが検査を体験、救急医療や介護施設の現場にも入り込み、社会保障危機の現場を伝える。日本経済新聞が力を入れて取り組んだ連載の集大成。 *政治家・医師会・製薬業界・学会の代表者に厳しく責任を問うたインタビューや、病をおし党派の壁まで越えて税と社会保障の改革に取り組んだ与謝野馨氏への生前最後の筆談インタビューなど読みどころも多い。 *日本一病床数が多くコスト高につながっていると指摘される高知県、先進的な取り組みのスウェーデン、要介護度を下げようと奮闘する東北の施設など、記者が現場に足を運び、生の声を伝える。 *社会保障の問題点、改革の論点が具体的に見える必携の書。

人手不足で沈むか、営業パーソン個々の力を発揮できる組織になるか。 AIに役割を奪われるか、使いこなして新たな価値を生むか。 リストラの対象となるか、重要な経営資源として戦略の中核となるか…… 未来への選択は、もう始まっている。 バブル世代の大量退職を控え、属人的なノウハウに頼りがちだった営業現場は深刻な危機感を抱えている。 若手世代にとっても不人気職種となりつつあり、「AIで代替する」ことを本格的に検討している企業も多い。 本書は営業の置かれた現状に問題意識を持つ経営層や営業パーソンに向けて、その解決策を探った１冊である。 営業における学びを、組織全体の記憶として蓄積し、経営の中核として位置づけるにはどうすればいいのか。 AIをフル活用しながらも、ヒトならではの価値を生み出すためには何が必要なのか。 最先端の活用事例を交えながら、解き明かしていく。 【こんな症状が出ている営業組織に】 -「忙しい」と言いつつ、顧客との対話に時間がとれていない -優秀な特定の営業パーソンの「暗黙知」に頼っている -ずっと同じ売り方を続けていて進化がない -他部門よりパワハラが多い 【2030年の営業に向けた５ステップ】 １　環境変化を認識し、"危機感"を持つ ２　ぶれない理想を掲げる ３　ユニークな強みを発見し"軸"として宣言する ４　"制度と構造"と"言葉やふるまい"を変化させる ５　"ヒトこそがやるべき仕事"で次の価値を生む 【本書で取り上げる主なケース】 -三井住友カード：売り方をデータで磨き、その価値を広げる -ソフトバンク：営業×生成AIの可能性 -NEC：「日本らしい企業」の「日本らしいAI活用」 ほか

●経済安全保障をめぐる知られざる攻防戦 ベストセラーになった『2030 半導体の地政学』が2021年末に刊行された後、半導体をめぐる世界のパワーゲームは一段と激しい動きを見せています。わずか2年の間にロシアのウクライナ侵攻が勃発。台湾海峡をめぐる米中の軍事衝突の現実味が高まり、イスラエルとアラブ武装勢力ハマスとの衝突が世界を震撼させました。 日増しにきな臭くなる国際情勢の中で、各国は国家の存亡をかけて半導体の争奪戦を繰り広げています。 なりふり構わず台湾、韓国の企業を囲い込む米国。経済制裁で追い込まれて国内生産に走り出す中国。そして日本では台湾積体電路製造（TSMC）の熊本工場の建設が驚異的なスピードで進み、次世代チップの開発を目指し新会社ラピダス（Rapidus）が電光石火の如く設立されました。 半導体をめぐり世界の裂け目が広がっています。その先に現れるのは、いったいどんな世界なのでしょう……。増補版では、2023年末に至るまでの国際情勢を踏まえて大幅に加筆、修正。理科系出身で国際報道の最前線に立つジャーナリストの著者が、世界地図の解像度を高めて半導体の地政学を読み解きます。

◆生き抜くためのビジネスモデル進化を示す 未曽有の緩和によって蝕まれてきた金融機能。2020年の業務純益激減に直面し消える金融になるのか、それとも生き残るべく進化を遂げられるのか――。マーケットを熟知したエコノミストたちが、これからの金融ビジネスと政策を予測し、LED戦略、リバンドリング、商社化など、従来の枠を打ち破る進化の方向性を大胆に提案する。

【現場主義の産業エコノミストが急成長の舞台裏を徹底解明】 BYDの実力、群雄割拠の各社の戦略、CATLが見ている未来……。 知能化でどう変わるのか、産業政策の実態は、日本企業は2040年の市場で勝てるのか――。電動化を追い風に爆発的に成長した中国自動車産業。本書は、成長を生み出した産業政策の展開および有効性、中国企業の強み・弱みおよび世界展開、SDV 化など業界トレンドを分析。現場目線で、これからの中国自動車産業のあり方、中国企業の可能性を探る。現場ルポの形で日中の自動車関連企業12社も取り上げ、現場の生の情報を分析する業界関係者必読の重厚なレポート。 【目次】 序　章　自動車業界でDeepSeekショックが起こる　 　第Ｉ部　電動化シフト 第１章　中国自動車の世界競争の幕開け 第２章　なぜ中国車が急速に進化を遂げたか 第３章　中国自動車業界の地殻変動 第４章　「1000 万台クラブ」を目指すBYD 　第II部　知能化シフト 第５章　世界競争の底力――サプライチェーンの構築 第６章　CATLが築き上げた電池帝国 第７章　中国車が知能化で世界を席巻する　 第８章　中国自動車の世界戦と日本企業の対応 終　章　2040年の日本車が世界市場で勝てるか

再生可能エネルギーへの大転換は世界の産業、経済、そしてライフスタイルにまで影響を及ぼします。そこでは、新たな市場とステイクホルダー、そして国際的な規範が作られ、従来型の市場とステイクホルダーは衰退し敗者となりかねません。 既に世界ではエネルギー転換に対応するため、従来の原子力・化石燃料を中心とした大規模集中型のエネルギー需給構造から脱却し、分散・高効率型のエネルギー需給構造を構築する動きが加速化しています。一方、日本は未だ従来型の需給構造から抜け出せず世界の動きから大きく外れ、エネルギー小国ならぬエネルギーガラパゴス国に成り果てる危機を迎えています。 本書は、エネルギー転換と呼ばれるかつてない動きと誰が勝者になろうとしているのかを明らかにします。日本がガラパゴス化せず生き残るためには何が必要なのかも提示します。 ロングセラーとなっている、『日本は世界1位の金属資源大国』の著者である平沼氏は、エネルギービジネスのカギを握る自動車産業を熟知しているエネルギー研究者。EVの爆発的普及がもたらすレアアースの圧倒的な不足などこれから20年のエネルギー転換がもたらすあらゆる衝撃を明らかにします。

富の基盤が物的資産から無形資産へ変化した21世紀。世界のトップ企業の多くはGAFAをはじめとする非製造業です。ここでの無形資産とは「情報・技術+データを活かす力」であり、米国・スウェーデンでは既に無形資産投資が有形資産投資を上回っています。その一方で中国はデジタル障壁が高く、海外からの無形資産投資が妨げられ長期的に不利な状況となります。この無形資産投資が各国の明暗を分けることになるのです。 このまま無為無策では、日本の経済規模はドイツにも抜かれ、世界3位から米中印独に次いで5位を争う位置に転落してしまいます。成長率は恒常的にマイナスに陥り、国の経済が縮小を続ける事態です。さらに、貿易戦争で世界経済が大戦前のようにブロック化すれば、世界恐慌という悪夢のシナリオも現実味を帯びます。本書は、生産性向上に向けたデジタル化対応を加速する日本経済改革シナリオを提示します。 ★改革シナリオ現在進行中の第4次産業革命に対応し、世界でデジタル化を加速させるための無形資産投資が進む。成長率を0.2~ 0.4 ポイント押し上げる効果があり、人口減の日本も0.3 ポイント押し上げられ、プラス成長を維持することが可能になる。 本書では、この改革シナリオを実現するための、プライバシー保護に配慮しつつも、自由なデータ流通を促す仕組み・制度づくりを提言。デジタル化が産業構造に及ぼす影響(脱製造業化、サービスの電子化、デジタル貿易の拡大)、CO2削減効果なども明らかにします。

竹島、慰安婦、徴用工、レーダー照射――。戦後70年かけて構築された日韓関係が相次ぐ韓国の判断によって脆弱になってしまっています。なぜこのような状況になってしまったのでしょうか? 本書は、ソウル支局長として文在寅政権の誕生を見、帰国後は韓国担当編集委員としてウォッチし続けてきた記者が、複雑に絡み合った日韓関係を実体験と最新の政治経済情勢に基づいて読み解くもの。 保守系政党は相次ぐ失策によって当分政権に復活することは期待できません。日本は文政権と同様のリベラル政権と10年近くつきあうことになります。それだけに彼らの考えをきちんと理解することが欠かせません。 日韓関係がもつれてしまった背景を理解するためには、歴史的な要因と文在寅政権の判断とに分けて構造的にとらえる必要があります。例えば、現在韓国政治においては反日の傾向が強いのですが、それを引っぱっているのは、かつて「386」世代と言われ、今、「586」世代と言われている世代です。「586」世代とは、今、50代で、80年代に学生運動を経験し、60年代に生まれた世代です。 一方経済面では、文在寅政権は最低賃金引き上げなどの政権公約実施によってかえって経済状況を悪化させてしまい、国民の不満の鉾先を反日に向けてやり過ごそうとしている面もあります。 個々の韓国人を見ると親日的であり、日本人も韓国で暮らして不快な思いをした人はほとんどいません。そんな人々がどこで反日のスイッチが入ってしまうのか、それをどのように乗り越えていくべきかについても本書は突き詰めます。

株式投資や資産運用の世界では、半端な知識や知ったかぶりほど怖いものはありません。 新聞記事、投資専門誌の記事、会社の決算資料、投資情報サイト、投資信託のパンフレットなどによく登場する、いまさら聞けないキホンを100項目のQ&A方式で解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 これからの日本と世界が見える! 世界シェア大幅充実! 日経新聞記者が総力を挙げて執筆 就活生から投資家まで、信頼度No.1の必携書 さまざまな業界ごとに、企業の提携・勢力関係、今後の見通し、注目のキーワード等をビジュアルに解説する、業界地図の決定版! 巻頭では、「日経産業新聞」の独自調査「世界シェア調査」を掲載。本編と合わせて見ることにより、業界の勢力関係を多面的に把握できます。競合誌には掲載されない、本誌でしか見ることができない特別データです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 さまざまな業界ごとに、企業の提携・勢力関係、今後の見通し、注目のキーワード等をビジュアルに解説する、業界地図の決定版! ■2018年版は「宅配クライシス」「自動車の自動運転」「格安スマホ、格安SIM」「仮想通貨」「サイバーセキュリティ」「シェアリングエコノミー」「個性派家電」「東芝グループの現在」など、注目の新規業界・トピックを充実させ、就活・投資・ビジネスに役立つ情報を提供します。 ■巻頭では、「日経産業新聞」の独自調査「世界・国内シェア調査」150品目を掲載。本編と合わせて見ることにより、業界の勢力関係を多面的に把握できます。競合誌には掲載されておらず、本誌でしか見ることができない特別データです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 企業の提携関係や勢力図をビジュアルに解説する業界地図の決定版。今後の展望がわかるグラフも多数収録します。2014年版は巻頭特集で「注目業界同士の関連図」を図解。好評の主要100品目最新シェアも収録します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日経新聞の精鋭記者による取材の成果が一冊に! 信頼度No.1の決定版 業界ごとに、企業の提携・勢力関係、今後の見通し、キーワードをビジュアルに解説! 巻頭では、20年4月以降の環境激変後、業界勢力がどう変わるかを徹底解説。 日経オリジナルの「世界シェア調査74品目」も掲載。 本編とあわせて、今後の業界の勢力関係を多面的に把握できます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介】 業界の基本が「１分」でわかる！ 就職・転職に！ 投資に！ プレゼン資料に！ 好評の『日経業界地図』最新版 ◆膨大なビジネス情報を１冊に凝縮！ 日経新聞の記者が総力取材！ 充実の194業界、4800企業・団体を収録 ◆2025年版巻頭特集 【有望な「100の技術」】 世界を変えるテクノロジーを日経BP編集長50人が解説！ 【テクノロジー期待度番付 】 「2030年に期待できる技術」上位50件をランキング！ 【世界No.1企業はここだ！ 世界シェア71品目】 日経新聞による独自調査「主要商品・サービスシェア調査」を完全掲載！ ◆新規収録業界 注目の新業界・テーマを新たに収録！ 掲載数は過去最多の194業界 「次世代モビリティ」「位置情報ビジネス」「Ｍ＆Ａ支援」といった注目の新業界・テーマを収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 就活・ビジネス・投資に！ 圧倒的！　177業界／4400企業・団体の情報を網羅 日経新聞記者が総力を挙げて執筆。就活生から投資家まで、信頼度No.1の必携書 さまざまな業界ごとに、企業の提携・勢力関係、今後の見通し、注目のキーワード等をビジュアルに解説する、業界地図の決定版！ ●巻頭特集１　デフレからインフレへ　ビジネスチャンスを探る　マネックス証券・広木隆氏 ●巻頭特集２　未来を変える　100の有望技術一覧 ●充実の新規項目 　メタバース 　ベンチャーキャピタル 　ｅスポーツ 　マーケットリサーチ（インサイト） 　ＰＢ（プライベートブランド） ●東証の新市場区分に対応（2022年4月時点）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 就活・ビジネス・投資に！ 日経新聞記者が総力を挙げて執筆　就活生から投資家まで、掲載業界数・企業数No.1 さまざまな業界ごとに、企業の提携・勢力関係、今後の見通し、注目のキーワード等をビジュアルに解説する、業界地図の決定版！ 今年度版では、カーボンニュートラル、水素ビジネス、フードテック、サーキュラーエコノミーなど、新規の16業界を追加！ また、巻頭特集「2030年の業界地図」では、2050年までのテクノロジー未来年表、2030年に生まれる新業界、有望な100の技術など、未来の業界地図について大胆予想！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 業界・企業研究に！ 投資に！ プレゼン資料に欠かせない！ 好評の『日経業界地図』最新版 日経新聞の記者が総力取材！ 充実の185業界、4600企業・団体を収録 膨大なビジネス情報をこの１冊に凝縮 ・「基礎知識」「最近の動向」「年表」「キーワード」で業界の基本が１分でわかる ・「業界天気図」「注目企業の成長戦略」「今後の焦点」で未来が読める ・「売上高」「初任給」「従業員数」「平均年齢」で会社の姿が見える 「生成ＡＩ」「水素・アンモニア」「合成燃料」…… 注目の新業界・テーマを収録！

最新の経済・ビジネス情報を盛り込んだ 練習問題100問で「経済知力」を鍛える！ ●日経TEST受験のための公式テキスト。受験しない人にも日本経済の入門本として学べる内容。そのため、これまでと同様、ストーリー性を重視。 ●ロシアのウクライナ侵攻、米国の金融政策転換、日本の超円安など、経済・ビジネスを取り巻く環境は激変しています。これに合わせて、解説内容も練習問題も全面更新。 ●第5章までの解説はファンダメンタルな内容（新たな環境を読み解くための基礎）、先読み的要素は第6章でまとめて展開。

■ニュースの背後にあるストーリーから経営学の基礎知識を読み解こう! 日本経済新聞の記者として企業ニュースを最前線で取材してきた著者が、経営学に触れたことのない人向けにやさしく解説。戦略、ファイナンス、組織・人事といった基礎を網羅しました。 ■シャープの身売り、東芝の半導体メモリー事業売却、ソフトバンクのARM巨額買収、ヤマト運輸の宅配便値上げ、ゴーン氏の日産社長退任など身近な企業ニュースを「生きた実例」として活用。これ1冊で、日々の企業ニュースがあなたのビジネススクールに変わります。 ■楠木建氏、入山章栄氏のインタビューも収録しています。

日経平均が1日で1000円も上がったり下がったり…… 荒い値動きをする相場に、個人投資家はどう立ち向かえばいいのか? 人気アナリストランキング(※)15年連続1位のトップアナリストがプロの技を伝授します! ※「日経ヴェリタス」人気アナリストランキング・クオンツ部門 株価が大きく変動する時代を迎えました。2016 年1月、日本銀行がマイナス金利導入を決定し、ますます変動幅が拡大しています。株価が大きく下がることもありますが、反対に大きく上がることもあります。大きく上がるときに上手に売買ができれば、高い収益をあげられるかもしれません。 ただし、株式投資は簡単ではありません。株価が大きく変動しているのには、それなりの理由があります。どのような材料に対して株価がどう反応するか、そしてどう銘柄を選ぶべきか、しっかり頭に入れておくことが必要です。 例えば、日本では低金利が続く一方、米国では利上げステージに入りました。それならば、今後、米国で追加利上げを実施したとき、どのような銘柄に注目したらよいのでしょうか。あるいは、日銀が金融緩和をしたときに、どのような投資指標を用いると成功するのでしょうか。 それを検討するためには、過去の米国の利上げ後の相場がどうなったか、日銀の金融緩和後にどのような銘柄が上昇したのかを理解しておくことが重要です。 本書では、こうした過去の局面で、どのような投資指標を用いて銘柄を選ぶとパフォーマンスが良かったのかを紹介しています。膨大なデータの中から、読者の方がわかりやすいように要点を絞り、簡潔にまとめています。

30年ぶりのインフレ到来、新NISA始動……。 環境が激変する中、 1兆円を運用するプロ投資家が、 これからの投資の勝ち筋を指南します。 “「ひふみ」の藤野さん”、 8年ぶりの「投資ど真ん中」の一冊です。 ■「眠くて退屈」だった日本の“大企業”が変わり始めた ■日経平均は上がるしかないが、 日経平均10万円の世界が幸せとは限らない ■新ＮＩＳＡで「投資するかしないかは自己責任」に ■４つのグループに分けて成長銘柄を読む ……など、インフレ下の「格差拡大」を乗り越える思考法と投資術！ 【著者からのメッセージ】 今、日本は大きな転換点に立っています。 「日経平均10万円」はけっしてバラ色の世界というわけではありません。 転換点の向こうでの私たちの選択によって、 未来は明るくもなれば厳しいものにもなりうるでしょう。 そのような未来が見えているからこそ、今回、 ・私たちを取り巻く経済環境がどのように変化しつつあるのか ・なぜ日経平均が10万円になると言えるのか ・その前提のもと、私たちがどのように動くべきなのか を多くの人にお伝えしたいと思い、本書の執筆を決めました。 今は日本の未来に明るいイメージを持てていないという方、 日本株にこれから投資していいのか迷っている方、 新ＮＩＳＡスタートにあたって投資を始めるべきかどうか考えている方など、 幅広い方にぜひ本書をお読みいただければと思っています。 もちろんこれまで株式投資に取り組んできた方にとっても、 投資のあり方が根本的な変化を迫られる中、 今後の投資方針を考える上で参考にしていただけるはずです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 医師になるために、これだけは知っておきたい 　医師になるためには最難関の医学部受験を突破する必要があり、受験生は、この難関を突破するために、他学部の受験生以上に情報収集に注力し、勉強しなければなりません。 　本書は、毎年刊行して好評のムックの最新版。入試突破から医学部入学後まで、医師になるために必要な情報が1冊でわかります。医師になるために必要な勉強量、そもそもどのような人が医師に向いているのか、医師にはどのような診療科があるのか、といった初歩的な疑問から、医学部に合格するための教科別の勉強法、医学部の履修課程まで解説。受験勉強から医師になるまでのプロセスが理解できます。私立大学の高額な学費をまかなうためのマネープランも紹介しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 サーキュラーエコノミーで脱炭素社会を実現！ 日本の強みを活かした勝ち筋とカーボンニュートラル達成の現実解を示す 日揮グループ、日本政策投資銀行、NTT、SAP、Sitra――注目企業・団体が対談やインタビューで登場、最先端の取り組みを紹介 CO2の排出を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」の達成を目指す動きが世界中で急速に進み、モノやエネルギーの資源循環（「サーキュラーエコノミー」）の取り組みが不可欠となっています。 カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーが両輪となる経済社会システムに移行するのが「グリーン・トランスフォーメーション（GX）」。 サーキュラーエコノミー市場を牽引する7つのビジネスモデルや、「GX戦略」を推進するために日本企業が取り組むべき３つの変革の方向性・３つの新たな経営手法、注目のグリーンテクノロジーなどを解説。 国内外の先進企業の事例をふんだんに盛り込んだ実践的な内容です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 先端技術の実装で、住民の生活利便性、幸福度を向上させる！ ◆テクノロジーで住民のウェルビーイングを実現する 　AIやビッグデータといった先端技術の実装により、住民の生活利便性、幸福度を向上させるスマートシティ。 　あらゆるモノがネットにつながるIoTを使ったセンサーや、自動運転、ドローン、スマートビルディングなど、テクノロジー先行型の「実験都市」をイメージしがちですが、それだけがスマートシティではありません。 　リモートワークや遠隔教育、遠隔医療といったデジタル技術を広く活用することで都市と地方の格差を埋める、過疎化や老朽化によって維持が困難になるインフラの代替として新しいテクノロジーを活用する、など切実な問題解決への期待も高まっています。 　本書は、ヘルスケア、物流、教育、金融など、さまざま分野にまたがる新しいサービスの姿と、住民のウェルビーイング実現するためのスマートシティのあるべき姿を、先進企業や自治体の事例紹介を交えながら解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 識者が注目　キラリと光る学校は？ 活躍するビジネスパーソンに聞く　先が読めない時代に必要な教育 志望校、塾、勉強法、お金etc. 丸ごと１冊でわかる！ 　Ｑ＆Ａ方式で「そもそも」の疑問に答えるほか、首都圏・関西圏・中部圏の中学校の偏差値一覧、教育内容に特徴がある中学校の紹介、活躍するビジネスパーソンに聞く先が読めない時代に必要な教育、コロナ禍に対する塾や中学校の対応、親子の合格体験記などを掲載。中学受験に必要な知識が、一通り身につく内容です。 　大好評ムックの最新版。 ＜本書の内容＞ 巻頭特集　コロナ禍・大学入試改革で「中学受験」はどう変わった? Part１ 活躍するビジネスパーソンに聞く　先が読めない時代に求められる教育 Part２　緊急レポート　コロナ禍に負けない学校・塾の取り組み Part３ 入試制度から志望校選び、受験準備まで……中学受験 そもそものギモンQ&A Part４ 中学受験の秘訣は家庭にアリ！　親と子の合格体験記 Part５ あの学校の難易度は？　首都圏、中京圏、関西圏｜偏差値分析 Part６ さまざまな魅力的な教育を展開　識者が注目 キラリと光る学校 Part７ 塾を活用して、合格を勝ち取ろう　受験のプロに聞く 失敗しない塾選び Part８ 子どもを合格へと導くために　保護者は何をすればいいのか

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デジタルトランスフォーメーション(DX)をテコに起業する! 　成功事例を、3つの軸で徹底分析! 琴坂将広氏(慶應義塾大学准教授)、田所雅之氏(ユニコーンファームCEO)らが変革を起こす戦略を説く デジタル化によってビジネスモデルや組織を根本的に変革するDX。DXで価値提供の方法を抜本的に変え、これまでにない商品・サービスを提供するスタートアップが様々な業界で躍進しています。DXで成功するスタートアップを多数取り上げ、成功の秘訣を明らかにします。 ＜注目企業・団体が多数登場＞ ・伝統産業へのデジタル技術投入 シタテル/ガラパゴス/Seibii/ヴァルトジャパン/CAVIN/キャディ ・岩盤市場のデジタル変革 CureApp/ドクターメイト/日本クラウドキャピタル/ミーミル/Public dots & Company+スカラ/品川女子学院/みんなのコード/滋賀県日野町/東京都北区/ONIGILLY ・コロナ禍を逆手に取ったイノベーション タイミー/リゾートワークス/助太刀/MOSH/asken/TTG

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【現役秘書の生の声から誕生！ 本当に使える贈り物・手土産ガイドの最新版】 ◆「接待の手土産」は、ぐるなび「こちら秘書室」が運営する手土産ガイドサイト。全国の優良企業の秘書を会員として組織化し、センスのよい手土産を品評。その中から評価が高い品を「今年の手土産」として発表しています。 本書は、特に評価が高かった「特選」、優れていると認められた「入選」商品をまとめたシリーズの第6弾。 【新しい生活様式のなかでこそ贈りたい・取り寄せたい全国の逸品が満載】 ◆2021年度版は、「新しい生活様式」が求められるなか、「今の時代にふさわしい贈り物かどうか」を審査し、高評価を得た逸品が並びます。 ニューノーマルの暮らしでは、例えば「簡易包装より個包装のほうが衛生面で安心」など、選び方が変わります。そのような中、「手土産選びのスペシャリスト」である秘書は、どのような点に配慮して選んでいるのでしょう。本書は、従来の「接待の手土産」ブランドを踏襲しつつも、“贈り物選びの新指針”を提案する特別編です。 「常温保存でき日持ちも長いので、出社機会が限られている企業へも贈りやすい」などのビジネスユースから、「自宅で過ごす時間が増えているいま、家族で楽しんでいただける」などプライベートの贈り物まで、ニューノーマル時代を反映した秘書の声も満載。いまの時代に役立つ１冊です。 ◆Ｂ５判・フルカラーで、商品写真を多用したビジュアルなつくりとし、受け取った際のインパクトを左右する包装方法、紙袋のデザインなども掲載。内容量、価格、日持ち、店舗情報などの基本要素のほか、各商品のQRコードも付け、すぐに通販サイトへつながるのも便利。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 “脱炭素”で成長する「守り」と「攻め」の取り組み 122兆ドル――巨額投資が続く「約束された市場」の全体像とは？ 製造業（産業財・消費財）、小売、通信、銀行、化学、エネルギーー主要産業の課題と対策を徹底分析！ 地球温暖化による気候変動が、生活やビジネスに大きな負の影響を及ぼし始めています。気候変動対策に積極的なバイデン米政権誕生、菅義偉首相のカーボンニュートラル宣言などの後押しもあり、ＣＯ２削減に取り組むことが世界中で喫緊の課題です。企業にとっても、自社の事業でＣＯ２の排出をゼロにする「脱炭素」「カーボンニュートラル」に取り組むことが、重要な経営戦略となっています。 企業がカーボンニュートラルに取り組むことは、決してマイナスではありません。むしろ新たな事業機会や市場を創出し、競争優位を構築することができます。 カーボンニュートラルへの取り組みで自社を成長させるために、どのような戦略を実行すればよいのか。世界トップクラスのコンサルティングファームが、全体像を明らかにし、主要産業の課題と対策を３つの枠組みで徹底分析します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 みんなが健康で幸福な人生を送るために ウェルビーイングを実現するための道を示す！ ◆コロナ禍が明らかにした日本のヘルスケアの問題点 　2020年春から続くコロナ禍は、医師の偏在、実際に使える病床数の少なさなど日本のヘルスケアの問題点を浮き彫りにしました。また、コロナ禍以前から、病気予防に対する資源投入の乏しさ、４割が赤字の病院、医師の生産性の低さ、介護での人手不足など様々な問題が山積しています。 　本書は、これらの問題の実態と原因を明らかにし、「ありたき未来」を実現するための道筋を示します。 ◆ありたき未来５つのシナリオを解説 　ヘルスケアのありたき未来を以下の５つに整理します。 　(1)早期の疾患予測・予防、(2)薬による対症療法から根本治療へ、(3)どこにいても必要な医療にアクセスできるメディカルネットワークの実現、(4)サステナブルな介護システムの確立、(5)ウェルビーイング社会の構築。 　５つの未来像ごとに章を立て、専門家へのインタビューや対談、アクセンチュアの専門コンサルタントの論考を展開して議論を深めます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デジタル庁の役割は？　注目の「スーパーシティ」構想 ビジネスチャンスはここにある！ コロナ禍への政府・自治体の対策の過程で、行政のデジタル化の遅れが浮き彫りになりました。2020年9月に発足した菅義偉政権は行政のデジタル化を進めることを主要な政策課題として挙げており、デジタル庁を創設することを表明。長年の課題だった行政のデジタル化は一挙に加速する見込みです。 　 本書は、行政のデジタル化の全体像を明らかにし、そこから生まれる民間のビジネスチャンスを探るもの。デジタル庁創設をはじめとした政府が進める様々なデジタル化の計画を解説するほか、先進自治体や企業の成功事例を多数紹介。また、2020年5月に国会で関連法案が可決された、AIやビッグデータを活用して社会を根本的に変える「スーパーシティ」構想も詳しく取り上げます。

大真面目にナンパな地域活性化に取り組む地方公務員の、超ユニークな挑戦とは。 オレンジのパンツにモヒカンヘアー、そして元ナンパ師。一見すると、とても市役所職員には見えない著者が、人口約7万人の長野県塩尻市でナンパで面白い地域活性化策に取り組み、全国から注目を集めています。 「ワインなのだ」「月に一度の居酒屋なのだ」「ぐるぐるカレーなのだ」……シャッター商店街を活性化させるため、市職員たちが自腹で空き家を借り、独特のイベントを仕掛ける「空き家プロジェクトnanoda」ほか、超ユニークな取り組みが、街を変え始めています。 その独特の発想と取り組みは、どうやって生まれるのか。「PDCAは、小さなdoから始める」「プライベートで活動すれば、仕事にフィードバックされる」など、「公務員」の枠を超えて活躍する著者の仕事観、生き方観は、多くの人にとって面白く生きるヒントになります。

新型コロナウイルスの感染拡大（パンデミック）によって先進国は、財政赤字の削減と景気刺激策の実施という二律背反の経済政策が求められています。世界は、日本がこの数十年直面している危機的状況＝日本化に直面しているのです。本書は、ヴォーゲル、エモット、バーナンキ、クルーグマンなどの識者たちによる、日本化の登場から現在までの40年におよぶ日本観の変遷を追い、ゾンビ化など海外の最新の議論を紹介し、ポストコロナ時代に向けて日本がとるべき対策を明らかにします。

*ソフトバンクが3.3兆円で英アーム社を買収するなど、いま空前のM&Aブーム。でもにわか仕立ての日本勢の多くはM&Aで大やけどを負ってきた。外資系のM&Aファンドはどのような企業価値向上策を実行しているかを本書では紹介する。 *外資系ファンドによる買収というと「ハゲタカ」など負のイメージが強いが、企業の生産性を見直し、グローバルな視点で事業を見直す絶好の機会であることを説得的に解説。 *一口にM&Aといっても、ファンド系と事業会社系で目的や手法が大きく違い、買収する会社も違ってくることなどを説明。また、ファンド、投資銀行、コンサルタントなどが案件を巡って、実際にどのように行動し、協力・競争をするのか、現場を知る著者ならではの解説をする。 *「事業提携はまず出資が前提」「中期経営計画の発想はなく、短期目標を基点とした事業戦略」など外資系の行動特性を紹介する。 *著者は名門大型ファンドとして世界的に有名なペルミラの日本法人社長を務め、回転寿司スシローや農薬商社アリスタといった巨額M&Aを成功させた第一人者。

ドイツで「インダストリー4.0」のコンセプトづくりに参画したローランド・ベルガーの日本共同代表が執筆。いま日本で最も詳しい著者による本格的解説書です。ボッシュ、シーメンス、ロールス・ロイス、BMW、ABB、SAPなどの欧州企業に加え、トヨタ、オムロン、ミスミ、クボタ、由紀精密など日本の先進事例を多数紹介！

従業員を主体とするガバナンスでなければ、日本企業は再び道を誤る!歴史的パースペクティブ、国際比較を踏まえて日本型企業システムの合理性を明らかにし、グローバル資本主義に適応した日本独自のガバナンス像を提示する。

GAFAをはじめとするメガテック企業たちの脅威が喧伝され、 日本企業はなすすべはなく飲み込まれてしまう、という印象が持たれている。 しかし、メガ企業だけが利益を独占するというのは言い過ぎであり、 プラットフォームビジネスの中には、まだ生き残る余地は十分に残されている。 日本企業が得意としてきた戦略を、プラットフォームビジネスという フィールドにあてはめ、どのように戦略を立案・実行すればいいのか。 豊富な事例をもとに、4つの戦略に分けて解説する。 ◆ 本書で解説する4つの戦略 本書で解説する戦略とは、大きく分けると 1メガ企業が狙わない隙間をついて、自らプラットフォーマーになる 2メガプラットフォームで必要不可欠な存在になるの2つ。 2については、さらに3つのタイプに分けられる 1特化した市場でプラットフォーマーになる ……建設業界向けにデータプラットフォーム「LANDLOG」を築いているコマツが代表例。 2連携戦略1チャネル活用 ……プラットフォーマーをチャネルとして捉え、プラットフォーマーを介した製品・サービスを提供 ライドシェア大手Go-Jekのチャネルを活用したイオンモールのプロモーションほか 3連携戦略2プラットフォーマーを顧客にする ……プラットフォーマーを顧客として捉え、機能を補完する製品・サービスを提供 トヨタによるウーバー、グラブ、ソフトバンクとの連携 4連携戦略3アプリケーション・機能連携 ……自社ノウハウを活かし実装したソフトウェアを、他社プラットフォーム上で提供する テックビューロの「Mijin」をマイクロソフト「Azure」を通じて展開

日本企業がグローバル人事を成功させる上で、もっとも大切なことは何か。 それは海外の人事制度を見直し、日本人が中心になってグローバル化を進めることではない。 大切なことは、日本本社の人事制度を抜本的に変革し、日本人以外の有為な人材を適材適所で活用することである。 これを実現するためには、本社を含め、グローバルに共通な人事運営モデルを導入する必要がある。 本書はこれをグローバル・モデルと名付け、そのモデルの内容・導入・運営方法について解説している。 加えてこれを実現する際に、日本人社員が直面する課題「多様な人材が集まる職場で、一日本人としていかにリーダーシップを発揮するか」について具体的な方策を示している。

停滞が続く日本経済。閉塞感とポピュリズムが同時に強まる間、日銀はスケープゴートにされ、ラストリゾートにされ、常に主役の一人で居続けた。速水氏、福井氏、白川氏、黒田氏、そして植田氏と、日銀トップが何を考え、裏で誰が動き、結果として日本経済に何をもたらしたのか。歴史的事実を掘り起こしながら、25年間の日銀緩和を検証する。 ●日銀の25年を検証。 　98年の新日銀法は、日銀の独立性を高め、自由度も高めたはずだったが、それぞれの総裁が政争に巻き込まれ、手足を縛られる状態が続いた。リーマン・ショック、東日本大震災の前後には政権交代などもあり、方針は二転三転。「日銀の独立」を主張したことで、そっぽを向かれた総裁もいた。 　本書は23年４月の新総裁誕生とともに日銀に注目が集まる中、これまでの25年を振り返る内容。人事抗争なども精緻に書かれ、金融読み物として読む人を飽きさせない。「誰も総裁をやりたくない」とまで言われる日銀の課題は何かを、過去から検証する。

◆日銀の失政を明らかにする超辛口の経済ドキュメント 株式時価総額がJPモルガン以下となってしまった邦銀。ゼロ金利の罠に落ちた日本は、いまや世界の反面教師になってしまってます。このような事態を生み出した責任は日本銀行にあるのです。本書は、澄田、三重野、松下、速水、福井、白川、黒田の7代の日銀総裁の政策を検証、何を誤ったのかを明らかにする本格的金融ドキュメント。 2-5章では、澄田――機能しなかった日銀考査、三重野――世論読み違えた日銀出資、松下――日銀法改正に追われてコールデフォルト放置、速水――企業債務問題を読めずゼロ金利解除、福井――奢りの構図としての村上ファンド問題、白川――リーマン危機を読み違い、黒田--説明なき緩和縮小など、歴代総裁の失政を知られざるエピソードも交えて辛口に解説します。筆者は30年以上にわたって日本の金融政策をウォッチしてきたベテラン記者。これまで明かしてこなかった逸話もふんだんに織り込まれています。 最後の6章ではこのような事態に陥った日銀の突破口はどこにあるのかを提言します。

激変する経済環境の実相を、話題の論者が鋭く読み解く。 ◎いま日本経済が直面する30のテーマについて、第一線で活躍する研究者、エコノミストが、深く、本質的に解説します。 ◎各論点には、冒頭に問題意識が提起され、本文末ではPOINTがまとめられており、その部分を読むだけでも、テーマの概要を整理・理解できます。 ◎研究成果やデータに裏打ちされた論理によって、我々が進むべき方向性も明示、日本経済の先行きを考えるための示唆に富んだ内容です。

日経TEST準拠のドリルでサクッと学習！ 問題を解きながら、キーワードの理解が深まる！ ●重要な最新用語をコンパクトに解説 　キーパーソンから最新ビジネス用語、国際問題など、厳選したキーワードを紹介。 　話題の北朝鮮問題や、選挙の行方など最新ニュースも網羅します。 　読みやすい図とイラストを駆使して、見やすく・わかりやすく解説します。 　 ●ドリル形式で理解が深まる 　各キーワードの理解を深めるための、時事問題が充実。 　どの問題も、日経テストに準拠しています。 　筆記試験や面接前、移動中などスキマ時間に復習し、理解を深めるのに最適です。

「２%インフレと２%の実質成長」。2013年に黒田氏が日銀の総裁に就いてからずっと追い求めてきた政策だが、ここまでほとんど成果があがっていないのが実情だ。90年代後半から2000年代にかけてデフレ下にあった日本において、成長できないのはインフレ率が低いからだという論が高まった上での政策だが、ここまで成果がないということは、何かが欠けていたと言わざるを得ない。本書ではそれを様々なデータから検証し、今後はどのようなマクロ政策を目指していくべきかを提言する。 日本は「総需要の刺激」を中心としたケインズ型のマクロ政策を伝統的に行ってきたが、構造改革への取り組みが不十分だったことで、既存の雇用に固執。米国ではインターネット革命が、その後のGAFAを生み出したが、日本では「低失業率」にこだわったことで世界的競争力のないゾンビ企業の存続も許すことになった。早いうちから、マクロデータの影に潜むミクロデータに注目し、そこに集中して投資をすべきだった。 短期的には実現不可能な２%インフレ、２%の実質成長を目指して総需要刺激を繰り返すだけでは、なかなか将来に向かって挑戦できる状況にならない。供給サイドの変化を促し、スピード感をもって対処していくことがなによりも必要である。

◆熱狂、絶望、停滞、再起――平成の３０年とは何だったのか？　これからどこに向かうのか？　生きた経済をベテラン記者が解説します。 ◆平成の３０年間における日本経済のダイナミックな変化から説き起こし、金融、産業、財政、環境、少子高齢化問題など経済の仕組みと実情をバランスよく解説します。 ◆難しい数式や経済理論を用いず、やさしい言葉で解説。難しい経済ニュースを深く理解できます。 ◆経済知識を身につけたい学生や若手ビジネスパーソンはもちろん、平成以降の日本経済をおさらいしたい人の再入門にも最適です。

人口減少、低成長、そして貧困化…。日本が「静かな有事」に襲われている。もはや弥縫策で対処できる状況ではない。誰もが安心して暮らせ、競争力が高い国をどう構築するのか―。財政、金融、社会保障、国と地方の関係など、この国が抱える問題の根源を明らかにし、抜本的改革と成長戦略の包括プランを提案する。

●日本経済を議論する上での基本書登場 バブル崩壊、デフレ、少子・高齢化などの他の国に先駆けた重い課題、苦悩を背負ってきた日本経済は1990年代以降模索を継続しています。様々な政策も実行してきましたが、低成長・低体温から脱却できてはいないのは何故なのでしょうか。このパズルを解くことが必要です。 本書は、この30年で日本経済のメカニズムがどのように変わり、新しいパターンが生み出されているのかを解明するもの。(マクロ)経済学の発展・最新成果・オリジナルな研究を十分取り入れ、これまでの経済学の理論・実証分析の蓄積を活用し、日本の状況に合った「テーラーメイド」の経済学を意識し、日本のマクロ経済の変化と現状の鳥瞰図を示し、包括的に論じます。 本書の基本アプローチは、経済白書など公開データを活用しながら、理論、歴史(1980年代~)、国際比較の三位一体で日本経済の変質を明らかにするもの。 また本書では、最先端のマクロ経済学を柔軟に活用する。具体的には、各経済主体の行動様式を解明しながら(ミクロ的基礎重視)、それらの主体が相互連関しながら経済全体としてどう動くか(一般均衡視点重視)を考えていきます。マクロ的視点、ミクロ的視点を自在に行き来しながら様々な主体、要因などの連関を考える。 政策提言については、エビデンスに基づいた政策が強調され、エコノミストや経済学者が政策決定プロセスにより関わるようになったにもかかわらず、むしろ、現実にはエビデンスから離れた政策が行われるようになってきているという問題意識で臨みます。平成のマクロ経済政策をそうした視点から批判的に検討し、警告を発します。 日本経済をデータから正面からとらえた本書は、これからの日本経済を語る上での基本書となります。

◆2018年にOxford University Pressから刊行されたMARKETCRAFT--How the Government Can Revive Japan by Making Markets Workの翻訳。 ◆これまで、経済において「自由市場」と「規制」は対立するものと考えられてきたが、現実には規制のない市場はなく、市場は多くの規制によってデザインされたものである。 ◆本書では、マーケットデザインを幅広い意味でとらえ、以下のような考え方によって、市場をデザインすべきだと解く。 1 欠点のない自由市場というものは存在しない。 2 市場はデザインしなければならない。 3 市場改革は障害を撤廃することによってではなく、市場のインフラを創造することによって推進される。 4 市場原理に適った政策が唯一の正解であると考えてはならない。 5 そもそも市場を有効に活性化する政策は何か、はっきりしないことも多い。 6 政府と市場を対置させる経済政策の考え方は基本的な誤解に基づいている。 7 規制と競争を対置させる議論も、根本的な誤解を生じさせている。 8 アメリカのような自由主義的市場経済の国も、日本のような協調的市場経済の国と同程度かそれ以上に規制されている。 9 日本のように協調的な市場経済を持つ国がマーケットを自由化するためには、むしろより多くの規制を必要とする。 10デジタル時代においては、より強力な市場のガバナンスが必要になる。 ◆上記のような視点に立ち、コーポレートガバナンス、企業の財務会計、知財、労働法など分野のマーケットデザインを日米比較しながら分析。官民連携、協力的な労使関係、高い教育および職業訓練水準、社会の安定、特定の領域における技術的卓越性といった日本独自の制度的強みを基盤とした、市場の再デザインの必要性を提言する。

リーンもアジャイルも源流はすべて日本。アマゾン創業者のジェフ・ベゾスは実はカイゼンの熱烈な信奉者――日本の経営技術は優れているのに、どうして「アメリカはすごい！」となってしまうのか？　「日本総悲観論」の真贋と、コンセプト化に弱かった日本の反省すべき点を明らかにする。 　本書は、古き良き日本の素晴らしさを語って、現実の厳しさを忘れようとするものではない。すなわち、日本企業の素晴らしさを一方的に語ることを目的にしてはいない。もちろん日本企業は最近いわれるほど遅れてはいないし、遅れているとばかり認識する弊害も多い。しかしその一方で、日本の産官学が反省すべき点は確実にある。 　ひとつには「コンセプト化」に阻害要因が存在してきたという弱みである。 　日本の産官学が持つこれらの弱みがいかなるデメリットを生んだのか、またこうした弱みを克服することでどのような実際的なメリットがあるのか、日本の産官学の反省点は何か、については本書の後半で詳細に考えていく。 　コンセプト化・パッケージ化が弱かったのは日本企業だけではなく、著者を含めた研究者や、日本政府も同様である。ようするに日本の産官学全体の問題であった。この点も、現状で思いつく限りの処方箋らしきものを本書において探索していく。本書は、こうした反省によって未来を切り開こうとする、未来志向の本である。

2014年に世界きき酒師コンクールでグランプリを獲得したソムリエが、厳選したおいしい日本酒26本をテイスティング、それぞれどんな風味か、どんな料理に合うのかを徹底解説。日本酒の風味を見きわめたいなら、エリアとタイプだけ見ればいい。厳選銘柄を基準に解説する驚きの理論。こんなにシンプルで、こんなに役に立つ入門書、見たことない!

■日本人の健康を決めているものは何か? 職歴か、学歴か、所得か、貧困の程度、社会参加の度合いなのか? 社会保障問題、「幸せ」の経済分析などで定評のある著者が、日本人の健康が、日常生活、暮らし、就職、地域、介護、夫婦関係などによって大きく左右されている実態を明らかにし、健康に関わる様々な社会問題を解決するための政策について考察します。 ■学歴がなぜ健康に直接、関係するのか? 本書の特色はしっかりしたデータ分析によって日本人の健康の社会的な要因を明らかにしている点にあります。著者は、それを平易な言葉で解説、だれもが関心を持つ健康について、新しい見方をわかりやすく提示する本です。

昭和後期に完成された日本は揺らぎ、崩れ始めている。 日本が、地球的規模で広がってきた自由主義社会を守り、 グローバル・サウスに広げていくリーダーになるために 今、問われるべきこととは――。 歴史的背景、領土問題、台湾有事、経済安全保障、そしてグローバル・サウスの動向まで、元国家安全保障局次長が語る安全保障入門講義。