【世界で戦う「宇宙人」の素顔】 財務省で国際金融や為替政策を担当する次官級ポストの財務官を務め、世界を股にかけて活躍した神田眞人氏。約24年ぶりとなる円買い為替介入を指揮したことでも注目を集め、ユニークな発想と博覧強記は多くの人が知るところだ。本書は、リーマン・ショック対応、大蔵・財務省改革、投機筋との闘い、大学改革、企業統治改革などにどのような戦略を立てて臨んだのかを初めて明らかにする関係者必読の書。 【目次】 第１章　これが「円安との戦い」の全内幕だ 第２章　2003年の「円高との格闘」を振り返る 第３章　ウクライナ情勢で奔走、IMF出資比率2位も死守 第４章　危機と対峙する――リーマン・ショック、東日本大震災時の原発事故、コロナ危機 第５章　改革に挑む――大蔵・財務省改革、大学改革、企業統治改革 第６章　国際収支から見えた日本復活への処方箋 第７章　世界で戦う「宇宙人」の素顔

【その時、何が起きていたのか？　そして、新政権で何が起こるのか？】 2024年12月3日深夜、突如宣告された韓国の「戒厳令」。 弾劾訴追、史上初の現役大統領の逮捕、膨らむデモ、弾劾裁判、そして李在明大統領が生まれるまで―― 激動の6カ月を追いかける迫真のノンフィクション。 日本ではあまり知られていない弾劾裁判の詳細や、戒厳令宣告に至るまでの尹政権の歩み、与野党の確執など、 日本経済新聞社ソウル支局総力の現地取材によって、衝撃の事実がいま明かされる。 ●「反日」を盛り込んだ「共に民主党」の弾劾訴追案 ●尹氏支持者が今なお主張する不正選挙論とは ●政治家の逮捕リストは存在したか？　すれ違う検察と尹氏の主張 ●チェジュ航空飛行機事故　惨劇の現場で行われていた「政治ショー」 【目次】 人物相関図 第1章　戒厳宣告～ソウルの夜　【2024年12月3日】 第2章　巨大野党～竜山の企て　【2024年4月～11月】 第3章　弾劾訴追～汝矣島の攻防　【2024年12月4日～14日】 第4章　経済危機～光化門政権　【2024年12月3日～25年1月2日】 第5章　身柄拘束～漢南作戦　【2024年12月15日～25年1月15日】 第6章　内乱捜査～麻浦の乱　【2025年1月16日～1月26日】 第7章　憲法裁判～安国の苦悩　【2025年1月14日～2月13日】 第8章　罷免宣告～歓喜と落胆のソウル　【2025年2月18日～4月4日】 第9章　報いの時～李在明大統領の誕生　【2025年6月4日】 新大統領・李在明の就任演説

【名著を縦横無尽に読み解く知的興奮の書】 『経営者の役割』『経営行動』『オーガニゼーションズ』『オーガニゼーション・イン・アクション』『組織化の社会心理学』。これらの著作は組織をどのようにとらえてきたのか、これらの名著の価値は本当に理解されているか？　　経営組織についての様々な解説書は煎じ詰めればこれらの名著の延長線に過ぎない。だが、これらの書名を聞いたことはあっても読んだことがないのは実情ではないだろうか。平明な語り口で組織の本質を語ることについては当代一の経営学者が、ほぼ10年おきに出現した組織論の名著を大胆に読み解き、その知られざる本質に迫る。

プロレスに「最強」を復権させる！――かましてなんぼですよ、この世界は 日経小説大賞『散り花』に続く、美しく切ないプロレス讃歌第２章 どんな遺恨も因縁も、リングの上で白黒つける。そうでなければ夢がない。一度リングで“死んだ”男の死闘が、光を失いかけたレスラーたちの心に火をつけた―― 札幌での立花と一ノ瀬の試合。週刊リングの寺尾は、一ノ瀬が立花の狂気を引き出したと書いたが、三島の印象は違った。一ノ瀬は立花の世界に引きずり込まれたのだ。この試合で終わってもいいと思わせる快感にも似た昂ぶり。甲斐の世界が対戦相手だけでなく観客をも手玉に取り、会場全体を支配するものなら、立花は二人だけの世界にしてしまう。一ノ瀬はそれに引きずり込まれ、呑みこまれた。立花はなぜジャパンに戻ったのか。総合格闘技への出陣は意外ではなかった。もともとそのスキルはあった。しかし、立花はプロレスに復帰した。（本文より）

僕らの力の源泉は何か。音楽そのものではないか。僕たちは日本の音楽のアイデンティティーを世界に示したかったのだ。 教科書にも載っている国民的愛唱歌「翼をください」で知られ、数々の個性的な名曲で歌謡曲に新風を吹き込んだ作曲家が、デビュー間もない２４歳で音楽出版社「アルファミュージック」を旗揚げする。高校生だったユーミンの才能を見出し、今や世界の若者が「シティポップ」として注目する質の高い楽曲やコンセプトアルバムを次々と世に送りだし、アメリカのレコード会社と契約を結んで、ＹＭＯの世界進出を成功させる。その多面的な活躍を貫く「村井邦彦」の美学の源泉が、本書の此処かしこから顔をのぞかせる。 ８０年に及ぶ半生の時々の出来事を、カメラで活写するようにつづった自伝は、新しいカルチャーの勃興期に誰と誰が出会い、そこでどのような化学変化が起きたかがみずみずしく描かれており、時代を経ていささかも古びることはない。平成から令和にかけて登場したミュージシャンにとって、あたりまえのスタンダードが実はいかに新しく過激なものであったか、そのことを新たに発見する書になるであろう。あこがれからではなく、最初から等身大で欧米とフランクに向き合えた人たちが生み出した日本の音楽のアイデンティティーが、ここにはある。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 幅広いQと実務的なA。 データで組織を変えるために 手元に置いておきたい一冊！ --滋賀大学データサイエンス学部教授 河本薫氏 推薦！ 本書は、データを活用し組織を変えたい人向けの データ分析プロジェクトの「攻略本」です。 「まずどこから手を付けるべき？」 「関心低い上司を説得するには？」 プロジェクトの検討段階から社内への浸透・活用まで、 企業内外で起こる複雑な課題にQ&A形式で答えます。

ウクライナ危機による肥料・飼料高騰、食料安全保障、新型コロナ危機、大型の台風など頻発する自然災害――。ある新規就農者は研究機関と連携して生産手法を磨き上げ、難しさが指摘されることの多い有機栽培で急成長した。別の農業法人は栽培効率を飛躍的に高め、災害に負けない強靱な経営体質をつくりあげた。打てる手のすべてを動員し、台風の被害を抑える策を練る経営者もいる。農協もまた本来の機能を発揮すれば、期待に応えるポテンシャルがあることが明らかになった。そして新たに登場した若き農業者は、世界情勢を読みながら農政のはるか先を行き、日本の農業の新しいかたちを創造しようとしている。不連続な危機に対応しさらなる進化を遂げようとしている日本の農を日経新聞論説委員が活写。

■日本人の健康を決めているものは何か? 職歴か、学歴か、所得か、貧困の程度、社会参加の度合いなのか? 社会保障問題、「幸せ」の経済分析などで定評のある著者が、日本人の健康が、日常生活、暮らし、就職、地域、介護、夫婦関係などによって大きく左右されている実態を明らかにし、健康に関わる様々な社会問題を解決するための政策について考察します。 ■学歴がなぜ健康に直接、関係するのか? 本書の特色はしっかりしたデータ分析によって日本人の健康の社会的な要因を明らかにしている点にあります。著者は、それを平易な言葉で解説、だれもが関心を持つ健康について、新しい見方をわかりやすく提示する本です。

コーポレートガバナンス・コードにいかに対応すべきか? 海外での実践事例にも精通した専門家たちが、 具体的な事例も提示しながら、論点を整理し、ポイントをわかりやすく解説。 実務担当者はもとより、経営トップ、投資家も是非、押さえておきたい知識満載の一冊です。

「最もイヤなイベント」を「支援者づくりの場」に変える。 ガバナンス時代の株主対応のポイントを第一人者が解説する役員・担当者必携の一冊! ◆機関投資家など新しい株主とどう向き合うか コーポレートガバナンスコード、スチュワードシップコードの導入を機に一気に加速する、ガバナンス改革。そのなかで、いま、企業は株主とどう向き合うべきかに苦悩しています。総会屋排除、持合の解消ののち、各コード対応に追われながら、従来の安定株主に変わる機関投資家との対峙を求められているからです。同時に、アクティビストへの対応にも神経を使わなければなりません。 こうしていま、大きく変わり始めた株主総会は、上場企業の役員にとって最重要イベントの1つ。しかし、本音を言うと「最もイヤなイベント」と筆者らに漏らす経営者が実に多いといいます。 ◆経営者向け実践セミナーをベースに書籍化 本書は、そうした経営者向けに、日本を代表する大手法律事務所が2018年1月に実施する会社法セミナー「変わる株主総会」での講演・議論をもとに、コーポレートガバナンス時代の株主総会をどのように進めていくべきかをまとめる「変革期の株主総会マニュアル」。 従来の6月に代わって検討されている7月総会やヴァーチャル総会の開催など新しい動きもフォローしながら、招集通知のあり方から、当日の運営や質疑、プロキシーファイトや否決リスクへの対応、アクティビストの動向など、実践的なアドバイスを提供します。 執筆陣は、企業が選ぶ弁護士ランキングでトップテンに入る澤口実弁護士(2016年2位)を中心に、菊池伸弁護士(2017年5位)、石綿学弁護士(同5位)、松井秀樹弁護士(2016年10位)などで構成します。

◆止まらない日本市場の地盤沈下 2020年は日本にとって東京オリンピック開催など大きな転機となるが、アジアも同様だ。アジア各国が大規模な経済計画を打ち出す一方で、日本市場の存在感は日増しに弱体化している。ニューヨーク、ロンドンには大きく差がつけられていても腐ってもタイでアジアの中では君臨していると日本人の多くは思っているが状況はそれどころではない。外為市場ではシンガポール、香港、デリバティブズでは韓国、インドに、商品市場では中国と、アジア各国の後塵を拝するに至っている。本書は、日本人の多くがまだ実感できていない日本の金融力衰退という不都合な真実とアジア各国の急成長を明らかにするもの。そのような中で日本市場はどのように生き残るべきかを探る。

19の業界別のアジェンダについて、各分野を専門とするコンサルタントが解説 2025年における経営トレンドを掴む 2025年版では、自動車、防衛、船舶、量子コンピュータなどの業界を追加 本書は、可能な限り幅広い産業・サービスをカバーし、そこで起こっている最新のトレンドを俯瞰することに重きを置いています。興味がある産業・サービスに関して、空き時間にクイックに読んでトレンドにキャッチアップする形で活用いただけますし、複数業界を連続して読むことで、それらに通底するメガトレンドを感じてもらうこともできます。

元現地特派員による渾身のルポルタージュ！ 機会の不平等による格差の再生産、貧困の連鎖で、 ポピュリズムへの道を突き進む南米。 南米と日本の「不平等と格差」は“程度の問題”に過ぎない。 南米のリアルから日本の危機をも示す警告の書。

2016年、かつて「液晶の雄」と呼ばれるも、液晶事業改革の失敗などにより債務超過に陥っていたシャープに、経営再建の任を受けてやってきた人物がいた。台湾の電子機器受託大手、鴻海(ホンハイ)精密工業の副総裁であった戴正呉である。 創業者・郭台銘とともに、鴻海を電子機器受託生産で世界最大規模の企業に成長させてきた戴は、シャープの社長就任後、わずか1年4カ月で東証1部へのスピード復帰を実現する。彼は何を思い、どのような経営手法でシャープ再生を実現してきたのか。 生い立ちと日本駐在、大同・鴻海での日々、鴻海がシャープへの出資を決めた理由、産業革新機構との出資争い、構造改革への挑戦、悲願の東証１部復帰、「ミスターコスト」の誕生秘話からM&Aの大原則、中国の資源をどう生かすか、そして日本の産業への展望まで。シャープ再建の立役者がいま初めて明かす、自伝的経営哲学。

●経済安全保障をめぐる知られざる攻防戦 ベストセラーになった『2030 半導体の地政学』が2021年末に刊行された後、半導体をめぐる世界のパワーゲームは一段と激しい動きを見せています。わずか2年の間にロシアのウクライナ侵攻が勃発。台湾海峡をめぐる米中の軍事衝突の現実味が高まり、イスラエルとアラブ武装勢力ハマスとの衝突が世界を震撼させました。 日増しにきな臭くなる国際情勢の中で、各国は国家の存亡をかけて半導体の争奪戦を繰り広げています。 なりふり構わず台湾、韓国の企業を囲い込む米国。経済制裁で追い込まれて国内生産に走り出す中国。そして日本では台湾積体電路製造（TSMC）の熊本工場の建設が驚異的なスピードで進み、次世代チップの開発を目指し新会社ラピダス（Rapidus）が電光石火の如く設立されました。 半導体をめぐり世界の裂け目が広がっています。その先に現れるのは、いったいどんな世界なのでしょう……。増補版では、2023年末に至るまでの国際情勢を踏まえて大幅に加筆、修正。理科系出身で国際報道の最前線に立つジャーナリストの著者が、世界地図の解像度を高めて半導体の地政学を読み解きます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 業界・企業研究に！ 投資に！ プレゼン資料に欠かせない！ 好評の『日経業界地図』最新版 日経新聞の記者が総力取材！ 充実の185業界、4600企業・団体を収録 膨大なビジネス情報をこの１冊に凝縮 ・「基礎知識」「最近の動向」「年表」「キーワード」で業界の基本が１分でわかる ・「業界天気図」「注目企業の成長戦略」「今後の焦点」で未来が読める ・「売上高」「初任給」「従業員数」「平均年齢」で会社の姿が見える 「生成ＡＩ」「水素・アンモニア」「合成燃料」…… 注目の新業界・テーマを収録！

「モノからコトへ」と言われる中で、デザイン思考などの手法が取りざたされています。その方向性は重要ですが、日本企業が世界を再びリードするためには、トレンドの追従だけでは不十分です。ユーザー満足を目標とするデザイン思考を超えて、ユーザーの想定を超えた感動をもたらすものづくりを目指すべきです。その実現に必要とされるのが、自ら強く信じる哲学や信念を表現する「アート思考」なのです。 本書は、多くの部分で「アート思考」の考え方と同調した商品開発を実施してきたマツダを事例として取り上げます。常識を超えたエンジン技術や感動をもたらすデザインなど、ユーザーニーズを超えた価値を目指している。中でも、既に世界をリードするレベルまでになったマツダデザインに焦点を当てます。それを牽引してきたリーダーである前田育男氏の全面協力を得て、実行してきた内容をベースにしているので、説得力の高い説明になります。

小泉先生の食の冒険第２弾！　韓国の激臭エイ料理や漁師町のマンボウ料理といった珍味から、「ベーコン茶漬け」「ギョーザ丼」など身近な食材の意外な食べ方まで。読むうちにお腹が空いてくる楽しいエッセイ集。

「音楽が鳴り止まぬうちは、踊り続けろ」と米シティグループの最高経営責任者(CEO)だったチャック・プリンス氏は言った。 昨今出版界では「バブル回顧もの」企画が相次いでいるが、本書は「過去のバブル」ではなく「今起きつつあるバブル」を探る企画。 日本経済は、「バブル期以来」「バブル期超え」を示す指標が相次いでいる。 人手不足の目立つ雇用市場で、有効求人倍率は1.5倍を突破し、高度成長時代の1974年並みになった。 一方で、政府・日銀は経済成長と物価上昇率2%を目指し、マネーをジャブジャブに供給し続ける姿勢を崩さない。 この状況が続ければ、経済の実態を上回るマーケットの過熱=バブルが再び起きるし、現にその兆候はそこかしこに見られる。 今回のバブルは過去のバブルとは違う形で起きる。株価はなかなか2万円台を定着できず、80年代のような過熱感はない。 一方で債券市場は日銀の管理下のもと、典型的バブル状況。また相続税制度のゆがみをついたアパートローンの膨張、 インバウンド消費を背景とした一部商業地地価上昇など、過去になかった事態が相次いでいる。 著者は2017年4月よりBSジャパン『日経プラス10』のメインキャスター(月曜日と水曜日)を担当。 日経新聞のコラムやツイッターともに、このテーマで情報発信している。

●すべてのビジネスはリターンを得るためにリスクに挑みます。そのためリスク管理と目標管理は表裏一体で、リスクの管理は利益を生む活動です。リスク管理能力を養うことで、はじめてハイリターンを追求できます。 ●しかし、多くの人はリスク管理を専門家の仕事と勘違いしています。マニュアル(文書化)を作ることがリスク管理ではありません。業績不振と不祥事は、リスク管理の面から見れば同根です。 ●本書は、リスクの本質と正しいリスク管理を学ぶテキストです。知識を覚えるだけでなく、考え抜くための演習問題も提供し、イノベーションを起こす力を養います。 ●前作『世界のエリートがやっている 会計の新しい教科書』の第3章「応用編」に続く内容で、前作読者から出版が待たれていました。セットで会計と経営のセンスを磨くまったく新しい会計学習法です。

『ストーリーとしての競争戦略』の著者による仕事論・生活エッセイの集大成 スカイマーク機内誌の大好評連載も収録 仕事・生活に、どういう原理原則を確立するか 世の中に、どう折り合いをつけて生きていくか 著者の考えをヒントに、自分オリジナルの価値基準を練り上げていく

アマゾンジャパン前社長が語る、 世界標準のマインドセット！ およそ10年にわたりアマゾンジャパン共同社長を務めたジェフ・ハヤシダ氏が初めて著すビジネス論。 これまでメディアにはあまり登場しなかった同氏が、次世代のリーダーたちに向けてメッセージをおくる。 本書に通底するのは、ジェフ・ベゾスにも通じる「こだわり抜く」姿勢。 数字への冷徹なこだわり（OBSESSION）と、人の心を動かす情熱（PASSION）がすべてのベースになる。 グローバルで通用する「共通言語」を作る。イノベーションを促す。 会社の成長と自分の成長を同時に実現する…… 「アマゾン流」にこそ、日本再起動のヒントがある。 本書の主な内容 ・僕がアマゾンプライムに入らなかった理由 ・アマゾン社内騒然のベゾス氏メールとは？ ・愛社精神なんていらない ・昭和世代は戦国武将、Z世代はユーチューバー ・顧客満足より、顧客体験を重視しよう ・ダイバーシティに振り回されてはいけない ・リスキリングを「はやり」でやるな　ほか

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 世界最大のヘッジファンド、ブリッジウォーター・アソシエイツ創業者にして、2008年の金融危機を予見した伝説の投資家レイ・ダリオ。世界的ベストセラーとなった著書『PRINCIPLES』では、「世の中では同じことが何度も何度も繰り返し起こる」と説き、そのパターンと因果関係を理解すれば効果的に対応するための《原則》を学べると唱えた。 本書は彼の哲学を債務危機や金融危機に適用し、危機が起きるパターンと因果関係を過去100年間、48のケーススタディーから徹底研究。今後の危機を未然に防ぎ、発生した危機を乗り越えることを目的に、彼が研究した「テンプレート（枠組み）」を３部構成で解説する。 歴史上、何度も繰り返されてきた債務危機や金融危機は、いかなるサイクルで起きるのか。危機が生じるパターンと危機の背後にある因果関係を正しく理解することで、私たちは来るべき危機に備えることができる。金融危機を勝ち抜いたレイ・ダリオが、投資家、政府関係者、債務危機に関心をもつすべての人に向けて書いた、市場と経済を理解するための最高の1冊。

◆一番輝ける時期を会社に捧げる人生でいいの？ 　１日８時間――ビジネス人が会社に捧げる時間。しかし、通勤、残業、そして帰宅後も情報収集。８時間どころか起きているほとんどの時間を毎日会社に捧げている私たちは、そんな生活を40年も続ける……。本当にそれでいいの？ 　人生の一番輝いている時間をできる限り自分のために使いたい！　ならば、今の自分を見つめ直し、そんな生き方を実現すればいい。ただしそのためには、ワークリテラシー（働き方の基礎知識）を身につけ、あなた自身を高く売るべし。筆者の問題提起だ。では、どうすればいい？ ◆「働き方偏差値」を上げ、働き方と生き方を自分でデザインする 　著者は現在、労務問題のプロとして人と企業のマッチングをアドバイスする労働契約エージェントとして活躍中。 　そのベースにあるのが、独自に考案した「働き方偏差値（労働ＩＱ）」と、自分の働き方と人生を見直すための基礎となる「労働ＥＱ」だ。労働ＩＱは労働契約等、働き方への基本的理解度を問うもの。就業規則など見たこともないという人は、結果として、自分の価値を売り込む機会も、高めるチャンスも失っているのだ。一方の労働ＥＱは、働くことへの姿勢、人生における位置づけ方など、生き方をデザインする能力。労働ＩＱ、ＥＱを高めることで、自分を高く売り、会社に搾取されることのない充実した人生を送ることができる。 　本書は、人生の転換を目指す人に、労働ＩＱとＥＱをキーワードに自分を見直す機会を提供するもの。やりがいのある働き方とともに自分の生き方を改善したいすべてのビジネス人を応援する一冊である。

デジタル化の波の中で古くなった社会制度やそれを支える哲学をデジタル時代に適したものに根本から見直した方がいいのではないか？　20世紀に大成功した近代工業モデルを修正しながらデジタル経済に合わせてきたが、いよいよ矛盾が大きくなりすぎているのではないか？　過去の成功体験にこだわっていると単に落伍してしまうだけでなく、格差の拡大や監視社会の暴走などの形で不幸な未来につながってしまうのではないか？　明治維新の時に、単に蒸気船や電信を受け入れるだけでなく、政治体制から法律、芸術や言語にいたるまで造り直したように、今回も仕組みを全面的に再構築しないといけないのではないか？　それは結局のところ、新しい文明を構築するということではないか？　 　トレーサビリティ、ネットワーク外部性、ゼロマージナルコスト、複雑系――。これらは、近代工業が生み出した、「大量生産品の排他的所有権を匿名の大衆に市場で販売（金銭と交換）する」モデルから「モノやサービスから得られる便益へのアクセス（利用）権を登録された継続ユーザーのニーズに合わせて付与する」モデルへと移行させる原動力となっている。本書ではそのようなモデルの普及の結果として、個人（法人含む）の交換をベースとした市場経済に替わって、個人が社会に貢献し社会から受け取る、「持ち寄り経済圏」が台頭し 、その経済メカニズムに適合したガバナンスメカニズムの構築が重要になることを論じる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 気候温暖化の現状と 脱炭素へ向けた世界の取り組みをわかりやすく図解した SDGs時代の決定版ガイドブック ▼国連組織によれば、地球の気温は19世紀後半と比べて約1.1度上昇しました。日本や世界各地で、異常な熱波や干ばつ、過去に例を見ない集中豪雨や巨大な台風が増えています。こうした異常気象は気温の上昇と関係があるのではないか。そんな見方が強まっています。 ▼世界の専門家や研究者で構成する国連の「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」は、最新の報告書で「1750年ごろ以降に観測された温暖化ガスの濃度増加は、人間活動によって引き起こされたことに疑う余地はない」と断言しました。 ▼この気候変動とその深刻な影響を理解するため、本書のプロローグや第1部では、世界で起きている現実を図や写真を多用してわかりやすく解説しています。さらに第2部では、2016年11月に発効したパリ協定や2021年11月に英国グラスゴーで開かれた第26回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP26）で確認した「気温上昇を1.5度に抑える努力を追求する」との合意の実現に向けて、国や地域、企業が始めた挑戦を数多く紹介しています。これから社会の変化を掴むことができます。 ▼気候変動の原因となる温暖化ガスの排出を抑えるには、これまでの生活や経済のしくみを大胆に変えなければなりません。先進国と途上国の意見の対立もあります。資源の豊富な国と乏しい国など、各国が抱える条件も異なります。このため本書では、新しい技術の開発など積極的な取り組みだけでなく、簡単には解決できない課題や国際社会の現実にも触れています。 ▼職場で、学校で、家族で考え、行動するための1冊です。

航空機ビジネスに精通するプロが解説した、唯一無二の決定版テキスト！ コロナ禍で業界・企業はどうなる？　「環境適合」「空の移動革命」「超音速」の未来像を俯瞰する。 現在コロナ禍でエアラインは大打撃を受けており、サプライヤーである航空機産業も大変厳しい状況だ。逆に「今後どうなるか」に対する関心も高まっており、本書はこの疑問に正面から答える。コロナ禍による影響と産業の変容について、短期的視点と長期的視点の両方から述べる。 航空機産業の苦境が今後3-4年続くとしても、民間・軍事両面から、航空機産業の戦略的な重要性は変わらない。世界人口の増加、新興国の発展で航空機需要は強含みであり、ビジネスでリモートが盛んになり出張需要が低減しても、観光需要は今後も拡大を続けよう。 日本にとって、産業に与えるシナジー効果が自動車産業以上に大きく、安全保障からも喫緊の課題となっている重要な産業セクターであり、関係者向けのテキスト需要に応える。

米国ワシントンDCのスミソニアン博物館群の中に、1923年、米国初の国立美術館として開館したフリーア美術館がある。収蔵作品の目玉は、約2000点の日本美術では、葛飾北斎をはじめとする肉筆浮世絵コレクションと俵屋宗達、尾形光琳を中心とした琳派コレクション。しかし所蔵品は寄贈者の遺言により「アメリカ国民にアジアの文化を紹介して正しい理解を促す」ことを目的に広く公衆に開放するが、外部への貸し出しを禁じ、現在も門外不出。日本人には知る人ぞ知る美術館である。 海外に流出した日本美術の収蔵館として広く知られるのはボストン美術館だろう。同時代のたったひとりの寄贈者のコレクションであるところがフリーア美術館の特徴だ。本書はフリーア美術館協力、コレクションの寄贈者であるチャールズ・ラング・フリーアの初の日本語による評伝である。 南北戦争後の「金ピカ時代」、空前の鉄道建設ブームに乗り巨万の富を築き、世界漫遊旅行に出て日本を訪れ、その後、日本美術の蒐集に没頭する。蒐集期間は日清・日露戦争から第一次世界大戦の間という、日本が列強の仲間入りをした頃。もちろん美を集めるには金が要る。本書の読みどころのひとつは残された記録によって、どれほどの金がどのように動いたかが生々しく記されているところである。明治に日本美術を救ったといわれるフェノロサが商売人として才覚を発揮しているところも興味深い。 益田孝、原三溪ら日本人の数寄者との交流も目を引く。彼らの蒐集品は没後散逸したものも多い。貴重な日本美術コレクションが海の向こうでそのまま1世紀生き残った記録としても、読み応えのある書だ。

知識ゼロでも、プロのレベルまで理解できる！ ポイントを押さえれば、かんたんに身につく。 ・３つの財務諸表（貸借対照表、損益計算書、キャッシュ・フロー計算書）が読めるようになります。 ・さまざまな経営指標を駆使して、会社の安全性や収益力、将来性を見通せるようになります。 ・経営や事業のパフォーマンスを測定し、会社の値段（企業価値）が計算できるようになります。 ・ＲＯＥ、ＲＯＡ、資本コスト、ＥＶＡといった注目の指標が使いこなせるようになります。 会計の知識や会社の経営状態をチェックできるようになることは、仕事をレベルアップする上で重要なスキル。会計と経営分析の基本について、人気コンサルタントが、実際の決算書を使ってわかりやすく解説します。 ＜本書の目次＞ 序章　会計は何のためにあるのか 第１章　会社の安全性を知る――貸借対照表 第２章　貸借対照表を深く読む 第３章　会社はどうやってもうけているのか――損益計算書 第４章　会社に将来性はあるか――キャッシュ・フロー計算書 第５章　経営の成果を測る、会社の値段を計算する─―管理会計、企業価値 第６章　注目の指標で経営を深く読む─―ROE、ROA、資本コスト、EVA

●日本人が理解していないエコノミック・ステイトクラフトの時代 エコノミック・ステイトクラフトとは「経済をテコに地政学的国益を追究する手段」。貿易政策、投資政策、経済制裁、サイバー、経済援助、財政・金融政策、エネルギー政策の7分野で構成されます。日本ではあまり関心が寄せられてはいませんが、2019年8月に米国において国防権限法が大きく改定された問題意識には、中国が巧妙に展開しているエコノミック・ステイトクラフトへの危機感の高まりがあります。 米国はAIや自動運転技術などのハイテク技術の中国への流出を最小化し、中国の成長スピードを遅らせることこそが国家安全保障政策の要と位置付け、同盟国の企業の意識改革まで念頭に置いた制度設計を検討していることを明らかにしたのです。防衛産業に関係ないからといってのんびり構えてはいられない時代になったのです。 ●日本企業のリスクシナリオも明示 経済環境が大きく変わることになったにもかかわらず、日本政府ならびに日本企業の危機感は弱いままです。米国ならびに米国の同盟国と円滑に経済関係を維持していくためには、国防権限法という規制の網に準じた経営体制を構築することが愁眉の急となっています。 筆者はルール形成戦略という切り口から企業経営、国家戦略にアドバイスを行ってきた研究者。米国当局への取材も丹念に行っており、経済学者も政治学者も押さえていない分野の権威。国防権限法のインパクトは日本ではきちんと理解されておらず、本書はその全貌と日本の戦略を明示した初の書籍となります

2050年に65歳。そのとき年金制度は? 老後の暮らしは大丈夫? 過度な不安は無用です! 大事なのは「世帯の生涯賃金」を増やすこと。 今なら間に合う資産作りの考え方を、同世代の筆者がわかりやすく解説。 ◆仕事も家庭も人生の方向性が見え始める35歳 「35歳」は転職や結婚・出産の目安とされる年齢で、仕事も家庭も人生の方向性が見え始める歳。さらに老後も意識されてくる。この世代が老後を迎えるころには公的年金が破綻しているのでは、という不安を持っている人も少なくない。 確かに、若い世代ほど将来の年金受給額の下振れリスクが大きくなるのは事実。しかし、公的年金の支給額がゼロになることは絶対にない。 ◆最低限の生活でいいのか? とはいえ、年金に支えられた「最低限の生活」では夢がない。35歳の世代が豊かな老後を送るために一番大切なことは「世帯の生涯賃金」を増やすこと。働き方やライフスタイルを変え、より長く、パートナーとともに働き続けていく社会を創ることができれば、「自分の年金」も「国全体の年金」も増やしていけるのだ。これに加えて、NISAやiDeCoなどを活用して資産形成を行うことも、豊かな老後への近道になる。 本書は、自身35歳になる筆者が、公的年金への「過度な不安」を解消するとともに、自分たちが豊かな人生を送るための働き方やライフスタイルのあり方、資産形成への関わり方をいっしょに考える一冊。目からウロコのアドバイスがいっぱいです。

AKB48、鴻海、コマツ、東レ、村田製作所――。これらから学ぶべきマネジメントの本質は何か? 戦略テキストの金字塔『経営戦略の論理』をより深く理解でき、応用能力が高まると定評のあるケース集を全面改訂。

●AI(人工知能)、の普及、ロボット化による雇用破壊が注目の的です。オックスフォード大学研究者の「労働人口の47%は代替される」という分析結果が衝撃をもたらし、世界中で雇用の未来に対する懸念が一気に高まりました。だが、それが本当なのか? 本書は、世界にも例がない、企業への広範な調査、先行しているドイツの調査研究などを通じて、AI、ロボット、IoTによる雇用へのインパクトを明らかにします。結論は、喧伝されている見方とはかなり違うものです。 <雇用減の極端なインパクトはない> 大部分の職は自動化されても人間がこなす部分が大きい。 <雇用は全体として増え、働き方が変わる。雇用の二極化が進む> IT関連、データサイエンス分野では雇用が増加、製造・物流などでは雇用が減少。中間層が大きな影響を受ける。 <自動化に前向きな日本企業。ルーティン職は自動化> 雇用は専門職・技術職で増加、事務職では減少する。 日本では悲惨な雇用の喪失は起きない可能性があるが、問題は、データサイエンティストなどの専門職の人材不足であり、高スキル人材の育成です。拡がる所得格差を縮小するための所得再配分の強化が必要になることを明らかにします。 ●本書の特色:ドイツはじめ世界の先進的な研究をもとに、日本企業へのヒアリング、中堅・中小企業も含め1万社へのアンケート調査に基づき、バランスがとれ、なおかつリアルな展望を描き出します。

2017年5月、改正個人情報保護法が全面施行! すべての事業者が対象に! 最新の政令・規則や指針を盛り込み、第一人者が徹底解説する決定版。 <本書の特長> ・大改正された個人情報保護法が、2017年5月、全面施行。関連する政令や規則なども出そろいました。それらや指針類などの内容も新たに記載し、日々の企業活動で個人情報を取り扱う際に必ず知っておきたいルールを解説します。 ・著者は、内閣府、内閣サイバーセキュリティセンター、総務省、経済産業省などで各種委員を歴任する個人情報保護法の第一人者です。 ・改正部分だけでなく、法律の全体像をわかりやすく解説。漏えい事故を防ぐために知っておくべき義務はもちろん、今回の改正で新設された「匿名加工情報」などの活用ルールも詳述。密接な関係にあるマイナンバー法についても取り上げます。 ・企業の法務・総務部門だけではなく、個人情報の管理を第一線で担うマネジャー層も必読の1冊です。

●一貫して反対票を投じてきたその根拠 著者の木内氏は、2012年より日銀審議委員を務めてきた。当初は白川総裁のもと、「日銀は過度に金融緩和に慎重」と言われ、木内氏はむしろ積極派とみられていた。 しかし、翌年に黒田総裁に代わると、日銀は「超金融緩和」路線に向かうことに。その中で、積極派を自認していた著者も、相対的には「慎重派」へと変化することになった。 「少数意見を通すには常に自分で考え方やロジックを整理し、議論に臨まなければいけない。それが大変だった」と木内氏は述べているが、この本にはその論理が詰まっている。報道等で伝わっている考えはごく一部であり、この本は5年間の審議委員を全うした男のまさに集大成といえる。 ●副作用を上回る効果を最大化せよ 金融政策は難しい。財政政策のように「財源」などのコストがみえにくく、すぐに効果がみえないからである。それでも目先のことではなく、中長期的に、その効果と、特に「副作用」について考えなければならない。そういう意味では、「何が何でも2%の物価上昇目標」「大量の国債買い」は副作用が大きいと木内氏は言う。異次元緩和においてどのくらい効果を生んでいるかを示す物差しの一つが実質金利だが、14年で底入れしていて、追加的な策は意味をなしていないという。 では木内氏が描く出口戦略とは。(1)長期金利目標の廃止、(2)階層型当座預金制度を廃止したうえで付利金利を+0.1%に、(3)国債買い入れ増加ペースに目標を設定し、それを段階的に縮小。

日本を代表する演技派俳優が来し方を振り返り、即興風に綴った初の自伝！ ――実人生と俳優業の原理は似ている。そこがおもしろい―― ８月の日経新聞朝刊に連載された俳優・山﨑努さんの「私の履歴書」が早くも待望の書籍化です。連載では掲載しなかった章も多数収録、滋味深き文章にさらに磨きがかかった作品に仕上がっています。３、４歳の頃、染物職人の父におぶわれて散歩に連れて行ってもらった松戸の川べり。父の肩ごしから見ていた、赤い襦袢をまとった“狂人”への畏怖が、自分の俳優業の原点ではないかと書く少年時代。そこから上野の映画館でマーロン・ブランドを観て俳優を志す高校時代までは、なぜ自分がのちに俳優になったか、その原点を当時の思いもよらなかった行動から掘り起こしていきます。 そして俳優座養成所から文学座へ。黒澤明監督の『天国と地獄』の誘拐犯人役にオーディションで選ばれてからは、映画、舞台、テレビドラマで、演技派俳優となっていく半生を、俳優・山﨑努の肩ごしから見つめて紡いでいきます。 登場する人物は芥川比呂志、岸田今日子など新劇の人たち。森繁久彌、三船敏郎といった映画界の人たち。現代テレビドラマの最高傑作のひとつ「早春スケッチブック」の脚本家・山田太一、寺山修司、和田勉。さらに山﨑さんの主役が欠かせなかった映画「お葬式」の監督・伊丹十三。日本の俳優の演技に違和感を持ち続けたゆえに親友となった英国の俳優・演出家テレンス・ナップ……最後は円環を描くような余韻深きラストシーンが待っています。

ある日突然表面化する経営危機や粉飾決算。 企業の存亡に関わるリスクを事前に察知する方法を、 ケースをもとにわかりやすく解説! ◆東芝、シャープ、三菱自動車、三井物産・三菱商事など、いずれも大きなニュースとなったものを取り上げます。スカイマークと破綻前後のJALなど、似たタイプの企業を比較することで、「危ない会社」と「危なくない会社」のちがいが理解できます。 ◆「資金繰りが安定しているか」といったベーシックな経営分析にとどまらず、「粉飾」「不祥事などの経営リスク」「巨額買収の影響」など、類書ではあまり触れられないポイントについても解説をしているのが特徴です。 ◆初心者にもわかるよう、図表を使いながら決算書の基本をやさしく解説。さらに本書では、つきあいたい/投資したい会社を見分けるために、財務3表以外の決算書の情報を読み解く技術についても丁寧に伝授します。 本書で取り上げる企業……東芝、シャープ、三菱自動車、三井物産、三菱商事、任天堂、ソフトバンク、オリンパス、スカイマーク、日本航空、サントリー、江守グループ、アーバンコーポレイション、VWなど。

リーダーは「サル山のボスザル」に学べ！　なぜリーダーには大局観が欠かせないのか？　なぜ思考の軸が大切なのか？　俯瞰する視点、考える軸をつくるためには、何をどうすればいいのか？　本書は2010年に刊行された単行本『「思考軸」をつくれ』を改題、文庫化したもの。文庫化に際しては新たな序章「リーダーには「遠くを見る眼」が必要だ」を追加しました。

「つぎは台湾です。」 そのとおりだと思う、とトランプはいった。 ＊　＊　＊ 習近平は米国の混乱をどう見るか。中東は全面戦争に突入するか。 トランプとプーチンの「取引」とは。瀬戸際にある世界情勢を描く。 発売即、米Amazon総合１位、ニューヨーク・タイムズ紙ベストセラーランキング１位。話題の全米ベストセラー！ ＊　＊　＊ トランプは宣言した。「ヨーロッパと中東でいま、戦火が燃え盛っている。台湾、朝鮮半島、フィリピン諸島、アジア全域で紛争の懸念材料がひろがり、覆いかぶさっている。そして、私たちの惑星は第三次世界大戦の瀬戸際にある」 ＊　＊　＊ ●ピュリツァー賞を２度受賞したアメリカを代表するジャーナリストが、ウクライナ、中東、アメリカ大統領選という「３つの戦争」の舞台裏を徹底取材。 ▼大統領退任後も続く、トランプとプーチンの真の関係性とは？ ▼「影の大統領」として振る舞うトランプは、どのようにして政治的影響力を強めていったか？ ▼トランプ暗殺未遂事件。シークレットサービスやバイデンは脅威を事前に把握していた？ ▼第三次世界大戦に発展しかねないウクライナ戦争に、なぜ米軍を派遣しないのか？ ▼ロシアは核兵器使用を真剣に検討していた。アメリカはどのようにして核の惨劇を思いとどまらせたか？ ▼中国の習近平と北朝鮮の金正恩は、ウクライナ戦争に対するアメリカの外交姿勢をどう見る？ ▼中東で戦闘地域を広げるイスラエルのネタニヤフ首相は、もはやアメリカもコントロール不能？ ▼バイデンへの「復讐」を誓ったトランプ。大統領選の裏側とは？

人的資本経営でも、また過ちを繰り返すのか。 はやりの人事制度に振り回された30年が、日本企業の競争力を奪った。 「日本の人事」を再生する方法を、現場を知るコンサルタントが明快に語る！ グローバル人事、コンピテンシーモデル、ジョブ型人事、そして昨今は人的資本経営。 この30年間、新たな「人事制度ブーム」が登場しては取り入れられてきた。 しかし、結果が出たとはお世辞にも言えない。 人事マネジメントの世界でも、やはり「失われた30年」だったのである。 なぜ、うまくいかないのか。 本書ではその失敗のメカニズムを明らかにし、新時代に対応できる人事システムの再構築について語る。 【本書で掲げる５つのアジェンダ】 １　ジョブ型ありきではない人材戦略 ２　お金だけではない人への投資 ３　会社の付加価値増につながる「報酬引き上げ」 ４　見えることではなく、「見るべきこと」を見える化する ５　人事部門を再活性化する

「スーパーの教科書」と呼ばれた関西スーパーを巡り、阪急阪神百貨店を展開する関西地盤の「エイチ・ツー・オー リテイリング」(H2O)と、関東圏のディスカウント大手「オーケー」は熾烈な争奪戦を繰り広げた。 「関西スーパー争奪戦」として産業界の注目を集めたこの問題は、なぜ混迷を極め、司法判断は揺れたのか。H2Oとオーケーの思惑、争奪戦の教訓、そして「関西フードマーケット」として再出発を遂げた関西最大級のスーパー連合の新たな戦略とは？　 争点となった総会での未公開のやりとり、各社長への単独インタビューなども収録。怒涛の200日に迫る。

整理収納アドバイザー16万9000人中、百戦錬磨の片付けプロたちが著名企業でコンサル！？ モノの行方不明が頻発……よどんだ空間をキレイにしたら職場が変わり始めたーー。 個人スぺース片付け実例付き！ リモート勤務やオフィス縮小機運が高まるなか、整理収納アドバイザーのベテランたちが実例を交えて職場を働きやすくする様々なノウハウを伝授する。 ◇著者紹介　川井かおる Kaoru Kawai 整理収納アカデミア顧問、プラスハーモニー代表 愛知県一宮市生まれ。東京理科大学理学部第一部応用数学科を卒業後、郵政省(現総務省)に入省。郵政研究所などを経て、郵政大学校の教官として教育に携わる。その後、郵政事業庁、日本郵政公社、日本郵政グループ本社で数々の役職を歴任。31年間の会社人生を早期退職し、現在は、整理収納アドバイザーの教育に携わるとともに、会社の進化をサポートする活動、執筆活動、モチベーショナルスピーカーとしての講演活動をはじめ、瞑想会、リトリート、企業合宿、セミナーを主宰するなど、幅広く人間教育に関わる。また、早期退職の７年前から週末に東京を離れる週末移住を体験したことから、プチ移住を進めるコミュニティ活動も始める。著書に『知識は捨てる！』（日経ＢＰ）『自分と調和する生き方』（草思社）などがある。 ◇片付け監修　須藤昌子 Masako Sudo 整理収納コンサルタント・ameba公式トップブロガー。著書に『死んでも床にモノを置かない。』（すばる舎）『リバウンドしない収納はどっち？』（KADOKAWA）などがある。整理収納サポート・セミナー活動・雑誌監修・テレビ出演など多方面で活躍。

優れたものを低コストで開発・製造すれば業績に結びつくという単純な図式はもう通じない。日本のものづくり能力が利益を生み出すために不可欠なＭＯＴ（技術経営）の考え方を、体系的に解説する決定版テキスト登場。

どこに着目して、いまを読み解くか――。個々の理論やキーワードの説明にとどま らず、それらがどういった場面で生きてくるかを体系的に解説。定評あるロング セラーテキストの最新版。 「ゼミナール・シリーズ」ならでは3つの特長。 1さっと読めるし、じっくりも読める。 各章のはじめに、その章で議論する問題の意味や背景を解説した 「Navigation」、その章の流れにそって要点をまとめた「Essentials」をつけま した。忙しいビジネスマンでも、知りたいところだけをピックアップして読み進 められます。 2体系的に理解できる。 いまどこを論じているか――企業内部の問題なのか、市場とのかかわり合いの問題 なのかなど――を把握しながら読み進められる「5部構成」です。 3身近な現実から本質がつかめる。 日本企業の事例や身近な商品・ブランドの事例を中心に取り上げました。また、 取引や流通などといった日本特有の問題にも留意しています。

8万部のベストセラー『ダークサイド・スキル』木村尚敬氏と 「40歳定年説」柳川範之東大教授による最新作! 先の見えない時代、「管理職」に求められる役割も変わりつつある。 従来からある「マネジャー」としての仕事に加えて 「リーダー」としてリスクをとった意思決定を自ら行い、 ときには一級の「プレイヤー」として最前線に立つことも要求される。 旧来型の管理職として時代に取り残されるか、 新時代のリーダーとして道を切り開くか。 本書では、その2つを対比しつつ、新しい時代の「管理職に求められる条件」を描き出す。 ○時代に取り残される「旧来型」オッサン管理職 -情報がないから判断できない -自部門に不利な決断ができない -意思決定を自分の仕事だと思っていない。責任をとらない -「リスクを減らす」ことが自分の役割だと思っている -会社にしがみつく ○2020年代に生き残る管理職への道 -20代、30代の友達をつくれ -現役感を手放すな -ムカつく奴を使いこなせ -チームの羅針盤をつくれ -ブライトサイド・スキルを磨け

バブル崩壊とともに、日本的経営が行き詰ってから早30年。その間、日本企業の多くは、経営のOSを世界標準に切り替えようと努力してきました。 しかし、「グローバル・スタンダード」ということば自体、欧米に対して卑屈になりがちな日本人の和製英語にすぎません。日本企業に必要なのは、借り物のモデルに振り回されず、まずは自社の存在理由をしっかり見極めなおすことです。しかもそれがどこにでもありがちなもの、たとえば、「地球や社会にやさしく」などというものであっては、誰の心も動かされません。自社「ならでは」の志に根差し、多様な顧客や従業員の共感を勝ち得て初めて、その企業としての存在価値が研ぎ澄まされていくはずです。 外資系コンサルは、アメリカ流の経営理論やベストプラクティスを持ち込むというスタイルに走りがちです。また、ビジネススクールのケースやフレームワークも、アメリカのものが大半です。しかし、それを器用に学ぶだけでは、日本企業独自の優位性は築けません。 本書は、100の通説と真説という形で世の中に出回っている経営モデルの間違いを指摘し、それらをいかに正しく理解すべきかを解説します。 第I部では、ガバナンス、働き方改革、顧客指向など、最近の上滑りな経営論を取り上げます。いずれも、株主、従業員、顧客などに、「おもねる」経営にすぎません。これらの誤謬を指摘するとともに、正しい方向性を提示します。 第II部では、デジタル、グローバル、イノベーションなど、最新の経営モデルを取り上げます。ここでも、世の中に流布している通説のウソを暴き、より本質に迫る方法論を展開します。 第III部では、通説を超える最先端の経営論を紹介します。経済モデル、組織モデル、人財モデルなどといった経営のファンダメンタルズを取り上げ、21世紀にふさわしい新たな枠組みを提案します。 第IV部では、従来の日本型モデルとアメリカ型モデルを超える「第3の道」を提唱します。そこでは、志、和、共感などがキーワードとなります。このハイブリッド型経営モデルは、日本企業が自信を取り戻し、世界を力強くリードしていく礎となるでしょう。

「お冷や」はいらない、鯛の刺身よりサーモンが好き、 ホテルの角部屋には泊まりたくない・・・ ――個人旅行をする訪日客は、どんなサービスを求めているのか? 中国人起業家が「プチ富裕層」の消費のツボに迫る。

「選択と集中」は誤訳だった!? M&A、事業再生コンサルティングの最前線から放たれる、 日本企業を強くする常識破りのサバイバル戦略＝新・コングロマリット経営！ 1990年代以降、日本の多くの企業は、「選択と集中」の掛け声のもと、「持たざる経営」を目し、資産を切り離した。 その流れは、現在のM&Aブームにつらなるが、手本となったGEは低迷を続ける。 超低金利の昨今では、外部にあった機能を内部化（プリンシパル化）する動きも活発に。 「持たざる経営」は魔法の杖ではなくなった。 そこで本書では、これからのM&Aは、事業ポートフォリオの見直しやシェア拡大という視点ではなく、 各企業が、事業・機能をどんなインセンティブで外部化・内部化しているのか、取引コストでとらえることを提案する。 業務や人材にまつわる課題を、インセンティブ、資本／取引コストの関係という経済学的視点から、わかりやすく解説する一冊。

・2016年3月末まで日銀審議委員を務め、マイナス金利導入には異議を唱えるなど、金融政策運営に関与してきた経済学者が、退任後異例の早さで刊行。アベノミクスの現状の理解と、これからを見通す上での必読書。 ・限界と副作用が懸念される超金融緩和政策から、持続可能な金融緩和へ、いかに移行していくかが世界のセントラルバンカーたちの喫緊の課題。市場の追加金融緩和期待に翻弄される日本、なかなか金融正常化が進まないアメリカ、域内対立を抱えながら超金融緩和を深める欧州など、各国の金融緩和の実態と経済の現状を分析。金融政策だけでは限界がありヘリコプターマネーを提唱する最近の識者たちの議論と実践上の課題も紹介。金融緩和のこれからを読み解く。

誰もが悩む「その一言」をどう伝える? 詫びる、反対する、お願い事をするなど、言いづらいひと言を的確に口にできるようになれば、 仕事は何倍もはかどります。本書は誰もが経験するビジネスシーンごとに、どのような伝え方 が適切なのか、具体的に解説します。 著者は、コーチングや「ほめ方」についての本で数多くのベストセラーがあるコミュニケーション スキルの第一人者です。 たとえば、感謝やお詫びの気持ちをどのように言葉にこめるのかや、自分の主張を反発され ずに相手に上手に伝えるためのツボなどがわかります。 「ありがとう」「よかったね」「申し訳ございません」など、言葉がワンパターンになりがちな人、 場面に応じて自分の思いを、豊富な語彙で表現したい人に最適です。

■安倍政権の政策の目玉になった「生産性革命」。生産性は「働き方改革」の焦点でもある。それだけに生産性については、世の中の関心は高まる一方だ。だが、実は生産性についての巷間の論議には多くの誤解があり、俗説もまかり通っている。 たとえば、「企業収益が高まれば生産性が上がる」「生産性向上には価格引き上げが必要」「高いサービスに見合った価格付けがされていないのが低生産性の原因」「設備投資を促進すれば生産性は上がる」「日本の生産性は欧米と比べて低い」等々。 しかも企業経営者や政策担当者も俗説を受け入れているのが実態だ。安倍政権の教育費用無償化も「生産性革命」論の一環だが、その費用対効果は明確でない。これでは、本当に効果のある政策が実行されるのか怪しい。 ■本書は、日本経済、サービス産業の生産性分析で定評のある著者が、生産性に関する正しい理解を解説するともに、生産性を上昇させるために真に有効な処方箋を考察する経済書。 生産性についての正しい理解を解説するとともに、「イノベーション」「教育・人的投資」「働き方改革」「企業経営」「規制改革」「グローバル化」「都市・地域経済」「財政・社会保障政策」「エビデンスにもとづく政策」といった政策と生産性がかかわる論点を整理し、有効な処方箋の考え方を提示する。全体として、1)経済・社会全体の仕組みの見直し、2)生産性向上策と同時に、生産性を抑制する政策の改善、3)相反する効果や副作用をもつ政策の組み合わせの工夫、4)政策の予測可能性を高めること――の重要性を明らかにする。

一人ひとりが活き活きと働き、全体としてはどこにも負けない競争力を持つ そんな理想の組織はどうすればできるのか。 その答えは、行動分析学に裏打ちされた人と組織のマネジメントにある。 組織変革や人材マネジメントで注目を集める行動マネジメントを、基礎からビジネスへの落とし込みまでをコンサルタントと行動分析学の専門家が実例に基づくストーリーを通じて具体的に解説。 行動分析学を用いた個人の成長、組織活性化の具体的手法を解説。

これまで誰も考えもしなかった「百歳人生」という大海を、 海路をもたずに航海しなくてはいけないのです。 経済的に、どうしたら生活できるか。 衰えていく体をどうするか。介護はだれがしてくれるのか。 そこにあるのは、悠々自適の老後という牧歌的な世界ではなく、 あとの50年をどう生きるかという、重苦しい課題なのです。 ここに、これまでの古典や哲学、思想、人生論を そのまま当てはめることはできません。 そこで本書では、50才から100才への道のり、 古代インドでいう「林住期」から「遊行期」への長い下り道を、 日本人の年代感覚に添って10年ごとにどのように歩くかを、下記のように考えてみました。 五十代の事はじめ――これからはじまる人生を生き抜く覚悟を、心身ともに元気な時期から考えはじめる時期 六十代の再起動――五十代で思い描いた下山を、いよいよ実行する時期。これまでの生き方をリセットする 七十代の黄金期――下山の途中で、突然あらわれる丘のような場所を十分に楽しみ活力を補充する時期 八十代の自分ファースト――社会的しがらみから身を引き、自分の思いに忠実に生きる時期 九十代の妄想期――これまで培った想像力で、時空を超えた楽しみにひたる時期

●100年の節目。いまエネルギーが大転換の時期にある 中東の分割が決まったサイクス・ピコ協定からおよそ100年。その間、中東は「石油」という強力な武器を持ち、地政学上も重要な地位を占めてきた。 しかし、いまや石油は昔ほどの輝きを持たない。これまで何度となく言われた「枯渇」に直面しているのではない。別のエネルギーに主役を奪われる可能性に直面しているのだ。また、人々の環境・温暖化への意識が、全体のエネルギー消費量を押し下げている。石炭が徐々に石油にとって変わられたのと同じように、いまひとつの変革が進んでいる。 ●いま何が起きているか。ファクトを積み上げた解説。 そういう大転換期に日本はどうするか。世界はどうしているか。海外企業はすでに一歩先んじて新市場の獲得に動いたり、エネルギーミックスのM&Aを仕掛けているが、日本はまだその取り組みの端緒についたばかり。 日本の商社はそのなかでもおしなべて強い。三菱商事のインドネシアのLNG開発、丸紅のUAEでの天然ガスの開発など、著者は実際に現地に行って取材。彼らのネットワークの作り方など驚嘆するしかないが、その様子をつぶさに伝える。 国家としてはアジア連携を考えるとき。インフラが弱いアジア各国を巻き込みながら、開発・備蓄も一体化して行うべきだろう。 中東の混迷、米国第一、パリ協定、原発など、世界で同時に進行する変化を、エネルギーというフィルターを通して執筆。日経の第一線の記者が「現場発」で解説します。

この国には、巨大な時空間の歪みが存在している。 それは、サラリーマンと妻のあいだに横たわる、暗くて深い「時空の溝」に由来する。 この国で、多くの夫と妻はたとえ「生涯」を共にしても、「生活」を共にしてはいないのである。―― 　 家庭で孤立する中高年、生涯未婚者増、年間約３万人の孤独死、産みたくても産めない「社会的不妊」…… 「普通の幸せ」は、今なぜこれほどハードルが高いのか？ 気鋭の社会学者が「時空間の歪み」をキーワードに、現代の男女の抱える問題を読み解く。 ※以下、内容より抜粋 ●「愛情ビジネス」に弱い中高年男性たち ●正統な男性性のあり方「覇権的男性性」が男性をも苦しめる ●職場・家庭で女性に期待される「感情労働」と“プロ彼女” ●生涯未婚率、孤独死リスクは圧倒的に男性が高い ●「暇な主婦」は幻想である ●ウーマノミクスと日本女性超人化計画 ●日本の母は育児の手間が多く、責任も重い……

5年間の密着取材から生まれた唯一の公認伝記!　大投資家ウォーレン・バフェットが人生とビジネスを語る。投資戦術はもちろん、今まで明かされなかったプライベートのエピソードも披露。全米ベストセラー第1位。

30年ぶりのインフレ到来、新NISA始動……。 環境が激変する中、 1兆円を運用するプロ投資家が、 これからの投資の勝ち筋を指南します。 “「ひふみ」の藤野さん”、 8年ぶりの「投資ど真ん中」の一冊です。 ■「眠くて退屈」だった日本の“大企業”が変わり始めた ■日経平均は上がるしかないが、 日経平均10万円の世界が幸せとは限らない ■新ＮＩＳＡで「投資するかしないかは自己責任」に ■４つのグループに分けて成長銘柄を読む ……など、インフレ下の「格差拡大」を乗り越える思考法と投資術！ 【著者からのメッセージ】 今、日本は大きな転換点に立っています。 「日経平均10万円」はけっしてバラ色の世界というわけではありません。 転換点の向こうでの私たちの選択によって、 未来は明るくもなれば厳しいものにもなりうるでしょう。 そのような未来が見えているからこそ、今回、 ・私たちを取り巻く経済環境がどのように変化しつつあるのか ・なぜ日経平均が10万円になると言えるのか ・その前提のもと、私たちがどのように動くべきなのか を多くの人にお伝えしたいと思い、本書の執筆を決めました。 今は日本の未来に明るいイメージを持てていないという方、 日本株にこれから投資していいのか迷っている方、 新ＮＩＳＡスタートにあたって投資を始めるべきかどうか考えている方など、 幅広い方にぜひ本書をお読みいただければと思っています。 もちろんこれまで株式投資に取り組んできた方にとっても、 投資のあり方が根本的な変化を迫られる中、 今後の投資方針を考える上で参考にしていただけるはずです。

●Netflixはどうやって190カ国で2億人を獲得できたのか？ ●共同創業者が初めて明かすNetflixビジネスとカルチャーの真髄。 ■Netflixの「脱ルール」カルチャー *ルールが必要になる人材を雇わない *社員の意思決定を尊重する *不要な社内規定を全部捨てよ *承認プロセスは全廃していい *引き留めたくない社員は辞めさせる *社員の休暇日数は指定しない *上司を喜ばせようとするな *とことん率直に意見を言い合う ――新常態の働き方とマネジメントが凝縮

「経済が成長すれば資源の消費量が増えるに決まっている」 「資本主義と技術が進歩し、社会が豊かになれば、自然環境はダメージを受ける」 ――産業革命以降、人間が繁栄すればするほど、地球を壊してしまうという予想が無批判に信じられてきた。 * * * だが、実際にはどうであったのか。予想とはまったく逆のことが起きたのだ。 資本主義は発展し続け、世界中に勢力を拡大し続けているが、同時にテクノロジーが資源を使わない方向に進歩した。 人類はコンピュータ、インターネットを始めとして多様なデジタル技術を開発し、消費の脱物質化を実現させた。 消費量はますます増加しているものの、地球から取り出す資源は減少している。デジタル技術の進歩により、物理的なモノがデジタルのビットに取って代わられた。かつて複数機器を必要とした作業は、いまやスマホ一つで事足りる。 なぜ経済成長と資源の消費を切り離すことができたのか? 脱物質化へと切り替えられたのはなぜか? このすばらしい現象について、なぜそれが可能となったのかを解き明かし、どんな可能性を秘めているのかを記していこう。 * * * テクノロジーの進歩、資本主義、市民の自覚、反応する政府――「希望の四騎士」が揃った先進国では、人間と自然の両方が、よりよい状況となりつつある。この先の人類が繁栄し続ける道がここにある。

気に入らない新任上司を「逆パワハラ」でうつ病に追い込む古株社員、 カラ領収書を使ってキャバクラ代をせしめる社員、 仕事のえり好みをして指示に従わない意識高い系社員、 ダブル不倫に敗れて、セクハラ告発する女性社員、 育児をタテにサボりを繰り返す仮面イクメン・・・ ――自由すぎてもはや手のつけられない「モンスター部下」が増殖中。その対処とは。

50代、60代、70代こそ、人生の黄金時代。 個人がもっとも自分らしく生きることのできる、人生のハーベスト・タイムです。 ――50代からはじまる「白秋期」に収穫の実りを得るためには、毎日とどう向きあうか。 誰もが避けられない3K問題(健康、経済、老後の孤独)と、どのようにつきあえばよいか。 86歳を迎える著者が、自らの実感を込めて贈る、人生後半の生き方のヒント。 【本書の目次より】 地図のない明日への旅立ち――まえがき 1章 白秋期は人生の黄金期――六十代からはじまる黄金時代 2章 たかがお金、されどお金――脱仕事主義のすすめ 3章 長寿は幸福に能わず――病院に依存しない生き方のすすめ 4章 ことわざの効用――巧言令色のすすめ 5章 孤独のユートピア――慣習の絆を断ち自由に生きる エピローグ――あとがきにかえて 人生を、青春、朱夏、白秋、玄冬の四つの時期に分けて考えれば、白秋期とは五十歳から七十五歳あたりまでの二十五年間である。その季節を私たちはどう生きるのか。 白秋期は晩年ではない。フィジカルにはさまざまな問題を抱えていたとしても、いまの五十歳から七十五歳までの時期は、むしろ人生の収穫期ではないかと、私は思っている。――まえがきより

「パソコンのバイセル取引」「原子力事業の減損問題」「企業結合の会計処理」「取得価格配分手続」・・・全てが明らかに。 東芝の不正会計が、日本のどの会社でも起きるようなものだとすると、この事件の本質――会計や監査上の問題点――を理解しなければ、他山の石になりません。ただ、会計や監査の知識が乏しいビジネスパーソンにとっては、この事件は理解は困難です。 東芝事件は会計や監査に関する様々な問題を提起しましたが、この事件の特徴は、東芝から発表された情報のほか、関係者による通報などで、ほぼリアルタイムで事件が進行した点にあります。しかし、専門家でない読者はもちろん、メディアの報道でも曖昧な(平易すぎる)記述になっていることが、この事件に対するさらなる誤解を招く要因でした。 本書は、会計士の著者が、事件の発端から現在までを分析、平易な言葉で事件の本質を解説するもの。そこから、会計や監査の諸問題を明らかにしていきます。過去の経緯を振り返り、会計・監査面から様々な決算・財務情報を正確に分析、東芝事件の総決算を行います。

同僚、先輩、経営者、発注者としてコンサルの世界を見てきた筆者が、できるコンサルを見抜くために必要な10の質問を明示。10の質問の背景に、どのようなコンサル業界事情と思考法が存在するのかを明らかにします。 「明日の朝から」行動をどう変えるべきかを提案できるか、社内の意思決定者を見抜けるか、「年契約」はお薦めできない、コンサルを起用すべきではないテーマ、文化歴史教養オタクのコンサルにも注意などなど、コンサルには耳が痛い内容が満載。コンサルが、クライアントを強くするためには何が必要なのかも明らかにします。アナリストからパートナーまで16年間つとめてきた経験を駆使して、良いコンサルの見抜き方、活かし方を本音ベースで解説します。

お金の仕組みや投資の基本は、学校でも家庭でもほとんど教えられていません。大人になって金融業界に就職して初めて学ぶ、あるいは、一生知らずに過ごす、という人も少なくないのではないでしょうか。本書は、これを憂えた弁護士の著者が13歳の息子に書いた数ページが元になって生まれた1冊。お金の種類(ドル、ユーロ、円、ビットコイン……)やクレジットカードの仕組み、株式チャートの見方といった初歩から、債券、企業分析、ファンド、PE(プライベート・エクイティ)とは何かにいたるまで、おカネの稼ぎ方・増やし方・使い方の基本を、たくさんのイラストと一緒に楽しく解説します。

印象操作、派閥、権力争い、ゴマすり、社内人脈、根回し… 世界の学術研究に基づく「理論・フレームワーク」 経営学者が、研究成果に基づき「ビジネスパーソンに必要な政治力」を読み解く 【目次】 第１章：あなたの周りの社内政治 第２章：「日本だけ」ではない社内政治 第３章：そもそも社内政治とは？ 第４章：リーダーシップとしての社内政治 第５章：ビジネスパーソンに必要な政治力 第６章：社内政治を分析する

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 “プロ”や周囲の言葉に惑わされちゃダメ！ 新ＮＩＳＡ時代にイデコ、公的年金も組み合わせた資産運用は、実際にどうすればいいのか？ □一括より積立投資が有利？ □株の比率は年齢に応じて変える？ □一番資産を増やせるのは長期の積み立て？ □中小型株を多く含む指数の方が長期で上昇しやすい？ □目先株価が下がりそうな場合は積み立ての開始を遅らせるべき？ □教育・住宅資金は預貯金で備える？ □所得のない主婦（夫）はイデコを使う利点がない？ □60歳以降の国民年金任意加入は損？　…… これら多くの人が陥りがちな誤解（間違い）や通説の真偽を確かめながら、期間、金額、商品でどのくらいの違いが出るかを「目からうろこ」のデータをもとに徹底検証。新制度の正しい使い方を実践的に提示。 堅実に資産を作る「最もシンプルな原則」を解説する、新ＮＩＳＡ・イデコ時代の資産運用のファイナルアンサー本です。

多くの会社が毎年、経営計画を作成しているが、ほとんどが事業部門の計画を吸い上げて集約したもの。本社が考え、解決すべき問題は何かが明確にはなっていません。事業部に全てを任せて本社部門は君臨だけしていれば良いというわけではないのです。本社が考え、実行すべき戦略は、部長、事業部門長の戦略・戦術の延長線上にはないのです。 そこで必要なのが「全社戦略」ですが、経営戦略のテキストのほとんどは、事業部の考える「いかに市場を取るか」という事業戦略・競争戦略に関する解説に終始するか、全社と事業部が混在した解説になってしまっています。本社が考え、実行すべき全社戦略について解説した本はほとんどありません。 本書は、社長、経営企画部門、社長室スタッフ必読の全社戦略の解説書。「個別事業戦略」とどう違うのか、個別事業で経験を積んできた経験が、本社目線の戦略構築には役立たないことを明らかにし、「理論」よりも「実践」にフォーカスして解説します。 本書では、CEOの考えるべき全社戦略として、事業ポートフォリオ・マネジメント、事業の中止・開始・統合・分割・売却・買収、事業間資源配分、シナジー・マネジメント、全社ビジョンの策定・浸透、全社組織設計を解説します。 本書で掲載する企業の事例としては、キヤノン、GE、トヨタ自動車、ヤマハ(楽器)、ヤマハ発動機、ボストン・コンサルティング・グループ、ソニー、GE、パナソニックなど。

全社員が自らの意思で採算をつくり、持てる力を最大限発揮する。 日本航空を再生させた「全員参加経営」の極意。 累計30万部のベストセラー『アメーバ経営』の実践編。 「日本航空に着任してすぐ『現在の経営実績はどうなっているのですか』と質問したが、なかなか数字が出てこない。また、いったい誰がどの収支に責任を持っているのか、責任体制も明確でない。(中略)そこで、アメーバ経営によって、部門別・路線別・路便別の採算がリアルタイムに見えるようにした。アメーバ経営があれば、それぞれのアメーバの責任者が中心となり、部門の収益性を高めるために創意工夫を重ねていくことができる」(本文より) アメーバ経営を導入し、高収益企業に生まれ変わった日本航空では、「部門別」「路線別」「路便別」の採算をリアルタイムでとらえる仕組みができたことで、需要に応じて臨機応変に機材を変える、臨時便を飛ばすなど、さまざまな創意工夫が現場で生まれています。自部門の実績がわかれば、少しでも採算をよくしようと皆が懸命に取り組むようになる。これこそが「全員参加経営」の極意です。 アメーバ経営では、それぞれの組織が持つ「機能」を最大限発揮できるように、会社全体を「アメーバ」と呼ぶ独立採算の小集団に分けて経営をガラス張りにします。製造部門や営業部門の利益責任を明確にすることで、全社員の採算意識を高めます。家計簿のようにシンプルな収支表を用いて全社員の創意工夫を促します。 そのためには、精緻な管理会計の仕組みはもちろん、それに合致した社内制度の構築が、そして何より、経営トップの強い情熱と哲学(フィロソフィ)の浸透が不可欠です。 「経営というものは、月末に出てくる採算表を見ておこなうのではありません。細かな数字の集積であり、毎日の売上や経費の積み上げで月次の採算表がつくられるのですから、日々採算をつくっているのだという意識を持って経営にあたらなければなりません。日々の数字を見ないで経営をおこなうのは、計器を見ないで飛行機を操縦することと同じです。(中略)日々の経営から目を離したら、目標には決して到達できません」(本文より) 社員ひとりひとりの思いや能力が十分に生かせなくなっている。このことが、長期にわたる日本経済低迷の根本的な要因のひとつとなっているのではないでしょうか。経営者や一部の幹部、エリートだけで経営をしていくことには限界があります。事業を伸ばすためには、すべての社員に経営に参加してもらい、全員の力を結集していくことが不可欠です。 本書は、製造業はもちろん、医療機関や外食チェーン店などサービス業の事例もまじえ、全員参加経営を実現するための方法――アメーバ経営を実際に機能させるためには何をしなければならないのかを明らかにします。

クリエイティブディレクターとして活躍を続けている著者の仕事を支えているのが「クリエイティブシンキング（創造的な考え方で問題を解決していくこと）」という思考法。「その前提は正しいのか」「説得よりも共感を」「比喩によって本質が伝わる」「気になることにタグを付ける」――これらのエッセンスを、自ら手掛けた数多くのプロジェクトを素材に具体的に解説します。

度重なる挫折にもめげず、人一倍の情熱と強い信念を持って京セラを世界的企業に育てた硬骨の経営者、稲盛和夫の自伝。「経営は利他の心で」「心を高める経営」という独特な哲学、そして忘れがたき数々のエピソードを熱く語る。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 株主優待実施企業を全社調査、1500社の最新情報を掲載！ 毎年大好評のハンドブック、月ごとにもらえる優待品がわかる 銘柄選びに役立つデータ、配当利回り、PER（株価収益率）、PBR（株価純資産倍率）、最低投資金額を全社掲載 【目次】 ＜巻頭特集＞ ・2024年から導入企業が増加傾向へ 『株主優待銘柄』新常識を徹底研究 大和総研金融調査部 研究員　瀬戸 佑基さん ・アナリストが見る！　2025年度の日本株相場の行方 マネックス証券 チーフ・ストラテジスト　広木 隆さん ニッセイ基礎研究所 チーフ株式ストラテジスト　井出 真吾さん 三井住友DSアセットマネジメント チーフマーケットストラテジスト　市川 雅浩さん 三菱UFJ eスマート証券 投資情報室 投資アナリスト　藤井 明代さん ・優待の達人　人気ブロガーが注目！　株主優待セレクション 選定した達人：v-com2 さん、かすみちゃん さん、ペンギンさん ・知っているようで知らない！？　株主優待Q&A 経済アナリスト　田嶋 智太郎さん ＜株主優待一覧＞ 全銘柄掲載！　権利確定月別　株主優待一覧 権利確定月 1月 権利確定月 2月 権利確定月 3月 権利確定月 4月 権利確定月 5月 権利確定月 6月 権利確定月 7月 権利確定月 8月 権利確定月 9月 権利確定月 10月 権利確定月 11月 権利確定月 12月 その他 J-REIT ＜巻末付録＞ 社名索引 銘柄コード索引 最終売買日がサクサクわかる　株主優待カレンダー

【強さの根源に迫るかつてない組織論】 軍事的手段としての軍の価値は、「戦闘力」×装備の質と量となる。戦闘力は精神的、知的、組織的な基盤に依拠し、規律と団結力、士気と主導権、勇猛さと頑強さ、戦闘意欲と必要ならば死ぬ覚悟といったものを様々に組み合わせた形で体現される。何が戦闘力を生み出しているのか。『戦争の変遷』『補給戦』などで著名なクレフェルト教授が、賞賛に値する水準まで戦闘力を発展させた歴史上の組織である、第二次世界大戦のドイツ陸軍に着目。同時期のアメリカ陸軍と比較して戦闘力の根源に多角的に迫る。

●金融政策は２％目標にこだわらず柔軟に。財政は一気に健全化は目指さず 　金利は今後、日本でもこれまでの政策を転換し、２％を超える局面が出てくるだろう。ただ、引き続き日本の潜在成長力の低さより、急激なインフレは起こらない模様。これまでの政策で、ひたすら「２％」にこだわることに意味があったのか。今後は供給構造の変化に着目し、他国の動きもみながら柔軟に対応することが必要になる。 　財政は、ブランシャールのDynamic Debt Sustainability Analysisを支持する。「政府の資金調達コスト＜名目経済成長率」が維持できればある程度の財政赤字は保てると思うが、感染症や大規模災害に備え、赤字の削減はある程度は行っておくのがよいだろう。 　このように、まだ日本でも対応策は残されていると思われるが、一方で緩和余地＋財政赤字余地は限りなく少ない。そういった中で、日本は欧州型のように比較優位分野に決め打ちをする産業構造にかえていく必要がある。日本は完全雇用に近い状態が続くと今後も想像されるが、日本の成長力を保つには、その中身が大事だ。ゾンビ企業を排し、リスキリングを柔軟に行ったうえで、産業構造を見直していくことが求められる。 　著者の神津氏は、日銀出身で、リコーの経済社会研究所で所長も務めた人物。マクロ分析には定評がある人物のひとり。

【防衛費倍増だけでは問題は解決しない】 ウクライナ侵攻、台湾有事の可能性、北朝鮮問題などもあり、日本の国防政策のあり方も再考を迫られている。政府は防衛費（対GDP）倍増を決めたが、現在進行中の国際秩序の変容の先行きを考えた場合、国防政策の問題は財源のみの問題ではない。急速な人口減少が進むなか、不足する自衛隊員の問題をどうするか、核の問題にどう向き合っていくのか等の問題の整理も行う必要がある。本書は鹿島平和研究所で開催されている「国力研究会」「秋山研究会」のメンバーが中心となり、安全保障体制構築で避けては通れない17の論点について整理し、問題提起。 【本書の執筆陣】（掲載順） ●秋山昌廣（安全保障外交政策研究会代表、鹿島平和研究所顧問） ●小黒一正（法政大学経済学部教授）●徳地秀士（平和・安全保障研究所理事長）●髙見澤將林（東京大学公共政策大学院客員教授）●神保謙（慶應義塾大学総合政策学部教授）●小原凡司（笹川平和財団上席フェロー）●細谷雄一（慶應義塾大学法学部教授）●関山健（京都大学大学院総合生存学館教授）●岩本友則（日本核物質管理学会事務局長）●西山淳一（未来工学研究所研究参与）●松村五郎（元陸上自衛隊東北方面総監）●土屋大洋（慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授）●森聡（慶應義塾大学法学部教授）●大澤淳（中曽根平和研究所主任研究員）

●成長に必要なのは戦略的背伸び。その論理と進め方を明快に解説。 オーバーエクステンションとは、現在の自社の能力基盤に弱いところがあることを承知の上で、あえて新市場や新しいビジネスシステムに乗り出すこと（新しい企てに乗り出す背伸び戦略）。どの企業でも成長の転機には、オーバーエクステンションがあった。しかし、日本企業はそれへの挑戦が減ってしまったのではないか。そのうえ、まっとうな投資すら抑制してしまった。今こそ、オーバーエクステンションが必要な時代だ。トヨタ自動車、ヤマト運輸、アマゾン、東芝、信越化学、JSR、セーレンなどを題材にその進め方を明快に解説する。日本企業復活に必要な「挑戦する仕組みづくり」を徹底的に解説する待望の書。

私たちはなぜ死ぬのか？ ノーベル賞学者が語る驚きの真実 生物学に革命が起きている。 人類史上初めて、老年期の健康状態を改善し、最大寿命を延ばせる可能性が高まっている。 急速に進む寿命と老化と病の研究は、人類に何をもたらすのか？ ノーベル化学賞受賞の生物学者が最新の科学的知見をもとに寿命と老化を解説。 ・なぜ私たちは老いるのか？ ・なぜある種の生物は、他の生物よりも長生きなのか？ ・充実した健康長寿のために、何をすればよいか？ ・どのような食事、運動、睡眠が必要なのか？ ・アンチエイジング治療やカロリー制限には意味があるのか？ ・寿命を延ばすことが可能になったとき、人類には何がもたらされるのか？ 英国王立協会科学図書賞最終候補作（2024年） 「100年以上前の遺伝子の発見とともに始まった生物学の革命によって、今日私たちは岐路に立たされている。 老化の根本原因にかかわる近年の研究によって、人類史上初めて老年期の健康状態を改善できるだけでなく、人間の最大寿命を延ばせる可能性が高まっているのだ。」――本書より

40年後、「エクセレント企業」の４分の１が破綻していく世界で、 なぜ、あの会社は輝き続けるのか？　どん底から復活できたのか？ キーエンス、ローム、マブチモーター、ヒロセ電機、Ｊ＆Ｊ、エーワン精密、ミネベアミツミ、ルネサス エレクトロニクス…… そのヒントを“サシ”で聞き出したトップの「言葉」から導き出す。 本書は、アナリストとして直に接してきた、「天邪鬼」ともいうべき他人とは違う発想で優れた手腕を発揮してきた経営者たちを取り上げ、その生の声とともに彼らの思考・哲学を紹介し、経営への教訓を導き出すもの。 「不況のときは草むしりでもしていたほうがいい」 「不況のときこそチャンスである」 「どう作るかではなく、何を作るかだ」 「稼働率は70～80％がちょうどいい」 「儲かるとわかっていても高収益以外は事業化しない」 「社員が寝ていても儲かる仕組みを作る」 「中期計画の作成はやめた」 「値引き要請には応じない」 「儲けすぎない」 「経営は演出である」 成長サイクルを回し続ける日本の経営者たちの言葉から、令和にこそ求められる普遍の真理を描き出す。

「なんで経営してないのに、経営のことがわかるんですか？」 経営学者が最もよく聞かれる質問の一つである。 実学として「役に立つ」ことが求められすぎている経営学は 科学的な正しさを求めるがゆえの分かりにくさと 一般社会へ伝えるための分かりやすさとのあいだで かくも壮大な矛盾を抱えている。 本書では、成果主義、官僚制、科学的管理法など 経営学のなかでも重要とされてきたトピックを扱いながら あえて、素朴に発せられる質問から出発してみる という手法で、試行錯誤を繰り返し 現代の新しい経営学の在り方を真摯に問い直す。 「科学は他人を叩く棒でもないし、錦の御旗でもない。 他人ともう少しだけうまくやっていくための道具であり、 もしかしたら社会を良くすることができるかもしれない。 そんな技法のひとつとして、経営学をぜひ使ってみていただきたい。」 （本文終章より） 目次 はじめに　専門家の時代の経営学 第１章　経営学にきいてみる 第２章　成果主義は虚妄だったのか？――条件思考のすすめ 第３章　官僚制は悪なのか？――両面思考のすすめ 第４章　経営科学は役に立つのか？――箴言思考のすすめ 終章　科学と学者の使い方――科学でコミュニケーションする

令和の転職は、制約なし（リミットレス）！ 「スキル・資格は、なくてもいい」「勤務時間、場所は、希望どおり」「年齢、経験は、問われない」「『出戻り』転職もOK！」――。 あなたの転職の常識、大丈夫ですか？ 　“転職の女神”と呼ばれた業界のレジェンドが教える転職ノウハウをアップデートして、「本当にやりたい仕事」に近づく方法。 勤務時間や場所、雇用形態など働き方が大きく変わり、転職のあり方も激変しつつある。昨日までの常識が通用しない中、思わぬ小さな経験が予想外に高く評価されることもある。 本書は、著名な転職エージェントが、働き方にまつわる最新知識、転職の準備や心構えをわかりやすく、コンパクトにまとめたもの。今すぐ、転職したい人も、今すぐ、転職できない人も、働き方を見直すきっかけがつかめたり、仕事のもやもやが晴れたりと、必ずや次の行動に向けて背中を押してくれる令和の必読キャリア指南。

■「失われた30年」という常套句とは裏腹に、日本はポピュリズムの波にも呑まれず、国際的には「インド太平洋」構想をリードし、連携のダイナミクスを通じてより重大な役割を担う存在として地位を高めるに至っている。なぜ、このようなことが可能になったのか。 ■外国人労働者問題に象徴される「開国」、小泉政権・安倍政権・岸田政権のマクロ政策や労働市場改革、農業改革などの経済面での変革、選挙制度改革、官邸機能の強化、ポピュリズムに蝕まれない民主制など国内政治の変化と特質、企業によるグローバル・サプライチェーンの構築。および、ＴＰＰ協定での主導性の発揮をはじめ、中国の台頭に応じた地経学・地政学戦略の展開。そして、日本の復元力（レジリエンス）、社会的な安定性、変化に対応する柔軟性――。本書はバブル崩壊以降、現在に至る日本の変貌を変化と適応のストーリーとして描き出す。 ■日本の政治経済における変化をビビッドに捉え、日本が展開するステートクラフト、新たなリーダーシップの背景と意義を明らかにするとともに、人口減少、格差問題、中国・韓国との関係など、切迫する国内外の課題も示す。

イノベーションが生まれない、事業変革ができない、利益率が低下し続けている──。 事業最適化がもたらす組織の断片化により、必要な変化が滞るという 企業変革のジレンマを、私たちはどうすれば克服できるだろうか。 デビュー作『他者と働く』で異例の大反響を呼んだ注目の経営学者が、 〈構造的無能化〉という独自のキーワードをもとに、 今、多くの企業が直面する複雑な問題のメカニズムを丁寧に解き明かし、 状況打開への道筋を示す、まったく新しい企業変革論。

【人を動かすメカニズムを管理会計の視点から解明】 「組織が、組織全体の目標を達成するために、そこで働く人々を動機づけ、まとめあげていくための仕組みやプロセス」がマネジメントコントロールシステムだ。その中核をなすのが、業績測定のやり方を工夫することで部下の行動に望ましい影響を与える「影響システム」としての管理会計の機能である。マネジメントコントロールは、工夫次第で競争力の源泉になる。本書は、マネジメントコントロールシステムをJAL、オムロンなどの事例に基づいて体系的に明らかにする初の試みである。

サントリーの営業から大手製薬会社・第一三共のトップとなった著者が、自らのあゆみを振り返りながら、人を救うことができる創薬事業のすばらしさを語る、波瀾万丈の半世紀。 祖父・中山福蔵（元参議院議員）、祖母・中山マサ（元厚生大臣）、父・中山太郎（元外務大臣）という政治家一家に生まれながらも、「自分に政治家は向かない」とサントリーに入社した著者。居酒屋へ酒の飛び込み営業をする日々を過ごすも、経験のまったくない医薬事業部へ異動となり、この異動が大きな転機となる。 創薬のやりがい・素晴らしさに気づき、医薬事業を支え発展させると誓うも、医薬事業部は第一製薬に買収されることに。300人の社員を説得し、自らも一緒に第一製薬に移るが、今度は三共と合併、第一三共のトップに就任すると、買収したインド後発薬大手企業の巨額な損失を取り戻すべく奔走する。 「私の履歴書」（2023年6月、日本経済新聞朝刊掲載）で語られる、それまでの新薬と後発薬の開発によるハイブリッドビジネスモデルから、抗がん剤領域に絞った事業の大転換を行い経営を安定させた手腕は必読である。 他に「あすへの話題」（2019年7月～12月、日本経済新聞夕刊掲載）、「こころの玉手箱」（2022年1月17日～21日、日本経済新聞夕刊掲載）、『日経ビジネス』（2021年4月12日号）に掲載された「有訓無訓」も同時収録。特に「あすへの話題」は、わかりにくいとされる創薬事業の複雑な仕組みや現場の様子が詳しく書かれ、好評を博した内容であり、著者の人生哲学から創薬事業のポイントまでつかめる1冊となっている。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 勝率１％からの逆転は、なぜ起きたのか――？ 将棋史に残る名勝負「王座戦」（第71期）を通して、 天才・藤井の強さ、思考に迫る。 ・結果よりも内容や充実感を求める姿勢 ・いったん諦めた上で、勝ち筋を探る ・定跡にとらわれない ・継続して研鑽を積む、ライバルの存在 ・「異次元」ともいうべき計算能力 ・逆転を成功させるコツとは ・リフレッシュ法もゲーム 王座戦主催である日本経済新聞社編だからこその豊富な写真、資料も必見！ 「・・・計算力の高さは「天賦の才」といえるかもしれませんが、結果よりも内容や充実感を求める姿勢を貫いている点も強さの一因ではないでしょうか。 23年10月30日に日経本社でトークショーとともに催した自戦解説会では、五番勝負の中から「会心の譜」を選んで解説してください、とお願いしました。 すると、藤井王座は、シリーズで唯一敗局となった第1局を選んだのです。 対局に勝ったとしても、構想のミスや納得のいかない手があれば、藤井王座は悔やみ、反省して、次の対局に生かそうとしています。 勝っても、内容的に納得できなければ、心の底から悔しがる姿を見て、 『だから、藤井さんは勝つんだな、強くなるんだな』と痛感しました。 本書のもう一人の主人公は、永瀬九段です。 　“藤井聡太が勝ち続ける理由”の一つとして、永瀬九段を研究パートナーとして選んだこと、 そして、2人で継続して研鑽を積んできたことを挙げないわけにはいきません。」 （「歴史的で運命的なシリーズを振り返る――『はじめに』に代えて」　一部抜粋）

楠木建氏が、経営書から教養書まで、縦横無尽に語り尽くす。 『原書を読むよりも面白い』と評される、楠木建氏の書評を網羅した珠玉の書籍解説集。「今すぐに読みたくなる本」と出合え、そして「知的体幹を鍛える本の読み方」を追体験できる１冊。 「著者からのメッセージ」 僕にとっての優れた書評の基準はただ一つ、「書評を読んだ人がその本を読みたくなるか」だ。本書が読者にとって「今すぐにどうしても読みたい本」と出合うきっかけとなることを願っている。

なぜ株主や顧客よりも社員を大切にした方が、 うまくいくのか？ ◆「社員を最優先に考える経営」の波が来た！ 　Googleをはじめとして「優秀な社員にいかに楽しんで働いてもらうか？」を最大の経営テーマにする企業が急増しています。日本でもこの「社員を再優先に考える経営」の波が来るのは時間の問題です。ITなど時代の流れに影響を受けやすい業界では、すでにそうなりつつあります。 　本書ではこの経営方針を「社員ファースト」と呼び、社員ファーストな会社とはどのようなものか、社員ファーストな経営を行うためには具体的に何をすればいいのかを解説します。著者がこれまで培ってきた企業変革プロジェクトの手法にのっとってフェーズごとに学べる新しい教科書です。 　また、これまでの著書と同様、著者自身が所属するケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズで行われた改革をはじめとする実例がふんだんに盛り込み、説得力がある内容となっています。

■複雑に張りめぐらされた国際分業ネットワークを、付加価値という視点から読み解くグローバル・バリューチェーン分析。OECD国際産業連関表など最新のデータをもとに、米中対立を中心とする近年の経済対立、経済安全保障問題を見通す。 ■たとえば、シャツの生産において、ミラノのデザイナーがデザインを手がけ、それをもとにロンドンの職人が型紙を起こし、最後にダッカの工場で大量生産されるなど、生産工程は細かく切り分けられ、各工程は、その業務が最も効率よく行われている国へと移転されるようになった。 　輸送技術や情報通信技術の進歩、そして自由貿易を支える様々な制度の発展により生産システムは大きな変容を遂げている。 ■このような国境を越えた生産分業についてその構造に目を向けると、資産や雇用機会、テクノロジーといった「経済的価値」の分配をめぐる国際的なパワーゲームが見えてくる。生産分業の構造は企業の力関係を反映しており、究極的にはこの力関係こそが、ゲームにおける価値配分の大きさと方向性を決めるからだ。グローバル・バリューチェーンの価値ネットワークの誕生は、安全保障の考え方に少なからず影響を及ぼしている。国際経済ネットワークの「かたち」と国家間のパワーバランスを、本書では読み解いていく。 第1章　地政学への接近 第2章　チョークポイントはどこにあるか 第3章　中国の驕り、米国の恐怖 第4章　米中デカップリングのゆくえ 第5章　戦術から戦略へ 第6章　GVCによる経済安全保障

■自社に最適なＤＸの進め方がわかるＭＩＴの最新研究。 　「満足度の高い顧客体験を実現」「業務オペレーションの簡素化・自動化によるコスト削減」「プラットフォーム構築で事業パートナーとの協業拡大」をいかに成し遂げるかを豊富な事例で解説する。 ■デジタル化を成し遂げ、将来の成長に向けての準備が整った企業にどうしたらなれるのか。(1)産業化先行アプローチ、(2)顧客志向先行アプローチ、(3)階段的アプローチ、(4)新組織創設アプローチの４つの変革経路を紹介。それぞれの進め方や難しさ、必要とされるリーダーシップなどを丁寧に説明する。自社の変革をどのように進めればよいか、大きな示唆が得られる1冊。

【プーチンとその仲間たちは経済を支配しロシアを乗っ取った】 資本主義を取り込んだKGBの復活、オリガルヒの没落、飽くなきプーチン勢力の富と権力の奪取、ロシアのブラックマネーの席巻－－。本書は、プーチン勢力がいかにロシアを変質させ、食い物にし、世界を混乱させてきたのかを、元ＦＴ記者が冷静なタッチで明らかにするかつてないドキュメント。主要な関係者との独占インタビューを通じて、プーチンの周囲が民間企業を容赦なく押収し、経済を乗っ取り、数十億ドルの資産を洗浄し、組織犯罪／政治権力の境界をあいまいにし、司法を駆使して敵を弾圧し、西側に影響力を拡大していく様を解明する。上巻では、プーチンがサンクトペテルブルク時代に組織犯罪集団と結び、富の収奪を行い、大統領にのぼりつめ、最強のオリガルヒであるホドルコフスキーを逮捕するまでを描く。

急成長が終わり、苦悩する大国の現実を描く骨太のルポ。 党大会の最終盤で起きた「胡錦濤の退場劇」とは何だったのか――。異例の3期目に入り、「極権」を握った習近平政権。習一派で固めた党首脳人事では圧勝したかに見えるが、その裏で、大きな敗北も喫していた。 盤石なはずの政権基盤にも危うい亀裂が見られる。ゼロコロナ政策に高まる不満、行き詰まる経済、深刻な米中対立、緊迫する台湾情勢、ロシアとの憂鬱な関係、そして日本への挑発……。 改革・開放で急成長をとげ、全盛期を謳歌していた大国は、これからどこへ向かうのか。日経記者が衝撃の事実を数々明かしつつ活写する骨太のノンフィクション。 最新の情報も満載して、読み応えたっぷりに描く、いまこそ必読の一冊。

成功の陰に、5126回の失敗あり。サイクロン技術で世界を変えた、現代に生きる最も独創的な起業家ダイソンが振り返る、発明と挑戦のストーリー。 サイクロン式掃除機で知られる英ダイソン社創業者の自伝。生い立ちから自分の会社を設立し、世界で最も独創的なテクノロジー企業の一社となるまでの経緯が綴られる。製造業に携わる人、起業、デザインに興味がある人には必読の一冊。 よく知られているが著者は起業から4年間でサイクロン掃除機のプロトタイプを5127個も作成。技術開発にあらゆる資源を投入して多くの失敗と挫折の末に成功をつかみ、掃除機だけでなく、ヘアドライヤーや空気清浄機など、革新的な技術と斬新なデザインを融合した美しい製品群を生み出し続ける。 本書では著者の創意工夫、発明の原点となる美意識やテクノロジーへの考え方、非公開企業のままスケールアウトしながら独立して研究開発に資金を投入することの意義など、独自の経営思想にも触れられ、モノづくり重視の多くの日本企業に参考となるほか、近年のソーシャルイノベーション、SDGs的な新規事業(EVの断念、農業、教育)の展開例もまた示唆に富んでいる。

М＆Ａの専門家には「両手仲介会社」と「片側アドバイザー」がいます。シンプルに言えば、両手仲介会社は売り手・買い手からの「両手取り」をする「仲介者（ブローカー）」、片側アドバイザーは売り手・買い手どちらかから「片手取り」となる「助言者（アドバイザー）」です。 　近年のМ＆Ａ業界において、「両手仲介会社」による問題は深刻であると、筆者は指摘します。売り手と買い手の双方と契約し、両者から手数料を受領するのが両手仲介会社です。売り手は「少しでも高く売りたい」、と同時に買い手は「少しでも安く買いたい」と考えるのは、М＆Ａにおいて極めて自然なことです。しかしながら、その両者の味方をしようというのが両手仲介会社です。これには構造上の無理があり、「利益相反行為」だと言われても仕方がないケースも見受けられ、ここ数年はその弊害が目に余ることもあると筆者は語ります。 　本書は、最近よく出版されるような事業承継や、中小企業М＆Ａに限定したノウハウ本ではありません。専門家の視点で、近年のМ＆Ａについて知っておくべきことを、網羅的に記しています。そのため、世間の注目を浴びた事例を紹介するとともに、急速に存在感を高めている「投資ファンド」についても詳しく触れました。 　М＆Ａを検討する時、専門家の協力を仰ぐにせよ、事業承継を行おうとしている企業オーナーや、М＆Ａについての理解が十分ではない一般のビジネスパーソンにとって、必要な知識や理論武装をするために一助となり、示唆に富む一冊です。

経営における意思決定の精度向上を目指す 　世界中で気候変動のリスクは年々高まっており、日本でも豪雨や酷暑等が毎年甚大な被害をもたらすようになりました。これらを背景にグローバル企業は気候変動時代における競争力の確保に向け、業態転換を含めたダイナミックな対応を始めています。 　日本企業もようやく重い腰をあげ、気候リスクを経営リスクとして捉え、RE100（再生可能エネルギーの使用を進める国際企業連合「RE100」が主宰する温暖化防止の企業表彰）などに本腰を入れ始めました。しかし、日本の取り組みは欧米諸国にかなりの後れを取っており、グローバルスタンダードから引き離されているのが実情です。 　本書は、実際に国内外で動き出している政策・企業事例（ケース）を紹介。日本企業に対し、気候変動に対する経営アクションを起こす際の「きっかけ」と、実際に脱炭素経営を進める上での「羅針盤」を提供する、脱炭素「経営」の初めての解説書です。

ジョブ型雇用の本質とは何か、日本の企業風土・雇用慣行と親和性の高い仕組みとは、転換へのさまざまなハードルをいかに克服するか、具体的なジョブ型雇用のモデルとは、企業の円滑な転換をサポートする政策のあり方など、本書は幅広い観点から有識者を交えて議論し、パーソル総合研究所の独自調査も交えて、現実に即した導入を提言します。 　ジョブ型雇用は働く人にとっても企業にとってもメリットが多いシステムですが、いざ転換となると、日本の企業風土や労働慣行にそぐわないとの意見や、解雇が困難な現行の労働法制に合っておらず雇用不安を煽るだけとの指摘もあり、具体的制度設計はむしろこれからです。 　本書は、日本企業で広く行われているメンバーシップ型雇用の良さを残し、日本の企業風土や労働慣行にもマッチする日本的ジョブ型雇用を提案。ジョブ型雇用の具体例も紹介し、日本企業がジョブ型雇用に転換する際にクリアしなければならない課題を指摘します。

85の成功事例から見えた不変の法則――「ニッチ戦略」「不協和戦略」「協調戦略」 ロングセラーを大幅加筆してリニューアル！ 価格競争という不毛な消耗戦から脱し、「競争しない」状態を作ることで利益率を高める。そのための戦略を、「ニッチ戦略」「不協和（ジレンマ）戦略」「協調戦略」の3つに整理して解説します。 ニッチ戦略：リーダー企業との競合を避け、特定市場に資源を集中する戦略 不協和戦略：リーダー企業の経営資源や戦略にジレンマを起こさせる戦略 協調戦略：より強い企業と共生し、攻撃されない状況を作り出す戦略 3つの戦略に沿って、85社以上のケーススタディを収録。豊富な実践例から、成功の秘訣を見出します。 有名企業だけではなく、知られざる中小企業の成功例を多数取り上げ、様々な業種、規模の企業のビジネスパーソンが参考になる内容です。

取り残された人々に成長の鍵がある。 　インドの成長力が脚光を浴びていますが、人口の約 7 割、9億人以上は未だ農村に暮らしており、行政サービスや民間企業の活動から取り残されています。この取り残された農村にこそビジネスチャンスが眠っているのです。大手民間企業に加え、農村が抱える社会課題に焦点を当てた社会的企業や NPO が、創意工夫を凝らして持続的なビジネスの実現に挑んでいます。本書は、これまで日本では伝えられてこなかった農村ビジネスの実態やラストワンマイルの克服方法、また、困難を乗り越えた起業家らの活動をインタビューや写真で活写。インド進出を目指す中小も含めた日本企業にとって、SDGs 達成にも貢献する新たなビジネス構築に大きなヒントを与えます。 　筆者は2021年8月末までJICAインド事務所長として都会から農村まで現場を歩き回り、本書ではその最新の成果をもとに記述しています。日本企業目線で解説しており、情報性の高い内容となっています。

極端な円高対応による工場の海外移転、過剰な震災リスク対応による効率の低下――。日本のものづくりの強みを殺す経営を黙認は出来ない！　ものづくり経営研究の第一人者が危機の時代に選択すべき戦略を大胆に提示。 製造業経営の名著とされるロングセラー『日本のもの造り哲学』以来の単著。ものづくり経営に関する俗説を覆す内容で、意外性に満ちています。

「スタッフが育つ褒め方、叱り方を知っている」「労務問題に発展させない空気をつくる」「お金をかけずに売上を増やす」「原価・粗利に常に目を光らせている」――。 店長や店長候補、スタッフのために、「プロ店長」が実践している仕事術を豊富な事例とともに紹介する。 ■1店舗の運営、そのすべてを任される店長の仕事は、非常に多岐にわたります。スタッフの採用から育成、シフトの組み立て、離職防止のための個別フォローといった人材に関すること、お客様満足度を高めるための工夫やリピーター獲得といった店舗づくりに関すること、日々の現金管理をはじめ売上・利益に関すること、さらには店舗の安全・防犯に関することと、実に幅広いことがわかります。 ■そんな多岐にわたる仕事を日々的確に行っている“プロ店長”がいます。お客様との信頼関係を築き、売上をアップさせ、スタッフを育てる――、成功している“プロ店長”はどんなふうに店舗運営=店舗マネジメントをしているのか、なかなかうまくいかない“ダメ店長”と何が違うのか、“プロ店長”が実践している仕事術を豊富な事例とともに紹介します。 ■現在店長の方、店長候補の方、店舗で働くスタッフ、初めて店長になった方、さらに成長したい方、うまくいかないと悩んでいる方は必見です。また、介護、保育園・幼稚園、塾・予備校といった施設運営を必要とする業種の方でも、現場で使える、役に立つヒントが満載です。

本書のテーマは自分の場所である。それは、浅草、鶴巻温泉、銀座、琵琶湖といった地理上の場所であったり、近所のマーケット、好きな居酒屋、好きな旅館、好きな抜け道、好きなお花見の場所、思い出の大学寮、電話ボックスといった著者が「属している（いた）」と思われる場所であったり、新婚旅行で訪れた地や思わぬ拾いモノ（誰かの臼歯、骨董のメガネフレームなど）をした場所であったり。

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