気候問題への対応が“経済”の主導権を左右する！ 技術・企業から政治力学まで、何がどう変わるのか？ 正しく理解するための最先端の状況を整理・解説する。 　「2050年までにカーボンニュートラルの実現を目指す」ことを宣言した日本。カーボンニュートラルが国際的に注目されるのは、地球温暖化への対応が喫緊の課題であることに加え、その実現への挑戦が、社会経済を大きく変革し、投資を促し、生産性を向上させ、産業構造の大転換と力強い成長を生み出すチャンスにつながると期待されるからだ。いまや120以上の国と地域が「カーボンニュートラル」を目標に動き始め、国際的な潮流が加速している。しかし現実には、技術面はもとより、国益をめぐる国家間の政治的問題、社会の変革など、決して明るい未来を展望できる状況にないことも事実。 　本書は、カーボンニュートラルという、もうひとつのそして最も注目すべき「新しい日常」の全体像をザックリと把握し、現在何が起こっているのか、課題は何か、2050年に向けて今後どのようなことが起こり得るのか、ビジネスにはどのような影響があるのかを、これまでの脱炭素政策の動向も踏まえ理解できるようにすることを目指すもの。 　著者は、海外での再エネ発電投資・事業運営、排出権取引などに関わる経産省、環境省のＦＳに多数関与するほか、国内企業向けに関連のコンサルティングサービスを提供している。 【目次】 第１章　カーボンニュートラルとは何か 第２章　日本におけるカーボンニュートラルの論点 第３章　2030年の現実解と2050年への展望 第４章　脱炭素経営 第５章　テクノロジーによるイノベーション 第６章　投資とファイナンスの進化

85の成功事例から見えた不変の法則――「ニッチ戦略」「不協和戦略」「協調戦略」 ロングセラーを大幅加筆してリニューアル！ 価格競争という不毛な消耗戦から脱し、「競争しない」状態を作ることで利益率を高める。そのための戦略を、「ニッチ戦略」「不協和（ジレンマ）戦略」「協調戦略」の3つに整理して解説します。 ニッチ戦略：リーダー企業との競合を避け、特定市場に資源を集中する戦略 不協和戦略：リーダー企業の経営資源や戦略にジレンマを起こさせる戦略 協調戦略：より強い企業と共生し、攻撃されない状況を作り出す戦略 3つの戦略に沿って、85社以上のケーススタディを収録。豊富な実践例から、成功の秘訣を見出します。 有名企業だけではなく、知られざる中小企業の成功例を多数取り上げ、様々な業種、規模の企業のビジネスパーソンが参考になる内容です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★ やわらか頭でビジネスを考えるってなんだろう？ そんな人にしびれる一冊 安宅和人氏 慶應義塾大学SFC環境情報学部教授／ヤフーCSO（Chief Strategy Officer） ★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★ ビジネスにおけるアート思考への注目度はますます高まっている。人間が持つ創造力を解放し、新たな発想を生み、イノベーションにつなげる。感性を重視しながら論理性も備える。それこそが、閉塞感に満ち、先行き不透明なビジネスにおいて今、最も求められているアート思考の本質だ。 人は誰もが豊かな創造力を持っている。ただ、既成概念やルール、常識、思い込み──それらが邪魔をして、創造力を発揮できないだけだ。ならば、人々の創造力に蓋をしてきた様々な「枠」を取り除いてやればいい。アート思考はその大きなきっかけになる。 しかし、アート思考を実際に組織に導入する具体的手法については、これまでほとんど説明されてこなかった。 本書は、アート思考の実践的な導入法について解説。「アート思考とは何か」から「なぜアート思考が必要か」「どのようにビジネスに取り入れればいいのか」までを網羅する。 マッキンゼー時代から組織変革、新規事業コンサルティングに豊富な経験を有し、現在はアート思考の企業導入を中心に活動する著者が、「アート思考に興味はあるが、十分に理解できていない」という層から、「アート思考に関する書籍は何度か読んだが、ビジネスにどう活用すればいいのかが分からない」という層まで、自信を持って送る決定版。

製品ではなく、技術力を売れ！ 日本のものづくりが復活するための処方箋を、ケースに基づき解説！ 日本のものづくりが苦戦している。 新興国メーカーの台頭により、日本製品の国際競争力が低下。 また、最終製品の販売からサービス・シェア化、ソリューション化に競争軸が移るなか、 その変化に対応できていない企業がまだまだ多いのが現状だ。 本書では、日本の製造業がその強みを活かしつつ グローバルで競争力を発揮していくためのアプローチとして、 「ものづくりプラットフォーム戦略」を提示する。 これは、製品・サービスのみで勝負するのではなく、 ものづくりで培った技術・ノウハウを、 他社のものづくり企業を支えるプラットフォームとして展開していく 新たなビジネスモデルである。 デジタルツインを活用した製造ライン 「巧」の技術力を提供する熟練工ＩｏＴ 外部企業を接続する「デジタルケイレツ」…… 先進企業は単なる「モノ売り」から脱し、新たな企業体へと変革を遂げている。 本書は、現場をよく知るコンサルタントが、先端企業の取り組みを使いながら、 収益を上げるための方法を解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デジタル時代に即した新資格試験 合格最短コースの公式問題集 　ビジネスパーソンに求められる「基本スキル」が大きく変化しようとしています。その背景にあるのは「デジタル技術」の進化、その本質は「データ化」です。データ化とは、コンピューターで処理したり分析したりできることを意味します。 　会社の業務がデータ化されるということは、業務が「データ処理」になり、業務上の判断は「データに基づいた分析」になります。そのために必要な知識とは、学校教育でいえば「数学」の分野に入るものです。例えば、データを分析するには確率統計が基本で、線形代数や微分積分を駆使することで高度な分析が可能になります。これからのビジネスパーソンにとって、「数学」はより重要になるのです。 　ジャンルによってはやや高度な知識が必要ですが、学校教育の数学のすべてが必要になるわけではありません。求められるのは、ビジネスパーソンに求められるスキルを、学校教育の数学と結び付け、効率よく、無駄なく学習できるように体系立てることです。それこそが『データサイエンス数学ストラテジスト』資格制度です。世の中のトレンドを先取りしているだけでなく、ビジネスパーソンにとって実用度の高い試験内容になっています。 　資格試験には中級と上級があり、本書は中級の公式問題集です。掲載している問題数は60問で、それぞれの問題を解くための考え方を丁寧に解説しています。本書での学習が合格最短コースになります。

ITシステムの導入を最終目的にしたDXは、もうやめましょう。 企業文化変革に成功し、ビジネスモデルを転換するなどして、企業価値を高めるに至った日本企業は、数パーセントに過ぎません。新しいソリューションを導入することや、レガシーシステムを刷新すること、つまり旧来からある「IT化」が目的化しているためです。 この10年で成長したGAFA、BATHなどのデジタルネイティブ企業は、一気に顧客を囲い込み、産業構造までも変えてしまいました。まだ当分、脅威が感じられない、という業界もあるかもしれません。しかし、来るべき脅威の波に備えて、古くなってしまった企業の常識をいまから変革していかないと、危機が来てからでは、間に合いません。 10年後、現経営陣は会社にはいません。あなたが会社の経営を任され、ある日突然、危機が訪れたら、あなたは会社を変革できるでしょうか。 本書は、DX成功の要諦をWhy、What、How、そして、あなた自身が何をすべきなのか、という構成でまとめ、これまで年間1200社のDXに携わってきた経験から培ったマッキンゼーのノウハウを、惜しみなく詰め込んでいます。 10年後の自社を救うのは、あなたです。

世の中デタラメだらけ。 ディープフェイクの偽動画から TEDの超単純化プレゼンまで デジタル化社会では 賢い人ほど騙される！ 政治家は「ポスト真実」を主張し、自治体は疫学を無視した対策を立て、科学者は虚偽論文を発表する。高等教育機関は分析的思考ではなく思いつきを表彰し、スタートアップ企業は実現不能な計画でカネを引っ張る。 広告界は見出し詐欺やパクリ記事にもカネが落ちるシステムを築いた。クリックさえ稼げればなんでもOKだ。 こんな世界で真実を見抜くには？ あなたの一生役に立つ「つまらない戯言に騙されない方法」を伝授する。 「私たちの生きる今という時代に必要な本」――ノーベル賞受賞者３名が推薦！ ジョージ・アカロフ（ノーベル経済学賞受賞者） ポール・ローマー（ノーベル経済学賞受賞者） ソール・パールマッター（ノーベル物理学賞受賞者）

アイディアを生み出すため、デザイン思考などさまざまな発想法が注目されていますが、クリエイティブな領域だけにどれもロジカルとは言えず、理解しにくいと感じるビジネスパーソンは多いのではないでしょうか。優れたアイディアを生むには、クリエイターのような高度なセンスが問われるのでしょうか。やはり一般の人には無理なのでしょうか。そんなことはありません。 一般社団法人 日本社会イノベーションセンターが運営する教育プログラムi.schoolは、ワークショップと呼ぶグループワークによりアイディアを創出する活動を実施しています。最大の特長は、創造性に関する学術的知見に基づいてワークショップのプロセスを設計している点。個人の感覚に頼るのではなく、ロジカルに進めるため、多くのビジネスパーソンからは「i.school のワークショップは理解しやすい」と評価されています。本書はi.school 流のアイディア創出ワークショップに関する知見を掲載した、まさに教科書といえる存在です。 アイディア創出法を学びたい初心者から、既にデザイン思考など他の手法を学んだ人、今までの手法にしっくりこなかった人、疑問を持った人など企業でイノベーションを担当する多くの人に、ぜひご一読していただきたい1冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 建築家にして起業家。谷尻誠の“仕事”を解剖する 建築デザインにとどまらず、幅広く活躍する建築家を取り上げ、仕事内容を図式化して示すこれまでにない書籍シリーズ。第１弾は建築家であり、起業家でもある谷尻誠氏をフィーチャーします。谷尻氏の建築デザインの発想、起業に関するビジネスの発想、それらを支える人的ネットワークにスポットを当て、図解にプロジェクト写真や図面を添えて伝えます。このほか、谷尻氏自身の撮影写真による1週間の日記、建築プロジェクトのベストプランなど、多角的な視点から谷尻氏をクローズアップします。 ■主な内容 第１章 最近作とコンセプトから探る建築の発想 HOUSE T（自邸）をはじめとする代表的な5つの最近作について、コンセプトや関係者の図解のほか、写真や平面図、断面図を通してデザインの発想法を解き明かします。 第2章 事業展開から探るビジネスの発想 社食堂、絶景不動産、TECTURE、DAICHI、社外取締役という代表的な5つの新事業について、コンセプトや設立経緯、関係者の図解によってビジネスの発想を明らかにします。 第3章 クライアントや友人が語る谷尻誠像 代表的な3人の発注者・友人、パートナーの吉田愛氏へのインタビューから、谷尻氏の本質を明かすとともに、5つの観点から谷尻氏を評価してもらいます フォト日記 谷尻誠の1週間 典型的な1週間のスケジュールを、谷尻氏本人の写真とコメントで“プチ絵日記”として伝えます 第4章 ベストプラン10＋1 これまでの建築作品から代表的な10＋1事例を選択。写真と平面図、デザインコンセプトをまとめます。

無意識のうちに判断をねじ曲げる「バイアス」と戦う方法 ■何を買うか、どのように貯蓄するかなど、人の意思決定は必ずしも「合理的」ではなく、最適な選択をしないことも多い。同じことは、ビジネスの意思決定についても言えます。人は、経済学者が考えるような合理的な意思決定モデルには従わないので、しばしば失敗を犯します。しかも、ただの失敗ではありません。ランダムではなく、規則性があり、予測可能なミスをします。これは、「認知バイアス」と呼ばれるエラーです。 ■人は他人のバイアスには気づけるが、自分のバイアスには気づきにくく、たいていの場合、自分のバイアスは克服できません。ですが、組織であれば、個々のメンバーが欠点を補いながら、バイアスの影響を最小限にとどめ、理性的な意思決定を下すことができます。 ■本書は、数多くの失敗事例を通じて「認知バイアス」とは何かを解き明かすと同時に、バイアスと戦う方法を、世界最先端の組織が実践している「40のテクニック」を中心にわかりやすく解説します。 ■ダニエル・カーネマン（『ファスト＆スロー』著者）、アンジェラ・ダックワース（『グリット』著者）、アダム・グラント（『ORIGINALS』著者）らが激賞！

孫子からドラッカーまで! 「西洋×東洋の戦略論」を学ぶ。 『経営戦略全史』の三谷宏冶と『最高の戦略教科書 孫子』の守屋淳が、古今東西の「戦略」について語る。 始皇帝、劉備、孫子、渋沢栄一、 ドラッカー、ジョブズ、孫正義、桶狭間の戦い、日露戦争...etc 東西の視点から戦略について論じた「日経ビジネス」での大好評連載、書籍化。

●3つのステップで進む中国のモビリティ革命 　中国は、2035年に近代化国家の形成をめざし、電動化シフト、スマートカー戦略、スマート交通とスマートシティの構築の3つのステップで国家戦略を推進しています。 第1ステップ：クルマの電動化(E)をベースとし、コネクティッド技術(C)等を備えたスマートカーを生産・普及 第2ステップ：５Gやデータセンターなどニューインフラの整備により、交通事故の減少と交通渋滞の緩和を実現するスマート交通が普及し、シェアリングサービス(C)、自動運転(A)を含む中国版のMaaSを確立 第3ステージ：スマートモビリティや、スマートグリットなどプラットフォームで都市・町・コミュニティを管理・運営するIoT社会を実現し、中国独自のスマートシティを構築 　本書は中国版のCASEやMaaSを軸とし、５Gとニューインフラ、スマートファクトリーとＡＩの推進など、様々な角度から中国のモビリティ革命を描き、日系企業の対応を議論します。筆者の前著『2030 中国自動車強国への戦略』はアナリストや研究者も得にくい中国自動車産業の現場情報を盛り込むことで高く評価されています。 　前著刊行後の読者の多くの質問は「中国ではどのようにCASE革命が進行しているか」であり、本書はその要望に応え、日本企業の抱える課題についても解説します。 　日中の自動車メーカー、サプライヤー、電池・材料メーカー等、直近3年間で約300社にのぼる訪問を重ねてきた中国自動車界を知り抜いた著者による情報満載の本です。

テレワークで困っていることはありますか？　雑談はどうしたらいいのだろう？　どうしたら成果を挙げられるだろう？　部下や上司、同僚とどう接したらいいのだろう？　これらはすべてコミュニケーションの課題です。本書では「リモートコミュニケーションの心（マインド）・技（テクニック）・体（スキル）」の考え方を用いて、テレワークにおける上手なコミュニケーションのやり方を解説します。「体（スキル）」では、コミュニケーションの様々なフェーズを理解し、フェーズごとにどのような力が大事になるのかを解説します。「技（テクニック）」ではテレワークの環境整備から、チャットやウェブ会議などの各種ツールをどのような場面で、どのように活用するのがいいのかを伝えます。また、「心」については「自律」がカギとなります。特に、全員がテレワークで成果を挙げる職場になるためには個々人の「自律」が最重要な課題です。また「リモートコミュニケーションの先にある自律」をテーマにした、法政大学キャリアデザイン学部教授であり、一般社団法人プロティアン・キャリア協会の代表理事である田中研乃輔氏との対談を収録します。大きな変化の時代にポジティブに適応していくために必携の書籍です。

今後の日本企業の成長の起爆剤としてDX（デジタルトランスフォーメーション）に注目が集まっている。だがDXは簡単に実現できるものではない。 　DXの本質は次世代の成功に向けた企業の変革であり、単なるITの導入とは異なる。経営にかかわるものであり、成否に大きく影響するのがトップである社長の立ち振る舞いだ。本書では長年、IT導入にかかわるコンサルタントとして活躍してきた筆者がDXを成功させるために社長に求められる81の心得を示す。 　具体的には、その定義を含めたDX全般にかかわるものから始まり、社長自身がどう行動すべきなのか、DXを成功させるための人材の確保と処遇、DX推進のための組織づくり、最新デジタル技術への姿勢、デジタル投資の方針、DXで何を目指すべきか、といったものを提示する。これに加え、「RFP（提案依頼書）」と呼ばれるシステム調達をスムーズに進めるための文書作成、とかく難航しがちなシステム開発プロジェクトの進め方、コンサルタントの使いこなし方といった、デジタル化ならではの課題克服に関する心得を示す。

新型コロナ、国際情勢の混迷、経済停滞の長期化―― 　危機に直面したいま、この国のかじ取りは大丈夫なのか？ 　２人の知の巨人が、リーダーのあり方を巡り緊急対談。 　中国の台頭と不安定化する国際情勢、変化への対応に遅れる企業・政治・行政、急速な人口減と高齢化を伴う社会不安、そして新型コロナのパンデミック――多くの課題を抱えたまま危機に直面する日本。今の政治や経済のリーダーたちに、未来へのかじ取りを任せて大丈夫なのか？　この危機を乗り越えることができるのだろうか？ 　本書は、日本が国家的危機に直面した幕末・明治初期と、第２次大戦後という２つの時代に着目。明治維新後の近代日本を創った大久保利通、伊藤博文、渋沢栄一、益田孝、戦後日本の躍進の基礎を創り支えた吉田茂、中曽根康弘、本田宗一郎、稲盛和夫の８人のリーダーたちの生き様を振り返りながら、野中、北岡という現代を代表する２人の「知の巨人」が、リーダーシップ、教育、組織、知的機動力などの論点を軸に緊急対談。いま日本が直面する急激な環境変化を複合的な危機ととらえ、明治維新後150年の日本の経験に「温故知創」の観点から未来へのヒントを探り、あるべきリーダーシップとは何かを提示するもの。 　野中の理論的枠組みを用い、社会が暗黙知（文化、慣習等）から形式知（新たな製品技術等）を創出するメカニズムを分析し、明治や戦後の日本の何が優れていたかを明らかにする一方で、北岡の歴史観という時間軸（横軸）と野中の知識創造という縦軸を交差させることで、現在の日本の宿痾や今後のあるべき姿を、よりシャープで普遍性のあるものとして読者に問いかけていく。

日本人アーティストのアジア興行を支援する第一人者が 20年の経験を元に、失敗しない契約と段取りを初公開！ アジア各国の音楽事情、市場特性、主要フェスの情報を網羅 エンタメで世界展開を志すビジネスパーソン必読！ K-POPが世界の音楽シーンを席捲しているが、J-POPにも特にアジア市場で進出成功の可能性が広がっている。一方でその具体的な方法論は共有されていない。ソニー・ミュージックグループで長く日本人アーティストの海外進出を手掛けてきた著者が、海外ビジネスを成功させるための手順、段取りを詳細に解説。一般読者にとっても、海外の音楽事情、J-POP事情の理解が深まる一冊。 ●アジアはJ-POPの有望な市場 J-POPをはじめとする日本のエンタメは、もっと海外に受け入れられ、ビジネスとして成功する余地がある。特にアジア圏は、日本より人口の多い国が5カ国、平均年齢が20代の国も5カ国ある。若年層向けのポップカルチャーを受け入れる土壌が広がっている有望な市場だ。豊富なアジア興行経験を持つ著者が、国ごとに異なる音楽事情から市場特性、文化的嗜好性に至るまで解説している。 ●アジア興行に不可欠な「7つのP」 海外興行を成功させるにはマーケティング思考が欠かせない。マーケティングの「4P」は音楽ビジネスにおいても重要だ。著者はさらに3つのPを追加した「7つのP」を提唱する。 Price（価格） Place（場所） Promotion（宣伝） Product（商品） Plan（計画） Point（時機） Policy（指針）

「サステナビリティ経営」を戦略の核にしない企業は、今後生き残れない！ 　いま世界で、本格的にサステナビリティを軸にした経営改革（サステナビリティ・トランスフォーメーション＝SX）に取り組む企業が増えています。 　SX先進企業は、CO2（二酸化炭素）排出ゼロ（ゼロエミッション宣言）を目標に打ち出し、企業内だけでなく、取引先を含めたサプライチェーン全体で、ビジネスの根幹から環境や社会に配慮するために、事業ポートフォリオ・ビジネスモデルの根本的見直しや、事業自体の再創造に取り組んでいます。 　こうしたグローバルな巨大企業の方針変更は、当然、サプライチェーンに属する数多くの取引先にも影響が及び、対応できない企業は脱落していきます。つまり、自社が望もうが望むまいがサステナビリティ経営に向き合う必要があるのです。 　サステナビリティ経営のムーブメントは、日本にも押し寄せています。ところが、日本企業の危機意識は残念ながら希薄で、「利益につながる事業の本丸」とまでは本気で考えていないところが大半です。 本書『SXの時代』は、読者の方々を、こうした「ムダなサステナビリティ・SDGs合戦」から解放すべく、著者であるＰｗＣ Japanグループの敏腕コンサルタントが、読者のみなさんを「本当のサステナビリティ経営」へといざないます。サステナビリティ経営の基本から、利益を出すための要諦、KPIを設定したマネジメント方法まで、数多くの事例とともにわかりやすく解説しました。

ベンチャー企業の誕生が少ないことを憂いていてもしょうがありません。日本のイノベーションは企業内イノベーションを生かすことしかないです。 企業内イノベーションは 特定の個人が孤軍奮闘するものではないため、 「優れた」個人の獲得育成に加え、企業内イノベーターを活かすために組織的な仕組み（エコシステム）を備えることが、効果的かつ重要になってきます。しかし、イノベーション研究は特異な発想を持った人物に焦点を当て、それがどのようにして生まれるのかに注目しがちです。またイノベーションに関する翻訳書は、ベンチャー企業型が暗黙のうちに主役となっており、企業内イノベーションが中心となる日本の読者にとっては隔靴掻痒なところが大です。 本書は、企業内イノベーションの姿を記述し、それを支える仕組みを明らかにするもの。典型的と思われる4人のイノベーターについて詳細に記述し、リアルな企業内イノベーターの実像を明らかにしました。 【物語篇】では、これらの「猛者」たちが一体どのようにその「資質」をまとい、「経験値」を積み上げ、そして「主役」を全うしたのかを記述。【提言編】では、55人の成功を導いた資質と環境（エコシステム）を解明し、4枚のカード（ガーディアン、アイデア創出、主役、脇役）の用意など必要な戦略を提言します。

多くの企業はイノベーションを実施しようとしても、実際はなかなか進みません。その理由は、手法ばかりに注目し、人的な側面（知的活力を呼び起こして活かすこと）をおろそかにしてきたからではないでしょうか？ 本書は企業革新を推進する人材を「ダイナモ（発電機）」と呼びます。 組織に眠るダイナモに注目して、彼らを起爆剤として革新を起こそう！ 企業には今、プリンシプル（経営原則）の変革が必要です。 革新の物語の中心には必ず、圧倒的熱量と行動力を発揮し 周囲を巻き込む人がいるからです。 ルールに従い効率化に励むだけの「優秀な人材」は、もういりません。 自らの意思で未来をつくるダイナモの情熱やエネルギーなくして、 イノベーションも企業革新も不可能です。 特別対談として、一橋大学名誉教授の野中郁次郎氏とBIOTOPE代表の佐宗邦威氏が語る「ダイナモとその時代」を加えました。 ダイナモ人を育成したい、ダイナモ人になりたい人への一冊です。

日韓両国で巨大な企業グループを築き上げた唯一無二の企業家・重光武雄。 研究とデータを重視し、時間差経営、シャトル経営など、独自の経営哲学で両国の市場をダイナミックに変革し続けた。 ソニーの井深大・盛田昭夫、日清食品の安藤百福などと並んで、戦後の日本を代表する大企業を作り出した創業者の一人でありながら、その素顔はあまり語られていない。 重光武雄とは何者なのか――。 感性と夢を追い求めたイノベーターの本質に、韓国財閥研究の第一人者が迫る。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 がん患者を取り巻く今の状況をより良いものとするために―― これからのがん医療やがん患者が抱える課題や生き方などについて議論してきた、「がん患者本位のエンゲージメント」を考える会（座長：武藤徹一郎）の最終報告書です。 がんに関する様々な問題の解決に向け、3つのビジョンと10のアクションを提言。がん患者、その家族、がん医療に携わる医療者、がんの政策立案に関わる行政官など、がんに関係するすべての人々にとって、必携の書です。 「がん患者本位のエンゲージメント」を考える会は、2018年5月から2019年12月まで、がん患者団体の代表者、がん診療に携わる医師・看護師、社会学者など、がんと関わりのある様々な有識者が集まり、これからのがん医療やがん患者（がんを経験されたすべて）が抱える課題や生き方などについて、定期的に議論してきた研究会です。この研究会で議論してきたことを総括し、がん患者を取り巻く今の状況をより良いものとするためにまとめたのが、本報告書です。 ＜目次＞ はじめに：～がん患者の問題の解決に向けて～ 序章：「がん患者本位のエンゲージメント」とは何か 第1章：ビジョン1●社会全体でがん患者を生涯にわたって支える 第2章：ビジョン2●一人ひとりが安心して納得できる医療/ケアを受けられる 第3章：ビジョン3●がん患者が主役となって自分らしく生きるための素養とスキルを身に付ける ＜コラム＞新型コロナウイルス感染症問題を契機としたニューノーマル（新常態）における「がん患者本位のエンゲージメント」とは 終章：「がんと生きること」を生涯にわたって支えるために おわりに：「がん患者本位」で実現する共有価値の創造

■2012年12月に民主党政権を引き継いだ第2次安倍政権は、2020年8月の突如の退陣声明で8年弱の長期政権を終えた。しかし、この間に長期安定政権を生かした、主要な経済政策の成果は見られていない。第2次安倍政権では、小泉政権や第1次安倍政権で経済戦略の司令塔となった経済財政諮問会議をほとんど活用せず、未来投資会議等、新しい会議を次々と作るだけで目先の話題つくりに終始した。これは「働き方改革」や「全世代型社会保障」という看板政策についても同様で、真の成長戦略には不可欠であるが、既得権力に反発される多くの構造改革を封印することで、「野党と比較してマシ」という世論に支えられた長期政権を維持してきた。この間に、急速に進展する少子高齢化、情報通信技術の発展、経済活動のグローバル化等、大きな経済変化に対応すべき貴重な時間を失ったことの社会的コストはきわめて大きい。ここで改めて安倍政権の8年間を振り返ることで、新政権が向かうべき経済政策の内容を明確にする。

デビューから半世紀以上、日本を代表する国際的バイオリニストとして今も演奏活動を続ける前橋汀子さんが数奇な運命を経た自身の音楽家人生を回顧し、現在地を見つめる。 その半生は戦後日本に欧米と遜色のないクラシック音楽が定着していった時代の記録として貴重だ。ロシア革命の混乱期に来日した帝政ロシア貴族出身の小野アンナに5歳で師事し、斎藤秀雄から直接手ほどきを受けた最後の世代。冷戦下にロシア語を学び、レニングラード音楽院が共産圏以外から初めて留学生を招くことになった第一号となり、「ロシアの魂」を肌で感じる体験をその後の自身の音楽の根本に据える。 その後は、戦後のクラシック音楽をリードしたNYのジュリア-ド音楽院に学び、スイスのヨーゼフ・シゲティのもとで研鑽をつんで国際的に活躍。ニューヨークのカーネギーホールデビューはストコフスキー指揮のアメリカ交響楽団で1970年。ケンペ指揮のロイヤル・フィル管弦楽団の米国ツアーに同行、メータ指揮のイスラエルフィルでミルシテインの代役を務め、その後もベルリン・フィル、ハンブルク交響楽団、フランクフルト放送管弦楽団、バイエルン交響楽団、ロンドン・フィル、フランス国立管弦楽団、クリーブランド管弦楽団、レニングラード・フィルなどにソリストとして参加。共演者はサバリシュ、エシェンバッハ、マゼール、小澤征爾と錚々たる顔ぶれだ……コロナ禍で一時中断していたコンサートを秋から再開させる。 第二部では、演奏家としての楽曲の思い出を綴り、第三部で人生最大のミステリーと語るロシア留学について、その時代背景と意味をロシア文学者の亀山郁夫さんと語り合う。クラシック音楽ファン必読の内容です

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「超図解」をうたい、全60点のインフォグラフィックスを収録した、最新メソッドまで身に付けられるマーケティング入門書の決定版。全20テーマについて、各テーマを5分で学習できる。博報堂の現役トップマーケター21人が総力を挙げて、新人マーケターに向けて初歩の初歩を手ほどき。マーケティング理論を最新版にアップデートしているので、中堅マーケターにとっても基本を振り返りつつ、読後すぐにも現場の業務に役立つ最新メソッドを身に付けられる。 ●そもそもマーケティングがどんな役割を果たす存在か、ちゃんと理解したい ●スピーディーな現代、どこが自社の強みなのか改めて浮き彫りにしたい ●生活者の心をつかむようなブランドは、どう定義すればよいのか ●D2Cなどが登場した今、チャネルはどう再設計をするとよいのか ●マーケティングプロセスが適切かKPIを設定したいが、うまくできない ●せっかく集めたビッグデータを使って、効率的に顧客へアプローチしたい ●国・地域ごとの特徴に合わせてデジタルマーケティングはどう実践すべきか こうした新人マーケターが抱えがちな数々の悩みに答えるべく、博報堂マーケティングスクールでも教える総勢21人のトップマーケターが書き下ろし。この1冊ですべての疑問が氷解します！

世界最大のコンソーシアム「MOBI」のトップが執筆。 これがニューノーマル/ポストコロナの切り札だ! いま、モビリティ業界が注目するのがブロックチェーン。 MaaSやCASEを本当に「儲かる」ものにするためのラストピースとして、 そしてスマートシティ構築の基盤技術として期待を寄せられている。 本書は、ブロックチェーンの基礎技術から最先端の活用事例までを解説。 国内外のトップランナーたちの動向も踏まえて展開する。

優秀なIT人材を採用したいなら 職場環境を見直すべし 　ITを活用しない、事務職扱いされる、雑談すらできない、成長機会が得られない―― 　こうした職場はIT人材に嫌われます。優秀な人ほど、職場環境には敏感です。もし「優秀な人ほど辞めていく」と悩んでいるとしたら、それはきっと職場環境に問題があるはず。 　では、どんな職場をつくればいいのか。そのヒントが本書に詰まっています。通常の事務職とIT人材では職場に求めるものが違います。大事なことは、IT人材が嫌がる環境を知ることです。つまり、アンチパターンを押さえることで、初めて「IT人材が働きたくなる」職場になります。 　本書では、実例をベースにIT人材が嫌がる職場を多数掲載しています。それらを「なんちゃってIT職場型」「低プレゼンス型」「コミュニケーション不全型」など９タイプに分け、タイプごとに「では、どうすればいいのか」という対策をまとめています。 　もし目次を見て「この職場はウチのことだ」と当てはまるなら、早急に改善しないと、どんどんと人が辞めていくかもしれません。企業のデジタル化に欠かせないIT人材は、ＤＸ花盛りの今、引っ張りだこの状況です。職場環境の整備で優秀な人材が確保できるなら、実施しない理由はないでしょう。

新型コロナウイルスが働き方に及ぼした影響で最も大きいのが在宅勤務を中心としたテレワークです。これまでテレワークを全く行っていなかった企業もテレワークを始め、さらにはテレワークを常態化した企業も続々登場してきています。 　著者の成瀬氏は、10年近く前から100％テレワークの組織で管理者を務めてきました。テレワークのメリットもデメリットも知り尽くし、様々な試行錯誤を重ねてきました。それだけでなく、国や自治体のテレワーク事業の企画・プロジェクト運営を多数担当し、総務省委嘱のテレワークマネージャーとして全国の企業から相談を受けてきたまさにテレワークのエキスパート。 　本書はその知識と経験に基づいて、テレワークの組織を運営する方法を実践的に解き明かします。中でも肝になるのが、管理者が部下の一挙手一投足を監視するような「マイクロ・マネジメント」から、部下の行動を「支援する」管理への転換です。そのためには部下が自分で動く「自律自走」する組織を作っていく必要があります。 　本書ではそういった組織を築く方法をその土台から解説しています。本格化するテレワーク時代の組織運営のバイブルになるでしょう。

あなたより賢い頭脳を持った機械をコントロールできる? ユナイテッド航空3411便のオーバーブッキングによる乗客の強制退去事件を覚えているだろうか。航空会社が座席数より多めの予約を受けるのは日常的で、「便変更に協力いただければ1万円を差し上げます」などというアナウンスを聞いたことがあるだろう。当の3411便も4名に便の変更が必要となり、誰に降りてもらうかは、複雑なデータセットとアルゴリズムに基づきAIが特定した。しかし、1人だけ頑なに拒否。強制的にひきずり降ろされる映像が、SNSで世界中に拡散する。彼は医師で、患者との約束があった。その結果、航空会社は批判に晒され、最終的にはトップの辞任にまで追い込まれた。 技術の進化、AIの深化によって機械は飛躍的に賢くなっていき、我々の日常業務を代替する範囲は着実に広がっていく。その機械はどんどん複雑化するアルゴリズムのもとで動く。では、日常生活のあらゆる側面を変革するこれらの進化が、仕事、リーダーシップ、および創造性の未来にとって何を意味するのかを理解できているだろうか? 機械知能の急速な進歩のもと、21世紀における人間の知能の真の可能性は何なのか? 本書は、未来を読むことで世界的に高い評価を受ける著者が、長年にわたる研究と最先端の専門家、経営者たちへのインタビューをもとに、アルゴリズム時代に成功するために必要な10の原則を提示するもの。前例のない変化を続けるこの時代に生き残り、繁栄するために、あらゆる規模の組織とリーダーに希望的で実用的なガイドを提供する。

●待望の農業戦略白書 日本農業が高齢化、農地荒廃に直面しているのは事実ですが、これから先どのような戦略を立てるべきなのでしょうか。世界の食糧事情・食習慣の変化、農業手法の革新、プレーヤーの状況の理解無しには、これからの日本農業の戦略は立てられません。本書は、世界的なコンサルティング企業マッキンゼーによる大局観が得られる農業戦略白書。 マッキンゼーというと日本では戦略立案のプロというイメージが圧倒的に強いのですが、その顧客に多くの世界的な農業関係企業を抱えていることもあり、食糧・農業動向の分析には実績があります。また、ここ数年の日本農業への法人参入を受けて農業ビジネス改革のレポートも公開してきました。本書は、これまで蓄積されてきたマッキンゼーの内外の食糧・農業関連の知見を初めて書籍としてまとめるもの。単に世界動向をまとめるのではなく、各動向が日本に及ぼす衝撃も解説する内容となります。 本書は、食と農のグローバル・メガトレンドを1大状況の変化、2アグリテックなどの抜本的な技術革新、3政策・規制の変化、4食習慣・ソーシャルファクターの影響、5農薬・種子・肥料など上流プレイヤーの変化、6消費者ニーズの変化、7代替品・代替手法の進化、8新規参入プレイヤーの8つのポイントで整理し、各々が日本農業にどのような影響を及ぼすのかを解説し、日本農業の生産性向上に何が必要か、進むべき方向と解決策は何かを提言します。マクロからミクロまでバランスの取れた内容になります。

BtoBマーケター必読！ 売上UPの王道示す 　BtoB（製造業など）企業のマーケティング意欲は高く、「MA」などのマーケティングツールが導入され、最近では「インサイドセールス」という専門組織もつくられています。 　しかし、本書の著者は「マーケティング活動が売上に結びついていない」と主張しています。いろいろなツールが導入されていますが、「それらが部分最適でうまくつながっておらず、効果を発揮できないでいる」というわけです。 　思い当たるふしがある方は、本書が助けになることでしょう。 　著者は、「日本のBtoB企業はなぜマーケティングで効果を出せないでいるのか」という課題に向き合い、その本質を解き明かすとともに、効果を出すために必要な方法を提示しています。 　新たな方法といっても、「ツール導入など」の話ではありません。すでに各社には「使えるツールがある」という前提で、それらをうまく使うための、基本的なマーケティングフレームワークを学び直そうという話です。 　学ぶべき知識は、この本にすべて載っています。例えば、「STP」「イノベーションのベルカーブ」「ホールプロダクト」「キャズム」などです。どこかで聞いたことがあるキーワードがたくさん出てきます。ポイントは、「企業として」マーケティングの知識を学び直すことです。「マーケターだけ」が学んでもダメなのです。BtoB企業の役員・社員が本書を手に取り、自社の「マーケティング偏差値」を上げることができれば、おのずと売上UPがついてきます。

「失われた30年」から「輝ける10年」へ―― 世界的コンサルファームが叡智を結集! 感染症や天災など、予測不能なリスクの顕在化。 テクノロジーの急速な進展と、ディスラプターの出現。 米中対立に伴う世界経済秩序のゆらぎや、地政学リスクの高まり。 主要経済圏で進む生産年齢人口の減少……。 これらの現象は2020年代にはますます加速し、企業を取り巻く環境は複雑さを増していく。 日本企業が次の10年に輝きを放つために、 経営者やリーダーたちは、何を経営の軸とし、組織を勝利に導くのか。 本書ではグローバル市場の構造変化と、企業経営のパラダイムシフトについて、その本質を概説。 企業活動の根幹となる企業目標、戦略、組織、人材マネジメントについて、 変化の時代を勝ち抜くためのアクションアジェンダと考えるべきポイントを提示する。 さらに、目指す企業のあり方を実現するための、 「パーパス(存在意義)」を基点とした企業変革について解説する。

ハリウッドで権力を勝ち取り、賞賛され、恐れられ、嫌われ、 そして今、シリコンバレーで尊敬される男―それがマイケル・オービッツだ。 大手エージェンシーのメールマンからのし上がり、 タレント事務所「CAA」（クリエイティブ・アーティスツ・エージェンシー）を共同創業。 同業者からばかにされ、妨害されても、しぶとく生き残り、 スーパーエージェントとして事業を拡大。 CAAにはハリウッドのトップクラスの俳優、監督、脚本家など 1300人以上が所属し、ハリウッドで一大帝国を築く。 そして、ジュラシック・パークやゴーストバスターズなど大ヒット作品を世に送り出す。 さらには、ソニーのコロンビア・ピクチャーズ・エンターテインメントの買収、 松下電器産業のMCA／ユニバーサルの買収といった数千億円規模の巨額M&Aの仲介、 コカ・コーラのグローバル広告も手掛けた。 しかし、親友でビジネスパートナーだった人物に裏切られ、 長年の友人CEOに乞われて就任したディズニー社長は14カ月でクビになる。 いったい何がいけなかったのか？　 ハリウッドのビジネスモデルを築き、裏切られ、それでも失敗を隠さず語り、シリコンバレーのスター経営者・投資家に慕われる著者の物語から、ビジネスに必要なことを学べる。 ◆「争いがなければ、利益もない」圧倒的な交渉力が学べる ◆ソニー、松下の巨額M&A交渉の裏側を追体験できる

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 自動車メーカー、マツダの革新をデザインで引っ張ってきた人物、前田育男に問う。 伝統と革新、不易と流行、マスとニッチ、合理と無駄、光と影…。その相克の果てに見る夢とは。そして、その光景を胸に彼はマツダをどこに連れて行こうというのか。 「RX-8」や3代目「デミオ」といった名車のデザインを手がけ、2009年にデザイン部門のトップに立つや、デザインプロセスを大胆に変革、「魂動」コンセプトの下、生命感あふれるデザインの車を生み出してきた前田。現在は常務執行役員デザイン・ブランドスタイル担当を務め、マツダを「豊かな」ブランドにするべく疾走を続けている。その前田は言う。ここまでは来た。ただ道は遙かに遠く、葛藤はこれからも続くと。 本書は、その答えを探る談論の記録である。 目次 【第1章】たまらぬものなり 【第2章】「攻め」と「自己抑制」 【第3章】80年代に私たちが失ったもの 【第4章】ときには、心が折れることもある(ゲスト:京焼窯元 真葛 六代宮川香齋氏、宮川真一氏) 【第5章】ロータリーエンジンと日本刀(ゲスト:刀工 高見國一氏) 【第6章】「やっぱり言い訳は、あかんと思います」(ゲスト:古美術商 てっさい堂 貴道俊行氏、貴道裕子氏) 【第7章】で、マツダはこの先どこに行く? (ゲスト:武蔵野美術大学 学長 長澤忠徳氏) 【第8章】100点満点では人の心は動かせない(ゲスト:漆芸家 七代金城一国斎氏) 【第9章】ちょっとアレはないわ 【付 論】70年前の「相克」~インダストリアル・デザイナー小杉二郎氏が手がけたクルマの仕事~

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 オフィスは今、「企業価値を創造するワークプレイス」の時代へ。変革を支えるプロ集団が考え方、取り組み方を詳細に解説。「アフターコロナ」も勝ち抜くワークプレイス改革の本質を読み解く。 グローバルな競争環境にあって、企業に必要なのは「新たな価値の持続的創造」。その源泉となる社員の働き方改革、さらにはワークプレイスの進化が近年、重要な経営課題に浮上しています。本書は、信託銀行の第一線で顧客企業の不動産戦略と向き合う専門家たちが、ワークプレイス改革を成し遂げた先端企業を徹底取材。これまで長年にわたる不動産コンサルティングで培ってきた知見とともに、企業のオフィスのあり方、変化への取り組み方を詳しく解説します。

独自調査と徹底取材で導く　アフターコロナ時代の働き方 導入から活用、業務改革の勘所までこの１冊で網羅！ 「テレワーク」とは、単に「社外で仕事をする行為」ではありません。 その本質は、デジタル時代にふさわしい新たな仕事の進め方を見つけ出し 実践するところにあります。 どうすればテレワークをうまく導入できるのか。注意点は何か。 作業効率を上げるポイントはどこにあるのか。 本書ではそんな疑問に答え、テレワークに関する困りごとを一挙に解決します。 第１章 調査編 3000人が明かすテレワークの実態 第２章 導入編 テレワークの基本と準備 第３章 活用編 20の問題はこう解決する 第４章 事例編 先行7社の奮闘に学ぶ 第５章 発展編 ビジネスチャットで業務改革 第６章 資料編 助成金とガイドライン

予測不能の変化と混乱の時代に！ 世界50カ国で導入されている 「これからのリーダーシップ」論 ――「何時間働くか」を命じることはできても 「仕事にどのくらいのエネルギーを注ぐか」は働く人次第。 どうすれば、社員の心に「炎を灯す」ことができるのか？ ----- 勢いのある会社が成長していくとき、 必ずといっていいほど「変化のタイミング」が訪れます。 たとえば、以下のような場合です。 ・人数が少ないときは、社長などのリーダーが一人一人の社員に直接、声をかけていた。しかし規模を拡大した結果、社長と社員の間に「管理職」を置くようになった。 ・人数が少ないときは、ひとつのオフィスで全員が集まって仕事をしていた。しかし規模拡大によって、オフィスの場所やフロアが増えた。 ・成長した組織を支えるために、売上などの数字の管理やノルマがより厳しくなった。 ……など。急成長している組織では、誰でも経験があるのではないでしょうか。 このような「変化」は、組織の成長には不可欠なものですが、 実は、ある程度の割合で、この「変化」によって、 次のような問題を抱えてしまいます。 ・もともとの「クリエイティブさ」「チャレンジ精神」が薄れ、全体的に活気が弱まった。 ・部署ごと、事業ごと、出世争いなどの「社内での競争」が生まれてしまい、社員の目が「内向き」に変わった。 ・各部署が、自分の担当職務を強く意識した結果、連帯が弱まった。 これらの「エンゲージメントの低下」に対して、 リーダーは何をすべきなのか。 経営者はもちろん、数人を束ねるリーダーも必読の リーダーシップ論の決定版！

《本書は、私の投資哲学の声明文である》 《私の狙いは、読者がこれまでに触れたためしのない投資に関するアイデアや思考方法を伝えることにある》 ●どうしたら投資リスクを限定できるのか ●コンセンサスと別の見方をする理由とは ●市場環境が芳しくないときに、損失を最小限に抑えるには ●絶好の投資機会を見つける逆張りの考え方とは ●ミスプライシングが起こりやすい非効率市場を見つけるには ●マーケット・リターンを上回る「成功する投資」を達成するには ■バフェット大絶賛! 「極めて稀に見る、実益のある本」――バフェットも大絶賛。バフェットは著者に対し「君が本を書くなら、必ず推薦文を寄せる」と日頃から本の執筆を促していたそうです。出来上がった本書をバフェットは大変に気に入り、バークシャー・ハザウェイの株主総会で配布したほどです。 ■成功する投資哲学とは? 本書は成功した投資家が教える投資のノウハウ本ではありません。著者が強調するのは投資の難しさです。しかし、その難しい投資の世界で市場に40年以上にわたって勝ち続けてきた著者が語る哲学に満ちた本書は、投資の基本書として古典となりうる珠玉の名言に溢れています。市場の見方、リスクの捉え方、市場コンセンサスとは別の見方をする「逆張りの思考法」、ミスプライシングが起こる非効率市場の見つけ方など、根本的かつ重要な投資哲学が1冊に! ■著者は巨大ファンドの創業者 著者が創業したオークツリー・キャピタルは、運用資産残高が約800億ドル(約6.2兆円)にのぼる巨大ファンドを運用し、高利回り債(ハイイールド債)と不良債権(ディストレスト・デット)への投資を得意とする著名投資会社です。

■良い戦略は単純明快だ! 良い戦略は、単純かつ明快である。パワーポイントを使った説明も、マトリクスやチャートも無用。必要なのは、打つ手の効果が一気に高まるポイントを見きわめ、そこに狙いを絞って資源と行動を集中させること。 良い戦略は、組織が前に進むにはどうしたらよいかを明確に示す。難局から目をそらさず、それを乗り越えるための指針が示されている。「いま何をすべきか」がはっきりと実現可能な形で示されていない戦略は、欠陥品だ。 ■世界的な戦略の研究者による第一級の著作! 世の中の「戦略」のほとんどは、戦略の体を為していない。本書の目的は、「良い戦略」と「悪い戦略」の驚くべきちがいを示し、「良い戦略」を立てる手助けをすることにある。著者ルメルトは世界的な経営学の研究者を表彰するThinkers50に選ばれた人物であり、長年にわたって戦略を研究してきた第一人者。本書は超一流の著者による「経営戦略」の書。

著者である島田氏は、台湾エバーグリーン財閥運営ファンドの社外監査役のほか、国内上場企業の社外取締役などを多数歴任し、数々の実績を誇る経営コンサルタント。 日本M&Aセンターの社外取締役を2007年から2018年まで務め、経営アドバイスをしながら、上場、そして現在に至る同社のブリッツスケール(爆発的成長)を間近で見てきた人物です。 本書は、日本M&Aセンターの成長の軌跡と、積み上げてきた経営・人材育成のノウハウを、第三者の視点から可視化するもの。 成長できる戦略の立て方、確実に実行に落とし込む仕組みを開示し、成長志向の高い企業の経営者・幹部層に向け、ブリッツスケールを促すヒントを示します。

ルーンショットとは、「誰からも相手にされず、クレイジーと思われるが、 実は世の中を変えるような画期的アイデアやプロジェクト」を指します。 斬新なアイデア(ルーンショット)を次々と生み出していた組織が、 ある時期から突然、そうしたアイデアを逆に潰すようになってしまう。 企業ではよくある変化です。その原因は、どこにあるのか。 物理学者でバイオベンチャー起業家でもある著者のサフィ・バーコールは、 熱力学の「相転移(そうてんい)」の考え方を用いてこの集団行動の謎をひも解きます。 水の分子は常温(液体の「相(そう)」)だと活発に動き回りますが、 氷点下になると氷(固体の「相(そう)」)になり、動きを止めて整列します。 つまり、摂氏0度を境に「相」が変わるわけです。そのことを相転移と言います。 相転移の要因は、温度です。相が転移すると分子の振る舞いが一変します。 組織も同じように、いくつかの要因(水の場合の「温度」に相当する)によって、 「ルーンショットの相」から「斬新なアイデアを潰す相」へと「相」が転移し、 組織メンバーの振る舞いが一変します(水分子の振る舞いが一変したように)。 実は、相転移が見られるのは、水などの物質や企業だけでなく、 戦争、テロ、ロックコンサート、渋滞、火災など、様々な現象に現れます。 「相転移の科学」がすばらしいのは、相転移を引き起こす要因がわかれば、 相転移が起きる時期の予測や、転移の防止が可能になることです。 本書では、人の組織の相転移と、その制御方法をわかりやく解説しています。

2019年台風19号、18年西日本豪雨、17年九州北部豪雨、16年台風10号－－。大きな被害をもたらす水害が毎年のように発生しています。気候変動の影響の顕在化などによって、従来なら異常と思われていた現象が、もはや異常とは言えない時代に突入しました。 近年、特に目立つのが河川の上流域での集中豪雨に伴う洪水・土砂・流木が一体となって人家などを破壊する「複合型水災害」です。本書では発生源となる森林や河川上流域に焦点を当て、発生の現象と原因、そして緑のダムと呼ばれる森林やダム、砂防堰堤などの実態と課題について解説します。森林とダムによる流域全体の“総合的処方箋”を提示した水災害対策の新しい教本です。

◆日銀の失政を明らかにする超辛口の経済ドキュメント 株式時価総額がJPモルガン以下となってしまった邦銀。ゼロ金利の罠に落ちた日本は、いまや世界の反面教師になってしまってます。このような事態を生み出した責任は日本銀行にあるのです。本書は、澄田、三重野、松下、速水、福井、白川、黒田の7代の日銀総裁の政策を検証、何を誤ったのかを明らかにする本格的金融ドキュメント。 2-5章では、澄田――機能しなかった日銀考査、三重野――世論読み違えた日銀出資、松下――日銀法改正に追われてコールデフォルト放置、速水――企業債務問題を読めずゼロ金利解除、福井――奢りの構図としての村上ファンド問題、白川――リーマン危機を読み違い、黒田--説明なき緩和縮小など、歴代総裁の失政を知られざるエピソードも交えて辛口に解説します。筆者は30年以上にわたって日本の金融政策をウォッチしてきたベテラン記者。これまで明かしてこなかった逸話もふんだんに織り込まれています。 最後の6章ではこのような事態に陥った日銀の突破口はどこにあるのかを提言します。

「文化」こそ成長の原動力! 企業文化を刷新するのは困難だが、今ある文化を改善し、組織の価値を高めていくことはできる。あなたの会社の重要な「少数の要素」(クリティカル・フュー)を見つけ出し、行動を始めよう! 世界の先進企業が実践している「カルチャー・イノベーション」のノウハウを凝縮! もし、あなたが組織のリーダーで、ビジネスを新たな方向に動かすチャンスを探しているのなら、その努力の一部を組織文化の向上に注げば成功する確率が高い。逆に、文化を無視したり敵視したりすれば、目標は達成できないだろう。……組織や企業を変革するには、そこで働く人々の行動を変える必要がある。そして従業員の行動を変えるには、彼らの感情に訴えなければならない。私たちが文化への介入を重視するのは、そのためだ。(プロローグより)

景気の不透明感とともにスタートした令和の時代ですが、目を凝らせば新たな時代とともに生まれ、大きく伸びようとしているマーケットがあります。 　日経BP総研はこれらの新しい芽を見出すために2019年1月から「100のブルーオーシャン」と呼ぶリサーチ活動を進めてきました。2030年に向けて新たに生まれ、大きく伸びる市場を日経BP総研の研究員とコンサルタント総勢80人がそれぞれの専門領域からピックアップし、100件を抽出しました。産業構造は自動車からモビリティーへ、医薬からヘルスケアへという流れが新たな市場を生み出しています。株主や消費者による企業への評価軸も変わり、もはや目先の利益よりも事業による社会課題の解決を求めるようになっています。 　すでに各領域で既存産業の“ど真ん中”ではない位置から新市場を開くプレイヤーが登場しつつあります。いまこそ想像力を活かし従来の志向の枠組みを超え、新たな市場、新たな創造に目を向けなければなりません。あなたの会社が見渡す青い海で、新たな成長への海図を描くためのヒントが満載です。

トランプ大統領によって世界の盟主の役割を変えようとするアメリカ、経済覇権をめぐってアメリカとの摩擦が激化する習体制の中国、人口規模で中国を凌駕するインド、大国の狭間で漂う日本--。2050年に向けて新しい世界秩序がどのようになるのかは、多くのビジネスパーソンにとって重大な論点です。60年の超長期の景気循環であるコンドラチェフ・サイクルに基づく長期サイクル論をもってすれば、覇権国家の興亡も併せて長期の世界像を読み解くことが可能です。 本書は、2050年の世界経済・覇権国を読み解く政治経済予測の書。軍事力・科学技術、人口、国際収支、交易条件の動向も併せて次の覇権国、経済秩序を予測します。 長期サイクル論は、圧倒的国力を持ったひとつの国(世界大国)が国際公共財を供給して、世界秩序を維持し、世界大国の力が衰えると、世界秩序は不安定になり、覇権継承戦争が起こり、その中から次の世界大国が出現するというもの。世界経済の超長波を上昇30年、下降30年の計60年が1周期であるコンドラチェフの超長波ととらえ、それが世界政治システムの長期サイクルと連結しているとします。

「サイロ化の罠」から抜け出せ! 社内に分散している人とデータをつなぎ合わせて「デジタル能力」を実装せよ。ネット時代の勝者になるための企業変革手法。GAFAにはできない、既存企業ならではの戦い方を提示。 ほとんどの企業で失敗するのは、なぜか なぜ、ほとんどの企業で「デジタルビジネス・トランスフォーメーション(DX)」はうまくいっていないのか。これまでの変革と何が違うのか。既存組織が抱える課題(組織のもつれ)を克服し、デジタルで稼ぐ力を手に入れるための企業変革手法「オーケストレーション」を詳説する。従来のチェンジマネジメント手法を超えたアプローチ。 どうすればDXを実現できるのか カギは、組織リソースの協働にあった。社内に分散しているさまざまな人やデータ、インフラをかき集め、連携させることで、新たなカスタマーバリューを創出する、あるいはデジタル・ビジネスモデルを実現する。そのために必要な、リソース間の結びつきを機能させる能力(カスタマージャーニー・マップ作成、ビジネスアーキテクチャ、社内ファンド、アジャイルな作業方式など)や組織づくり、CDOやCTO、変革推進室が果たすべき役割を明らかにする。 企業がとるべき21のアクションとは そのうえで、DXを実行するにあたって企業がとるべき具体的なアクションを示す。破壊的なライバル企業に対抗するための戦略と組織能力について論じた前著『対デジタル・ディスラプター戦略』と、企業のデジタル変革を実行するための仕組みについて論じた本書のふたつを合わせることでひとつになり、実践者のための手引きとなる。 ・なぜDXは失敗するのか。これまでの変革と何が違うのか ・既存組織の変革を困難にする「組織のもつれ」とは ・DXを可能にする「オーケストレーション」とは ・変革の起点となる「変革目標」はどうやって策定するか ・デジタル能力を実装するために、分散している人やデータをどうつなぎ合わせるか ・「結びつき」を機能させる8つの能力とは ・どうやって既存組織を「変革ネットワーク」で覆うか ・CDOやCTO、変革推進室はどんな役割を担うべきか ・企業がとるべき21のアクションとは 「デジタルビジネス・トランスフォーメーション(DX)の実行は急務であり、企業のリーダーたちは大きな関心を寄せている。だから本書ではその課題に取り組むことにした。『どこから着手すればいいか』『何をもって成功とするか』『どうやってロードマップを策定すればいいか』。本書で扱うのはこういった疑問だ。本書は、企業にとって重要かつ戦略的で大規模なDXを推進する『実践者』のために書かれた本である」(序章より)

「人口1万に100万人が訪れる街」「富裕層をターゲットに“とりにいくインバウンド”」 世界を顧客に高収益産業を育てる新しい“イノベーション”とは? 砂漠しかなかった埼玉県程度の面積で人口わずか300万人程度の街ドバイが、いまや世界1の都市観光収入285億ドル(2位ニューヨーク170億ドル、3位ロンドン161億トドル)、を上げている。 今、新たな産業として注目される“インバウンド”。2018年の訪日外客数は前年比8.7%増の3119万人で、世界全体の成長率を大きく上回るペースで伸びている。しかし、世界における観光客到達数ランキングでは12位と、日本にはまだまだ成長の余地があるといわれている。政府も「観光/ツーリズム」を国の重要な成長戦略の柱と位置づけ積極的に観光を振興してきたが、2016年には「観光先進国」の実現を目指し、訪日外国人旅行者数を2020年に4000万人、30年には6000万人という新たな目標値を発表した。 訪日外国人旅行市場の急速な拡大や、2020年の東京オリンピック・パラリンピック、25年の日本(大阪)万博といった国際的な巨大イベントの開催決定などを背景に、観光、特に「インバウンド」に対する期待がますます高まっている。東京・大阪・京都などの、いわゆる「ゴールデンルート」と呼ばれる人気観光都市はもちろん、地方都市から農山漁村地域に至るまで、日本全国すべての地域にとって、インバウンドは大きなビジネスチャンスとなるからだ。 本書は日本の未来を持続的に発展させるインバウンド・ビジネス戦略の方向性を提示するもの。海外での実例、日本国内の取り組みを具体的に紹介しながら、読者が自社・自地域の特性を最大限に活かしながら持続的に利益を獲得できるパラダイムシフトを支援する様々な示唆を盛り込んでいる。観光・旅行・娯楽関連業界や自治体関係者だけでなく、新たなビジネスチャンスを求める法人・個人にも大いに参考になる一冊である。

「企業と投資家との対話の貴重なケーススタディ。最前線での奮闘の中に生きたヒントが満載。」伊藤邦雄氏(一橋大学経営管理研究科特任教授)推薦。 見えない未来を信じ、変革を続ける企業には、株式を活用した資金調達が欠かせない。「株を買ってもらう」ことこそが株式市場との対話の目的と信じ、約12年にわたり、楽天のIR(インベスター・リレーションズ)の看板を背負った実務家の記録であり、物語。 楽天初のIR専任者として著者が転職して3日目、楽天はTBS株取得を発表。取得費用の借金返済のための公募増資(株による資金調達)に巻き込まれ、調達に成功するも半年も経たずにライブドアショックで株価が半分となり、「ひとりIR」で修羅場を経験。 楽天の企業価値創造の仕組みを「楽天経済圏」と名付け、投資家との対話に取り組む著者に、金融事業に否定的な株式市場、震災、東証一部への市場変更などが待ち受ける。 前回公募から9年後、グローバル化した楽天のさらなる挑戦のため、チームで海外・国内の投資家からの資金調達を図る。 特別編として、コーポレートガバナンス・コード策定の起点となった経済産業省の企業報告ラボや、スチュワードシップ研究会でのエピソードを交えた「コーポレートガバナンス・コードと資本コスト」を収録。 「資本にコストがある」とはどのようなことか、企業の経営・財務・IRに従事する者は何を意識すべきか、ガバナンス改革の先にあるものは何か、平易な言葉で問いかける。

「断絶・非連続の時代」が始まろうとしている。 世界の中で見極め勇気ある選択をする「覚悟」が問われている日本を鋭く分析。 ★平成の時代が終わろうとしている。平成は、日本の経済、社会にとって厳しい30年となり、新しい時代は不透明、不確実な模索と試練の時代が始まろうとしている。 平成元年、日本では日経平均株価が3万9000円近く上昇し、バブル景気の絶頂期だった。しかし、1年後、日本の株価は暴落し、以後厳しい経済停滞が続いた。 世界では、ベルリンの壁の崩壊、米ソの冷戦も終焉。各国が経済発展を手にしようと制度改革、開放政策を断行し始め、経済のグローバル化が急進展した。世界は大転換をみせ、ICTが経済、社会を変革し始めた。 中国は平成元年の天安門事件で一時孤立したが、トウ小平の改革開放路線の加速により飛躍的に発展した。日中が逆転し、中国経済が世界ナンバー2となった。技術力も高め、もはや単なる「世界の工場」ではなくなった。 世界の政治では中道派が後退し、極右勢力が力を強めている。多国間協力が必要とされる時代であるのに、米国のトランプ政権誕生をはじめ自国優先主義が横行している。中国の国家資本主義に米国では脅威感が強まり、米中貿易摩擦が起こり、米中の覇権争いに転じ始めている。 このようななかで、日本はバブル崩壊に伴う不良債権問題、金融危機、デフレといった大問題が起き、阪神・淡路大震災、地下鉄サリン事件、東日本大震災、原発メルトダウンといった大災害や大事件に見舞われた。さらに政治も流動化した。首相は17人替わり、人々の意識も「内向き」に変わった。 ★本書では、平成時代の日本は「失われた10年」から「失われた20年」、「失われた30年」になると懸念し、世界の新しい潮流から半ば落ちこぼれていることを指摘。世界の動きはさらに加速しており、日本は自ら方向を見極め、立ち位置を確認しながら勇気ある選択をする「覚悟」が必要であろう、と提言する。 著者は、長年、世界経済・政治を目の当たりにしてきた経済ジャーナリスト。 新しい経済・社会に移行する大きな過渡期にある日本について、危機意識を持ちながらグローバルな視点でその時々に執筆、掲載された98本の経済エッセイと1970年代から親交のあったピーター・F・ドラッカー氏との逸話も収録。

◆カーライル・グループは、米国ワシントンDCを本拠地として世界中に35ヵ所の事務所と1000名を超えるスタッフを抱える世界最大級のプライベート・エクイティ(PE)ファンドである。1987年の創業以来、運用資産規模を順調に増やし、2001年には日本上陸を果たした。 PEファンドとは「友好的かつ効果的な手法で、既存企業の事業を再構築して成長軌道にのせ、ステークホルダー(企業の株主・その他の投資家、経営者、従業員、取引先などの利害関係者)を満足させる存在」と位置づけられる。 多くの日本企業は1980年代末のバブル景気の崩壊とその後の「日本経済の失われた20年」といわれた停滞期、2008年の米リーマン・ショックによる収益力の減衰とグローバル化への対応の後れ、さらに少子・高齢化が進むことによる国内需要の先細り懸念もあり、様々な経営的な問題や危機に直面している。こうした危機を救い、経営改革を行い、場合によっては新しいプロフェッショナルな経営人材を紹介し、結果として筋肉質で効率性が高い経営力をもたせ、再び収益力と成長力を持つ企業へと変身させる「コーチ役」のような存在がPEファンドであり、その代表格がカーライル・グループである。 ◆本書は、PEファンドの仕組みや日本での進化を解き明かした上で、カーライル・ジャパンの手法や実績を成長曲線を描いた7社の実例を通じて詳説する。それらを通じて「日本企業にも再び活力を取り戻し、健全に成長していくための方法論がまだまだある」ということや「それができるのは日本企業にまだまだ供給可能な資本と人的・技術的・ブランド的な資産が残っている今しかない」ということを明らかにし、PEファンドの活用を企業再生の選択肢の一つとして広く訴えていく。

人手不足の中、人材を生かし会社の競争力を引き上げている中小企業のノウハウを解説。 生産性向上、社員のモチベーションアップ、ICT活用、事業承継、ダイバーシティ… 全国の中小企業に贈る、選りすぐりの処方箋。 第1章 中小企業だからできる生産性改革 第2章 リーダーシップで会社を変える 第3章 社員の声が創る新しい会社 第4章 ICTが生み出す新しいチャンス 第5章 永続企業の土台を支えるネットワーク 第6章【データ編】中小企業を取り巻く環境を統計で知る

「社会のために」から「個の充実」を求める流れに、 働き方は「終身型」から「流動型」へ、 妻は強く、夫は弱く、家族は「運命共同体」から「ユニット」に、 「愛」より「お金」を信じる社会へ―― 平成30年の生活観の変化をデータから読み解く。 2色。グラフや写真などビジュアル豊富な1冊。

異次元緩和の是非、功罪、展望。量的・質的緩和からヘリコプターマネーまで、日本銀行幹部、日銀OB、日本を代表する経済学者、エコノミストら15人の識者が日銀による実験的政策を徹底的に論じる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人気プログラミング番組『Why!?プログラミング』を活用して、よりよいプログラミングの授業を実施するためのガイド本です。 本書は、さまざまな教科の中で実際にプログラミング学習を行っている全国の小学校の実践事例を、低学年・中学年・高学年に分類して紹介します。 各事例では、パソコンやネット環境、準備内容、先生による指導案や気付き、評価ポイントを具体的に提示。 さらに、授業を参観した監修者によるポイント(実施に当たって押さえるべき点、気を付けるべき点、発展させるためのヒントなど)も掲載しています。

●強い現場は教科書の先を行っている！ 　 アベノミクス第3の矢、成長戦略が問われていますが、日本企業に必要なのは、教科書に書いて ある基本的なことを踏まえた上で、しかしその先を行く、意外性の経営です。それをやってきた企 業が、きちんとした発展を実現してきているのではないでしょうか。 本書は、「枯れた技術」を生かし切って利益を出し続けているキングジム、三つの「敢えて」でグロ ーバルニッチトップをとる戦略を成功させた根本特殊化学、技術をベースにしたマーケティングの 担い手を育成している村田製作所、非常時に創意工夫を生み出し、共有できたJR東日本、ア イシン精機をなど、様々な「常識」を超えた事例が満載。現場の技術者たちが中心となって、そ れぞれの現場の苦労をベースに「教科書の先を行く」経営のあり方を考えた使える技術経営の 書です。 『日本の技術経営に異議あり』『技術経営の常識のウソ』『いまこそ出番 日本型技術経営』『不 常識の経営が日本を救う』などの既刊書にも技術経営を革新するヒントが満載です。

ドラッカーも絶賛! 「これはマズローの最も重要な、不滅の作品だ」 本当の自己実現とは何か? 欲求階層説は、そもそも何を示しているのか? その真意はマズローのオリジナルにふれなければ理解できない。 アドラー、フロムらと並ぶ心理学の巨人、 その神髄がこの本にある!

2018年6月にコーポレートガバナンス・コードが改訂され、企業はガバナンスの変革が求められています。 実はこの改訂コードには、日本企業における従来の経営を大きく変える「地雷」がいくつも埋められている－－。 企業では、経営者の暴走や不祥事リスクを抑え、チャンスをつかむ積極果敢な経営を後押しするガバナンス体制の構築が欠かせません。 本書は、企業でガバナンスに携わる人の“バイブル”「これならわかる コーポレートガバナンスの教科書」の筆者、松田千恵子氏の新著です。 改訂コードに完全対応。新たに盛り込まれた「原則」の意味や背景を紹介し、日本企業が陥りがちな「落とし穴」や対応方法を解説しています。 経営者の選解任のルールづくりは？　次の経営者候補の育成は？ 社外取締役の選び方は？　取締役会で議論すべき内容は？ ガバナンス事務局の効率的な運営方法は？　など、企業経営の最前線にいるガバナンス担当者の悩みは尽きません。 本書ではこうした課題について、具体的な実践方法を分かりやすく紹介します。 最新のコーポレートガバナンスの理解と実践に役立つ「決定版」です。

企業価値向上に成功している企業の秘訣は何か。 東京証券取引所「企業価値向上」表彰企業6社に学ぶベストプラクティス 各分野の専門家が多角的に分析! <本書に寄稿する専門家> 伊藤邦雄(一橋大学大学院経営管理研究科特任教授) 津森信也(経営財務研究所代表) 澤上篤人(さわかみホールディングス代表取締役) スコット・キャロン(いちごアセットマネジメント代表取締役社長) 円谷昭一(一橋大学大学院経営管理研究科准教授) <本書で取り上げる「企業価値向上」表彰企業> 塩野義製薬 花王 ピジョン オムロン 丸紅 ユナイテッドアローズ <「企業価値向上」表彰とは> 東京証券取引所が、2012年から、企業価値の向上をテーマに掲げて実施。東証市場に上場するすべての上場会社を対象に、自社の資本コストを意識し、それを上回る資本生産性を実現することにより企業価値を高める「企業価値向上経営」を実践している会社を、年に一度選定し、表彰しています。

状況、場所、時間、天気、混雑度など「9つの力」が購買行動を決定づける! ・混雑している電車内では広告への反応が2倍高い ・1人よりグループのほうが広告への反応が2倍高い ・店までの距離が1キロ伸びると広告効果は2~5%減る ・くもっている日は黒い車が多く売れる 「40歳以下のトップ教授40人」「将来有望な経営思想家30人」選出 気鋭の経済学者が最新研究をもとに消費者を動かす法則を徹底分析 ・消費者はどういうときに遠い店か近くの店かを選ぶのか? ・クーポンの有効期限はどう設定すべきか? ・混雑した場所での購買傾向はどう変わるか? ・天気は広告効果にどのような影響を及ぼすか? モバイル・マーケティングに革命を起こす実践的な情報が満載! 内容 状況、場所、時間、天気、混雑度、移動履歴、露出、社会的関係、端末×広告フォーマット―― 「実用的な商品の広告は朝と午後がきく」「混雑度の高い空間ほど広告効果が高い」――Thinkers50選出の気鋭の経済学者が、10年の調査研究と世界の最新事例をもとに消費者行動を徹底分析。 状況、場所、時間、天気、混雑度、露出など購買行動を決定づける「9つの力」を明らかに。モバイル・マーケティング戦略に革命を起こす実践的な情報が満載!

現在、日本の公的病院は、毎年1兆円もの補助金を受けながら経営をしている。本書はその歪んだ現実を、なんとか改善に向かって動かすための実践の書。財政危機の中で毎年出費している1兆円の補助金の内、少なくとも1割のカットは可能だ。これによって経営者満足度(OS)が向上する。また、飯塚病院のシステムも進化し、ナースステーションに看護師がいないものづくり現場の生産ラインの発想を活かした患者本位のセル看護システムの導入によって、従業員満足度(ES)、患者満足度(CS)も向上させられる。それは、医療現場で働く人びとの幸せであると同時に、医療事故や病院内のストレスを減らし、コストの削減にもつながる。 これを10年継続すれば、日本発の病院マネジメント方式が世界に広がり、日本が生産製造技術で世界をリードしたように、医療分野でも世界をリードできるようになる。上記の3Sが揃えば、どこでも、誰でも“明るい病院職場づくり”ができる。 本書では、これらを実践してきた飯塚病院の進化する病院経営のエッセンスを紹介するものである。

ITの急激な進化などに起因する社会の急速な変化を乗り切るために、 誰しもが持つ「創造力(Creativety)」を発揮する必要に迫られています。 そのために社会や教育を変えていくと同時に、創造力に対する認識をあらため、 充分に発揮する方法を身に付けなければなりません。 その具体的方法を、著者による伝説のプレゼン「学校教育は創造性を殺してしまっている」 (TED再生回数5000万超で断トツ)と同様の、 平易かつユーモアのある語り口でケン・ロビンソン卿が解き明かします。 ■「はじめに ― 第三版発行によせて」から抜粋 (全面的に改訂した第3版を出した)二つ目の理由は、私が過去の版で指摘していた問題の緊急性が下がるどころか、ますます高くなったことです。 世界が複雑になればなるほど、私たちはそこで発生する難問に対処するために、創造性を発揮しなければなりません。 しかし大半の人は、自分には創造力がまったく備わっていないと思いこんでいます。 本書『パワー・オブ・クリエイティビティ』では、「なぜ創造力がそれほど重要なのか」「なぜ人は、自分には創造力がないと思うのか」 「そもそも、人がそう思うようになった背景はどういったものか」「この問題にどう対処すればいいのか」といった疑問の解決に取り組んでいます。

これを知らずして経営や事業はできない ビジネスを揺るがすリスク100件を日経BP総研の研究員が徹底分析！ 思わぬことが起こり、前提が崩れ、ビジネスを揺るがす。 リスクとは「目的に影響を与える不確実な何か」です。 本書では、2030年を見据え、知っておくべきリスクを探り、解説します。 先んじて手を打つことでリスクをチャンスに変えられます。 従来のリスクマネジメントが形骸化している現状を踏まえ 新手法「アサンプションマネジメント」を提案します。 ◆経営者、事業責任者が注視すべきリスクは何か？ 日経ビジネス、日経エレクトロニクス、日経コンピュータなどの編集長や 記者経験者など総勢80人を抱える日経BP総研が研究員の知見と人脈を生かし、 2030年に向かってビジネスを揺るがしかねないリスクを100件抽出、解説します。 世界がつながる「オープン化」といったメガトレンド、「自動運転」や「AI（人工知能）」をはじめとする「ゲームチェンジングテクノロジー」、経営の新ルール「ESG」、働き手と消費者の動向「人財不足」「格差社会」など、10分野のリスクを展望します。 ◆迫りくるリスクにどう対処したらよいのか？ リスクを危険ととらえ、対処しようとしても後ろ向きになります。 リスクをチャンスとみなし、前向きに取り組む「アサンプションマネジメント」を提案します。

■「グロースハック」生みの親が初めて書き下ろした決定版 技術とデータを活用して手掛ける製品の価値を見定め、 その価値を的確に伝えるマーケティング施策を製品そのものに埋め込む――。 近年、「グロースハック」と呼ばれる手法を用いて急成長を果たす企業が シリコンバレーを中心に続々と生まれている。 本書は、このグロースハックを生み出した人物であるショーン・エリスが、 Facebookでプロダクトマネジャーを務めるモーガン・ブラウンとともに 初めて書き下ろした一冊だ。 彼らが幾多の企業でグロースハックを実践し、体系化してきた手法を、 網羅的に記した決定版となっている。 ■ 基礎から実践まで、豊富な事例をもとに解説 本書は2部構成となっており、第1部【グロースハックの基本】では ・専任チームをゼロから立ち上げる方法 ・ユーザーに愛される製品の作り方(製品の「愛され度」を測定する方法) ・事業を育てる上で継続して追うべき指標の見極め方 ・A/Bテストのような「実験」を通じて成長戦略を立てる方法 などを解説している。 続く第2部【グロースハックの実践】では、 ・多くのユーザーを「獲得」し、 ・製品・サービスの利用を「活性化」させ、 ・その状態をできるだけ長く「維持」した上で、 ・「収益化」につなげる方法 を詳細に説明してあり、日本語版解説には「グロースハッカーの育て方」も記してある。

多様化する人材、様々な課題に、 「多面思考」で対応する! 人材育成を立て直し、加速するためにはどうすればよいか。必要なのは、「多面思考」を取り入れ、人材の多様化に即した人材育成の打ち手を考え、一人ひとりの個性が活きる人材育成を実践していくことに他ならない。 本書では、“人材育成の原理原則”を体系的に押さえ、組織成果の最大化へ向け、“効果的な人材育成のための多面思考のあり方”を提示。 同時に、人材育成上の課題をとりあげ、どのように多面思考力を活用し、日常の部下指導や組織運営の取り組みを通じた人材育成を進め、こうした課題を克服していくか、具体的な実践方法を示す。 ポイントとなる概念、理論、フレームワークについて、図表を活用してわかりやすく解説。読者が振り返りを行えるよう、テーマごとに押さえるべき要点のまとめ/チェックリスト等を挿入する。

新しい「信頼」がビジネス、経済、社会を動かす！ 政府や企業、マスコミへの不信感がこれほど強いのに、他人の口コミで宿泊先やレストランを選び、知らない人が運転する車を頻繁に利用するのはなぜだろうか？ 前作『シェア』で共有型経済を提唱した著者が、急激なパラダイムシフトのなかで企業・個人がデジタル時代の「信頼」を攻略する仕組みを解説。 ウーバー、アリババ、エアビーアンドビー… 成功者は「信頼の壁」を打ち破る！ これまでとは違うやり方で何かをするときに「信頼の飛躍」が起きる。それによって人々は「信頼の壁」を飛び越え、新しい可能性が生まれる。アイデアやミームを意外な形で混ぜ合わせ、新しい市場を開き、これまで想像もできなかった新しいつながりや協力が可能になるのだ。 （本書より抜粋） 「信頼の3原則」でビジネスチャンスをつかむ ・馴染みのないものを身近に感じさせる「カリフォルニアロールの原則」 ・自分の得になることを知らせる「メリットの原則」 ・独自の影響力をもつ人を味方につける「インフルエンサーの原則」

顧客に選ばれ続けるために、 いま何をするべきか? 曖昧な「顧客志向」はいますぐ捨てよ! 新しい戦略、オペ―レション、デジタルで再構築を。 良質のカスタマー・エクスペリエンスは、成長のための有益なテーマである。“The Four”“GAFA”などと称されることもあるApple、Google、Facebook、Amazon。時価総額やマーケットにおけるシェアなどの数値をみるまでもなく、世界中の人々の生活のなかに深く入り込んでおり、影響力・凄みといったものを感じることができる。彼らには、デジタルを主戦場としてプラットフォームを運営しているなど多くの共通点が見出せるが、最大のものはイノベーションで人々の生活を変え続けていること、「新しいエクスペリエンスを提供し続けていること」が重要なポイントだろう。――本書「はじめに」より 本書は、戦略コンサルティングの立場から、長年企業の成長戦略、営業・マーケティング戦略、IT戦略を手がけ、カスタマー・エクスペリエンス導入に携わっている第一人者と、インターネット・ビジネスの世界でマーケティングからテクノロジーにまで精通する専門家が、カスタマー・エクスペリエンス戦略のありかたと、それを遂行するための取り組みについて紹介。導入を阻害する原因とその解決策についても考え、成長のヒントを提示する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 世界へ通じるヒト、モノ、コトの磨き方で世界へ 星野リゾート流「体験のデザイン」に迫る！ 成長を続ける“リゾート運営の達人”の成功の秘密をデザインの視点で分析 競争優位を生み出す魅力の見つけ方、育て方とは？ 星野佳路代表の最新インタビューも掲載！ 日本のリゾート業界で異彩を放つ星野リゾート。 地方の旅館やリゾート施設の運営を請け負い、 さまざまな工夫で事業を再生させ、成長を続けている。 一度は行き詰った旅館やリゾートを、なぜ再生できるのか。 そこに、星野リゾート流のノウハウがある。 ハードとソフト両面のおもてなしをデザインし、 それを裏から支える効率的な運営システムを構築したからこそ 再びお客を呼び寄せることができたのだ。 本書では、星野リゾートのビジネスをデザインの視点から分析。 独自の運営手法を「星のや」や「界」、「リゾナーレ」など 同社が展開する３つのブランドで具体的に紹介。 さらに、2018年に開業した第4のブランド「OMO」の開発プロジェクトに 密着し、星野流のブランディングの強さの秘密に迫る。 寿司が世界の食の１カテゴリーになったように、 日本旅館をホテル業界の１カテゴリーにしていきたい 　　　　　　　　　　　　――星野佳路・星野リゾート代表

■クリステンセン教授など大物が大絶賛! 「大企業になっても成功しつづけるにはどうすればいいのかを研究してきたが、まさしくその実践的ガイドとなるのが本書だ」 クレイトン・クリステンセン(『イノベーションのジレンマ』著者、ハーバード・ビジネス・スクール、キム・B・クラーク記念講座教授) 「最先端を行きたいと考えるリーダーなら、この本の内容をじっくり身につけなければならない。 本書は、大企業から家族経営の零細企業や非営利組織にいたるまで、先進的な組織にとって、今後何十年も必須の道しるべとなるだろう」 ローレンス・サマーズ(チャールズ・W・エリオット記念講座教授、元米国財務長官) 「大企業がスタートアップのようになるにはどうすればいいのか……いや、その企業が生まれた当時の集中力や熱気を取りもどすには どうすればいいのかと言うべきか。そのやり方を示すのが本書である」 マーク・アンドリーセン(アンドリーセン・ホロウィッツの共同創業者兼パートナー) ■GE、トヨタなど大企業、ドロップボックスやエアビーアンドビーなど豊富な事例 GEやトヨタがいかに「スタートアップ・ウェイ」で組織を生まれ変わらせたのか? 「俺たちが作っているのは、すぐに修正できるようなソフトウェアと違うんだ」 当初は大企業の社員、役員に大きな反発を受けながらも、著者エリック・リースは組織、社員の思考、人事制度も変革していく。 その生々しい事例とともに、スタートアップ・ウェイの実行方法が手にとるように理解できます。

○日本の債務はついに1,000兆円の大台を突破。いまや、財政破綻は「起きるか、起きないか」ではなく、「起きたらどうなるのか」「どう危機をしのぐのか」を考えるべき時に来ている。デフレが終わり、金利が上昇期を迎えれば、財政赤字問題が一気に悪化する懸念があるからだ。「財政破綻」が実際に起こったら日本経済は一体どうなるのか? どのような危機対応策をとるべきなのか。 ○本書は、「財政危機時のトリアージ」、財政破綻後の「日本銀行の出口戦略」「公的医療と介護・福祉」「長期の財政再構築」「経済成長と新しい社会契約」といった重要課題を取り上げ、日本経済・財政の再生への道を探る。 〇切迫した状況のもとで、国家の運営に支障を来さないように何をするのか、何を守り、どう再生するのか。政策の優先順位が厳しく問われるが、そのシナリオ分析は、財政破綻そのものを回避するための方策を考える上でもヒントを提供する。 ○編著者の小林慶一郎氏はじめ、小黒一正(法政大学教授、財政・公共政策)、左三川郁子(日経センター主任研究員、金融政策論)、小林庸平(三菱UFJリーサーチ&コンサルティング経済政策部主任研究員、公共経済学)、佐藤主光(一橋大学教授、財政)、松山幸弘(キヤノングローバル戦略研究所研究主幹、社会保障)、森田朗(津田塾大学教授、行政学)と、経済・財政・社会保障の専門家が執筆。

バブル崩壊以降、日本経済にマイルドなデフレが続いたのはなぜなのか。なぜ異次元の金融緩和、大胆な財政政策も、デフレ脱出につながらなかったのか――。 そこには、日本経済を大きく変化させる、需給ギャップの原因があった。グローバル化、人口動態の変化など、需要の「構造」が大きく変わった「平成日本」を振り返り、未来に禍根を残さない日本経済のあり方について、明快な指針を示す衝撃の書。 ☆バブル崩壊以降、大胆な財政・金融政策、不良債権の処理などの手を次々に打ちながら、マイルドなデフレ状態から脱しきれなかった日本経済。 ☆そこには、グローバル化の進展、人口動態の変容など、日本経済の需要面を根底から変える大きな「構造」の変化があった。そのため、供給改革のペースが追いつかず、マイルドなデフレ状態を脱しきれなかったのだ――。 ☆元日銀マンとして金融政策の現場に深くかかわった著者が、大胆な仮説をもとに、経済学の知見等も使いながら、「平成日本」を経済面から鋭く分析。国民の経済厚生を大きく毀損しない経済政策運営のあり方を考える。

子どもたちを真のデジタルネイティブである「クリエイティブ・シンカー」(創造的思考力・発想力を身に付けた人)に育てるにはどうしたらよいのか――。 そのために、大人たちはどのように振る舞えばよいのか――。 プログラミング言語「Scratch(スクラッチ)」の開発者が世に問う、人生100年時代の新しい教育論。 世界が、子供だけでなくすべての人にとっての創造的な思考と学びの大切さについて理解し始めるにつれ、メディアラボにおけるミッチの役割とライフロング・キンダーガーテン・グループの取り組みは、ますます重要になっています (中略) ミッチが掲げる4つのPの原則(Projects, Passion, Peers, Play)は、メディアラボの大学院生の教育プログラムはもとより、世界中で数百万の子供たちが利用しているプログラミング環境(言語でありコミュニティでもある)スクラッチ(Scratch)の基盤となる考え方です。 (中略) 私の願いは、この本が「急速に変貌する世界で生き残るためのコンパス」としての役割を果たすことです。 ――日本語版序文より この本は、子供、学び、創造性を気にかける人たち、子供たちのために玩具やアクティビティを選ぼうとしている保護者たち、生徒が学ぶ新しい方法を探している教育者たち、新しい教育体制を取り込もうとしている学校管理者たち、子供のための新しい製品やアクティビティを生み出そうとしている開発者たち、あるいは単純に子供、学び、そして創造性に興味を持つ人たちに向けて書かれています。 ――第1章 創造的な学びより

すべてのクレジット加盟店に必携の1冊！ 割販法の改正でカード情報の保護が義務化 2018年6月に割賦販売法が8年半ぶりに改正・施行。これは、クレジットカードの決済業務ルールの大きな変更です。 カード決済で物品・サービスを販売する企業・店舗は、カード情報の流出や不正利用を防ぐために、(1)「カード情報の非保持化（顧客のカード番号などを社内に保持しない）」、または、(2)「国際セキュリティ基準であるPCI DSSに準拠した情報保護対策の実施」という2択を迫られます。 ECサイト・通信販売は急ぎ対応しなければ2018年6月以降は法令違反に、百貨店・スーパー・ガソリンスタンド・旅行業・鉄道・航空などの対面販売でも2020年3月までの対応が求められています。 本書は、割販法の改正ポイントをわかりやすく解説するとともに、各種の業態に適した対応方法について、具体的な選択肢を示しながらわかりやすく紹介しています。さらに、カード情報が流出してしまった場合の対応手順も詳しく解説しています。 流通・小売業など、カード決済を活用している全てのクレジットカード加盟店の方必携の一冊です。

■昔のほうが、生活は豊かだった。社会の中間層には経済的活力があり、社会インフラはきちんとメンテナンスされていた。だが、その後何十年にもわたって経済成長率は大きく鈍り、中間層の時間当たり賃金は減少する一方で、CEOの賃金は10倍になった。富の格差は広がる一方だ。 ■「経済学の父」とされるアダム・スミスは、自由な市場はすべての人にとっての最善を生み出すと考えた。だが、現実世界を見回すとスミスの「見えざる手」が機能していないように思える。むしろ、ダーウィンが観察したように、個々の動物の利益と、種としての大きな利益は深刻に対立している。 ■このダーウィンの観察を、経済に応用したら、どんな世界が見えるだろうか。個人の利益と、社会全体の利益は、どうやってバランスさせればよいのだろうか。格差、教育、公共投資、貧困といった諸問題に対し、人気経済学者が解決策を提示する。

◆止まらない日本市場の地盤沈下 2020年は日本にとって東京オリンピック開催など大きな転機となるが、アジアも同様だ。アジア各国が大規模な経済計画を打ち出す一方で、日本市場の存在感は日増しに弱体化している。ニューヨーク、ロンドンには大きく差がつけられていても腐ってもタイでアジアの中では君臨していると日本人の多くは思っているが状況はそれどころではない。外為市場ではシンガポール、香港、デリバティブズでは韓国、インドに、商品市場では中国と、アジア各国の後塵を拝するに至っている。本書は、日本人の多くがまだ実感できていない日本の金融力衰退という不都合な真実とアジア各国の急成長を明らかにするもの。そのような中で日本市場はどのように生き残るべきかを探る。

フォルクスワーゲン、英BP、トランプ、クリントン、タイガー・ウッズ、シャラポワ……。 評価研究の第一人者が最新の事例をもとにネット時代に「評価ゲーム」の勝利者となる方法を解説! 評価をつくる最強戦略とは? ・評価を決定する3つの要素 ・行動によるメッセージ ・評価の危機管理 ・「評価ゲーム」で伝説を残す 他人からどう評価されるかはあらゆることに大きな影響を及ぼす。企業、個人、国家など誰もが「評価ゲーム」に参加しているからだ。 評価ゲームとは何か? どうすればゲームの勝利者となれるのか? レピュテーション研究の第一人者が評価のしくみと評価を築き、回復させ、後世に残すための戦略を初めて解き明かす!

本書では、今や一般にも普及しているデジタル一眼レフやミラーレスを中心に、デジタルカメラの機構や技術に焦点を当て、デジタルカメラに詳しくなりたい方のためのバイブルとして構成しています。 前作以降に登場した技術やサービス、業界動向など、最新の情報を多数掲載しています。 デジタルカメラの構造から撮影のしくみ、撮像素子、レンズ、画像エンジン、記録メディア、手ぶれ補正、ライブビュー、顔検出、デジタル画像の基礎知識、仕様表の読み方までわかりやすく解説しています。 デジタルカメラを初めて使う方からデジタル一眼レフやミラーレスを使用している写真愛好家の方まで必携の1冊です!

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆巻頭に2017年のヒット商品番付を掲載。また、2018年の観測記事も掲載します。 ◆巻末のランキングは、MJ独自の調査で、他では入手できない貴重な資料。小売・流通企業を俯瞰するのに役立ちます。 ＜目次＞ 巻頭特集：ヒット商品番付から2018年を読む 第1章　進化する小売業 第2章　人材不足の処方箋　働き方も変わる 第3章　シェアリングエコノミー全盛期 データに見る流通 　・小売業調査　 　・専門店調査 　・卸売業調査 　・飲食業調査 　・コンビニエンスストア調査 　・サービス業調査 　・百貨店調査

稼ぐ力を高め、投資家の期待に応えるための切り札! ROIC(ロイック)を通じたコーポレートガバナンス改革を解説 いま、企業視点の指標である「投下資本利益率(ROIC)」が注目されている。事業資産からどれだけ効率的に本業の利益を生み出しているかを測定するROICは、企業の稼ぐ力を判断するには最適な指標だといえる。

日本の多くの製造業が拠点を海外に求めるなか、海外工場を立ち上げる企業も増えている。しかし、その経営はなかなかうまくいかないもの。そんな中、日本企業の「ものづくり力」を支援してきた日本能率協会が導入したのが、アジアワイドでの優良工場表彰制度だ。その名は「GOOD FACTORY賞」。国内外、各地域の工場で生産性や品質向上、体質改善などに成功した事例に着目し、その取り組みを表彰する制度である。本書では「GOOD FACTORY賞」を受賞した企業28社の事例をもとに、ビジョンの浸透、人材育成など、48の工夫を紹介する。ポイントは、現地スタッフのモチベーションをいかに上げるか。そのための具体的な施策が、この1冊につまっている。「GOOD FACTORY」として本書で紹介するのは、「味の素 タイ カンペンペット事業所」「NECプラットフォームズ タイ」「ダイキン工業 上海」「デンソー タイ」「東芝キヤリア」「東芝情報機器 杭州社」「東レ インドネシア」「東レ マレーシア」「トヨタ自動車 インド」「トヨタ自動車 タイ」「トヨタ紡織 広州」「長野オリンパス」「日産自動車タイ」「東風日産乗用車」「日立オートモティブシステムズ 蘇州」「日立金属 タイ」「広州 松下空調器」「無錫 松下冷機」「三菱電機 タイ」「ヤマハ インドネシア」など28社。

破壊された市場の「空隙」をねらえ! あらゆる業界をのみ込む「破壊の力学」と、 それを支える「デジタル・ビジネスモデル」を解明。 勝ち残りをかけた既存企業の戦い方を明らかにする。 ITとは無縁だと思われていたタクシー業界やホテル業界。デジタル・ディスラプター(破壊的イノベーター)が現れ、業界の競争基盤を破壊してしまうと、いったい誰が予想しただろうか。いまや「デジタル・ディスラプション」は、あらゆる業界をのみ込もうとしている。 既存企業は、デジタル化がもたらす破壊の力学にどう対応すればよいのか。本書は、既存企業の視点からこの問題について網羅的に論じ、自らディスラプターとなる(ディスラプトされるのではなく、どうすればディスラプトできるかを考える)ための実践的なロードマップを示す。 カギは「バリューチェーン」ではなく「バリュー」そのもの デジタル・ディスラプションが起こるのは、「市場や社会のなかにある、満たされていないニーズ」を満たす「新たな価値提案」がデジタル技術によって可能となるため。デジタル・ディスラプターは、既存ビジネスと同じバリューチェーンをつくらなくても、デジタル技術を用いて容易に既存ビジネスと同じかそれ以上の価値を提供する。それを支える「デジタル・ビジネスモデル(デジタル技術の進展によって可能になった新しいビジネスモデル)」を明らかにし、既存企業が採るべき「4つの対応戦略」を詳説する。 ・既存企業は、なぜ、どのようにして苦戦を強いられるのか? ・デジタルがもたらす「新たな価値提案」とは? ・ディスラプターは、どのような「デジタル・ビジネスモデル」で攻めてくるか? ・破壊された市場で、既存企業が利益を享受できる「価値の空白地帯」とは? ・既存企業が採るべき「4つの対応戦略」とは? ・反撃に打って出るために不可欠な「3つの組織能力」とは?

2018年3月に任期を迎える黒田日銀総裁。出口戦略がどうなるかを国民が注視しているが、日銀には出口を困難化する「3つの不都合な真実」があり、永遠の超金融緩和を余儀なくされるリスクも存在する。 ここでいう「3つの不都合な真実」とは、(1)日銀の出口は米国が利下げになるまでの限られた猶予期間しかないこと、(2)日銀は金利ターゲットに転換することで長期の緩和維持を可能としたが、その反面で日銀自身の力による追加緩和は事実上困難であり、緩和の成否は米国経済状況次第であること、(3)マイナス金利とイールドカーブ・コントロールで市場に麻酔をかけているために日銀と市場の対話は困難であり、さらに麻酔は劇薬であるだけに金融システムに副作用が大きいこと、である。金融緩和を長期化すれば、出口における日銀の追加コスト負担も不可避だ。 本書は、日銀を中心にしつつ、政府・金融機関を含めた三位一体構造の視点から出口戦略を展望。出口戦略に関する様々なスキームを提示する。政策論のみならず、日銀のバランスシートの毀損、民間金融機関へのインパクトなど独自分析も交えて、金融政策の進むべき道を明らかにするので、金融実務家にとっても有意義な情報が得られる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ○唯一の公式テキスト ・試験を実施する日本電信電話ユーザ協会と専門委員が責任編集。 ・『公式問題集』とあわせて使えば、学習効果が上がります! ○最速合格のための実践テキスト ・1級～4級試験に対応。必須知識を網羅しました。 ・項目ごとに「重要度」を示しています。 ○項目ごとに「テキスト」+「過去問」で構成 ・「テキストを読んで知識取得」⇒「重要問題を解いて正答するための力をつける」 ○「日本語」分野で出題可能性の高い項目を網羅 ・日本語の話し言葉としての特性、気づかいや相手に伝わる言い方、難しく感じる「敬語」「謙譲語」などについて、わかりやすく説明しました。

製造業が直面するデジタル革命に乗り遅れるな! 今後わずか数年のうちに、私たちは21世紀の最初の20年が「製品の終わり」の時代であったと認識するだろう。モノというハードウェアはソフトウェアの入れ物となり、つながる機能を持ち、ネットを介して「新たな価値」を生み出す。 進化したデジタル技術が切り開く新たな世界では、消費者は単に製品を購入するのではなく、ハードウェアとそれに付随するデジタルサービスによってもたらされる「アウトカム(成果)」を求めるようになる──。 すでに始まったデジタル化がもたらす製造業の破壊的変化に対応できない企業は、この先、確実に衰退していくだろう。IIoT、プラットフォーム、エコシステム、コネクテッド・スマートプロダクト、AI、コボット、XaaS、コグニティブ・コンピューティング、ビッグデータ……。 製造業は生き残りをかけて、これらの新しい仕組みやデジタルテクノロジーを経営に取り入れていかなければならない。しかし、どこからどう手をつけていけばよいのだろうか? 本書は、製造業のデジタル化が「なぜ」起こるかという論点だけでなく、類書では見逃されがちな、個々の企業が「どのように」デジタル化を進めるべきかに重点を置く。豊富な具体事例や事業シミュレーションをもとに、製造業のデジタル化のステップを細かく検討して、さまざなまデジタル技術を最大限に活用する方法を実践的に解説する。 さらに、日本語版向けに、第11章「インダストリーX・0の世界観と日本企業への提言」を収載し、日本企業の実情に合ったデジタル化戦略を解説する。

2015年に発覚したフォルクスワーゲンの「クリーン・ディーゼル不正」は、世界に衝撃を与えた。長きにわたって品質と信頼を築いてきた世界最大の自動車メーカーは、一瞬にして、「強欲とだまし」の象徴に変わった。 消費者は怒り、投資家はパニックに陥り、非難の集中砲火を浴びたフォルクスワーゲンは経営危機に直面している。数々の裁判や捜査により、2017年初めまでにフォルクスワーゲンは200億ドル(2兆2000億円)を、政府機関やクルマの所有者に支払い、追加の罰金や訴訟には、まだ終わりが見えていない。 ニューヨーク・タイムズ敏腕記者、ジャック・ユーイングは、本書でフォルクスワーゲンの闇に鋭く切り込んでいく。ナチス時代の「国民車」構想から、ドイツで最も評判が高く重要な世界ブランドに成長。 世界制覇を目標に掲げ、避けては通れない米国市場攻略のため「環境」を全面に押し出した。そこに大きな落とし穴が待ち受けていた。 著者は、フォルクスワーゲンを発展させた天才技術者であり、名経営者であり、不正の温床を形作った張本人のフェルナンド・ピエヒとマーティン・ヴィンターコルンを細部にわたって描く。 彼らの「世界制覇の野望」によって打ち出された達成不可能な目標のプレッシャーが、社員を恐怖に陥れ、違法な手段に手を染めさせていった。 日本でも、有名大企業が不正会計に手を染めたり、残業を強いて自殺者を出したりと、企業ガバナンスや社風が大きく問われるようになってきた。 本書は、他山の石として、自動車業界だけでなく、日本のさまざまな企業の経営者、経営幹部、技術者に教訓を与える。

愛される商品・サービスの開発には常識の枠を突破したアイデアが必ずあった! ヨーロッパから世界へ――心を揺さぶる商品を生み出すとびきりのアプローチ 高性能なのに簡単でしゃれたサーモスタット、リラックスできる画像診断装置、5本指アウトドアシューズ、ハイファッションレンタル、リビングベッドルーム…… 固定観念を覆し、生活を一変する斬新な製品やサービスはこうやって生み出された! 企業や組織におけるリーダーシップやイノベーションの専門家である著者が、アイデアが多すぎて迷いがちな時代に、最高のヒット商品・サービスを生み出す新たな開発手法「意味のイノベーション」を、豊富な事例とともに明かします! ◆最高のヒットをつくる大原則◆ ・HOW(手段)でなく、WHY(目的)から始める ・ユーザーの意見でなく、自分のアイデアから始める ・たくさんのアイデアはいらない、1つを大事に育てる ◆最高のヒットをつくる手法「意味のイノベーション」のプロセス◆ 1. 自分:ストレッチ 自身の仮説を、批判精神を持って、深め、広げる 2. ペア:スパーリング 信頼できるパートナーとペアを組み、疑問をぶつけ合う 3. ラディカルサークル:衝突と融合 複数のペアが集まり、異なる仮説を比較、融合する ◆本書で紹介している世界のヒット商品・サービス◆ ・フィリップス(オランダ)AEH(リラックスできる画像診断装置) ・ビブラム(イタリア)ファイブフィンガーズ(5本指アウトドアシューズ) ・アルファ ロメオ(イタリア)4C

IoT（インターネット・オブ・シングズ）や人工知能（AI）、ビッグデータ。IT（情報技術）をビジネスに活用する企業の取り組みを、毎日のように目にするようになりました。次世代の移動手段として自動車メーカーやIT企業が開発にしのぎを削る自動運転技術、小売業やサービス業の人手不足を補うためのロボット活用、働き方改革に向けた多様なワークスタイルを支援するテレワーク技術など、デジタル技術を使ったビジネス革新の事例は枚挙にいとまがありません。 　ITやデジタル技術を自社の競争力強化に生かす「攻めのIT経営戦略」に取り組むことは、今や企業経営者にとって避けて通れない課題です。経営トップを支え、攻めのIT経営戦略の遂行を率いる存在を、本書は「エグゼクティブCIO」と呼んでいます。CIO（最高情報責任者）の中でも、ITをコストからの側面だけではなく、価値創造をめざす経営戦略と連動させ、情報活用による新しいビジネス・モデルの構築など絶えまざるイノベーションに挑戦し続けている人たちと位置付けています。 　本書は主要産業のトップ企業8社を取り上げ、各社の攻めのIT経営戦略を紹介します。登場するのは三井物産、東京海上ホールディングス、三井不動産、資生堂、三越伊勢丹ホールディングス、帝人、JFEスチール、ANAホールディングス。内容は各社のCIOが参加する交流会「エグゼクティブCIO協議会」での講演を基にしています。当事者でなければ語れない、企業戦略とリンクしたIT活用戦略、各社がたどってきたIT化の歴史を詳説します。

●名著『失敗の本質』の著者による昭和陸軍論 本書は、『失敗の本質』『戦略の本質』のメンバー戸部良一氏による本格的昭和陸軍論。 「戦前の陸軍は権力をほしいままにして対英米戦争に突入した」というステレオタイプな歴史記述に異議を申し立て、歴史家としての事実に基づいた分析を行う。「東條英機は縦割り組織に縛られリーダーシップは発揮していなかった」「大正期の肩身の狭さの反動が昭和陸軍暴走の遠因だった」「陸軍が主導した日独同盟は英米戦を視野に入れていなかった」など、従来の歴史書では得られなかった発見が得られる知的興奮の書です。

新規事業に人材を集めて「プロジェクトをデザインする」という観点から、ものづくりの在り方、参画・貢献するための働き方を解説 市場や社会にインパクトを与える新しいモノやサービスを生み出すためには、これまでに基盤を築いてきた企業あるいは自治体と、様々な才能を持つ外部の専門家が適切にチームを組み、創造性を存分に発揮できるようにプロセスを踏む必要があります。 その時に、組織の立場で関わる人材と独立した立場で関わる人材、組織と社内外の個人の間に生まれがちな「谷間（溝）」に橋を架ける意識や、その役割となる人材を重視して臨まないと、せっかく投じる経営リソースを生かせないまま終わってしまいます。 本書では、新規事業のために特別に人材を集めて「ブリッジング」という観点から、これからのものづくりの在り方や進め方、そこに参画・貢献するための働き方を解説します。 ◆主な内容 1章　クリエイターがもたらすもの　－組織に創造性を招くために 2章　マインドセットをデザインする　－プロジェクトのあるべき姿を考える 3章　チームをデザインする　－どう編成し、どう運営するか？ 4章　オーダーをデザインする　－何を、誰に、どのように依頼するのか？ 5章　マネーのデザイン　－お金の稼ぎ方、かけ方

企業の競争力と進化に関するパラドクスを解明したベストセラー『模倣の経営学』が、実践的な解説を大幅に増補して新登場！ 偉大な企業の「パクリ伝説」をもとに、ビジネスモデルとテクノロジーを革新する、「模倣による新結合」の手法を体系化。 ◎目次 はじめに:ゼロイチ神話を超えて 初版まえがき:模倣のパラドクス 基本 01[なぞかけ]メタファーと新結合 02[共通性]本質をモデリングする 03[分類]似た者同士を探せ 04[パターン]良い模倣と悪い模倣 05[手順]創造的模倣の5ステップ 探索 06[観察]ありのままに見る 07[探索]遠い世界を見に行く 08[教師]誰をどう真似る? 分析 09[設計]整合すべき4つの要素 10[推論]仮説を導く比較分析法 11[実験]低コストで試す3つの方法 実行 12[創造]再現から独創へ 13[守破離]ギャップを越える複眼モデリング 14[反転]良いお手本を反面教師にする 15[わな]模倣できそうで模倣できない仕組み 16[順序]まず山があって森がある 17[作法]模倣の力を引き出す3つの肝

来たるべき自動運転車社会のインパクト、最新技術を丁寧に解説! ごくありふれた存在だった車が、私たちの生活を一変させようとしている。 移動ロボット工学が急速に進歩し、車は今や、私たちの命を預けられる最初の本格的な自律ロボットになりつつある。 運転を自動化する試みは、1世紀近く前に始まって以来、失敗を繰り返してきた。だが近年になって、ハードウェア技術が進歩し、 「ディープラーニング」と呼ばれる新世代の人工知能(AI)ソフトウェアも生まれた。 それにより車は近い将来、不確かな環境でも、人間並みに安全に移動できる能力を持つようになるだろう。 この車の進化の物語を伝えるために書いたのが本書だ。 ・車が知能を持つ輸送ロボットにどのように変わっていくか? ・ドライバーレス・カーは自動車産業にどんな影響を及ぼすのか? ・毎日退屈で危険な運転をしていた状態から、快適かつ自由に移動できる状態になると、街はどう変わるのか? ・過去60年近くに及ぶ自動運転の失敗の歴史とは? ・無人運転を可能にする最新のハードウェアやソフトウェアのテクノロジーとは何か? こうした疑問を一つひとつ、丁寧に解き明かします。

自社の資金力や人手に応じ、ちょっとした知恵と発想でちょっとだけ新しいものを創る。 「創造する会社」の成功のヒミツ、発想法を詳しく解説！ 新しい商品やサービスを生み出し、他社との差異化を図る――企業が成長し続けるためには、「イノベーション」が不可欠です。イノベーションというと、「今までにない世界的な新発明」「従来のマーケットをひっくり返すようなサービス」「開発には多額の投資が必要」・・・といったイメージを抱きがちですが、必ずしもそうではありません。 大企業のような潤沢な経営資源・体力を持たない中堅中小企業でも、自社の限界を踏まえたうえで知恵とアイデアを出し合い、新しい商品やサービスを次々と開発しています。これが「身の丈イノベーション」。大企業のような人手や時間、コストをかけなくとも、ちょっとした工夫、ユニークな発想で成果を上げているのです。 本書では、そんな「身の丈イノベーション」を実現するための重要なポイントを豊富な事例とともに分かりやすく解説します。 ●突き抜けたアイデアを形にするにはどうすべきか ●「売り方」や「見せ方」で差を付けるには何をすべきか ●売れる商品やサービスのネーミングをどう考えるべきか ●人が集まる「場」を作るヒント　テーマパークにおもてなしの極意を学ぶ

・行動する知識人の唯一の自伝。 「私は経済学者として半世紀を生きてきた。そして、本来は人間の幸せに貢献するはずの経済学が、実はマイナスの役割しか果たしてこなかったのではないかと思うに至り、がく然とした。経済学は、人間を考えるところから始めなければいけない。そう確信するようになった」――。2014年9月に亡くなった行動する経済学者、宇沢弘文氏。2002年3月に日本経済新聞に連載したものの、長く入手困難だった唯一の自伝「私の履歴書」の単行本化です。弱者への思いから経済学を志し、人間の幸福とは何かを追求し、教育、都市、環境といった社会的共通資本を重視する発言を行ってきた、行動する知識人の記録です。「やさしい経済学」「経済教室」など日本経済新聞に掲載された主要な論考も収録し、宇沢氏の考えのすべてが理解できる一冊です。

ABM（Account Based Marketing：アカウントベースドマーケティング）とは、「営業の視点で再設計されたマーケティング」のこと。営業部門とマーケティング部門の協同作業によって、企業のマーケティングを劇的に変える手法です。 欧米のマーケティング界で最もホットなトピックであり、日本のBtoBマーケティング市場を席巻しているABM。その全体像を書籍一冊で解説した日本で最初の書籍です。 ABMはこれまでのBtoBマーケティングの手法に比べて何がどう進化したのか、ABMを導入することで社内の部門間連携はどう変容するのか、日本企業のビジネスモデルにこの手法がどう影響を及ぼすのか、分かりやすく解説しています。 さらにABMを採用する組織の幹部が理解しておくべき考え方を整理し、ABMの実践の基盤となる「デマンドセンター」の要件、そして導入の際に実践する作業の具体的手順など、企業のビジネスの現場に即したノウハウと注意点をまとめました。 著者は日本のBtoBマーケティングの第一人者であり、海外のABMの最新事情に造詣が深い、シンフォニーマーケティングの庭山一郎代表取締役です。これまでの数多くのビジネスで培ったノウハウを併せ、日本企業がどう変わるべきかを提言しています。

日本における経営学の大家、故・山城章 一橋大学名誉教授。氏は、知識と経験を踏まえつつ絶えざる研鑽によって高い実践経営能力を体得していく「KAE原理」をはじめ、数々の実践的な経営手法を提唱し、今なお多くの経営者から高い支持を集める。その要諦は、欧米的な合理性・効率性の追求と同時に、人の心を捉えた日本的マネジメントを融合する点にある。「経営体の行動は、その組織を構成し運営する人間の行為であるから、人間の心を度外視して組織や事業を変革することはできない」という信念に基づいた経営理論だ。 時代が、これまでの「金融資本主義」や「強欲資本主義」に基づく、目先の利益を追求する経営から、新たな価値観に基づく経営を求め始める中、経営者の拠り所として、山城章の経営学が再び輝きを放つ。

社会、ビジネス、雇用のすべてが変わる！シェアリングエコノミーの第一人者が緊急提言 今注目を集めているシェアリングエコノミーとは、いったい何か？世界中の最新実例をもとに急激にシフトするビジネスモデル、雇用制度などすべてを解説。 ビジネスと働き方の革命が始まった！ ・新しいサービスを提供する市場が作られる。 ・資産、スキル、時間などあらゆるものが最大限活用される新しい機会が生まれる。 ・中央集権的な組織より民間ネットワークが力を持つ。 ・フルタイムの仕事の多くは請負の仕事に取って代わられる。 自分の世界を思うようにデザインする、仕事にホスピタリティを取り入れる、取引の中心に「信用」がある――シェアリングエコノミーがもたらす未来を詳細に描く。

「インターネットの最新にして最大の進化は、ブロックチェーンが鍵を握る」――小林弘人氏（インフォバーン代表取締役ファウンダーCVO） 推薦！ ■ブロックチェーンの詳しい仕組みがわからなくてもその無限の可能性を理解できる入門・実践書！ 分散型で透明性にすぐれ、オープンでありながら安全でアクセスもしやすい――インターネット以来の衝撃をもたらしたブロックチェーンは、ビジネスや社会をどのように変えるのか。 インターネットを変えるほどのインパクトを持つブロックチェーンの可能性をわかりやすく解説します。 ■ブロックチェーンプラットフォームのエバンジェリストがインパクトを解説！ 著者は、ブロックチェーンのプラットフォームとして大きな注目を集める「イーサリアム」に初期に投資。業界の目利きであり、エバンジェリストである著者が、ブロックチェーンの多様性、アプリ開発の展望、金融業界をはじめさまざまな産業における活用法などその輝かしい未来を詳細に描きます。 ブロックチェーンのプラットフォームとして大きな注目を集めるイーサリアム提唱者、イーサリアム・ファウンデーション共同創設者、ヴィタリック・ブテリンによる序文を収録。

「官僚目線」が企業を殺し、「創業目線」が強くする！ 創業メンタリティとは何か？ 持続的成長をなしとげる会社は、事業を軌道に乗せた野心的で大胆な創業者の態度と行動を持ち合わせています。自分たちを革新勢力と考え、従業員がみな使命感を持ち、複雑性や官僚主義など戦略の実行となる障害が排除されます。こうした態度と行動の組み合わせによる意識の枠組みが「創業メンタリティ」です。 創業メンタリティは企業を強くする！ ベイン・アンド・カンパニーによる調査分析の結果、創業者が経営に携わっている企業はそうでない企業の3倍になり、特に高い業績をあげつづけている企業では、低業績の企業に比べて創業メンタリティの特徴を4～5倍も備えていることがわかっています。どんな企業でも、創業メンタリティと業績、株価、競争力のあいだに強い相関関係があるのです。 本書では、この成功の秘訣「創業メンタリティ」に注目し、危機を乗り越え、持続的な成長につなげる戦略を紹介します。

「マーケティング活動を実践しているが、部門をまたいだ全体評価をどのように設計したらよいのか分からない」 「マーケティングのKPI（重要業績評価指標）の設定方法や目標値、基準値に社内で統一した『ものさし』がない」 デジタルの活用でマーケティングが大きな進化を遂げた今、マーケティング部門の幹部、そして現場のマーケ担当者が多くの悩みを抱えています。こうした悩みを抱える人に向けて、リードをベースにした評価軸や全体マネジメントの視点から考えたKPIを体系的にまとめました。 「リード」という概念の解説から、「属性情報」と「状態情報」の違い、そして「SQL」や「MQL」といった具体的な管理のための指標までを分かりやすく整理。今後のBtoBマーケティングの重要キーワードといえる「アカウント・ベースド・マーケティング（ABM）」についても詳しく解説しています。 さらに実際にKPIを策定した企業の事例を、本書で解説した指標を交えて紹介します。企業が「売れる仕組み」を作り、それを評価するまでのステップを理解できるでしょう。 著者は「WEB来訪者を顧客に育てる リードナーチャリング」（日経BPコンサルティング刊）で「ナーチャリング」という言葉を日本に広めた上島千鶴 Nexal代表取締役です。

愛、臓器、人気企業への就職、有名大学への進学・・・世の中には「お金」では買えないものがある。互いが互いを選ぶ「組み合わせ」が必要だ。最適・効率的な「組み合わせ」はどうすれば実現できるか。マッチメイキングとマーケットデザイン研究で世界をリードするノーベル経済学賞受賞者が、従来の経済学が扱わなかった新領域を分かりやすく解説します。

マクロ経済学は「ビジネス常識」。ハーバード・ビジネス・スクールで20年教えてきた現役教授による実践テキスト。マクロ経済学というと、数式や経済モデルが多数登場し、日々の生活やビジネスと縁遠い印象が強い。本書は、ビジネスに役立つという視点を徹底的に追求。具体例を挙げながら、わかりやすく解説します。