経済 - 日経BP作品一覧
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3.4テクノロジーの進化は世界をどう動かしていくのか。次々に生まれる技術のうち、どれが有望でどれが廃れるのか。各分野を知り尽くした日経BP社の技術系専門誌・サイトの編集長が、テクノロジーの未来を展望する。 ●「融合と再生」の今後を編集長が解説 ・ぶつからないクルマ――高速道路や駐車場まで自動運転はこう進む ・ビッグデータが値段を決める――一人ひとりに合わせたプライシング ・デジタル化でお金が変わる――現金大国日本の行方 ・止まらない心臓――心不全を防ぐ医療デバイス ・生物を利用した物質生産――「バイオエコノミー」時代の到来 ・発電を極め、温暖化を止める――CO2の排出を抑え、回収・貯蓄へ ・老いる社会インフラを丸裸に――内部の損傷も可視化 ・もはや仮想じゃない――他分野の問題解決に挑むVR・AR ・「つながる」ものづくり――ITとFAの融合で「賢い工場」を実現 ・異分野と連携、変貌する建築技術――世界で進む技術革新を日本が追う ・人の五感を超える機械――新世代センサーやAIプロセッサー ●登場する技術の例 □人の再生 再生医療/癌を光らせるスプレー/体内病院(スマートナノマシン)/腸内細菌療法/ □車の再生 全固体電池/車載HUD(ヘッド・アップ・ディスプレー)/超高張力鋼板 □現場の再生 デジタルロジスティクス/農業ドローン/ドローンによる外壁点検/インフラロボット □建設の再生 天井部材の地震対策/長周期地震動に対応した免震/トンネル高速掘進 □ITの再生 RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)/基板レス実装/ナノインプリント
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3.0●金利について知っているか知らないかで生涯使えるお金に差がつく! 日本が超低金利にあえぐなか、我々はどうすればいいのか。金利の基本のキから、ビットコインの隆盛まで、この1冊で金利についてまるまる理解することができます。 ●「そもそも、なんで金利は変動するの?」「マイナス金利だと、預金のお金が減っちゃうの?」という単純な疑問から、「超低金利だから借りるはトクにも落とし穴」「低金利からの脱出方法はあるの?」ということまで、図や例などを多用した記述から、その答えを知ることができます。 ●低金利は、「未来の方が価値が低い世界」を意味します。人類が再び強く歩き始めるためにはどうするか。最後は著者の熱いメッセージで締めくくります。
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3.7経営共創基盤 代表取締役CEO 冨山和彦氏 推薦 「電力システム改革は、電力業界の構造改革に留まらない。業界の枠を超えた新たな産業創出と次世代エネルギービジネスに関心を持つあらゆる人にとって必読者となる一冊。電力システム改革の近未来像がここにある」 エネルギー問題に関心がある読者向けに専門情報をコンパクトにまとめました。 業界第一線の専門家がタッグを組み電力自由化の先を見すえ、エネルギー問題を取り巻く外的要因から最新技術の動向を踏まえて、2050年のエネルギーのあり方を予測。 人口減少や電力自由化、デジタル化、分散型発電などが進むことで、電力はどのように変わるのかを利用者側、事業者側の双方の観点から解説しており、今後の原子力発電のあり方についても言及しています。 エネルギー関連の研究者や実務家には役立つ最新情報が含まれるほか、エネルギーを軸に新たなビジネスや起業の機会をうかがう読者にも企画立案の参考にもなる一冊です。
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5.0スイスの大手銀行、クレディスイスによると、ピラミッドの頂点に位置する「資産が100万ドル以上の成人の富裕層」は世界に3400万人おり、富裕層が世界の全資産の45・2%を占めている。 豊かな人が、より豊かになる格差拡大傾向は強まっている。かつてお金持ちといえば100万ドル以上を保有するミリオネア(百万長者)だったがいまや、欧米で大金持ちは10億ドル以上を保有するビリオネアに変わりつつある。 ミリオンからビリオンへ、ゼロが3桁増え富の次元が変わりつつあるのだ。かつては富の大きさは「メガ」で形容された。日本のメガバンクはその代表例だが、いまや「ギガ」の時代に突入しようとしている。メガからギガは単に呼称が変わるだけではなく、ピラミッドの頂点にいる富裕層による富の支配の強化をも象徴している。そんなマネーを本書では「ギガマネー」と定義し、動向を探った。 ギガマネーには犯罪のにおいがつきまとっている。スイスの諸銀行は顧客秘密の秘匿を断念させられ、パナマ文書で暴露されたようにタックスヘイブン活用を始め資産隠しはどんどん高度化し、テロマネー撲滅を目的とした米国をはじめとする先進国政府との攻防戦がますます激化している。 本書は、知られざるギガマネーの実態と、その獲得を巡る競争、透明化を促進する政府当局との攻防戦を描くもの。富裕層マネーの解説書は過去あったが、ここまで多角的に解説したものはない。
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4.7「音楽が鳴り止まぬうちは、踊り続けろ」と米シティグループの最高経営責任者(CEO)だったチャック・プリンス氏は言った。 昨今出版界では「バブル回顧もの」企画が相次いでいるが、本書は「過去のバブル」ではなく「今起きつつあるバブル」を探る企画。 日本経済は、「バブル期以来」「バブル期超え」を示す指標が相次いでいる。 人手不足の目立つ雇用市場で、有効求人倍率は1.5倍を突破し、高度成長時代の1974年並みになった。 一方で、政府・日銀は経済成長と物価上昇率2%を目指し、マネーをジャブジャブに供給し続ける姿勢を崩さない。 この状況が続ければ、経済の実態を上回るマーケットの過熱=バブルが再び起きるし、現にその兆候はそこかしこに見られる。 今回のバブルは過去のバブルとは違う形で起きる。株価はなかなか2万円台を定着できず、80年代のような過熱感はない。 一方で債券市場は日銀の管理下のもと、典型的バブル状況。また相続税制度のゆがみをついたアパートローンの膨張、 インバウンド消費を背景とした一部商業地地価上昇など、過去になかった事態が相次いでいる。 著者は2017年4月よりBSジャパン『日経プラス10』のメインキャスター(月曜日と水曜日)を担当。 日経新聞のコラムやツイッターともに、このテーマで情報発信している。
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4.0★預金者から調達した資金が長期投資のために使われ、新たな価値を生み出すという、歴史的に続いてきた現代金融の仕組みはまさに「錬金術」だ。ところが、金融の「賢者の石」を追い求めるこの錬金術は、ハイパーインフレから金融破綻まで、経済に大惨事をもたらしてきた。市場経済の錬金術師である貨幣と銀行はなぜ、その「アキレス腱」になってしまったか。錬金術を終わらせて、健全な金融と経済を築くにはどうすればよいのか。 ★著者は、世界金融危機を収拾した立役者のひとりであり、「錬金術師」とも評された前イングランド銀行総裁。その豊かな学識、歴史への洞察、中央銀行総裁としての経験をもとに、現代の貨幣・銀行システムが生み出す危険性に対して痛烈な警告を発する。そして、大恐慌の再来を防ぐための新たなアイデアにもとづく金融システム、経済政策への移行を提示する。主流派経済学とは異なる観点からの大胆な問題提起のため、刊行されるや、メディア、学界などで議論を呼び起こしている。 ★著者は、安定した将来見通しが得られない不確実性と経済の不均衡が常に存在する現在、従来の金融の仕組みでは、必ず危機が再来すると警鐘を鳴らす。そこで、中央銀行の果たすべき新たな役割、危機を引き起こさない銀行システムを提案。世界経済の不均衡を原因とする、迫り来る危機に対処するには、短期的な処方箋である金融の量的緩和政策では効果がなく、新たな思想にもとづく経済学と政策の仕組みが必要だと力説する。 ★『ライアーズ・ポーカー』『マネー・ボール』著者、マイケル・ルイスが「この本が十分注目されれば、世界を救うかもしれない」と大絶賛。「経済学の本で、これほど知的興奮を覚える本に出会うことはめったにない――目がくらむほど、本当にすごい」(ジョン・プレンダー、フィナンシャルタイムズ紙コラムニスト)など、高く評価されている。
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3.8全世界で大ベストセラーを記録した第1回「ビジネス・ブック・オブ・ジ・イヤー」賞受賞作が装いも新たに普及版になって新登場。ピュリツァー賞を3度受賞したジャーナリストが、インド、中国、日本、欧米諸国の経営者や政治家らへの綿密な取材をもとに、全世界で起きている巨大な変化を鮮やかに活写する。
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-全世界で大ベストセラーを記録した第1回「ビジネス・ブック・オブ・ジ・イヤー」賞受賞作が装いも新たに普及版になって新登場。ピュリツァー賞を3度受賞したジャーナリストが、インド、中国、日本、欧米諸国の経営者や政治家らへの綿密な取材をもとに、全世界で起きている巨大な変化を鮮やかに活写する。
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3.7これからの日本にとって最も重要な国インドを知るための最適の1冊。躍進著しいインドを理解するためのポイントを多面的に、わかりやすく解説。 インドの歴史、社会、宗教、文化、経済、政治、外交・安全保障、そして我が国との関係まで、日本人が知っておきたいインドの基礎知識を網羅。 元・駐インド大使としての貴重な体験と知見に基づき、ビジネスマンに一番期待される国インドの実像が語られます。 スズキ会長 鈴木修氏推薦!「インドを知りたければ、この本を読んでください」 東京大学名誉教授 前田專學氏推薦!「練達の元・駐インド大使が、鋭くも温かい目で見て体験した、現代インドの実像と日印関係。研究者にも、ビジネスパーソンにも、旅行者にも有益なガイドブック」 著者について 日印協会理事長・代表理事。 1963年東京大学法学部卒業、外務省入省。在外公館では、イタリア、フランス、中国、ベルギー、及び米国に勤務。本省では、官房総務課長、経済協力局長等を歴任。在米大使館参事官時代に、ハーバード大学国際問題研究所フェロー兼同研究所日米関係プログラム研究員。1990年駐米公使、1995年内閣官房兼総理府外政審議室長(現在の内閣官房副長官補)、1998年駐インド特命全権大使、2002年駐フランス特命全権大使、在任中にリヨン第二大学より名誉博士号を授与、 2006年在外公館査察担当大使。2007年外務省退官。同年から現職。退官後、早稲田大学大学院アジア太平洋研究科客員教授、国土交通審議会委員、日本国際フォーラム副理事長、日本戦略研究フォーラム会長、数社の社外取締役などを歴任。
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3.8◆銀行員の質の低下、銀行自体の自壊も始まる 銀行と金融マンの質の低下が止まらない! 金融の最新情報は聞きかじり、本部が薦める金融商品をマニュアル通りに売りつけるばかりで、顧客側のニーズには応えられない。バランスシートも読めなければ、地域情報も自分の足で稼いでいないから、融資のための案件組成など望むべくもない。対人折衝の機会も少ないため、コミュニケーション能力も失われている。それでも銀行員は一生安泰。行内での出世競争に敗れても、取引先が拾ってくれる? いや、そんな時代は完全に過ぎ去ろうとしている。 ◆AIでほとんどの業務が代替可能に AI活用で現場から人がいなくなるのは製造業だけの話ではない。すでに、AI搭載ロボットによる投資アドバイスが導入され、近い将来、窓口業務全般にも活用される。そこに蓄積された情報で、さらにAIは進化していく。そのうえ融資や案件組成のための企業分析におけるAI活用も始まれば、多くの銀行員・金融マンは当然、お払い箱になる。 さらに最近は、企業の銀行からの人材受け入れが極端に減少。まさに大失職時代の幕開けである。 ◆銀行大淘汰の時代に銀行と金融マンは何をすべきか? 本書は、実務はもとより銀行のウラ事情にも通じ、銀行員の質の低下を憂え続けてきた筆者ならではの視点で、AI時代の銀行のあり方を切り取るもの。IT化、ブロックチェーンなどネット社会の進展で銀行そのものの存在意義が問われるなか、相変わらずの横並び経営を続ける銀行と、そのなかで自己変革のできない金融マンたちが直面している課題を解説するとともに、一般読者も金融(銀行)の最前線で起こっている変化がわかりやすく理解できる。
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3.7日本の不動産は「格差の時代」に入りました。我が国では、空き家が大幅増加、すでに1,000万戸の大台に乗っていると見られ、2033年には2,000万戸を突破、空き家率は30%に上るという予測もあります。 著者は、このような環境変化の中で、不動産市場は大きく3極分化するとみます。「価値維持あるいは上昇する 10-15%」「徐々に価値を下げ続ける 70%」「無価値あるいはマイナス価値に向かう 15-20%」です。 すなわち、9割近くの不動産は徐々にまたは大きく下落していくのです。 こうした大きな見通しのなか、不動産の見極め方、付き合い方、マンション・戸建て・中古の物件種別ごとの対処方法を紹介します。本書は2014年に刊行した『これから3年 不動産とどう付き合うか』を全面改訂したものです。 <本書の読みどころ> ・同じ市町村でも駅からの距離、地盤の質などによって明暗がわかれる。 ・とりわけマンションは利便性がすべてであり、駅近物件以外は手を出すべきではない。 ・これまで一軒家の価値は建てた瞬間から資産価値ゼロに向かって下がっていったが、これからは住宅市場データベースの整備によって、手入れ次第で価値を維持できる時代になる。
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-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ●中国産業(20業種)のこれから5年の動きと日本企業へのインパクトを解明 2桁成長が終焉した中国、これから5年の実質GDP成長は6.5%が予測され、潜在成長力のさらなる低下、少子高齢化が一段と進むことが想定されます。そのなかで、中国政府はゾンビ企業整理、供給過剰削減、製造業高度化、国民生活向上といったサプライサイド構造改革に踏み切ることを公表しました。 本書では、中国の構造改革が日本企業に及ぼすインパクトとして、 (1)過剰生産(競争激化)、(2)資源需要拡大(競争激化)、(3)個人消費拡大、高度化(好機)、(4)医療・介護、省エネなど新たな活動領域の拡大(好機)、(5)中国企業の台頭(競争激化)の5点を指摘し、それぞれについて各産業での戦況を明らかにします。また、各項目は(1)産業の強みと弱み、(2)構造改革のインパクト、(3)日本企業に必要な対応から構成されます。 鉄鋼は供給過剰削減から高度化に進み日本企業との競争は激化する可能性大、化学産業はM&Aで一挙に機能化化学品にシフト、自動車市場には新エネ車の投入が必要など、その構造改革によって起きる変化を20産業を対象に解明し、その変化に日本企業はどう対応すべきかシナリオを示します。 日本企業の目線で中国のミクロ分析をする類書のない内容であり、豊富なデータを駆使したビジュアルな内容は資料としても価値がある。
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3.2「おわびのしるし」の裏に何がかくされているのか? 持ち家なら家賃は払わなくてよいのか? なぜ各駅停車ではなく快速列車に乗るのか? なぜ深夜タクシーに割増料金を払うのか? ケチな人は本当にケチなのか? その疑問に、経済学(の考え方の1つ)でお答えします! 「失恋の痛みからの抜け出し方」「接待を成功させるにはどうしたらいいのか」といったことから、金利決定のメカニズム、大規模交通インフラなどの社会資本整備の理解まで、「機会費用」という考え方を切り口にわかりやすく解明。身近なテーマから世の中のカラクリを読み解く知的レッスン!
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3.9世界的なベストセラー『国家は破綻する 金融危機の800年』(原題:THIS TIME IS DIFFERENT) の著者であるケネス・ロゴフ・ハーバード大学教授の最新作。原題は、CURSE OF CASH。 直訳すると、「現金の呪い」となるが、その深い意味については、齊藤誠一橋大学大学院教授の解説が詳しい。 ロゴフ教授は「キャッシュレス」社会ではなく、「レスキャッシュ」、つまり現金の少ない社会への移行を説く。ビットコインなどの暗号通貨への移行を想定しているかといえばそうではない。 現行の高額紙幣の廃止による「レスキャッシュ」社会こそ、あまたある経済社会の問題を解消するカギとなる、という。もちろん、ゼロ金利制約をもたらす現金の壁を取り払い、マイナス金利を大胆に実施できることも大きなプラスとみる。 以下は、ロゴフ教授の日本語版への序文から一部抜粋した。 「現代の先進国でも、現金はいまなお重要な役割を果たしている。 とくに小口の取引をするときやプライバシーを守りたいとき、そして大規模な災害が発生したときには現金が欠かせない。だが現金は、大規模な脱税や犯罪など、本来の目的以外の用途でも暗躍している。 本書では多くのデータと歴史的事実を引きながら、政策当局は現金の光の部分だけでなく闇の部分にももっと目配りすべきであると説く。 ここでお断りしておきたいのは、筆者が提案するのはあくまで「レスキャッシュ社会」(現金の少ない社会)への移行であって、けっして「キャッシュレス社会」(現金のない社会)を主張しているわけではないことだ。
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4.0◆本書は1998年9月に刊行した『人事と組織の経済学』を発展的に改定した新版の翻訳。前著は「人事経済学」という新しい分野を確立し、学界のみならず政界からも高く評価された。本書は企業社会における実践編として広く応用されることを目的に、一般のビジネスパーソンに十分理解できる平易な内容になっている。 ◆社員の採用から教育、解雇、職務設計、昇進システム、人事考課、報酬や社内イノベーションまで、人事関連の諸問題を経済理論と実際のケーススタディーをうまく取り混ぜて解説し、合理的な手法とは何かを示唆するきわめてユニークな著作。共著者としてシカゴ大ビジネススクールの泰斗マイケル・ギブス教授を迎え、経営学のアプローチと実際のケース(実証例)を充実させた、層の厚い内容。 ◆本書の内容の一部(たとえば成果主義、インセンティブなど)を扱って解説した本は経営書の中にいくつか散見されるが、人事分野の総体をまとめて解説したものは見当たらない。 ◆監訳者の樋口氏は日本における人事経済学のエキスパート。
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3.1「努力と才能は報われる」という考えは、幻想である。 「FT & マッキンゼー ビジネス・ブック・オブ・ザ・イヤー」候補の話題作! 世の中には、がんばっても成功しない人もいれば、がんばらなくても成功する人もいます。 経営者や成功者に関するストーリーの多くは、成功の背景にはこんな努力があった、こんな才能があった、と個人の能力を強調しますが、実はそれはまちがっていると著者は言います。 才能と努力なしに成功するのは難しいですが、才能があり努力をしても、経済的に成功する人は一握りで、その明暗を分けているのはささいな「運」や「偶然」でしかないのです。 本書は、経営者からアスリート、さらには著者自身の驚くべき実体験まで、さまざまな事例や実験結果を引きながら、就活から映画・音楽のヒットにいたるまで、「偶然」や「運」がいかに大きな役割を担っているかを考察します。 著者はニューヨークタイムズの名コラムニストで、名門コーネル大学の人気教授。軽快で読みやすい書き口とともに、しっかりとした経済学の裏付けから、どうすれば偶然や運を味方につけ、より「幸運」な社会をつくることができるのか、政策にまで踏み込みつつそのヒントを提示します。
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-新興国失速、原油安、大量難民――。世界経済で大きな変化が立て続けに生じている背景にあるのが、いままで不足していたヒト、モノ、カネ、エネルギーがすべて過剰に転じたことである。 中東の難民を見るまでもなく、資質を持っている人々が百万人単位で先進国に押しかけている。中国が「世界の工場」となって以降、安価で大量のモノが世界に氾濫するようになった。マネーも過剰となって、借り手優位となるマイナス金利の広がりの背景ともなっている。さらに、エネルギーも過剰となっているし、人々の職業でさえ多くがAIで充足される方向にある。 21世紀世界は「大過剰経済」に直面している。一方トランプ次期大統領は不足時代の論理に従って巨大な需要喚起で米国経済を立て直そうとしている。世界経済は大きなねじれに直面する。 しかし、大過剰時代にあっても依然不足する財・サービスは多い。また、AIといった技術の急速な発達は、エネルギー革命や社会変革とも相まって第四次産業革命を招来しつつもある。世界経済は、モノからコトが牽引する時代に向かっており、高度化された新たな社会システムが牽引する時代に向かっている。 一方、日本経済は原油安、金融緩和、円安の恩恵があっても依然停滞しているが、世界経済のゲームのルールが変わることは、日本に新たな成長の可能性をもたらしている。モノからコトへのシフトは需要が飽和している市場でブレイクスルーを起こす可能性を高めている。第四次産業革命を先取りするソサイエティ5.0構想も打ち上げられた。 本書は、世界経済のこれから10年を見据え、日本の立ち位置・選択はどうなるかを明らかにするもの。筆者の中島氏はバランスのとれたエコノミストとして高く評価され、WBSなどでわかりやすい語り口で好評を博している。
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4.0金利は、経済を理解する最強の武器である! 量的金融緩和は効果がなく、むしろ有害だ。日本の経済政策は誤った考えに立脚している。 金利を手がかりに経済問題の本質を解き明かし、通説の誤謬を突く! 1990年代以降、先進諸国に共通して見られる金利の低下は、何を意味するのか? 異常ともいえる日本の金利低下は、なぜ生じたのか? リーマンショック以降先進諸国が競って導入した大規模な金融緩和政策は、効果を発揮したか? 投機を助長しただけではないのか? 金利低下は、資本主義経済の行き詰まりを意味しているのか? 本書はまず、誤解が多い金利という概念の基礎を解説する。そして、金利を手がかりに世界と日本経済の変化を分析し、これらの経済が抱える諸問題を解き明かす。世界的な金融緩和が、世界のさまざまな国や地域でバブルを続発させていること、日本の金融緩和政策は実体経済を改善するのでなく、赤字財政を支える役割を果たしていること、今後、金利高騰の可能性があることなどを明らかにする。そして、現在の日本経済が直面している問題の解決には、マクロ政策では限界があり、経済構造そのものを変える政策が必要であることを主張する。
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4.5「私は、日本経済に関心を持つビジネスパーソンとしては、本書程度の内容は基本的な『たしなみ』として身につけておいてほしいと思って、……本書をまとめた」 著者の小峰氏が本書の冒頭で述べるように、本書はビジネスパーソンならぜひ知っておきたい日本経済の基本について、シンプルな理論で分かりやすくまとめたものです。 本書では、難しい経済学の解説はしません。「人口減少で国内市場は縮小する」「東京一極集中は是正すべき」など、 よく聞く「もっともらしい」議論に鋭く切り込み、経済学的視点から「正しい」結論を導きます。 ほかにも、国を挙げて取り組んでいる「働き方改革」についても、本質的な目的と改革に必要な「覚悟」を丁寧に解説。 これから成長を続けるために、企業に必要な施策は何か、一人ひとりの働く人に不可欠の心構えとは何かを説いています。 本書によって、経済に関する新聞やニュースがよく理解できるようになるだけでなく、自分なりに景気の先行きを占うことができるようになるなど、 経済の知識をビジネス現場で役立てることができるようになるでしょう。 新入社員の方々にもおすすめの一冊です。
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3.7◆ここ数年の日本経済は、為替レートの変動で大きな影響を受けた。というよりも、経済の主要な動きは、ほぼ為替レートで説明できるものであった。為替レートはそれほど重要なものだが、そのメカニズムについては、正確に理解されていない点が多い。 ◆2012年秋以降円安が進み、株価が上昇して、経済のムードが大きく変わった。このため、円安が日本経済を活性化させていると考えられることが多い。しかし、円安は物価上昇、実質賃金低下、実質消費支出の低下など、望ましくない効果をもたらしている。 ◆為替レートとは通貨の価値であり、円レートは日本の経済活動の価値である。だから、円安とは日本人の経済活動の価値が低く評価されることを意味する。それが良いはずがないことは、冷静に考えれば分かるはずだ。それが容易に分からないのが、「罠」の恐ろしいところである。 ◆為替レートについていかに深い知識を得ても、それを利用して為替取引で継続的に利益を得ることはできない。それは、市場が効率的に働くために、利用可能な情報は、すでに市場価格に反映されてしまっているからである。 ◆しかし、為替レートについて知ることによって、さまざまな経済の変化を、よりよく、より深く理解できるようになる。為替レートは、あらゆる経済変数に大きな影響を与えるもっとも基礎的な変数の一つだからである。為替レートを理解するか否かで、経済に関する理解はまったく異なるものとなる。 ◆本書は、円安に依存することの誤りを明らかにし、為替レートと経済との関係について、基礎的な概念や理論、歴史を交えて解説する。さらに、アメリカの金融正常化後の世界についても展望する。
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4.0原油価格は低迷が続いていたものの、16年後半の原油減産合意は価格反転の機会にもなりうる。アメリカ新大統領のトランプはエネルギー業界に深く入り込んでおり、インフラ投資を推進するとしている。日露の接近でパイプライン開発はどうなるか、影響力が低下する中東は……。その背景と将来像に踏み込む。 本書は、石油に対する固定観念(枯渇するのではないかなど)をくつがえし、なぜ原油価格が乱高下するのかを経済的に冷静に解説することを主に、その石油市場を動かす各国の最新事情を解説するもの。 原油の価格はいまや、多くの会社、投資家にとって重要な金融ファクターでもある。金融市場で重要視されるその指標について予測する。 著者は資源エネルギー庁や内閣官房に在籍していたエネルギー関連のエキスパート。市場に詳しいと同時に、地政学にも通じており、バランスのよい記述となっている。
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3.5世界経済の成長センターとして注目を集めるASEAN(東南アジア諸国連合)。 2030年には米国、中国に次ぐ規模になるとみられるこの巨大市場を攻略しようと、 今、多くのグローバル企業がシンガポールに“前線基地”を構える。なぜ、シンガポールなのか。 世界で最もビジネスがしやすい国といわれるシンガポール。 資源に乏しく、国土は狭く、人口も560万人ほどの都市国家が世界有数の経済先進国になったのは、 1963年の建国以来の周到な産業戦略とその実践力にある。 21世紀に入ってからは「イノベーション大国」を自任し、自国を革新的な製品やサービスの実験場―― 「レギュラトリー・サンドボックス(規制の砂場)」とすることで多くのビジネスを生み出し、急成長を遂げた。 日本の政策担当者は、新しい政策を先取りする“健全な危機感”改革に対する真摯な姿勢を同国から学ぶべきだろう。 そして企業は、シンガポールが提供するイノベーションの実験場を大いに活用すべきだ。 本書は、シンガポールに進出し、イノベーションを創出することによって、ASEANそして世界市場を狙う日本企業16社の挑戦をリポートする。
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5.0サービスこそ成長戦略の核心! サービス経済化の実態を、豊富なデータと最先端の分析に基づいて明らかにし、日本経済を再び成長軌道に乗せるための政策を提言。これまで包括的に解明されていなかったサービス産業に焦点を当てた、日本を代表する官庁エコノミストによる画期的な日本経済論。 サービス産業は日本経済の7割以上を占めます。それほど重要なのに、これまでその実態は必ずしもきちんと理解されてきませんでした。むしろ、誤解が多かったのです。本書は、このサービス産業をめぐる通念を打破し、製造業とは異なる産業としての特性と必要な政策を、イノベーション、労働市場、都市・地域経済、国際化、景気変動との関連などからとらえた経済書です。また、本書では、製造業のサービス化についても取り上げます。 本書は、統計データや内外の理論・実証研究をベースにさまざまな誤解を正し、成熟経済化している日本の活力を高め、新しい成長を実現するために必要な方策を提示します。いずれも、「新発見」があり、読者に新鮮な視点を提供するものです。
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3.2あなたは、AI(人工知能)に自分の仕事が奪われると思っていませんか?それは間違いです。AIを業務で活用することで生産性を上げたり、創造的な仕事を増やし、競争力を引き上げることができるのです。 AIが本格的に活用される時代、社会はどう変わり、企業はどのように変化していくのでしょう。そしてそのとき、人間に求められる能力とは、どんなものなのでしょうか。本書では、ビジネスの現場で採用事例とグローバルの最先端で活躍するAIの専門家による解説を通して、AIをうまく活用し、人間が能力を存分に発揮できる未来の新しい働き方を示します。 野村総合研究所が英オックスフォード大学と研究して話題となったAIによって代替可能性が高い仕事について、「運用、顧客サポート」「販売、マーケティング」「製造、物流」「人事、人事管理、総務」各分野の業務別分類・分析も掲載しています。 現場から経営まで、全業界のすべてのビジネスパーソンに、「近未来の常識」として備えるべき知識の詰まった1冊。日本が直面している人口減や高齢化を乗り越え、人間が能力を存分に発揮する未来を実感できるはずです。 ●いまなぜAIなのか?人類はどう向き合うべきか ●「AIが同僚」の時代に向けた働き方のロードマップ ●AIによって代替可能性が高い仕事とは?600職について試算・分析 ●職場での実用化の今と未来 30社の最新導入事例を職種別に解説 ●遺伝子分析、ソムリエ、CMクリエイター・・・AIの進化と専門技術 ほか
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4.2・行動する知識人の唯一の自伝。 「私は経済学者として半世紀を生きてきた。そして、本来は人間の幸せに貢献するはずの経済学が、実はマイナスの役割しか果たしてこなかったのではないかと思うに至り、がく然とした。経済学は、人間を考えるところから始めなければいけない。そう確信するようになった」――。2014年9月に亡くなった行動する経済学者、宇沢弘文氏。2002年3月に日本経済新聞に連載したものの、長く入手困難だった唯一の自伝「私の履歴書」の単行本化です。弱者への思いから経済学を志し、人間の幸福とは何かを追求し、教育、都市、環境といった社会的共通資本を重視する発言を行ってきた、行動する知識人の記録です。「やさしい経済学」「経済教室」など日本経済新聞に掲載された主要な論考も収録し、宇沢氏の考えのすべてが理解できる一冊です。
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3.8・行動する経済学者、最後の書。 「本書には、先生の著作をほぼすべて読破している筆者にさえ新鮮な論考がふんだんに収められている。したがって、これまでに先生の著作をいくつか読んだ読者にも新しい発見のある一冊となるだろう。もちろん、初めて読む読者には、先生の経済学を知るうえで最適の一冊である」(小島寛之)。 2014年惜しまれてなくなった行動する経済学者、宇沢弘文氏。その評価は没後高まるばかりです。競争に疲弊した日本人は社会のあり方について問い直す機会が増えているのではないでしょうか。宇沢氏の出発点は社会的弱者への思いでした。宇沢氏は、自動車の社会的費用、ヴェブレン、地球温暖化、医療、教育、都市など様々なテーマについて発言してきました。一見拡散していると思われるこれらのテーマが、実は、社会的共通資本というキーワードに即して整理できることを総括して示したのが本書です。宇沢氏の世界観が凝縮された、宇沢氏に関心を持った方にとって格好の入門書です。エピソードも交えて綴った小島寛之氏の解説で、宇沢氏が何を考えて行動していたのかを理解できます。
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-◆横並び、健全性重視、無風状態から一変して、近年、ビジネス環境が激変している銀行業界についてわかりやすく解説します。 ◆「フィンテック」や「事業性評価」などがいま話題になっていますが、実は目配りすべきことは他にもたくさんあるのです。本書では、マイナス金利政策、日銀の総括検証、地銀再編、バーゼルIII、フィンテックなど、いま一大変革期をむかえた国内外の銀行をめぐる環境変化とその影響の全体像をわかりやすく解説します。ドル調達コストの上昇、国債市場の流動性低下、欧州銀危機、中国バブルの影響など、あまり知られていませんが、影響が懸念される問題についても掘り下げて紹介します。 ◆著者は、メガバンク出身で、長年、内外の金融制度や、銀行経営、金融市場に関与したり、ウォッチしてきたアナリストです。 ◆最新の情勢を押さえておきたい金融マンや、銀行業界を志望する就活生にとってぜひ読んでいただきたい1冊です。
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4.4ヘリコプターマネーとは、ヘリコプターから市中に現金をばらまくかの如く、国民に直接カネを渡すことで、マネーサプライを大幅に増やす景気対策。バーナンキ前FRB議長は、ヘリコプターマネーの強い賛成論者として知られている。 ゼロ金利下の日本では、資金需要が増大しないために貸し出しが増大しない。それゆえに信用創造がなされず、マネーストックの増大はほとんどなかった。この現象を流動性の罠と区別するために、「信用創造の罠」と呼べば、そもそも市中のマネーが増えていないのだから、これは教科書的な流動性の罠とは異なった現象である。 それでは信用創造の罠に陥った時に、通常の金融政策はマネーストックを増大させられるだろうか。ヘリコプターマネーは直接国民にマネーを配布する金融政策の最後の手段として注目が集まっている。 ヘリコプターマネーの考え方は戦前からあり、フリードマン、バーナンキと進化してきた理論だ。だが、日本の現状と合わせた解説は未だに成されていない。本書は、気鋭のマクロ経済学者による端的な解説書。単に金融政策の解説にとどまらず、AIとの競争(労働面)という側面から日本経済を分析してきた経験を元に、ベーシックインカム(最低限の生活費給付)とセットでのヘリコプターマネー導入という具体的な導入方法も提示する。
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3.01巻3,740円 (税込)ビットコインを中心とした仮想通貨の情報技術面を詳述した教科書です。ブロックチェーンやマイニングの仕組みや非中央集権的なピアツーピア通信を基礎から解説します。プリンストン大学が開講したオンライン講義コースをベースとしています。 Fintechの目玉とも言える仮想通貨の信用は、ネットワーク参加者全体で相互に形成されており。ネットワーク内の電子署名されたピアツーピア通信の仕組みにより、安全性が確保されます。ビットコインなどのすべての取引記録は、ブロックチェーンと呼ばれる台帳に記録され、ネットワークの各ノードに分散的に保存されます。取引の整合性は、これにより全参加者が検証できる仕組みです。 本書には、多数のコラムが掲載されており、概略だけでなく、従来のコンピュータ技術から見ると細かい気になるところにも触れています。たとえば、本当に安全なのか、根拠とする理論は何か、などです。
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3.0トランプ大統領の米国、景気はどうなる? 中国「サプライサイドの構造改革」とは? 日銀・FRBの金融政策の行方は? Brexitと欧州経済の政治リスクとは? 世界経済を覆う「長期停滞」とは? FinTechは金融イノベーションにつながる? 2016年11月の米国大統領選挙でトランプ氏が当選したとき、東京市場では、大幅な円高・ドル安が進行し、日経平均株価は1000円を超す下落となった。その後は円安、株高となったとはいえ、「世界経済」がわが国に及ぼす影響の大きさを垣間見た瞬間だった。 このように、私たちの日常生活には、「世界経済」に関するニュースがあふれ、世界経済の動向が、ビジネスだけでなく個人の生活にも大きな影響を及ぼす。しかし、世界の状況はめまぐるしく変わり、複雑な要素が絡み合っていてニュースを見たり新聞を読んだりするだけではすぐには理解できないことが多い。 本書では、気鋭のエコノミストたちが、世界経済を理解するうえで必要な基礎知識をわかりやすく解説する。そして、これらの基礎知識を踏まえて、世界経済の展望を多面的に考察する。この1冊さえ読めば、世界経済に関する基礎知識を習得すると同時に、世界経済の展望が開けてくる。
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4.0日経MJのキラーコンテンツ「小売業調査」「サービス業調査」などの独自調査を軸に、消費・サービス・流通のトレンドの変化を1冊にまとめた定番書「日経MJトレンド情報源」。 2017年版では、巻頭に「2017年はやりそうなものランキングベスト20」のような企画を検討中。これからも競争が激化する「見放題サービス」(映画、ドラマなど)や、円高による消費動向の変化等、MJ編集部総出の企画を考える。 巻末には、各種調査のランキング・データを収録。小売業調査、専門店調査、卸売業調査、飲食業調査、コンビニエンスストア調査、サービス業調査、百貨店調査の7つで、いずれも独自調査であり、設備投資額ランキング、バイイングパワーランキング、サービス業調査の業界別ランキングなどは、インターネットでも手に入らないユニークな情報です。
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-冷静な判断を下すかと思われた英国民投票がまさかのEU離脱。なぜここまで国民の意識は反EUに駆り立てられていたのか? 後任の首相となった保守党のメイ氏は離脱派のリーダーンであるジョンソン氏を外相に指名。ドイツ、フランス、EUとの虚々実々の駆け引きが始まっている。英国はパンドラの箱を開けてしまったのか。安易な決断はEUのみならず世界を揺るがす事態になっている、 離脱の本格的な議論が始まるのは9月以降だが、想定されるインパクトとしては、貿易の停滞、金融街シティーの衰弱、投資マネーの英国離れ、欧州不信の定着、在英外資の撤退などが上がっている。 本書は、離脱の背景、EUのシステムの欠陥、これからの動きを的確に解説。イギリス経済の専門家が日本では少ない中、様々なインパクトが考えられる英EU離脱を、金融を熟知し、欧州総局にも勤務した菅野編集委員が解説する。
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-欧州共同体加盟から43年を経て、英国は「欧州」と袂を分かつ。EU28カ国全てが交渉の延長に合意しなければ、通告後2年でEU法の英国への適用は停止される。仮に英国とEUの間の協定が2年間で合意に達することが出来なければ、英国はEUの単一市場からは外れ、現在よりも高い関税率が英国からEUへの輸出品にかけられ、在英輸出企業の競争力に影響を与えるだろう。 筆者は、英国を6年以上にわたって分析してきたわが国で数少ない英国通のエコノミスト。EU離脱のインパクトを多角的に分析する。日本企業への影響分析については、ジェトロなどのデータも活用して豊かな内容。
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4.32030年に、自動車産業は大きな変化を遂げているだろう。「モビリティー革命」の到来である。それは既に起こり始めている。 本書の前半では、モビリティー革命を引き起こす要因として、 (1)パワートレーンの多様化 (2)クルマの知能化・IoT化 (3)シェアリングサービスの台頭 ──という三つを挙げる。その上でこれらの要因が、「現在の自動車産業をどのように変えていくのか」という点について詳しく分析する。 本書の後半ではこれら三つの要因が自動車産業に与えるインパクトについて、数字を挙げながら考察する。「乗用車メーカーの利益が半減」「部品産業存亡の危機」「ディーラー数が7割減る」──など、そのシナリオは衝撃的である。 日本経済の根幹を支えてきた自動車産業は、こうしたモビリティー革命の激流に翻弄されるのではなく、“革命の指導者”となって今後の熾烈な競争を勝ち抜くことが求められる。本書の最後では自動車産業への提言として、生き残りに向けた具体策を示している。
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4.0「中国ショック」は歪な経済システムの行き詰まりを示す、表層的な現象にすぎない。統制過剰、隠蔽、縁故、拡張主義、国際規律無視……中国経済を行き詰まらせるのは何か。2015年の株式市場の暴落をはじめ、中国経済はその変調を隠しきれない。国内には未だ大きな開発余地があるものの、共産党による経済運営はさまざまなレベルで軋みが生じ、現状の体制システムのままでは早晩、低成長の常態化に追い込まれる。「国有企業は需要減でも人員調整できず、『目標』達成のためだけに無意味な生産が続く」「不祥事、事故はもとより、経済の変調情報すら隠蔽される」「党の『計画』が優先され、誰も住みたくない土地に高層住宅が建ちまくる」……。さらに無理な拡張主義、横暴な国際ルールの無視により、周辺国・先進国との経済協力にも障害が生じる。国際社会で孤立する中国は、成長を阻害する。中国総局で経済分野を追った日経記者が、中国経済を長期的に低迷させる社会的な矛盾、問題について現場レポートする衝撃のルポ。
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-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 RESASは、内閣官房(まち・ひと・しごと創生本部事務局)および経済産業省が開発・運用している無料のデータ分析サービスです。地域の「経済」「観光」「人口」などのデータを約50のマップで可視化し、戦略立案の参考にすることができます。 パソコンを利用して手軽にビジュアライズできるため、データサイエンティストがいなくても多種多様な分析が可能です。地方自治体の意思決定支援のツールだけでなく、市民による政策アイデアの創出、企業におけるビジネス戦略策定などにも幅広く使われ始めています。 ただし、多種多様なマップを活用するにはコツが必要です。本書では、RESASの基本的な使い方から、政策やビジネスでの活用の実際について、有識者の解説を交えて紹介します。 【主な内容】 巻頭言 前地方創生担当大臣 石破 茂氏 1章 RESASで発見できること 2章 RESASマップ総覧 3章 自治体・地域の分析事例集 4章 Excelで簡単にできる統計解析 5章 教育現場における活用の実際 6章 地元でワークショップを開こう 7章 進化を続けるRESAS 8章 活用を加速するオープンデータ集 寄稿 RESAS誕生秘話 前 内閣官房ビッグデータチーム長代理 早田 豪氏 巻末 RESASデータ一覧 【本文執筆者】 日経ビッグデータ編集部 おたに 代表取締役 小谷 祐一朗氏 金沢大学 国際基幹教育院GS教育系講師 松浦 義昭氏 Code for Tokyo 代表 矢崎 裕一氏 Code for Tokyo 副代表 榎本 真美氏 ★RESAS活用の第一人者による役立つコラムも多数掲載!
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3.8著者スコット・パタースンの日本語版への序文から(抜粋) 二〇一二年に本書が米国とヨーロッパで出版されたとき、この話を信じる者は少なかった。何百年もの間、営業を続けてきた権威あるニューヨーク証券取引所のような公開市場に対して、ちっぽけな企業が影響力を行使できるものだろうか? 批評家たちは、混雑する立会場上で大振りな手信号で合図する慌ただしいトレーダーがいた古い取引所が既に存在しないことに気づいていなかった。新しい市場は、ニューヨークの忙しい大通りから遠く離れたニュージャージー州郊外にある巨大なサーバー・ファームからなっていた。 コンピュータが主導する市場は、こうした理由から全く新たなレベルの開示基準を求められる。規制当局は、素早く追いつかなければならず、取引所と高速トレーダーの仕組みを理解しなくてはならない。さもないと、このゲームは続き、定年後のために働く一般投資家が損をすることになる。 一つ明らかなのは世界が前進するということであり、取引所は電子化され、コンピュータ主導になるということだ。ロマンチックなイメージではあっても立会場で手を振るトレーダーの日々に回帰することはない。この変化には優れた面もある。以前より安く取引ができ、全般的により効率的だ。 だが、恐ろしく賢いプログラマーによって設計された非常に複雑なコンピュータ・アルゴリズムに制御され、取引所は遥かに不透明でもある。
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3.5「ビットコインなどの仮想通貨や、それを支えるブロックチェーン技術は、極めて斬新なものだ。それは社会の基本的な構造を大きく変える潜在力を持っている」(経済学者 野口悠紀雄) ビットコイン交換所運営会社の破綻などで、いまだ怪しげなものと見られることもある ビットコインとブロックチェーン技術だが、その影響は金融だけでなく、様々な業界へ及ぶ。一体どんなビジネスが生まれようとしており、どんな技術がそれを可能にしているのか、日本の法制度はどう対応しているのか――。 本書では、ビットコインやブロックチェーン技術で事業や技術開発を進めるエキスパートらが業界の発展を目指して、実務で得たノウハウや知見を、金融の専門家だけでなく、 新規事業の開発や経営企画に携わる広いビジネスパーソンに向けて共有する。 はじめに(馬渕 邦美) 序章(野口 悠紀雄) 1章 総論 ビットコインの技術が及ぼす様々なビジネスへの影響 ビットコインと ビジネス 2章 ビットコインの可能性と課題 ビットコインと個人・社会・国家 ビットコインと法 ビットコインの最新技術 3章 ブロックチェーンが起こす金融変革とその仕組み ブロックチェーン概論 ブロックチェーンの経済モデル 金融サービスへの応用 4章 ブロックチェーンの産業へのインパクト 非金融分野におけるブロックチェーンの可能性と課題 ブロックチェーンとIoT ブロックチェーン2.0プロジェクト 5章 新たに生まれるプラットフォーム スマートコントラクト構築プラットフォーム「Ethereum」 NEM…ブロックチェーン技術の新しいパラダイム
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4.0職業としてトレーダーを選択し、日々マーケットと向き合いながら、長年にわたり利益を積み重ねている16人のプロ・トレーダーの生の声を収録。トレーディングの世界に足を踏み入れた経緯、マーケットと対峙するうえでの心構えや考え方、アプローチ方法とテクニック、過去の輝かしい成功例と手痛い失敗例など、これまでに明かされたことのないプロ・トレーダーの本音を凝縮した貴重なインタビュー集。伝説のカリスマ・トレーダーにして「ボリンジャーバンド」開発者、ジョン・ボリンジャー氏の序文も必読。 インタビューした人々のトレーディングスタイルは実にさまざまである。ほんの数分間ポジションを保有するだけで、1 日に何百回、何千回と売買を繰り返すトレーダーもいた。月に1、2 回しか巡ってこないビッグチャンスを捉え、数週間、数ヵ月とポジションを保有し続けて大きな利幅を狙うトレーダーもいた。それでも彼らは例外なくリスクマネジメントの技術を習得しており、想定外の損失を被らないよう慎重にトレードを管理していた。もっとも、なかには手痛い失敗をしでかした経験を語ってくれたトレーダーもいた。ほとんど一文無しになりそうになってから、規律こそがゲームを続けるためのカギだと悟ったのである。トレーダーとして成功するためには何よりも勤勉さと規律が不可欠なのだ。 (本書より)
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5.02015年、ピケティ『21世紀の資本』がアメリカで特異な論争を巻き起こした。その背景にあるのは、日本とは比較にならないほどの「大格差」にある。10年以上の在米経験を持ち、リーマン・ブラザーズに勤務、ウォール・ストリートを内部から知る著者が、知られざる現代アメリカの格差社会の深層とその行方を探る。
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3.8スマートフォン、電気自動車のキーデバイス「リチウムイオン電池」をめぐり激化する開発競争をリアルに活写する、全世界注目のノンフィクション! 電池競争は最初から見当違いだったと言う者さえいる。経済と技術にまつわる期待や諸般の事情のめぐり合わせによって、多くの国が幻の戦果を追い求めたが、 それは追う者の手の中で消え失せた。今よりすぐれた電池と電気自動車が本当に必要な時代が到来すれば、それらはすぐさま普及するだろうと。 ・・・しかし、そのような時代はまだ訪れていない。(本文より)
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-「そもそも日本経済の動向は海外の景気次第だ。日本経済は輸出によってけん引される経済構造なので、海外経済の動向が景気に大きな影響を及ぼすからである。今後の海外経済は予断を許さない状況にある。世界の至る所に「地雷」が埋まっている」(本書「はじめに」より) いまや日本経済の動向は、海外の景気に大きく左右され、国内だけを見ていても先々の展望が見えません。 また、目の前で起きているニュースを追うだけでも、複雑に絡み合った経済の動きを読み解くことはできないでしょう。 本書では、減速する中国経済の動向をはじめ、米国経済、欧州経済、日米欧の中央銀行の金融政策など、世界経済はどんな仕組みで動いているのか、なぜ世界経済の動きが日本経済に影響を及ぼすのかなどについて、経済の基礎知識や歴史の流れを踏まえて、わかりやすく解説します。
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3.4マーク・ザッカーバーグ(Facebook CEO)主催のブッククラブ第1回の課題書に選定されるや、全米で20万部超のベストセラーとなった話題作! フィナンシャルタイムズ「2014年ベストブック」 アリアナ・ハフィントン(ハフィントン・ポスト創設者)絶賛 権力の衰退が世界を変えた! 今日の権力は行使も維持も困難である。権力そのものが、かつてない方法で攻撃されはじめているからだ。権力の劣化・衰退が、富裕層だけでなく中間層と生活困窮者に与える影響を分析。経済、政治、社会、ビジネスなど、あらゆる分野における権力衰退の要因と影響を明らかにする。
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-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本は成熟した社会に移行した――。そんな言葉を聞いて久しいが、その日本を支えるインフラは、これから大きく変化を遂げようとしている。 少子高齢化や人口減少、リスクが高まりつつある自然災害、財政難といった様々な課題を受け、将来の日本の姿を想定したインフラの再構築が始まっている。 本書では、そうした日本の社会や経済を根底から支える250のプロジェクトを紹介。 事業の動向や計画などを臨場感あふれる写真や詳細な図面とともに示す。 インフラ産業や建設産業に携わるうえで必読の書です。 主な内容 第一部 日本大改造マップ ● 高速道路(新設) ● 高速道路(首都・近畿圏) ● 道路橋 ● 一般道路など ● 鉄道(全国) ● 鉄道(東京圏) ● 空港・港湾 ● ダム ● 河川 ● 下水道・水路 ● 海岸・離島 ● 砂防・法面 ● 地盤・造成 ● 観光・文化 ● まちづくり ● エネルギー ● プロジェクトデータ 第二部 日本大改造プロジェクト ● 道路 ● 鉄道 ● 空港・港湾 ● ダム ● 河川・水路 ● 海岸・離島 ● 砂防・法面 ● 地盤・造成 ● 観光・まちづくり ● エネルギー
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3.9本書では、「私たちは気候カジノに足を踏み入れつつある」という比喩を使う。この表現を通じて著者が主張するのは、経済成長が気候システムと地球システムに意図せぬ危険な変化をもたらしているということ、そして経済成長と温暖化問題の対策は両立できるということだ。 私たちは気候のサイコロを投げている。その結果は数々の「サプライズ」を引き起こし、場合によっては深刻な事態を招く恐れもある。今なら向きを変え、そこから出ることができる。 今日までの軌道を修正するために必要な取り組みを、経済学のことなど何も知らない人でも理解できるようにわかりやすく、ロジカルに解説した。
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3.6まるで工場のような家畜飼育、養殖、穀類・豆の単一栽培……。 一見すると、安価な食料を効率的に大量生産する素晴らしい手段のように見える。 しかし、現実はまったく逆だ。現代的集約農業は、公害をまき散らし、生態系を乱し、貧困層を拡大する。 その先に待ち構えているのは、ファーマゲドン(農業がもたらすハルマゲドン)だ。 本書では、食料供給よりも利益を優先したために生じた、思いがけない結果について探っていく。国民に食料を供給するためよかれと思って始められたことが、なぜこれほど間違った方向に進んてしまったのか。
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-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 圧倒的No.1経済誌の2015年予測。混迷深まる世界経済、岐路に立つ日本。 3年目に入るアベノミクスはその真価を問われる局面に入った。株価を重視する安倍晋三政権の舵取り次第で市場や景気は大きく揺れ動く。2015年に我々を待つのは飛躍か停滞か。 No.1ビジネス誌の「日経ビジネス」が国内外の経済の行方を大胆に見通すとともに、成長が期待される注目業界の真の実力に迫る。
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4.0日経ビジネス編集部が総力を結集して創り上げた、新しいテキストが誕生しました。ビジネスマンに必要な基本知識を、豊富な図表とともに徹底的に解説した経済入門書です。GDP(国内総生産)ってどうやって計算する? 景気指標はどう判断する? などといった今さら聞けない基本事項に始まり、マクロ・ミクロ経済の知っておきたい基礎理論や企業分析手法などを、専門家への取材なども踏まえて分かりやすくまとめています。 概念や理論の解説も網羅しながら、グローバル経済や少子高齢化社会を展望するうえで知っておきたい基本的な知識ももれなく解説しています。競争の激しいビジネスで勝ち抜くための基本知識とスキルが、これ一冊で総ざらいできること、間違いなしです。 本書の編集には、経済の専門家からも多数協力をいただいています。全体の監修を後藤康雄・三菱総合研究所チーフエコノミストと、安田洋祐・大阪大学経済学研究科准教授が担当しました。また、小黒一正・法政大学経済学部准教授、入山章栄・早稲田大学ビジネススクール准教授、阿部修人・一橋大学経済研究所教授が特別寄稿しています。日々の仕事で忙しいビジネスパーソンの「何?」「なぜ?」に答える教科書です。
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3.9買い物をするとき脳はどう働くのか。「お金の正しい使い方」「自分への投資」とは何か。 本書は、ファイナンス理論、金融工学、確率論、統計学、行動経済学などを使って、「いかにお金を賢く使うか」を解説します。 「不動産の知識がなくても3分で自宅の価値がわかる」「人はなぜ当らない宝くじを買うのか」など、誰にでも起こる身の回りの出来事を取り上げながら、その裏に隠れているファイナンスやエコノミクスの理論を分かりやすく紹介。限りあるお金をいかに有効に使い、いかに適切なタイミングで自分自身に投資し、自分を成長させ、人生を豊かにしていくか、そのための知恵を得たい方に最適な1冊です。
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3.0中国が今のままの経済成長を続けることができるのか――。 これは中国と直接ビジネスをしている企業関係者にとって極めて重要な課題ではないでしょうか。既に日本の貿易相手は中国が最大の存在です。大都市を中心とした所得水準の向上とともに、日本企業の製品・サービスを購入できる層も急速に増加しています。政治関係は冷え込んだままですが、日本経済の発展を考えれば、中国経済の順調な成長が不可欠だということに、異論はあまりないのではないでしょうか。 ところが、潜在的な反中・嫌中意識も手伝って、中国の経済情勢や先行きに対してネガティブに見てしまう日本人は少なくありません。中国に厳しい見方を打ちだしている書籍や雑誌が書店の棚に数多く並んでいるのも、そうした意識を反映しているからでしょう。本書を著した瀬口清之氏(元日本銀行北京事務所長)は、そんな見方に異を唱えます。 本書は反中・嫌中バイアスを排した現実的な目線で中国経済を分析し、様々な疑問に答えたものです。中国のマクロ経済とミクロ動向に精通した著者による、楽観でも悲観でもない現実的な中国分析をぜひお読みください。
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3.4自動車産業はこれから20年間に、ガソリン車の発明以来100年以上なかった巨大な変化に見舞われる。その原動力となるのが自動運転技術だ。すでに一部の機能は実用化が始まっているが、これが広く普及することで、社会のありようは大きく変わる。「クルマを所有しないことが当たり前になり、免許のない人や高齢者でも低い料金でどこにでも移動でき、しかも交通事故も交通渋滞も激減し、駐車場も不要」という、「見たこともない社会」の実現につながる。本書では、なぜこうした変化が起こるのか、社会はどう変わるのか、自動車関連産業および周辺産業はどんな影響を受けるのか、自動運転社会はどんな道筋を通って実現するのか、自動車技術に詳しいジャーナリストが予測する。
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3.8複式簿記が先か? 資本主義が先か? 14世紀のヴェネツィアで広まった複式簿記は、「富を測定したい」という人間の欲望を実現し、資本主義の飛躍的な膨張をもたらした――。気鋭のジャーナリストが切り拓く、資本論の新境地。
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4.0人が足りない――。 マンション計画が白紙に… 駅前開発が凍結された… 小売業が出店抑制… GDP成長率が大幅に下方修正された… 五輪特需に沸くなか、建設業界で「深刻なリスク」が顕在化。 人手不足によって需給バランスが崩れて、建設職人の労務費は上昇の一途です。 それが建設コストの上昇へとつながり、日本経済の足かせになってしまっています。 「人材危機」とも呼べる事態が、今、日本全国で進行中なのです。 原因は?実勢のコストは?対策は? 専門誌の記者が3年にわたって多角的に取材、 人手不足のメカニズムと処方箋を解き明かします。
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4.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本のGDP(国内総生産)はいくら? 日本の貿易は黒字? 赤字? 国の借金は何兆円?――日本経済を理解するうえで絶対に知っておかなければいけない「基本中の基本」を、お手軽な3択クイズとわかりやすい図解のコメントで、楽しく学べる超入門テキストです。1問あたり1分で即納得! パラパラとページをめくっていくだけで、あっという間に経済知識が頭のメモリーに記憶されていきます。明日の営業・会議・面接の「ツカミ」に使える経済ネタを満載した一冊です。
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4.2かつて世界を席巻し、自動車と並ぶ外貨の稼ぎ頭だった日本の電子産業。 今や、それは夢まぼろしである。そうなってしまった本当の原因は何か。 多面的な視点で解き明かす。 2013年、日本の電子産業の貿易収支は、とうとう赤字になった。同じ2013年の生産金額は約11兆円にまで縮小する。2000年に達成したピーク26兆円の半分以下である。 電子立国とまで讃えられた日本の電子産業が、なぜここまで凋落してしまったのか。私も、この疑問から出発した。特に凋落が、なぜ他産業ではなく電子産業なのか、他国ではなく日本なのか、これを理解したかった。 そうして調べてみた結果が本書である。
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3.6データ分析を企業経営に活かすことの重要性を早くから説いてきた経営学者ダベンポート。インターネットと技術の発展により、「何でもデータが取れる」今、一般ビジネスパーソンも仕事でデータ分析を使わない手はない。自分で数字を計算・分析まではせずとも、分析手法や分析結果について分析専門家と議論できるようになるためのコツを3段階6ステップで解説する。 もう勘には頼らない! 超・文系でも分析力が身に付き、 データサイエンティストと仕事ができるようになる “アナリティクス界のドラッカー”が教える、 たった6ステップでできるデータ分析
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3.5伝説の名著、待望の復刊! シカゴの商品先物相場で活躍した伝説的トレーダーが記した、投資家のための金言集。マーケットに対峙する姿勢、金で金を儲けることの意味、自分を律することの重要性など、投資家として成功するために必要な70のエッセイを収録。 人生を勝ち残るための箴言としても、心に響く言葉が満載。 (本書は、1997年に東洋経済新報社から刊行された『相場のこころ マーケットの見方・考え方』の新装版です。章タイトルの付加、項目の順序の入れ替えなど、一部再編集をおこないました。)
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4.520年読み継がれるロングセラー! 将来を予見して成功に導く魔法の杖でもあり、あなたの思考を縛る足かせにもなるもの――それが、「パラダイム」だ。 イノベーションには欠かせない「パラダイム」とは何なのか、パラダイム・シフトはいつ起こるのか、また誰が起こすのか、どうすればパラダイム・シフトを起こせるのかを解説する。 「初版が発行された1995年以来、わたしは仕事のバイブルにしてきたと言っても過言ではない。なぜ本書は、時代や立場が違っても、古びないのだろうか。理由はいくつかあるが、一つは単に知識を与えてくれるのではなく、大きな「気づき」を与えてくれるところにある」――内田和成(序文より)
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4.02008年に刊行した前著『なぜ世界は不況に陥ったのか』(池田信夫氏との共著)でリーマンショック後の世界金融危機をいち早く経済学的に分析したのに続き、本書では安部政権と黒田日銀総裁によって推進されている大胆な金融緩和を柱としたアベノミクスを経済学の知見から批判的に分析する。 内容は5つの講義で構成される。第1講の「なぜ日本はデフレに陥ったのか」と第2講「マクロ経済学の新しい常識」がいわば基礎知識部分。フィリップス曲線、予想インフレ率、自然失業率、インフレ・ターゲティングなど、アベノミクスを理解するための知識を政策担当者や経済報道に携わるジャーナリストが理解しやすいように解説している。
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3.7複雑で難解になりがちな統計学に基づいたデータ分析の基礎知識を俯瞰的に理解してビジネスに活かせるようになるのが本書の狙いです。数多くのデータ分析プロジェクトの現場では、「ビジネス」ありきではなく「データ」ありきの曖昧な態度でデータ分析に取り組んでしまい、うまく行かなくなるケースが多々あります。 ビジネス領域におけるデータ分析は、企業戦略・戦術や業務プロセスでの意思決定を支援するためのものです。いかに画期的な分析結果が得られても、それがビジネス活動に影響を与えられなかったり、成果につながらなければ人材やシステム投資の無駄遣いです。 「データ」ありきではいけない。こうした著者の思いから、データサイエンティストになりたい人だけでなく、一般のビジネスパーソン、例えば、マーケティング部門や経営企画部門、営業部門、IT部門などに属する方にも読んでいただけるよう、「データ分析の基本」を具体的な事例を交えながら平易に説明しています。 【特徴】 ・日本屈指のデータサイエンティストによる書き下ろしです。 ・この1冊で、ビジネス活動に役立つデータサイエンスを一通り理解できます。 ・日々の生活で体験する身近な事例から先進的な企業事例までを具体的に紹介します。 ・統計学に基づいたデータ分析の基礎知識を平易に解説します。 ・巻末に「図解 統計の基本」を収録しています。
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4.0ベストセラームックの書籍版として、ほぼ書き下ろしと言えるほど内容を刷新。特に、アップル、グーグル、P&G、ホンダ、シャープといった注目企業の決算書から財務分析の基礎、応用を学ぶパートは、現場感あふれる分かりやすさで苦手意識を払拭してくれる。 著者がこの本のテーマに据えているのは、「アービトラージの力で、厳しい競争の時代を勝ち抜くこと」。ビジネス書数冊分の中身を詰め込んだこの本で、スキル、知識、情報の不均衡を創り出し、競争から一歩抜け出す。自らのそんな成長を願う、意欲的な ビジネスパーソンにぜひ読んでもらい、常に携帯してもらいたい1冊だ。