バークシャー・ハザウェイ元副会長 チャールズ・Ｔ・マンガー、唯一の著作。 この本を読むことこそ、究極のバリュー投資である。 『チャールズ・Ｔ・マンガーの金言』は、分野にとらわれない横断的な思考の威力を証明する書だ。 単なる投資本ではない。 身の回りの世界を理解するために自分の頭でどう考えるべきかを示した指南書である。 バフェットの相棒にして伝説的な投資家チャールズ・Ｔ・マンガー。 マンガーの複雑かつ独特な投資評価と意思決定を本人が明かした伝説的な１冊がついに邦訳！ 私はこれ以上ないほど、チャーリーに感謝している ――ウォーレン・Ｅ・バフェット［序文］ 昔ながらの二項目からなるルールを用いれば、 ビジネスや科学をはじめ、あらゆる分野で往々にして 驚くほどの成果があがるのです。それは、 1．単純で基本的なアイデアを採用すること、 2．そのアイデアにとても真剣に取り組むこと、 というルールです。 ――チャールズ・Ｔ・マンガー 【目次】 序文　コリソンが語るマンガー 序文　バフェットが語るマンガー 反論　マンガーが語るバフェット はじめに 第1章　チャールズ・Ｔ・マンガーの肖像 第2章　チャーリーの子どもたちが語る思い出 第3章　人生、学習、意思決定に対するマンガーのアプローチ 第4章　11の講演 講演1　ハーバード・スクール卒業式でのスピーチ 講演2　資産運用とビジネスに関連する基礎的な処世知についての教え 講演3　資産運用とビジネスに関連する基礎的な処世知についての教え 続編 講演4　実践的思考に関する実践的思考？ 講演5　専門家により強く求められる多分野横断的な能力とその教育的意義 講演6　大手慈善財団における投資慣行 講演7　フィランソロピー・ラウンドテーブルの朝食会にて 講演8　2003年の大規模会計スキャンダル 講演9　学問としての経済学：多分野横断的なニーズを考慮した場合の強みと弱み 講演10　南カリフォルニア大学グールド・ロースクール学位授与式でのスピーチ 講演11　誤判断の心理学 補遺 原注 推薦図書 謝辞

★300万人が読んだ資産運用の人気記事、全面書き下ろしで書籍化★ ★ブックマーク数日本1位（はてなブックマーク2020年）★ 投資初心者、運用成績が上がらないあなたへ 「やるべきこと」は1年に30分で完結、最高のリターンを得られる方法とは ・「99点をとる方法」は誰もが実践できる。年齢や資産額は一切問わない！ ・iDeCo、NISA、特定口座での投資、何がいちばんお得？ ・“ 勉強” すればするほど、投資の成績が落ちるのはなぜ？ 資産運用でやるべきこと、正しい知識、そしてよくある疑問への答えを1冊にまとめたコンパクトな構成。巻末付録では、ソフトウェアエンジニアである著者がiDeCo、NISA、特定口座のお得度の計算方法や、レバレッジに関する数式の解説も。

米中交代のシグナルはどこを見れば分かるか。 過去の類似する時期を学べば、これから起きる事に対応できる。 世界最大のヘッジファンド、ブリッジウォーター・アソシエイツ創業者が、世界秩序のサイクルを明かす。 ●伝説的投資家で世界的ベストセラー『PRINCIPLES』の著者レイ・ダリオは、半世紀以上をかけて世界各国の経済とマーケットを調べ上げてきた。その彼が、過去500年に起きた政治的・経済的な激変を研究し、現在に生きる人々が経験したことのない根本的変化が、将来、発生し得ることを解説する。だが、これらの激変は、過去の類似する時期に起きてきたことなのだ。 ●数年前、ダリオはこれまで経験したことのない大きな出来事を目撃した。巨大債務と、ゼロあるいはゼロに近い金利が同時に生じ、世界の3大準備通貨で大規模な金融緩和がなされた。過去1世紀で最大と言える経済的・政治的格差と価値観の相違により、各国で大きな政治的・社会的な対立が生じた。それはとくに米国で顕著だった。新たな世界的勢力（中国）が興隆し、既存の世界大国（米国）と世界秩序に挑戦するようになった。これらにもっとも類似する出来事が起きたのは、1930～1945年だ。これを目の当たりにしたダリオは、過去500年の主要な帝国とその通貨の興亡を研究し、その盛衰の背後にあるパターンと時空を超えた因果関係を探求した。その成果が、本書である。 ●パートＩでは単純化した典型的な帝国の興亡を解説。パートIIでは過去500年間に準備通貨国となったオランダ、イギリス、米国について深く掘り下げ、さらに米中対立についても1章割く。パートIIIでは、これらすべてが将来にどういう意味を持つかを論じる。

旧ソ連との冷戦にはじまり、西側の円、ユーロ、さらには改革開放で台頭してきた人民元の挑戦を受けながら、現時点ではドル覇権は依然として続いている。IMFチーフエコノミストを務めた国際金融の権威が、インサイダー的視点を交えながら描いた基軸通貨ドルの世界史。著者は、政界やアカデミズム内でも根強い「低金利は永遠に続く」「政府債務はフリーランチ」という見解を否定し、ドルが持っている「法外な特権」もアメリカ自身の原因で失われ、インフレ率上昇をきっかけに世界的な債務危機、通貨危機、金融危機が起きると警告する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 業界の基本が「1分」でわかる！ 投資、企業研究、マーケティングリサーチに！ 掲載業界数No.1！　過去最多の201業界、4900企業・団体を収録！ ◆2026年版は巻頭特集が充実！ ・巻頭特集1　未来をつくるテクノロジー 【有望な「100の技術」】 未来をつくるテクノロジーを日経BP編集長50人が解説！ 【テクノロジー期待度番付】 2030年に期待できる技術とは？　上位51件をランキング！ 【明日をつくる新材料】 われわれの生活を支える新材料。知れば知るほどすごい最前線をビジュアルに紹介。 ・巻頭特集2 【世界No.1企業はここだ！　世界シェア71品目】 日経新聞による独自調査「主要商品・サービスシェア調査」を完全掲載！ ・巻頭特集3　日経業界地図を使いこなそう 【フレームワークで業界分析】 「自社の立ち位置を知りたい」「他社と比較したい」「法人営業を強化したい」といった目的に役立つ、厳選したビジネス・フレームワーク8種を解説。 【業界・企業を深く知る10冊】 人気企業のヒミツや業界分析が分かる10冊を、日経BP・第1編集部部長が厳選して紹介。 【繰り返し読みたくなる5冊】 日経BPで書籍編集を手掛けてきた全社書籍発行人が選ぶ、未来を見失いそうなときにヒントを与えてくれるビジネス書の名著5冊とは？ 【どのくらい伸びる？　業界別・年収伸び率ランキング】 新卒時の年収から平均年収までの伸び率は業界によって異なる。上位3業界はどこだ！？ 【知っておきたい日経225】 「日経平均」や「日経225」とも呼ばれる「日経平均株価」。日本経済の動向を示すうえで欠かせない指標の構成銘柄を一覧化！ 【目次】 ◆巻頭特集１　未来をつくるテクノロジー ◆巻頭特集２　世界No.1企業はここだ！　世界シェア71品目 ◆巻頭特集３　日経業界地図を使いこなそう 注目業界 自動車・機械・造船 電機・精密 ＩＴ エンタメ・メディア・コンテンツ 環境 素材 エネルギー・資源 運輸 医薬・食品 金融 建設・不動産関連 流通・小売 サービス 専門店 その他 企業グループ

全米最強のトレーダー養成機関「プリスティーン」が、勝者のセオリーを初公開！ デイトレーダーとして株式相場で成功するための心構えを凝縮した一冊です。 最大の特徴は、皆が本当は気付きつつも忘れてしまいがちな事を、表現を変えながら執拗に繰り返し述べている点。本書によって、迷いの罠から逃れ、より信念を持って売買できるようになります。 例えば、「株式を取引するのではなく、人を取引する」という教訓。多くの初心者が、一つひとつのトレードに必ず相手がいることを認識していない。問題は「どちらが、より賢いのか」という点であり、マーケットの機微を知って、賢い側に立てるように鍛えるアドバイスをします。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介】 日本経済新聞社を代表する記者が、2026年の最重要【政治、経済、ビジネス】を解説 大転換を迎える時代を、専門記者の視点で予測する――。 準戦時ムードが漂う世界、日本はどう向き合う？ 働き方や雇用をゆさぶるAIエージェント、仕事はどう変わる？ 令和の米騒動は常態化するのか？ 2026年版は、３つの特集と、日経平均株価の行方、海外投資家と日本企業、さらに国内政治のシナリオなど、ビジネスで押さえておきたい２２のテーマを取り上げる。 【目次】 2026年の争点となる３つの論点 論点１　世界は同時戦争を防げるか　暴れる1930年代の亡霊 論点２　AIエージェントが雇用を直撃　社会・経済の構造変化に光と影 論点３　「令和の米騒動」常態化のリスク　コメ不足阻止のカギ握る　脱・生産調整 Chapter 1　日本はどうなる ・日経平均「４万円台」の先へ　トランプ乱気流の下、株高持続の足場固め ・自民党政権は維持できる？　与党批判＋多党化の波、日本にも Chapter 2　企業はどうなる ・アクティビストは先鋒隊　真の危機はその後にやってくる ・大企業も賃上げ格差の時代へ　世界の人材争奪戦さらに厳しく Chapter 3　世界はどうなる ・波乱含みの米政治・経済　トランプ政権、中間選挙が分水嶺に ・停戦しても終わらない　ウクライナ戦争妥協なき持久戦

★圧倒的支持！　お金のことなら、この人に聞こう！ ★Ｘ（旧Twitter）フォロワー63万人、YouTubeチャンネル登録者数26万人、note有料会員2.5万人★ ★元日本経済新聞記者、後藤達也氏の初の著作！★ 必要な知識をわかりやすく、おもしろく。 視野を広げ、教養を深める「経済とお金のしくみ」 新NISA、株高、円安、インフレ、人生100年時代……今、お金をとりまく環境は、大きな転換点にきています。さまざまな価値観が複合的に変わろうとしている珍しい時代です。今まで投資をしていなかった人も、投資と向き合うべき時代になりました。 この本では、X（旧Twitter）フォロワー63万人を誇る元日経新聞記者の後藤達也さんが、お金の世界をできるだけわかりやすくご紹介します。 投資を通じて得られるのはお金だけではありません。株価は景気や企業だけでなく、世界情勢や金融政策、テクノロジー、あるいは社会の変化などさまざまな要素を映し出す鏡です。本書では、現代のビジネスパーソンが備えておくべき株式市場や経済の仕組みの最新知識を解説。ぜひ、この本で教養を身につけながら、お金について詳しくなってください。

ツーリズムが日本の未来を変える！ 旅行者を魅了するために、何が必要なのか？ 世界は「ツーリズムの世紀」を迎えた。多くの産業が競争力を失った日本では、観光が経済低迷を脱する切り札になる。 だが自然、グルメ、歴史、文化、マンガ……豊かな観光資源に恵まれながら活かしきれていない。オーバーツーリズムなどの課題もある。 では、どうすればいいのか。シンガポール、フランスなど観光先進国の事例や「仕事と旅の融合」など新潮流を紹介し、日本がツーリズムの時代を先導するために必要な方策を考える。 【目次】 第１章　急成長する世界のツーリズム市場 　・大旅行時代の到来と新興観光大国の誕生 　・観光先進国の実像――タイ、シンガポール、フランス　ほか 第２章　潜在成長力世界一の日本 　・恵まれた自然と地理的条件――世界最強の資源大国 　・マンガ、アニメ、現代アート――日本ファンが潜在訪日客に 　・交通インフラが観光資源に、鉄道文化の潜在力　ほか 第３章　体験、祭典、仕事、そして学び――観光の新潮流 　・ニューツーリズム――「見る」から「体験する」へ 　・仕事と旅の融合が描く未来　ほか 第４章　競争力強化が急務の国内観光 　・有名観光地の明暗を分けるもの 　・いびつな交通網整備、観光の力で二次交通再生　ほか 第５章　国内旅行大国への挑戦 　・旅行小国ニッポンの窮状 　・バカンス大国に学ぶ働き方改革・休暇改革　ほか 第６章　ツーリズムが変えるニッポン 　・「日本遺産」の可能性、そして課題 　・大阪の「失われた50年」――復活への挑戦　ほか

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「トランプ関税は世界経済にどんな影響をもたらすのか」 「『令和のコメ騒動』の原因や今後の見通しは」 「外国人人口はどれくらい増えているのか」 「消費税は減税すべきなのか」 「韓国の新大統領就任によって日韓関係は今後どうなるのか」 など、今押さえておきたい45個のテーマを厳選。 各分野に詳しい日経記者が、その背景から将来の展望までまるっと深掘りします。 ◎本書の特徴 ・豊富な図表とビジュアルで直感的に理解できる ・１項目完結の読み切りスタイルで、気になる話題からすぐ読める ・通しで読めば、日本経済の今の全体像がつかめる ・巻頭特集「３Graphics」では、３つのイラストでニュースを表現。文字ではわかりにくいニュースの構造を一目で把握できる。 ◎こんな人におすすめ ・就活や面接に備えて、この１年のニュースを手早く復習したい ・“おすすめニュース”だけでなく、社会全体の流れをつかみたい ・毎日ニュースを見ているけれど、「説明して」と言われたらとまどう 経済や社会に詳しくない人でもスラスラ読める一冊。 今の日本社会を語る上で、必読の入門書です。 【目次】 ＜今がわかる３Graphics＞ AIが「爆食い」する電力　ネット検索の10倍消費も 配属ガチャ「外れ」は１割？　離職リスクに企業も動く 医療費の負担は増えるの？　「高額医療費」上限で論争　ほか 第１章　日本経済の「今」を知る 円安は終わったのか 物価の高騰はこの先も続くのか 「推し活」の経済効果と現時点での経済規模は　ほか 第２章　企業と業界の動きをつかむ 日本の半導体産業は復活できるのか インバウンド（訪日外国人）の人数や消費額はどう伸びているのか 学生の就職人気ランキングはどのように変わっているのか　ほか 第３章　政策から日本を考える 日本の犯罪情勢はどうなっているのか 日本の経常収支は黒字が続く　この先はどうなのか 中東情勢の緊迫化により、原油価格はどう変化するのか　ほか 第４章　世界の動向を捉える アジアの軍事バランスはどう変わったのか トランプ政権の経済政策で米国経済はどう変わるのか 中東の戦乱や混乱は収束するのか　ほか

男女の賃金の平均を単純に比較するだけでは、実態も改善度も分からない。日本企業の実情や男女の行動特性までふまえ、真の格差をいかに測り、改善するか、最新の経済学の実装の仕方を解説する。 2023年のノーベル経済学賞は、ハーバード大学で労働市場における男女格差を長年研究してきたクラウディア・ゴールディン教授が受賞した。また、日本でも企業に男女賃金差の開示が義務化されるなど、男女格差の改善への取組みが注目されている。 ただ、年齢や職種、雇用形態など従業員の属性を考慮しない男女差比較は、実態が分からず、企業が改善努力しても現れにくい。それだけでなく、ジェンダーバイアスや統計的差別といった問題、自己アピールの仕方などの男女の行動特性、男性だけの集まりに情報が偏在する「オールド・ボーイ・ネットワーク」の存在など取り組むべき課題は多い。 人事の経済学の第一人者で、企業と共同研究し実態を分析してきた著者が、経済学研究で明らかになった様々な知見や手法を紹介し、企業の取り組みに活かしやすいように解説する。 【目次】 序　章　後れをとった日本の男女格差への取組み 第１章　男女賃金格差を生み出す社会的構造 第２章　私たちの意識に潜むジェンダーバイアス 第３章　行動特性の性差が引き起こす問題 第４章　男女賃金格差の測り方 第５章　自社の男女賃金格差を理解する８つのポイント 第６章　アクションプランの策定とＫＰＩ 第７章　なぜ男女格差の解消が必要になっているのか 　　　　 ――人的資本理論で読み解く

●名著『ゼミナール日本経済入門』を全面刷新 本書は、３０年にわたって読まれてきたベストセラー・テキスト『ゼミナール日本経済入門』をより読みやすく、わかりやすく全面刷新。戦後70年を踏まえた「日本経済の今」を分析します。金融、物価、景気、産業構造といった基礎知識のほかに、貿易摩擦、財政改革、環境問題といった応用問題についても解説しています。本書一冊で日本経済についての基本から最新情報まですべてが得られます。日本が幸運にもデフレ経済からの脱却に成功したとして、その後2050年頃に向かう日本はどのような姿をたどることになるのでしょうか。日本が向き合わなければならない課題は山積しています。その中でも、少子高齢化を伴う急激な人口減少は最も深刻な問題です。終章では、課題先進国日本の「これから」に正面から取り組んでいます。 ●経済を見る目を磨く3つの読み方 本書は、序章と終章を除く各章が三部構成になっています。 （1）最新の動きを「さっと読みたい」という方は、第I部の「日本経済ＴＯＤＡＹ」だけを読んで下さい。それだけで最新の日本経済の入門書になっています。 （2）問題の背景や歴史的経過、経済理論との関係に興味のある方は、第II部の「歴史・理論を学ぶ」まで読んで下さい。応用能力が身につきます。 （3）生きた日本経済や産業構造の変化を自分で分析し、将来を予測したいと思っている方には、第III部の「統計を読む」が役に立ちます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「一国の経済成長と密接な関係があるのは、株価ではなくて生産性上昇率である。2010年代も含めて日本を『失われた30年』と言うなら、米国も大局的には『失われた30年』であり、米国の方が途中で少し良い時期があっただけにすぎない。」（本書第2章「正しい『成長戦略』の難しさ」から） 著者は、白川方明、黒田東彦の2人の総裁を支えた元日本銀行理事。現在はエコノミストとして活躍している。デフレ脱却を目指したアベノミクス、日銀による異次元の金融緩和の前提としてあった日本経済をめぐる「通説」が果たして正しかったのだろうか。この10年の金融財政政策を総括し、新たなフレームを提示する。

技術だけでは、「食」の未来は描けない。 いま、フードテックに必要なのは「教養（リベラルアーツ）」だ。 本書は、単なる最新技術の解説書でも、業界動向のレポートでもありません。 自然科学、社会科学、人文科学──あらゆる領域の知見を統合（リベラルアーツ）し、テクノロジー一辺倒になりがちな「食の未来」の議論の視座を広げる書です。 「2050年、私たちは何を食べているのか？」 「技術が進歩したその先で、私たちは本当に幸せになれるのか？」 本書では、『WIRED』日本版の人気ウェビナーシリーズ「フードイノベーションの未来像」をベースに、文化人類学、地質学、建築学、身体情報学、法哲学、コミュニティ論など、各界の第一線で活躍する研究者たちとの対話を収録しています。 宮田裕章氏（慶應義塾大学 医学部教授）／チャールズ・スペンス氏（オックスフォード大学教授）／重松象平氏（建築家）／小川さやか氏（文化人類学者）／デイビッド・モントゴメリー（ワシントン大学 教授）／稲見昌彦（東京大学 先端科学技術研究センター教授）など、16人の賢者の金言満載。 2050年代の世界人口100億人時代に向けて、人間社会を豊かにする新たなフードシステムはどうあるべきか。2030年を達成目標とするSDGsのさらに先にある「SWGs」を見据えながら探究します。 食ビジネスに携わる方はもちろん、食とテクノロジーと社会の関係性に関心のあるすべての方へ――。多角的な視座を取り入れ、よりよい食の未来を創造するための羅針盤となる一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 注目企業・組織のトップ、キーパーソン、各界の識者が続々登場！ 日本の半導体産業、復活への道筋を示す ＜巻頭特集＞「フィジカルAI時代の勝ち筋」 大崎真孝氏（エヌビディア日本代表）　×　大幸秀成氏（半導体エバンジェリスト）　×金森崇宏氏（アクセンチュア執行役員） ＜本書「おわりに」より＞ 本書全体を通じて浮かび上がるのは、半導体産業は技術やコストといった個別の指標で評価される世界から、グローバルのエコシステムの中で「信頼されるパートナー」としての存在意義を問われる時代に突入しているという事実である。サプライチェーンの透明性、サステナビリティへの取り組み、社会課題への貢献――これらはもはや「選択肢」ではなく、「持続的成長の前提条件」となっている。 日本の半導体産業が未来を切り開くためには、技術・人材・組織・社会のすべてのレイヤーで「信頼」を再構築し、挑戦し続ける姿勢が不可欠だ。産官学が20～30年の長期的なビジョンに基づき、本書のタイトルでもある「グローバル共創」を推し進めることで、半導体業界において独自の強みを発揮し持続可能な成長モデルを築くことができるはずである。日本には、かつて世界一にもなった半導体デバイス製造に加え、現在でも競争力の高い材料、装置、さらには自動車などの世界をリードする用途アプリケーションもあり、ポテンシャルは十分にある。 【目次】 ■巻頭鼎談 半導体の進化によってフィジカルAI時代が到来。日本企業が描くべき勝ち筋とは 　大崎真孝氏（エヌビディア 日本代表 兼 米国本社副社長） 　大幸秀成氏（BHオフィス 代表、半導体&サステナビリティ エバンジェリスト） 　金森崇宏氏（アクセンチュア 執行役員 インダストリーX本部統括本部長） ■第1部　半導体の業界俯瞰図 ■第2部　半導体の未来 ■第3部　日本のチャンス ＜本書に登場する企業・団体＞ アドバンテスト／堀場エステック／JSR／レゾナック／TOPPAN／アーム／日本ケイデンス・デザイン・システムズ社／NTT／Rapidus／ASRA／ダイキン工業／ヤマハロボティクス／TDK／SCREENセミコンダクターソリューションズ／マクニカ／アイクリスタル／アマゾン ウェブ サービス／クリプトン・フューチャー・メディア／LSTC／国立高等専門学校機構

史上最高の投資書10冊の1つに選ばれた（ワシントン・ポスト、ビジネスウィーク）、ロングセラーの最新決定版。市場を理解するために必要な知識、洞察、ツールを網羅。市場の定説や天才の仮説など、株式への長期投資の理論を徹底検証。投資家として最初に読むべき本であり、最後まで読む本。この第6版では、市場や経済の最新動向を踏まえて分析を大幅拡充。 （以下、「はじめに」より） 約30年前に初版を出版して以来、『株式投資』が絶大な支持をいただいていることを光栄に思う。第6版では、ファクター投資、効率的市場仮説、バリュー投資の将来、環境・社会・ガバナンス（ESG）リスク、コロナ禍、インフレと金利の株価への影響に関する6つの章を追加し、これまでで最も大規模な改訂を行った。その他の章も大幅に拡充し、不動産のリターン分析、株式と債券の最適配分、世界一の価値を持つようになった企業の運命、ビットコインと暗号通貨の将来、ついているマネーマネジャーが市場に勝ち続けたかどうかの分析などを初めて掲載した。ほぼすべてのデータを2021年まで更新した。 本書の初版は1992年までの金融データを使って出版されたので、本版は初版より30年ほど多くのデータを含んでいる。この30年間、アジア危機、ロングターム・キャピタル・マネジメント危機、1987年の株式市場の暴落、ドットコムバブル、金融危機、コロナ禍など、劇的なショックを目の当たりにしてきた。しかし、このようなボラティリティの高騰にもかかわらず、株式の優れたリターンは、この30年間持続しているだけでなく、むしろ増加しているのである。

●日本経済は2度よみがえる 現在の日本経済は超長期の景気循環と長期循環が同時に上昇するブロンズ・サイクルにある。このブロンズ・サイクルこそが通常の景気循環局面を越えて、複数の好景気群を束ねる、短・中期の景気循環を超越した存在「超景気」と呼べるものだ。本書は、2011年を大底に第3の超景気が始まり、第1回の景気のピークが2017,18年に到来し、いったん21、22年には厳しい景気後退期に見舞われるが、24～25年には再び第2回の好景気がやってくると予測する待望の経済予測本。

円の価値が毀損し続ける中、どのように自分の資産を守るべきか 「いつか円高に戻る」という過去の経験則は通用しない 本書は、為替の第一人者が、円安の根本原因を解き明かし、今後起こりうるシナリオと防衛策を提示する。静かに進行する危機の本質を把握し、インフレの時勢を生き抜くための一冊。 【目次】 第一章 　お金、投資、マーケットのそもそも 　「お金」ってそもそもなに？ 　投資は、お金を増やすためだけにするのではない 　マーケットを見る目を養うための勘所 第二章 　なぜ円はこれほどまでに弱くなったのか 　「円安」は日本の問題か、円の問題か 　歴史的な超円安の背景となっている２つの要因　ほか 第三章 　日本政府の借金はなにが問題なのか 　国債は本当に問題なのか　発行残高の幻想と現実 　国債依存の副作用　金利・通貨に滲み出る歪み 第四章 　マイナスの実質金利から抜け出せない円 　構造的インフレと社会への影響　なぜ2億～3億円のマンションが売れるのか 　実質金利マイナスがもたらすお金の大移動 　インフレ下での常識は、今までの非常識　ほか 第五章 　止められない日本からの資金流出 　なぜ経常黒字でも円高にならないのか 　貿易黒字国から貿易赤字国への変貌　4つの要因 　円安は誰にとってプラスなのか　円安で喜ぶ人と苦しむ人 第六章 　失われた30年はなぜ失われたのか　取り戻すために必要なこと 　日本の失われた30年　スイスとイタリアとの比較 　失われた30年を取り戻すために　ほか

なぜ日本だけデフレは慢性化したのか？　なぜ慢性デフレは突然終わり、インフレが始まったのか？　異次元緩和はなぜ失敗したのか？　そもそもインフレやデフレはなぜ「悪」なのか？　 ・日本の慢性デフレは現代経済学の大きな謎 ・デフレとインフレの統一理論とは？ ・カギを握る人びとのインフレ予想 ・従来の経済学の常識が成り立たなくなった ・腕力から便乗へ。植田・日銀で大きく変化した政策手法 ・日銀の政策金利は、2027年末には２％を超えるところに到達すると予測される ・日銀は人びとが望むだけマネーを供給すべき 多くの謎に包まれた日本のデフレとインフレ。従来の経済学の常識を超え、大胆な仮説で日本経済の謎を読み解く。

◆避妊用ピルと法学部の女子学生の間の意外な関係性 ◆室温28度のオフィスは、生産性が低い ◆パスポートがなければ、世界経済はもっと豊かに発展する ◆犂(すき)の発明のせいで、人間の身長は15センチ低い ◆バーコードの誕生が、シャッター商店街を増やした ◆蓄音機が貧富の格差を拡大させた ◆輸送用コンテナの発明が、日本の高度経済成長を後押しした ◆市民社会と私有財産制は、有刺鉄線が生み出した ◆もうひとつの発明がなければ、グーテンベルグの印刷機はゴミだった 新しいアイデアの誕生は、私たちの生活に予期せぬ影響をおよぼします。 経済の力関係のみならず、男と女の関係性も変わり、新しい勝ち組と負け組が生まれます。 FT紙の著名コラムニストが「粉ミルク」「電池」「カミソリ」といった身近なモノから、「S字トラップ」といったちょっと意外なモノまで、「50」のモノを軸に現代経済を解説します。

知っていますか？ 「実家の空き家、住宅用地と認められなければ、税金は３～６倍に」 「シニア世代からの生前贈与は、将来の税負担に注意」 「退職金は受け取り方や受け取る時期で税金が大きく変わる」 「老人ホーム、入居費用の支払いが課税対象になるケースも」――。 50歳を超えるとぐっと身近になる税金。 退職金、孫への支援、熟年離婚、施設入居、実家の維持や処分、墓の準備、生命保険、相続―― ライフステージごとに知っておきたい控除や特例をわかりやく解説。 日本経済新聞電子版の人気コンテンツ「くらしと税」を書籍化！ 【目次】 【第１章　自宅と税】 マンションの売却と税／マイホームの買い替えと税／親との同居と税／二世帯住宅と税 【第２章　実家と税】 実家の生前贈与と税／空き家の実家と税／実家の売却と税 【第３章　定年と税】 副業と税／退職金と税／再雇用と税 【第４章　介護と税】 在宅介護と税／特別養護老人ホームと税／介護付き有料老人ホームと税 【第５章　家族と税】 夫婦と税／離婚と税／再婚と税／親子と税／孫と税 【第６章　終活と税】 寄付と税／生命保険と税／葬式や墓と税／遺言と税

◆全世界で読まれている「投資のバイブル」 　1973年の初版以来、全米累計200万部を超え、「投資の名著」として絶賛されるベスト＆ロングセラー、A Random Walk Down Wall Streetの最新版。本書の主張は「インデックスファンドへの投資がベスト」というシンプルなものだが、類書と異なる点は、なぜ他の投資方法がインデックス投資に比べて劣っているのかを、データを示してしっかり論じているところだ。過去のデータを鑑み、アクティブファンドの長期リターンが市場平均を下回ることを証明し、「猿がダーツで選んだポートフォリオを運用するのと等しい」とこき下ろすあたりは、読んでいて痛快かつ明快である。 　硬派な内容でありながら、数式はほとんどなく、グラフや表を多用しており、初心者にも理解しやすくなっている。間抜けなテクニカル分析手法やチューリップからITに至るバブルの話など、読み物としても面白く読める。 ◆改訂版の特徴 　原著第13版は初版から50周年の記念版。著者のマルキール氏はインフレは当面続くとみているが、その中でもこれまで示してきたインデックスファンド投資が最強という論を引き続き展開する。 　新たな内容としては暗号通貨、NFT、ミーム株（オンラインコミュニティで人気になり、一時的に高値がつく株）について触れるが、これらも最終的には有効ではなく、これまでの手法の良さをさらに強調する材料となるだけである。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 経済ってそういうことだったのか! シリーズ累計40万部。『池上彰のやさしい経済学』、ついにマンガ化。 「世の中の経済は、真面目に考え出すと、不思議に満ちています。そんな不思議を解き明かし、 経済について詳しくなりたい。そんなあなたの思いに応えようと、この本が つくられました。 頼りない二人の新入社員の仕事の駄目さ加減を描いたマンガを笑ってみているうちに、 私たちの身の回りの経済を学んでいく構成になっています。(中略) 需要と供給という経済の基礎から始め、アダム・スミスやカール・マルクス、ケインズ、フリードマン など経済学者の学説を知ることで、あなたの経済への見方は大きく変化することでしょう。 まずは基礎から始め、段階を追うにつれ、あなたはいずれ新聞の経済面も理解できるようになるでしょう。 マンガの二人と共に、あなたも成長できるのです。あなたの成長に期待します。 ジャーナリスト 池上 彰(前書きより) ◇『池上彰のやさしい経済学1 しくみがわかる』をマンガ化しました。 ◇基になっている単行本は、実際に大学で行われた経済学の基礎講座をベースにしており、経済学とは縁遠い学生にも理解できるようにやさしく解説しています。マンガ版では、この講義のエッセンスを紹介しながら、オリジナルストーリーのマンガを展開しています。

資産を3億円に増やして40代でFIREを実現した、ろくすけさんの「ゆっくり儲ける投資法」。 「10倍株」を連発した全極意を基本から実践解説。 はじめまして。私は投資歴20 年強の個人投資家 ろくすけ と申します。もともとは会社員でしたが、3 年前、会社員の生涯年収を上回る3 億円の金融資産を確保でき、自宅もキャッシュで取得済であったこともあり、少しばかり早めのリタイアを致しました。最近は全国各地の株主総会を巡る旅を楽しんでおります。 （中略） 多くの人は早急な結果を求めるあまり、売買を頻繁に繰り返すことによって資産を増やそうとします。しかしその方法によって資金面・心理面ともに消耗してしまい、投資を途中で諦めてしまう人が後を絶ちません。 逆に、ゆったりとそれぞれの投資先と向き合い、その稼ぐ力を信じ利用することこそが、実は遠回りのようでいて、多くの人にとって近道であると私は確信しています。まさに「急がば回れ」ですね。 では、ゆったりと投資先に向き合うにはどうしたらいいでしょうか? その鍵となるのは、以下の3 つです。 (1)企業価値の分析 (2)ビジネスモデルの分析 (3)コミュニケーション つまり、「企業価値とビジネスモデルを評価・分析し、素晴らしい企業をその価値に対して大幅に下回る価格で買う」「コミュニケーションを通して自らの「仮説」の構築とその「検証」を繰り返し、自信を持って保有し続けるための拠り所とする」ということです。 本書では、私の経験をもとにそれを実践するための手ほどきをさせていただきます。 （「はじめに」より）

インデックスもいいけれど、株式投資の醍醐味はやっぱり個別株選びにあり！ リスクをきちんと理解して、大きな利益を手に入れよう。 ○個別株投資についての基本的な手法をコンパクトにまとめました。 「成長株」「割安株」の本質を理解することで、銘柄選びの王道的な知識がひととおり身につきます。 ○個別株投資には「これさえ知れば必ず儲かる」という指標はありません。 どの指標や手法にも一長一短があり、それらを組み合わせる総合判断が重要です。 本書では、指標のしくみと使い方のポイントをわかりやすく説明しました。 ○初心者から経験者まで、幅広い読者にお読みいただけます。 専門家のノウハウについても、難しい数式や専門用語は極力使わず、やさしく紹介しています。 ○『日経マネー』の副編集長が執筆。 目先の情報に踊らされることなく、長期的に伸びる銘柄を見分ける方法を解説しました。 【本書の主な内容】 ・「企業の業績が伸びれば株価は上がる」は嘘 ・「フジテレビの株」急上昇の謎 ・PBR（株価純資産倍率）１倍割れ＝「会社をすぐに解散した方がみんな幸せ」 ・「バリュートラップ（割安の罠）」を避けるには ・未来の利益なんてあてにならない ・PER（株価収益率）は「便利だが、単体では使えない」 ・PERに騙されないために ・成長株の危機を避けるコツとは？ ・成長株を見極める９つの数字　ほか

マクロ経済学を身近に感じられる1冊。ニュースやケースを交えて解説することで理解がさらに深まる。 ●マクロ経済学の基本の基本書 マクロ経済学はミクロ経済学と並んで、経済学の王道中の王道で、公務員試験で必須のほか、学生、一般の人も含めて読者の多い分野。これからの日本経済を考える上で、必要な知識。GDP(国内総生産)、財政政策、金融政策、為替などを、やさしい事例を用いながら解説。 ●なぜ、いまこれを考えるのか。ニュースなども交えて解説。 著者の塩路氏は、2015年に、経済学研究で名誉ある「日本経済学会・石川賞」を受賞するなど、日本経済学研究の第一人者である。本書では従来の本に多い、頭から理論を押しつける解説ではなく、「なぜ税金が必要なのか」「なぜGDPから考えるのか」など、読者に寄り添う形で解説しています。また、章末にはニュースを題材として取り込んでおり、理解が深まります。「国単位で考える」マクロ経済学はどうしても身近に感じられない場合も多いですが、日々のニュースを理解する上で必要な知識が得られるよう、随所に工夫を凝らしています。

稀代の経営者、稲盛和夫が逝去してから３年が経つ。今なお信奉者が多い稲盛とは何者だったのか。稲盛自身が師と仰いだ江戸時代後期の農政家、二宮尊徳の生き様、思想と重ね合わせ、あらためて検証する。 利他の心で“ど真剣”に生き、働くことが人生の価値を高める唯一無二の道――。この信念こそが稲盛哲学の原点だ。「動機善なりや」「小善は大悪に似たり」「逆境に手を合わせる」といった名言はすべて、ど真剣に働くことで精神性を高めていった稲盛の人生から生まれた。そんな稲盛の考え方は、極貧、一家離散の中で独学刻苦し、飢饉・洪水で荒れた農地を次々に再生した二宮尊徳の思想と見事に重なる。 思想家と呼べるリーダーの不在、ともすると効率だけを追求しがちな今だからこそ、２人のど真剣な生き様から学ぶべきことは少なくない。現代のビジネスパーソンにとっての２人の思想の意義を、楠木建氏が解説。

ビジネスで、就活で、話題についていくための必携書！ 「世界で物価が上がっていると聞きました。日本はどうですか？」 「日本の給料は今後上がっていくでしょうか？」 「Ｗｅｂ３やメタバースって何ですか？」 「コロナ後の行動緩和はどのように進むのでしょうか？」 「日本に食料危機は来ますか？」 「ロシアの現状と未来はどうなりますか？」 などなど、これだけは知っておきたい時事ネタを厳選しました。 「いまさら聞けない、でも、わからない」そんな悩みをサクッと解決。 各分野に詳しい日経記者が、Q&A形式で疑問にズバッとお答えします。 ◎本書の特徴 －経済がまったくわからない人でも簡単に読めるように、基本の基本から説明。 －難しそうな単語、キーワードには用語解説をつけました。 －特に重要な部分は文字色を変えているので、すぐに要点がつかめます。 －１項目完結の読み切りスタイルなので、知りたい項目だけを拾い読みできます。 －この一冊で、日本経済の主要な課題をひととおり理解できます。 －豊富な図表やグラフで、最新の情報が一目でわかります。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 大きなトレンドから細かい手順まで、包括的・具体的にIRの姿を浮き彫りにする構成。IRオフィサーが知っておくべき重点課題や法令・制度などの基本情報、IR実態調査結果などによる現況と見通し、実務上の留意点と多様な企業事例、資本市場の評価が高い企業の特徴、IRオフィサーに役立つデータ集を掲載。 【目次】 ・はじめに ・日本IR協議会　倫理規程 ・IR行動憲章─企業価値の向上と資本市場の発展のために─ ・日本IR協議会の活動内容 ●Focus ・IRの重点課題 ・改善点を探る─「IRカウンセリング」から─ ・IR関連の法令・制度 ●Step1　IRの基本と概論─ IR担当者になったあなたへ─ ・IRの基本と課題 ・IR活動の現状を知る─「IR活動の実態調査結果」から─ ・外国人投資家を知る─その重要性と最新動向─ ●Step2　IR実務情報─ステップアップのためのIR実務情報─ ・IR活動の実行メニュー ・経営を支えるIR実行のポイント─IR行動憲章「実行の手引き」から─ ●Step3　IR優良企業を目指して ・IR優良企業の表彰とその傾向 ●Data　IR関連情報のデータ集 ・人気アナリスト調査 ・国内証券会社リスト ・主要リサーチハウスリスト ・主要機関投資家リスト（信託銀行） ・主要機関投資家リスト（損害保険） ・主要機関投資家リスト（生命保険） ・主要機関投資家リスト（投信・投資顧問） ・IR支援会社概要 ・日本IR協議会会員一覧 ・IR用語集

業界、マーケット、業務、基幹系システム、情報系システムという、金融系ITエンジニアが必要とする基礎知識を一冊で網羅的に学べます。また、ITエンジニア以外の金融業界関係者の知識整理/補足にも利用できます。2008年6月発行の『基礎から学ぶSEの金融知識 改訂版』の記述内容を最新のものに更新し、新しい書名で発行したものです。

次世代を担うキーパーソンへの独自取材を通じて、アジアのこれからを描き出すドキュメンタリー。 日経の各支局が直接取材し、知られざる素顔を描き出す。 アジアに関心のあるビジネスパーソンは必見だ。 ロドリゴ・ドゥテルテ(フィリピン大統領)～正義か無法か 剛腕ふるう「仕置き人」 蔡英文(台湾総統)～「新・鉄の女」、民主化の旗守り抜けるか ジャック・マー(アリババ集団会長)～ネットの扉 狙うは20億人の経済圏 野村達雄(中国/米ナイアンテックシニアマネジャー)～ポケモンGO開発者は残留邦人3世 藩寧(中国/ファーストリテイリング地域代表)～「安くて良いモノ」日本流買い物観の伝道師 カイラシュ・サトヤルティ(インド/ノーベル平和賞受賞者)～闇と向き合い 児童8万人救済 アローク・ロヒア(タイ/インドラマベンチャーズ グループCEO)～4大陸またぐ「コーラ」の黒子役 ラグラム・ラジャン(インド準備銀行前総裁)～金融危機を予言、祖国思う改革者 シャルミーン・オベイド・チノイ(パキスタン/映画監督)～タブーを直視、2度のアカデミー賞 李娜(中国/元テニス選手)～中国人が憎み、愛した世界王者 マニー・パッキャオ(フィリピン/プロボクサー)～6階級制覇 始まりは260円 馬化騰(中国/騰訊控股=テンセントCEO)～9億人集うSNS、新産業創造担う ケルビン・テオ(マレーシア/ファンディング・ソサエティーズ創業者)～金融に眠る商機 国境越え結ぶ 唐鳳(台湾/プログラマー)～ITの神童 性差超え多様性輝かす グエン・ティ・キム・リエン(ベトナム/農民)～ピュリツァー賞被写体の少女 悲劇語り継ぐ ほか

コロナ禍に見舞われた世界。だが、アジアが世界経済を牽引するトレンドは変わりはありません。2050年には世界の国内総生産(GDP)の約5割を占めるとようされています。ファンド資本主義の繁栄、共産党キャピタリズム、日本の先を行く様々な改革--。成長への期待で多くの企業と投資家を引きつけるこの地域は、さまざまな価値観が交錯する混沌の場でもあります。欧米の経済常識を飲み込み消化するアジアの多様性から、新しい資本主義のかたちが浮かび上がります。それこそがアジア資本主義です。 本書で考える「アジア資本主義」を構成する要素は次の4つです。 I 受容性(市場原理を受け入れる) II 折衷性(伝統・文化と折り合いをつける) III 競争性(個性を主張する) IV 拡張性(多様性が広がる) 「受容性」「折衷性」「競争性」「拡張性」――これらの要素を総合した「アジア資本主義」とは何かの解を明らかにします。 筆者はアジアの価値観や経済の仕組みが、世界均一の尺度という意味でのグローバルスタンダードになるとは考えていません。20世紀が米国の世紀であったのと同じように21世紀がアジアの世紀になる可能性は大きくないでしょう。ソ連崩壊によって世界で唯一の超大国となった米国の覇権が、簡単に消えていくとも思えません。資本主義のかたちも同じで、アングロサクソン型の市場原理主義も消えることはありません。しかし対抗軸は必ずあらわれる。それが「アジア」なのです。

【生き残りをかけた知恵の戦い】 米国主導「戦時」の半導体戦略、中国のデカップリング対応と軍民融合発展戦略、外交孤立の台湾の選択、メガＦＴＡ掛け持ちのＡＳＥＡＮ、アジア・ゼロエミッション共同体構想――。本書は、東アジアの各国・地域のほか、西側陣営をリードする米国や「グローバルサウス（南半球を中心とした途上国）」の一角として発言力を強めるインドの動向を調査し、戦略物資の半導体をめぐる攻防や地域エネルギー安保の問題も分析。相手に対する脅威認識から始まる安全保障の措置が逆に相手の脅威となり、際限のない軍拡競争を招いてしまうことを「安全保障のジレンマ」という。経済安保の諸政策も取り組み自体が新たなリスクを生じさせるリスクがあり、地域におけるリスク軽減策についても検討した。分断を超えてどのような経済安保戦略を構築すべきかを問う。

トヨタに迫る GAFAの脅威 アップル、グーグル、アマゾン…。デジタルの覇権を握る巨大企業たちがついに自動車産業に参入してきました。これにより、車そのものが、そして自動車産業が大きく変わろうとしています。 車そのものは、「人を乗せて移動すること」とは別の新たな価値を提供することになるでしょう。例えばアップルなら、アイフォンとアップルウォッチ、そして車がシームレスにつながった形での新たなライフスタイルの提案に期待が膨らみます。既にテスラが提供している、オーバー・ジ・エア(OTA)という遠隔操作が普及すれば、車は買った時点からどんどんと性能が上がっていきます。車のかつての価値は色あせ、全く別次元の価値が備わることになるでしょう。 一方、自動車産業はこれまで、完成車メーカーが車の開発、製造から販売網の構築までを一貫して手掛けてきました。しかし、世界最大の電子機器製造受託サービス(EMS)企業である台湾・鴻海精密工業をはじめ、電気自動車(EV)向けプラットフォームを供給する巨大企業の出現に伴い、完成車メーカーは「企画・開発」と「製造」の分離という「解体」を迫られる可能性が出てきました。 本書は、日本経済新聞と日経クロステックの合同取材班が総力をあげて取材しました。伝統に縛られた殻を破り、新しい産業へと生まれ変わろうとする自動車産業の未来を読み解く一冊です。

「おわびのしるし」の裏に何がかくされているのか? 持ち家なら家賃は払わなくてよいのか? なぜ各駅停車ではなく快速列車に乗るのか? なぜ深夜タクシーに割増料金を払うのか? ケチな人は本当にケチなのか? その疑問に、経済学(の考え方の1つ)でお答えします! 「失恋の痛みからの抜け出し方」「接待を成功させるにはどうしたらいいのか」といったことから、金利決定のメカニズム、大規模交通インフラなどの社会資本整備の理解まで、「機会費用」という考え方を切り口にわかりやすく解明。身近なテーマから世の中のカラクリを読み解く知的レッスン!

行き着く先はインフレタックスという究極の増税策! ? 総選挙を経て、再び安倍内閣に託したこの国の経済。 その処方箋が間違っているとすれば、最後にツケを払うのは、われわれ国民なのかもしれない。 ◆異次元緩和は間違った処方箋 5年目に入った「アベノミクス」だが、デフレ脱却には至っていない。それは、アベノミクスの目標及び処方箋が間違っているからではないか? 実は、金融政策依存は、政治的には非常に都合がよい。極論すれば、日銀が物価目標を明示しマネーの供給量を増やすだけで、政治は何もしなくてよいからだ。しかし人口減・高齢化が進む社会では、経済規模は必然的に萎まざるを得ない。量的・質的緩和では、本当の日本経済の構造問題に対処することは不可能なのである。 ◆このままでは金融資産がどんどん目減りする! 人口減対策と雇用制度改革を避けるアベノミクスは、実は意図せざる究極の増税策、すなわち「インフレタックス」である。そして、その潜在的な納税者は、金融資産を保有する企業や高齢者なのだ。 異次元緩和で膨れ上がる日銀の資産と増え続ける国家債務は、いずれ国債の価値下落を通じ日本経済をインフレに導く。その時、国家債務の実質負担は収縮する一方で、企業や国民が持つ金融資産の価値は目減りする。実は、戦前、高橋是清は、世界恐慌からの脱却を図るに当たり、日銀による国債保有を悪性インフレの原因になるとして許さなかった。アベノミクスを高橋財政と同一視し肯定するのは、全くの間違いなのである。 本書は、こうした視点をベースに日本経済の近未来を分析、蓋然性のあるシナリオを提示。インフレタックスが現実となれば、高齢者や企業は蓄積した金融資産の購買力を失い、中若年層は、親もしくは祖父母世代の経済力に依存できなくなる。そうしたリスクに備えるうえで、読者に知っておいてほしい知識を提供する。

シンプルに考えればファイナンスは難しくない! 多くの企業価値評価を行うアナリストが、実務に最低限必要な基礎知識を凝縮。豊富な実例と演習で、基礎から企業価値評価まで一気に学べる1冊! 企業価値評価やファイナンスへの関心の高まりを背景に多くの書籍が刊行されているが、いざ初心者が読むとハードルが高く、理解しにくいものが多いのが現状です。 そこで、アナリストとして数多くの企業の企業価値評価を行っている著者が、企業の経営企画担当者や、大学・ビジネススクールで学ぶ学生などへ向けて、コーポレート・ファイナンスについて、初心者にもわかりやすくまとめました。 経産省や一般企業で働き、ビジネススクールではファイナンスの修得に苦労した著者が、自らの体験に基づいて書く「シンプルでわかりやすい、ユーザーベースのファイナンステキスト」です。 企業の実例や、株主資本コストやフリー・キャッシュフローを計算する【演習】も多数収録。理解を助けると共に実務にも役立つものとなっています。

成田修造氏（起業家・エンジェル投資家）推薦！ 「自社のビジネスに経済学の知見を取り入れてない会社は、オワコン化するかも。未来へのヒントを得たいなら、まずこの本を手に取ろう」 ビジネスの悩みに応える武器としての「経済学」！ ○本書で取り上げる先進企業５社 ・サイバーエージェント 　経済学で自社サービスを改善。企業価値向上へ 　　［キーワード］因果推論、効果検証、マッチング理論、情報の非対称性の解消 ・AppBrew（LIPS） 　経済学に裏付けられた「信頼」と「ユーザー満足度」 　　［キーワード］データ分析、データ補正、レーティング ・Sansan 　業務改善から自社プロダクト開発まで　幅広い活用法 　　［キーワード］ＣＲＭ（顧客関係管理）、Ａ/Ｂテストの効果的使用法 ・デューデリ＆ディール 　収益最大化・同業他社との差別化に経済学を活用する 　　［キーワード］オークション理論、情報の非対称性の解消、属人的ノウハウからの脱却、ＣＲＭ ・デロイト トーマツ 　顧客との信頼形成、課題の明確化と企業価値向上のための経済学 　　［キーワード］課題の言語化、ＥＢＰＭ（エビデンスに基づく政策立案）、ＥＳＧ

2018年、ファストファッションの象徴とも言えるH&M銀座店が10年の歴史に幕を下ろした。 「次の流通革新」はなにか。 メルカリ、エアークローゼット、ZOZO…… 売上を伸ばすために、進化をとげるアパレル業界に迫る! ◆2018年はファストファッションブームから10年目の節目。世界のファッション流通市場はこれまで10年周期で流通革命を繰り替えし、消費市場を牽引してきた。新サービスの登場で、大手百貨店をはじめ、アパレル産業はますます変化を求められている。本書では、これまでのファッション流通市場の構造や消費の課題を明らかにしながら、勝ち組デジタル(ファッションテック)企業大手が取り組むソリューションや次の一手、その先にあるビジョンとゴール(未来予測)について解説する。 ◆アパレルの未来は、デジタル抜きでは語れない。メルカリの登場で、消費者は「売ることを前提に」モノを買うようになった。SNSに投稿するためだけに洋服を買い、一度だけ着用した後にフリマで売り出す「ワンショットファッション」。少し高い買い物や、似合うか分からないネット通販の服も、売ることを前提に考えると購入のハードルが下がる。ファッション性の高い衣料品や有名ブランドの商品などを借りるシェアリングサービスも人気だ。いつもおしゃれでいたい! と思いながらも、仕事や家事で余裕がない30代の女性を中心に人気があるのは、「エアークローゼット」。15万人を超える会員を獲得している。プロのスタイリストが選んだ服を、毎月9800円、交換無制限でレンタルできる。本書では、アパレル業界をとりまく最新のデジタル事情を紹介する。 ◆著者はファッション流通コンサルタントの齋藤孝浩氏。日経ビジネスや日経MJでも、アパレル分野で頻繁に取材を受けているほか、繊研新聞や業界紙への寄稿も多い。近年は明治大学、青山学院大学等でファッションビジネスに関する講義も受け持っている。第三者の立場から、客観的かつ切れ味鋭く各社の強み・弱みを解説することに定評がある。著書に、2014年11月に刊行された『ユニクロ対ZARA』。 【本書で登場する企業やサービス】 エアークローゼット/メルカリ/H&M/アマゾン/ルルレモン/プライマーク/NIKE/ASOS/Missguided/boohoo/ZARA/next/ミニクラ/ゾゾタウン/センシークローゼット/XZ/リネット/ユニクロ など

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 猛威をふるう新型コロナウイルスが過ぎ去った後、世界は元通りになるだろうか。多くの専門家が「否」だと予測する。不可逆な世界＝ニューノーマルにおいて、既存秩序は崩れ、ビジネスの常識は上書きされていく。生活が一変し、ニーズが変化するなかで、その地殻変動はすでに起こっている。建設、製造、ITなどに精通した「日経クロステック」の専門記者による総力取材で、非対面経済の中核をなす「7つのメガトレンド」が見えてきた。30人以上のキーパーソンへのインタビューと、徹底した現地取材によって、「アフターコロナ」の全貌を浮き彫りにする。 ≪目次≫ ◇プロローグ　描きかけの地図を携えて「アフターコロナ」を生きる 　　　　　　「Stay Home」から始まったルネサンス ◇1章　ドキュメント 経済ロックダウン 　コラム1　いまさら聞けない「新型コロナ用語」 ◇2章　タイムライン 異変から危機へ、128日間の混乱劇 　コラム2　感染症とテクノロジーの2000年史 ◇3章　業界別分析 コロナショック、崩れた既存秩序 　コラム3　日経クロステック編集長、緊急座談会 ◇4章　キーパーソン 私たちの「アフターコロナ」 　コラム4　新型コロナウイルスの影響を2段階で考える ◇5章　アフターコロナ 見えてきた7つのメガトレンド ◇エピローグ　危機の21世紀 　　　　　　「ビフォーコロナ」を振り切り、人間社会は強くなる

16年にわたる「女帝」の政治が遺したものは、「一強の経済」と「負の遺産」だった。 　　　　世界が混迷を深めるなか、新政権率いる“欧州の巨人”はどこに向かうのか？ 　　　　　　　　　　　　　そして日本は何を学ぶのか？ 　本書は、日本を代表するマーケット・エコノミストの１人で、長く欧州を見てきた筆者が、メルケル引退をドイツという一国家のみならず、EU史における１つの節目と捉え、過去を総括し、現状を整理した上で、未来を展望するもの。 　「欧州の病人」と呼ばれたドイツ。シュレーダー政権は、労働市場に切り込む抜本的な改革により経済の立て直しを進め、次のメルケル政権にしっかりその果実を引き渡した。その後、メルケルは16年にわたりドイツを、そしてEUを代表する政治リーダ―として君臨。この間に、ドイツ経済はEU（ユーロ）という枠組みにも守られながら輝きを取り戻し、メルケルは世界にその存在感を示し続けた。しかし、その裏側では、欧州難民問題に象徴されるEU内での孤立化、米国（トランプ政権）との微妙な軋轢、中国との接近など、その将来を危うくしかねない様々な芽を生み出してきたのも事実だ。 　いったいメルケル政権は、次の時代に向けて何を遺したのか？　それは果実か、それとも負債か？　そしてドイツ経済の復活に、日本は何を学べるのか？ 　まさにショルツ新政権が発足したこのタイミングで、「メルケルなきドイツ」「メルケルなきEU」を展望し、英国離脱で岐路に立たされているEUにも鋭く切り込む。

ジェフ・ベゾスが銀行を作るとしたら、何をするだろうか? 次世代金融産業をめぐる戦いの構図と状況を明快に論じた待望の一冊! テクノロジー企業vs既存金融機関の戦いを徹底分析! 三大金融ディスラプター(アマゾン、アリババ、テンセント)は何を目論む? 「世界一のデジタルバンク」と称賛されるシンガポールDBS銀行は何がすごい? 逆襲する米国金融機関ゴールドマン・サックスとJPモルガンはどんな選択をした? 日本型金融ディスラプターとメガバンクとの対決の行方はどうなる? 本書は、次のような重要な問題意識に基づいて、新しい金融のあり方を問います。 1.金融はもはや「Duplicate」(擬似的に創造)できる 2.金融ディスラプター企業が金融を垂直統合してくる(既存金融機関よりも本来の「金融」機能を実現している) 3.金融にも「当たり前」のことが求められてくる 「私は、物事の本質を考える際には、すでに使われている定義を見るのと同時に、大局的に宇宙からその物事が使われている様子を鳥瞰するようなつもりで、超長期かつ地球規模のスケール感で思考するようにしています。(中略)ここで重要なのは、先の項でも述べてきたように、人々の価値観が大きく変化しているなかで、「何が実際にお金として通用するのか」「どのような価値までお金に表象させるべきなのか」が潜在的に問い直されているということなのです」(最終章より)

2012年に発表した「成長の終焉」論文で、アメリカ経済の成長率の鈍化と長期停滞入りを予言したロバート・ゴードンによる画期的なアメリカ経済史。 上巻は、南北戦争後の1870年から第二次世界大戦中の1940年までを扱う。 下巻には齊藤誠一橋大学教授の解説を収録。 ロバート・ゴードンは本書で、富について――アメリカ人が過去にどのように富を創造し、享受してきたかを論じている。今後縮小するパイをどう分け合うかを議論するのではなく、さらに富を創出しようと思うのであれば、本書を読み、理解しなくてはならない。 ――ピーター・ティール、起業家、投資家、『ゼロ・トゥ・ワン』の著者 アメリカの歴史を知るうえで欠かせない「生活水準」が余すところなく語られている本書は、興味が尽きない。ゴードンは、生き生きとした描写と印象的な統計で生活様式の変遷を浮き彫りにし、われわれは今後も引き続き満足な生活ができるのかを問いかける。 その答えは意外なもので、将来の経済成長についての常識的な見方を覆す。比類ない画期的な書と言えよう。 ――ロバート・ソロー、ノーベル経済学者 本書はきわめて重要な結論をもつ力作である。具体的な事実と深い洞察が満載で、ページをめくる手が止まらない。読者はわくわくしながら、新たな発見をすることになるだろう。奥深い内容でありながらも、じつに読みやすい。 ――ジョージ・アカロフ、ノーベル経済学者

あなたの職場も感動のストーリーを生む組織になれる―― 三越伊勢丹、コクヨ、資生堂、カルビー、TOTO、日本郵便…… シリーズ16万部超『空の上で本当にあった心温まる物語』(2010年、あさ出版刊)の著者がお客様から選ばれる、あの会社のサービスを実話とともに紹介。 お客様は、商品よりも人とサービスにつく時代―― 加賀屋 「笑顔で気働き」がおもてなしの原点 ANA お客様とともに最高の歓びを創る 三越伊勢丹 よりよい接客のための「職場の約束朝礼」 コクヨ お客様より一歩先に失敗する TOTO どうしても親切が第一 三菱日立パワーシステムズ クレームのお客様をファンに 日本郵便 1人ひとりの「人」でつながっていく。

【開発者自らが分かりやすく解説する待望のガイド】 　役職定年の普及によって日本人の給与は55歳頃から減少する時代になった。70歳定年になっても60歳以降の収入はさらに激減する。しかし、その頃から子供が大学に行って教育費がピークとなる一方、親の介護が始まる。将来が見通せない時代にあって、30代で期間35年の住宅ローンを借りて、最後まで返しきれるのかという老後返済不安がこれまでになく高まっている。人生100年時代、定年後に引退して悠々自適の生活を送れる人は稀だ。働けるうちは働き続ける時代にあっては、壮年期を過ぎたら、転職・起業・再教育・住みかえといったライフチェンジを考えることがあたり前となる。このとき重荷になるのが家とローンだ。本書は、こうした「住宅ローンの問題」を解決するために、開発された残価保証と残価設定型住宅ローンの仕組みを、開発者自らが分かりやすく解説。

米連邦準備理事会(FRB)が量的緩和の終了を決定。リーマン・ショック以降6年間続いた超金融緩和からの脱出を主導するのは、女性初のFRB議長ジャネット・イエレンだ。夫アカロフと師トービンはともにノーベル経済学賞の受賞者、自身も経済学者からセントラルバンカーに転じたイエレンは、どのような経済観の持ち主か。そして出口戦略の舵取りをどのように進めようとしているのか。ワシントンで現地取材にあたった記者が、その実像に迫る力作。 雇用を大事にする「ハト派」セントラルバンカーと見られていたイエレンが出口を主導する真意は?金融正常化に足踏みする日本との違いは?――「テイパーリング」「フォワード・ガイダンス」など出口戦略を読み解くキーワードの解説を交えながら、グローバル・マネー経済のこれからを読み解く。

「世界中に火種はあるが、一番ヤバいのは日本だ」！ 月刊誌「言論構想」で経済分野を担当することになった元営業マン・池内貴弘は、地方銀行に勤める元・恋人が東京に営業に来ている事情を調べるうち、地方銀行の苦境、さらにこの国が、もはや「ノー・イグジット（出口なし）」とされる未曾有の危機にあることを知る。 金融業界の裏と表を知りつくした金融コンサルタント、古賀遼。バブル崩壊後、不良債権を抱える企業や金融機関の延命に暗躍した男は、今なお、政権の中枢から頼られる存在だった。そして池内の元・恋人もまた、特殊な事情を抱えて古賀の元を訪ねていた。 やがて出会う古賀と池内。日本経済が抱える闇について、池内に明かす古賀。一方で、古賀が伝説のフィクサーだと知った池内は、古賀の取材に動く。そんな中、日銀内の不倫スキャンダルが報道される。その報道はやがて、金融業界はもとより政界をも巻き込んでいく。 テレビ・新聞を見ているだけでは分からない、あまりにも深刻な日本の財政危機。エンタテインメントでありながら、日本の危機がリアルに伝わる、まさに金融業界を取材した著者の本領が存分に発揮された小説。 日経ビジネス連載時から話題となった作品、待望の書籍化。 果たして日本の財政に出口（イグジット）はあるのか！ 編集者からのおすすめ：著者の代表作の一つである『不発弾』に登場したダークヒーロー、古賀遼が再び登場。過酷な運命を背負った男の生きざまに、ぜひ、触れてください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 シリーズ累計48万部超の「経済学の決定版」が、10年ぶりの改訂！ 「お金とは何か」ということから「需要と供給」「ケインズ経済学」「行動経済学」など、これだけは知っておきたい経済学の基礎を、用語解説やイラストを使ってわかりやすく解説。 景気が悪いと●●が売れない 中国は本当に日本より豊か？ 経済が成長しても景気が悪いのはなぜ？ 円安や物価高などで不安なことが多い時代だからこそ、経済学について知っておきたい。 初めて経済学を学ぶ人にも、学び直しにも最適。 「経済のしくみというのは、時代が変わっても意外に大きな変化はないものです。ですから、いったん経済学の基礎をしっかり学んでおくと、ずっと役に立つのです。」（「はじめに」より）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 インフレ・デフレとは何か？　いくらになれば円高で、どこからが円安？　老後資金はどうなる？　 日本は豊かになれるのか、私たちの暮らしはどうなるのか？ 池上彰さんが、学生への講義で、お金と経済の不安や疑問についてこたえた。 シリーズ２巻目は、日々のニュースをもとに解説し、より身近なものとしてお金と経済を理解できる。 「この本で取り上げている年金など社会保障の問題は、とりわけ学生の関心が高く、若者たちの危機意識に驚かされました。 と同時に、いまの若者たちが、日本の社会保障制度を知らないまま不安になっていることに気づきました。知らないから不安に思うことは、いくらでもあることです。まずはよく知ることから始めなければなりません。」 〈目次〉 経済学の勉強の続きを――令和新版のための「はじめに」 はじめに Chapter.1　インフレ・デフレとは何か Chapter.2　日銀とはどんな銀行か――財政政策と金融政策 Chapter.3 バブルへGO！――なぜバブルが生まれ、はじけたか？ Chapter.4　円高で企業は日本に残るか海外に出るか Chapter.5　君は年金をもらえるか――どうする少子高齢化 Chapter.6 金融危機はなぜ起きるのか？――リーマンショックとは何だったのか Chapter.7　日本はどうして豊かになれたのか？――戦後日本経済史

○異次元金融緩和が導入されてから、4年たった。2018年には黒田総裁の任期も来る。いまこそ、総括と展望が必要な時だ。日銀は、2016年9月に、「総括的な検証」を行っているが、とても十分とは言えない。 ○異次元緩和は、日本経済のどこをどのように変えたのか? 基本的には、経済の基本を改善せず、国債市場を歪めただけの結果に終わった。日本銀行が意図したこと、意図の背後にある理論的な枠組みのどこに問題があったのか?そもそも目標や理論が間違っていたのではないか? ○このまま大量の国債購入が続くと、脱却はきわめて困難になる。なぜなら、金融市場の混乱などの問題解決がますます難しくなるからだ。また、仮に目標インフレ率が実現すると、日銀の財務上の問題、財政負担の増加などの問題が深刻になる。 ○いま必要なのは、インフレ目標の達成にこだわることなく、できる限り早く異常な政策から脱却することだ。その際に起こりうる経済と市場の混乱を最小限にとどめるために、何が必要かを早急に検討すべきだ、と著者は説く。

●一貫して反対票を投じてきたその根拠 著者の木内氏は、2012年より日銀審議委員を務めてきた。当初は白川総裁のもと、「日銀は過度に金融緩和に慎重」と言われ、木内氏はむしろ積極派とみられていた。 しかし、翌年に黒田総裁に代わると、日銀は「超金融緩和」路線に向かうことに。その中で、積極派を自認していた著者も、相対的には「慎重派」へと変化することになった。 「少数意見を通すには常に自分で考え方やロジックを整理し、議論に臨まなければいけない。それが大変だった」と木内氏は述べているが、この本にはその論理が詰まっている。報道等で伝わっている考えはごく一部であり、この本は5年間の審議委員を全うした男のまさに集大成といえる。 ●副作用を上回る効果を最大化せよ 金融政策は難しい。財政政策のように「財源」などのコストがみえにくく、すぐに効果がみえないからである。それでも目先のことではなく、中長期的に、その効果と、特に「副作用」について考えなければならない。そういう意味では、「何が何でも2%の物価上昇目標」「大量の国債買い」は副作用が大きいと木内氏は言う。異次元緩和においてどのくらい効果を生んでいるかを示す物差しの一つが実質金利だが、14年で底入れしていて、追加的な策は意味をなしていないという。 では木内氏が描く出口戦略とは。(1)長期金利目標の廃止、(2)階層型当座預金制度を廃止したうえで付利金利を+0.1%に、(3)国債買い入れ増加ペースに目標を設定し、それを段階的に縮小。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「お金を貯めたい、増やしたい」と考えていても、 難しい、怖い、面倒くさいことばかりで なかなか行動できなかったりしませんか？ 「実際、何から始めたらいいかもわからない……。」 というあなたの悩みにこたえて、 ゼロからお金を貯めた先輩女子100人が 実践したこと＆意外とやらなくてもよかったことを ランキング形式で大公開！ 一生お金に困らない考え方と行動を身につけて、 楽しみや成功、幸せを遠ざける ビンボーな習慣・思い込みから卒業しませんか。

これまでの富裕層は、企業オーナーや地主などがメインだったが、 近年、普通に働いて豊かになった「一般会社員の富裕層」が増加している 彼らは会社員ながら、どのように資産運用し、1億円以上の資産を築いたのか 富裕層調査を専門とする野村総合研究所の金融コンサルティング部が、 「いつの間にか富裕層」になった会社員の正体に迫る 【目次】 第1章　富裕層の拡大と多様化　 第2章　これまでの富裕層、新しい富裕層の台頭　 第3章　資産はあっても生活は堅実　「いつの間にか富裕層」の実態 第4章　「いつの間にか富裕層」への道筋　ライフステージ別資産形成と金融機関の取り組み 第5章　高所得共働き層「スーパーパワーファミリー」の実態 第6章　「スーパーパワーファミリー」へのアプローチ 第7章　給与所得で不動産投資「サラリーマン不動産投資家」の実態　 第8章　富裕層を取り巻くビジネスチャンス

人気ストラテジストが、 投資に関する疑問や不安をデータで一発解消。 Q&A形式でよくわかる、資産形成の強い味方です。 これから投資を始める人にも、見直したい人にも。 新NISA2年目対策にも最適。 □投資って本当に儲かる？　絶対に儲かる？　 □一括投資とつみたて投資、元本割れリスクが小さいのは？ □全世界株式とS&P500、今後の見通しは？　 □シニアにおすすめの金融商品は？　 □人気のインド株、注目のベトナム株。投資のポイントは？ □年金以外に老後資金はどのくらい必要？ □そのために毎月何万円つみたて投資すればよい？ □子や孫の将来を見据えた究極の投資とは？……など インフレ時代を賢く乗り越え、 豊かに生きる63の知恵を教えます。 長い投資人生のよき相棒となる１冊です。

世界経済の成長センターとして注目を集めるASEAN（東南アジア諸国連合）。 2030年には米国、中国に次ぐ規模になるとみられるこの巨大市場を攻略しようと、 今、多くのグローバル企業がシンガポールに“前線基地”を構える。なぜ、シンガポールなのか。 世界で最もビジネスがしやすい国といわれるシンガポール。 資源に乏しく、国土は狭く、人口も５６０万人ほどの都市国家が世界有数の経済先進国になったのは、 1963年の建国以来の周到な産業戦略とその実践力にある。 21世紀に入ってからは「イノベーション大国」を自任し、自国を革新的な製品やサービスの実験場―― 「レギュラトリー・サンドボックス（規制の砂場）」とすることで多くのビジネスを生み出し、急成長を遂げた。 日本の政策担当者は、新しい政策を先取りする“健全な危機感”改革に対する真摯な姿勢を同国から学ぶべきだろう。 そして企業は、シンガポールが提供するイノベーションの実験場を大いに活用すべきだ。 本書は、シンガポールに進出し、イノベーションを創出することによって、ASEANそして世界市場を狙う日本企業16社の挑戦をリポートする。

「なぜ優良企業は新世代の技術競争に敗れ去るのか?」 大御所経営学者のクリステンセン教授が『イノベーターのジレンマ』で答えたストーリーには未解決の問題があった。 長年解明されてこなかったイノベーションの謎に、若き経済学者が最先端のデータ分析で挑む。 「謎に対する答えだけでなく、ジレンマへの処方箋、さらには生き方のコツまで提示した本書は、21世紀を生きる我々にとって新たな羅針盤となる一冊だ。」(安田洋祐・大阪大学准教授) ●一時代を築いた「勝ち組」は、なぜ新世代の競争に出遅れがちなのか? ●この「イノベーターのジレンマ」に打ち勝つには、何をすべきなのか? 内外の企業が直面するこれらの切実な「問い」に、気鋭の経済学者・伊神満イェール大学准教授は、サバイバルの条件は創造的「自己」破壊にあり、と答える。 「共喰い」「抜け駆け」「能力格差」をキーワードに、ゲーム理論、データ分析などを駆使して、「イノベーターのジレンマ」をクリアに解明する。

「音楽が鳴り止まぬうちは、踊り続けろ」と米シティグループの最高経営責任者(CEO)だったチャック・プリンス氏は言った。 昨今出版界では「バブル回顧もの」企画が相次いでいるが、本書は「過去のバブル」ではなく「今起きつつあるバブル」を探る企画。 日本経済は、「バブル期以来」「バブル期超え」を示す指標が相次いでいる。 人手不足の目立つ雇用市場で、有効求人倍率は1.5倍を突破し、高度成長時代の1974年並みになった。 一方で、政府・日銀は経済成長と物価上昇率2%を目指し、マネーをジャブジャブに供給し続ける姿勢を崩さない。 この状況が続ければ、経済の実態を上回るマーケットの過熱=バブルが再び起きるし、現にその兆候はそこかしこに見られる。 今回のバブルは過去のバブルとは違う形で起きる。株価はなかなか2万円台を定着できず、80年代のような過熱感はない。 一方で債券市場は日銀の管理下のもと、典型的バブル状況。また相続税制度のゆがみをついたアパートローンの膨張、 インバウンド消費を背景とした一部商業地地価上昇など、過去になかった事態が相次いでいる。 著者は2017年4月よりBSジャパン『日経プラス10』のメインキャスター(月曜日と水曜日)を担当。 日経新聞のコラムやツイッターともに、このテーマで情報発信している。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「世界で物価が上がっていると聞いたが、日本はどうなのか。」 「生成人工知能（AI）を使う際の注意点はあるのか。」 「日経平均株価はなぜ33年ぶりの高値まで上昇したのか。」 「新しいNISA導入にはどのような狙いがあるのか。」 「日銀総裁の交代で金利はどう動くのか。 」 「中国、台湾とアジアのパワーバランスはどう変化しているのか。」 などなど、知っておきたい時事ネタ45テーマを厳選しました。 「いまさら聞けない、でも、わからない」そんな悩みをサクッと解決。 各分野に詳しい日経記者が、Q&A形式でニュースに関する疑問にズバッとお答えします。 キーワードには用語解説をいれ、重要部分はマーカーを引いているので、すぐに要点がつかめます。 また１項目完結のスタイルで、知りたい項目だけ拾い読みするのもOKです。 豊富な図表やグラフで、日本経済の最新情報、データもつかめます。 ビジネスで、就活で、話題についていくための必携書です。

■日本の医療・介護は、度重なる制度改正や高齢化などによって変わり続け、複雑な仕組みとなっていますが、その本質や、変化の大きな流れを、本書では（1）専門分化、（2）事業化、（3）公平化という３つのベクトルからとらえることで明快に読み解きます。 ■第１のベクトルは「専門分化」です。医師には患者を治すという使命感がありますが、医学の膨大な知識を全部修得できませんので、専門分野に特化するベクトルが働き、それを測る指標は専門医制度の完成度です。 第２のベクトルは「事業化」です。医療は医師の診療だけでは成り立たず、医療機関は「事業体」としてヒト・モノ・カネを確保し、事業計画に従って事業を展開する必要があります。そのためには医療機関の経営が、医師の家計や政府の予算から独立している必要があり、独立の程度によって、「事業化」のベクトルを測れます。 第３のベクトルは「公平化」で、だれでも、どこでも、いつでも受診できる体制を構築し、維持することです。医療は命が関わりますので、患者は「身の丈にあった」医療ではなく、最善の医療を借金してでも受けようとします。そのため世帯が貧困になる大きな理由は医療費にあります。したがって、医療費によって貧困にならない体制の達成度によって「公平化」のベクトルを測れます。 ■以上、３つのベクトルをもとに日本の医療と介護の現状と問題点、今後の改革の方向性を明らかにしていきます。

Ｅ偏重のＥＳＧでは地球が直面する課題解決にはならない！ 　　　格差問題を解消し、社会の安定をもたらす 　　　　　新しい資本主義の在り方とは？ ◆地球社会の危機に立ち上がる新しいキャピタリズム 　ＥＳＧが日本で広く取り沙汰されるようになったのはここ数年のことだが、もともとは2014年に始まったThe Council for Inclusive Capitalismの活動がきっかけとなっている。リーマン危機後の米国における格差拡大、労働者階級の没落、それに伴う政治の混乱とポピュリズムの台頭等などが、やがて大きな社会問題と政治の不安定化をもたらすことを懸念。地球温暖化等の環境問題も含めて「Cry of the Planet, Cry of the Poor」に耳を傾けなければいけないという思いから始まった活動である。 ◆Ｅ偏重――本質を正しく理解していない日本 　ところが日本では気候問題にばかり焦点が当たり、問題の本質が正しく理解されていない印象が強い。ＥＳＧは「ネットゼロ」を達成したら終わりではない。あくまで資本主義社会をよりインクルーシブにするためのものであり、未来に向けた社会の安定と発展のためには、ＥＳＧにおけるＥばかりでなく、Ｓこそしっかりと取り組む必要があるのだ。 　本書は、国内第一級の金融・経済関係者による「金融梁山泊研究会」の中心メンバーが分担執筆し、ＥＳＧの本質＝新たな資本主義の在り方を提言する。岸田政権の唱える「新しい資本主義」について考える上でも参照すべきテーマであり、経済人、企業関係者、政策担当者に必携の一冊である。

世界最大級の資産運用会社として知られる「バンガード」。圧倒的低コストにこだわった個人投資家向けのインデックス・ファンドやETF（上場投資信託）の新たな仕組みを創った伝説的企業は、いかにして投資業界の破壊者になりえたのか？ バンガードの誕生から現在までの軌跡を創設者ジョン（ジャック）・ボーグルや投資業界の勇者たちの知られざる人間ドラマと独自の経営戦略とともに、生き生きと描く。 本書では、バンガードの創設者にして「インデックス・ファンドの父」と呼ばれるボーグルの生い立ち、彼がウェリントングループの社長を追われた後にバンガードを立ち上げ、成功を収めるまでの波乱の日々、次世代の新たなCEOのもとでのさらなる大躍進、さらに、バンガードの成長のカギとなったユニークな経営戦略と行動指針についても丁寧に紹介する。 著者は「ウォール街で最も賢い男」（マネー誌）と称され、自身もバンガードの取締役として活躍し、金融業界の内部を知り尽くしたチャールズ・エリス。世界的ロングセラーとなった投資哲学の名著『敗者のゲーム』は、経営学者ピーター・ドラッカーに「投資に関する最高の書」と称されている。

「人口1万に100万人が訪れる街」「富裕層をターゲットに“とりにいくインバウンド”」 世界を顧客に高収益産業を育てる新しい“イノベーション”とは? 砂漠しかなかった埼玉県程度の面積で人口わずか300万人程度の街ドバイが、いまや世界1の都市観光収入285億ドル(2位ニューヨーク170億ドル、3位ロンドン161億トドル)、を上げている。 今、新たな産業として注目される“インバウンド”。2018年の訪日外客数は前年比8.7%増の3119万人で、世界全体の成長率を大きく上回るペースで伸びている。しかし、世界における観光客到達数ランキングでは12位と、日本にはまだまだ成長の余地があるといわれている。政府も「観光/ツーリズム」を国の重要な成長戦略の柱と位置づけ積極的に観光を振興してきたが、2016年には「観光先進国」の実現を目指し、訪日外国人旅行者数を2020年に4000万人、30年には6000万人という新たな目標値を発表した。 訪日外国人旅行市場の急速な拡大や、2020年の東京オリンピック・パラリンピック、25年の日本(大阪)万博といった国際的な巨大イベントの開催決定などを背景に、観光、特に「インバウンド」に対する期待がますます高まっている。東京・大阪・京都などの、いわゆる「ゴールデンルート」と呼ばれる人気観光都市はもちろん、地方都市から農山漁村地域に至るまで、日本全国すべての地域にとって、インバウンドは大きなビジネスチャンスとなるからだ。 本書は日本の未来を持続的に発展させるインバウンド・ビジネス戦略の方向性を提示するもの。海外での実例、日本国内の取り組みを具体的に紹介しながら、読者が自社・自地域の特性を最大限に活かしながら持続的に利益を獲得できるパラダイムシフトを支援する様々な示唆を盛り込んでいる。観光・旅行・娯楽関連業界や自治体関係者だけでなく、新たなビジネスチャンスを求める法人・個人にも大いに参考になる一冊である。

資本とイノベーションを利用し社会・環境問題を解決する 新しい経済システム「インパクト投資」を創始者が解説する 「FTが選ぶ2020年ベストブック」 「インパクト投資は、人類の経済システムを変革し救済するための、重要な新アイデアである」 ――ポール・ローマー（ノーベル経済学賞受賞者） 「善行と経済的成功を両立したい人の必携書だ」 ――ボノ（U2） 「［インパクト投資の］目標は、社会的な目的を組み込んだ新しい形の資本主義を築くことにほかならない。本書はこの革命に関心があるすべての人に読まれるべきだ」 ――マーティン・ウルフ（フィナンシャル・タイムズ紙チーフ・エコノミクス・コメンテーター） ［著者紹介］ ロナルド・コーエン（Sir Ronald Cohen） サー・ロナルド・コーエンはグローバル規模のインパクト革命を主導する先駆的な慈善家、社会イノベーターであり、ベンチャー・キャピタリスト、プライベート・エクイティ投資家でもある。現在はインパクト投資グローバル運営委員会（GSG）委員長およびポートランド・トラスト会長を務める。社会的投資顧問会社ソーシャル・ファイナンスをイギリスとアメリカ、イスラエルで共同設立したほか、G8社会的インパクト投資タスクフォース（G8T）委員長（2013～2015年）、イギリスの社会的投資タスクフォースの委員長（2000～2010年）、英国ベンチャー・キャピタル協会創設会長、欧州ベンチャー・キャピタル協会会長を歴任。

コロナ禍とウクライナ戦争を背景におよそ半世紀ぶりの大インフレが世界を襲った。低インフレにあえいできた日本も例外ではない。「輸入インフレ」の深刻度は米欧をしのぐ。資源高に根ざす物価高に拍車をかける円安が同時に広がったためだ。世界的なインフレの波のなかでも、日本は賃金デフレの流れが終わらず、日銀は金融引き締めに動けない。輸入インフレと、なお残る賃金デフレ。そのダブルパンチが通貨安を生み、さらなる物価高を生む悪循環になった。 本書は、日本と海外に広く目を向け、市場をウオッチしてきたベテランの日経記者による一冊。ファクトを積み上げ、幅広い取材から総合的な視点で日本の今後を占う。

またたくまにファイナンスのスタンダードになったＥＳＧ投資の世界を紹介。世界の主要投資家たちへの独自インタビューなどをもとに、「リターンと社会貢献のどちらが優先するか」「経済学の眼からとらえた特徴・可能性・限界は？」といったＥＳＧ投資の本質や最新潮流に迫る。コロンビア大学の人気講義を書籍化。

責任投資のパイオニアが実践 経済と環境・社会をつなぎ、持続可能な世界に導く戦略 欧州No.1の資産運用会社が、ESG投資の豊富な蓄積に基づいて解説 地球温暖化対策でカーボンニュートラルを目指す潮流、国連が提唱するSDGs（持続可能な開発目標）達成などのため、ESG（環境・社会・企業統治）に対する関心が高まっています。 機関投資家の間ではESGに配慮して投資先を選定することが当たり前となっており、投資を呼び込みたい事業会社にとっても経営で不可欠な要素です。 本書は、「E」「S」「G」それぞれが表すもの、ESGの歴史といった基本から、投資での実践、企業経営での取り組みまで深掘りして解説。 ESG投資で利益があがるのか、という重要な点についても、株式、債券、それぞれのデータに基づいて分析しています。

世界的潮流が日本に与えるインパクトを 最前線からリポート! ◆ESGを巡る世界的潮流 ESG(環境・社会・企業統治)はビジネスの世界でも1丁目1番地。いまや機関投資家の間ではESGを考慮して投資先を選定することが主流となっており、投資を呼び込みたい企業にとっても経営戦略上不可欠な要素になっています。その背景には、国連が提唱するSDGs(持続可能な開発目標)の達成や、気候変動対策でカーボンニュートラル(脱炭素)を目指す潮流などがあります。 ◆日経新聞記者による多面的な報道を1冊に 上場企業、機関投資家などあらゆる層が対応を迫られる一方、現時点ではESGのプレーヤーはまだまだ有象無象で、日進月歩で市場が形成されているところ。 本書は、ESGを意識した企業経営や国際基準を巡る攻防、ESG関連の金融商品など、金融の最前線で多面的な取材してきた記者たちが現場のリアルな状況を伝える1冊です。

米中貿易戦争は必然だった。 世界は今日、経済、政治、軍事の重心が欧米(西)からアジア(東)へとシフトする イースタニゼーションのなかにある。 長期的な視点からグローバルな動きを捉えたFT外交コラムニストの力作。 トウ小平の改革開放政策からわずか40年。巨大な発展途上国だった中国は、いまや唯一の超大国アメリカに対抗しうる巨大な国となった。中国に続き、インドも強国として名乗りをあげる。世界の重心は、台頭するアジア諸国へと動くイースタニゼーションのなかにある。著者は圧倒的な取材力で、西欧が中心であることを前提に形作られてきた世界秩序が軋轢を生じている局面を描き出した。 西欧に都合よくつくられた世界の仕組み、組織、システムが、アジア新興国の反発によって変更を迫られている。アメリカをはじめとする先進国、とりわけ旧来秩序のなかで先進国に上り詰めた日本が、イースタニゼーションを踏まえてはたすべき役割を考えさせる力作。 ※ 日本語版は、2018年11月にアメリカで刊行されたペーパーバック版に基づく。

■今世紀最も成功した金融商品の一つともいわれ、日本でも市場が拡大しているETF（上場投資信託）。その商品性や魅力から、ETF投資の会計・税務、投資手法まで、体系立てて網羅的に解説します。 ■各章は独立して構成されており、必要に応じて該当箇所を開くといった辞書的な使い方もできる、まさに「大全」と呼べる内容となっています。 ■本書は、ETFの商品性や魅力・使い方に加え、その商品性を支えるエコシステムを構成する主要なプレイヤーたちが、普段投資家が接することが少ない裏側で具体的に何を行っているのかまで、できる限り詳細に体系立てて網羅的に解説します。 ■ETFの用語解説も収録しました。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■国や自治体で関心を集めるＥＢＰＭ（エビデンスに基づく政策形成）について総覧できる1冊。 ■(1)因果推論、ランダム化比較試験、差分の差分法、回帰不連続デザインなどの手法、(2)米国、英国、国際開発分野での実践、(3)日本の国や自治体における環境・経済政策分野・ナッジの活用などの実例を、研究者・実務家たちが解説。 ＜編著者＞ 大竹文雄　大阪大学感染症総合教育研究拠点特任教授 内山融　東京大学大学院総合文化研究科教授 小林庸平　三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティング　経済政策部　主任研究員 ＜執筆者＞ 山口一男　シカゴ大学教授 近藤清太郎　特定非営利活動法人Policy Garage。官公庁勤務 関沢洋一　経済産業研究所上席研究員、研究コーディネーター 成田悠輔　イェール大学助教授 津田広和　特定非営利活動法人Policy Garage代表。官公庁勤務 岡崎康平　野村證券金融経済研究所経済調査部シニアエコノミスト／ＥＳＧアナリスト 田口壮輔　Price Hubble　リサーチアナリスト 小池孝英　国際通貨基金エコノミスト。財務省との併任 青柳恵太郎　メトリクスワークコンサルタンツ代表取締役 西野宏　メトリクスワークコンサルタンツ代表取締役 能島裕介　尼崎市理事。尼崎市教育委員会教育次長 江上昇　尼崎市職員　こども青少年課 横尾英史　一橋大学大学院経済学研究科講師 角谷和彦　経済産業研究所研究員 橋本由紀　経済産業研究所研究員 牧岡亮　北海道大学大学院経済学研究院講師 石田直人　広島県総務局経営企画チーム主査 池本忠弘　環境省大臣官房総合政策課　環境研究技術室室長補佐 高橋勇太　自治体職員。YBiT代表。Policy Garage副代表理事

『100年に一度の変化』は、脅威ではなく好機 日本の自動車産業は何に注力すべきか、2030年に向けた 成功への道筋を明らかに 「日本の自動車産業の強み・弱みを正確に把握し、 欧米中の打ち手を理解し、この大きな変化に適応することができれば、 日本の自動車産業は新しい発展を遂げることができると確信している。」 （第5章本文より） 【主な内容】 プロローグ　１００年に一度の変化にどう対応するか 第１章　パワートレーンの電動化　製造・販売に変革を迫る 第２章　自動運転　無人化のその先へ 第３章　シェアリング　世界で急拡大する「所有から利用へ」 第４章　コネクテッド化　新たなビジネス機会を生み出す 第５章　2030年の競争軸とは　EV・自動運転の開発競争を超えて

☆各国の規制強化の動きに伴い、一気に普及が加速するEV(電気自動車)。内燃機関を搭載しない、新たな乗り物は社会をどう変えるのか。いま大きな注目を集めている。 ☆日産、トヨタなど自動車メーカーはもちろん、電機メーカーなど業種を超えた企業が取り組む開発のドラマに密着、画期的な技術の開発に取り組む人々を紹介しながら、EVとは何か、これからどこに向かうのかまで詳細に解説する画期的ノンフィクションが登場した。 ☆自動車業界の今後を占ううえで、読み逃せない1冊である。

このスピードに、日本は追いつけるか？ EV化を急速に進めている欧州。そこで繰り広げられている日米欧そして中国メーカーの熾烈な闘い。日本の自動車メーカーに勝機はあるのか。 日本に突き付けられた厳しい現実を知る好著。

■史上初の女性としてフォン=デア=ライエンが欧州委員会委員長に就任、ＥＵの体制が一新された。新生ＥＵは、気候中立化および倫理的なデジタル化を政策の柱としつつ、国際秩序の再構築を掲げている。この背景には、トランプ政権下で自国第一主義を唱えてきた米国、あらゆる分野で台頭する中国、および独自路線を歩もうとしている隣国・英国への警戒心と国際社会での存在感低下に対する危機感がある。経済成長の鈍化や技術革新の停滞という深刻な現実を直視した上、ＥＵはグローバルなルールメイカーとして復権を図ろうとしている。 ■ＥＵが対外的な発信力や説得力を強めるためには、看板政策を野心的かつ確実に遂行していくと同時に、ユーロ危機の原因となった構造的脆弱性を克服するべく、域内の統合深化（銀行同盟・資本市場同盟の完成等）を進めていくことが前提となる。本書では、ＥＵの政策課題を攻守両面から幅広く取り上げ、それらの連関性を明らかにすることで、読者に欧州の状況および目指している方向性に関する全体像を提示する。 ■本書ではＳＤＧｓ、ＥＳＧ政策などで先陣をきりリアルビジネスへの影響が注目されるＥＵの経済政策動向を紹介する。著者はＥＵの拠点ベルギー・ブラッセルの調査拠点に４年間滞在。新しく、正確で体系だった情報を提示する。

◆The chain is only as strong as its weakest link ――鎖の強さはその最も弱い輪によって決まる (イギリスの格言。今回のコロナ禍の本質を突く言葉として本書では用いる) ◆パンデミックが起き、世界全体に拡大し、未曽有の経済災害となったのは、グローバル経済のエコシステムにウィーク・リンクがあったのではないか。世界的な供給体制、都市への集中、人やモノの移動速度と複雑な混じり合い、政治や宗教による対立や断絶が、パンデミックを起点とした世界的な経済危機にどのようにつながったかをダイナミックに描く。 ◆取り上げるテーマは日本よりも、世界に焦点を当てる。コロナウイルス危機のクロノロジーを描き、グローバル・エコシステムの最弱点に問題が起こり、それが弱いリンクを通していかに破壊的な力をもっていったかを解説する。 ◆著者は日本経済の長期停滞やリーマン・ショック、ユーロ危機などについて、内外の情勢をすばやく集め、ノンフィクション的な筆致やアカデミックな知見を織り交ぜながら数々の名著を執筆してきた経済学者。2019年からは経済財政諮問会議の民間議員も務めている。

日本のアニメ・漫画オタクの意味から転じて日本文化愛好者を示すようになったウィーブ（Weeb）。アメリカの著名コンテンツサイトSubstackの人気ナンバーワン・エコノミストでWeebの1人である著者が、世界に広がるWeebたちを活用した日本経済復活のシナリオを描いた。ブログサイトnote に掲載されて話題となった「雑居ビル:商業地区をつくるもっと優れたやり方」やBBC東京特派員の日本は変化していないという報道に真っ向から反論した「実は、日本は様変わりしている」、「東京は新しいパリだ」、「Weeb（ウィーブ）――日本のポップ文化に首ったけの非日本人」など話題となったコラムも収録している。

経済学者として初めて日銀総裁に就いた植田和男氏。日銀・財務省ＯＢではないしがらみののない立場で、異次元金融緩和の修正・正常化にどう取り組むかが注目されています。植田日銀は何を引き継いだのか、新体制のシグナルはどのように読めばよいのか、住宅ローンにはどのような影響があるのか。日銀ウオッチャーとして定評があり、ファイナンシャルプランナー資格も持つ日本経済新聞編集委員が、新総裁の横顔から政策と生活への影響までをわかりやすく解説しました。景気の先行きを読むための必読書です。

著者スコット・パタースンの日本語版への序文から（抜粋） 二〇一二年に本書が米国とヨーロッパで出版されたとき、この話を信じる者は少なかった。何百年もの間、営業を続けてきた権威あるニューヨーク証券取引所のような公開市場に対して、ちっぽけな企業が影響力を行使できるものだろうか？　批評家たちは、混雑する立会場上で大振りな手信号で合図する慌ただしいトレーダーがいた古い取引所が既に存在しないことに気づいていなかった。新しい市場は、ニューヨークの忙しい大通りから遠く離れたニュージャージー州郊外にある巨大なサーバー・ファームからなっていた。 　コンピュータが主導する市場は、こうした理由から全く新たなレベルの開示基準を求められる。規制当局は、素早く追いつかなければならず、取引所と高速トレーダーの仕組みを理解しなくてはならない。さもないと、このゲームは続き、定年後のために働く一般投資家が損をすることになる。 　一つ明らかなのは世界が前進するということであり、取引所は電子化され、コンピュータ主導になるということだ。ロマンチックなイメージではあっても立会場で手を振るトレーダーの日々に回帰することはない。この変化には優れた面もある。以前より安く取引ができ、全般的により効率的だ。 　だが、恐ろしく賢いプログラマーによって設計された非常に複雑なコンピュータ・アルゴリズムに制御され、取引所は遥かに不透明でもある。

【日経BP取材陣が総力を挙げて分析】 　世界を震撼させたロシアのウクライナ軍事侵攻。ウクライナの抵抗とロシア軍の意外な脆弱もあって膠着状態に陥り、その行方は極めて不透明です。　 　経済制裁はエネルギー・素材を中心に世界経済に組み込まれていたロシアを切り離し、ロシアへのエネルギー依存度が高かった欧州、木材など素材での関係が密だった日本などへの影響が生じています。日本企業への影響も甚大です。 　世界秩序、経済への影響、ロシア経済の実態、欧州をはじめとする諸外国の思惑、経済制裁の舞台裏、日本企業の危機対応などを日経BP取材陣が総力を挙げて分析しました。

・行動する経済学者、最後の書。 「本書には、先生の著作をほぼすべて読破している筆者にさえ新鮮な論考がふんだんに収められている。したがって、これまでに先生の著作をいくつか読んだ読者にも新しい発見のある一冊となるだろう。もちろん、初めて読む読者には、先生の経済学を知るうえで最適の一冊である」(小島寛之)。 2014年惜しまれてなくなった行動する経済学者、宇沢弘文氏。その評価は没後高まるばかりです。競争に疲弊した日本人は社会のあり方について問い直す機会が増えているのではないでしょうか。宇沢氏の出発点は社会的弱者への思いでした。宇沢氏は、自動車の社会的費用、ヴェブレン、地球温暖化、医療、教育、都市など様々なテーマについて発言してきました。一見拡散していると思われるこれらのテーマが、実は、社会的共通資本というキーワードに即して整理できることを総括して示したのが本書です。宇沢氏の世界観が凝縮された、宇沢氏に関心を持った方にとって格好の入門書です。エピソードも交えて綴った小島寛之氏の解説で、宇沢氏が何を考えて行動していたのかを理解できます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆官から民へ。無限に広がる宇宙が「ビジネス」の場となる！ 　「宇宙ビジネス」とは、ロケットの打ち上げや人工衛星を活用したサービスなど、宇宙空間を活用するビジネス全般を指す言葉です。 　従来の宇宙ビジネスは、ロケット製造など大型の国家プロジェクトとして行われてきたため「官主導」であり、衛星放送などユーザー産業としての宇宙利用もあったが、民需の裾野は限られていました。 　ところが、2010年代以降、宇宙利用のコストが低下してきたことも後押しとなり、宇宙ビジネス市場は急速に拡大。スタートアップなどの参入により、「官主導」ではなく「民主導」で開発が進むようになってきました。 　民間の参入によって新たな技術や発想が生まれ、ビジネスチャンスも広がる。宇宙開発の分野において米中露に続く日本においても、民間企業によるユニークな取り組みが増えており、今や宇宙ビジネスは今後の成長がもっとも期待される産業であるともいえます。 　本書は、日本の宇宙ビジネスを取り巻く環境と課題から、ロケット製造など従来の「宇宙機器産業」、衛星データ提供などの「宇宙利用産業」、さらには宇宙保険や宇宙旅行といった新たなサービスの事例まで、監修者であるKPMGコンサルティングをはじめとする識者による解説と、企業の先端事例を通して紹介します。

うま味調味料は日本で創出されて110年が経ち、世界で20兆円規模の産業に発展しているが、いまだにその産業経済・経営論は出版されていない。本書は、うま味調味料の誕生から製造法の変遷、業界参入メーカーの盛衰、味の素をはじめとする世界の主要メーカーの経営動向までを含めた、うま味調味料に関する初の総合的な産業経済論である。 著者は味の素在籍時から50年以上にわたりうま味調味料にまつわる資料を収集、分析、研究し、7年をかけてその成果を書籍にまとめた。単なる産業経済論にとどまらず、うま味調味料全般について専門的に学べる一冊となっている。 日本で初めて事業化したグルタミン酸ソーダをはじめ、その後の核酸系うま味調味料や、両者の相乗効果を利用した複合調味料、多様な風味調味料などにまで発展したうま味系調味料産業に加え、うま味を中心とした加工食品や関連多角化事業までを含めたうま味調味料業界の盛衰をまとめた。 さらに、日本企業のグローバル発展、約500社に及んだメーカーの出現などの全体像を総括。日本にとどまらず、世界の主要30社の詳細な経営動向の分析、激しい淘汰の中で寡占化した現在の世界の大手約10社の発展の推移から将来予測までを記している。

日本経済はこれから何で食べていくのか。そのことを考えたとき、「観光」という産業がにわかに輝きだす。瀬戸内デザイン会議は多士済々、日本屈指の観光資源を有する瀬戸内に縁を持つ経営者、デザイナー、建築家、編集者、アーティスト、投資家、料亭女将、住職などが集結。日本だけでなく世界を視野に入れ、観光という産業の未来を考える。それぞれの見識を持ち寄り、頭脳をフル回転させて議論するだけでなく、実際に行動するプロジェクト。第1弾では歴史ある旅館を立て直し、今回の第2弾では「フェリー」がテーマ。交通手段としてのフェリーから、宿泊する場としてのフェリーへ。新たな観光の在り方、可能性を探る。その発想力がすごい！

日本経済はこれから何で食べていくのか。そのことを考えたとき、「観光」という産業がにわかに輝きだす。瀬戸内デザイン会議は多士済々、日本屈指の観光資源を有する瀬戸内に縁を持つ経営者、デザイナー、建築家、編集者、アーティスト、投資家、料亭女将、住職などが集結。日本だけでなく世界を視野に入れ、観光という産業の未来を考える。それぞれの見識を持ち寄り、頭脳をフル回転させて議論するだけでなく、実際に行動するプロジェクト。第1弾では歴史ある旅館を立て直し、第2弾では船による観光の可能性を模索。第3弾では「倉敷」を舞台に、観光開発の難しさ、光と影について考察した。そして今回の第4弾は、「海上を動く島」と「建築展」という構想を具体化させていく。

冷静な判断を下すかと思われた英国民投票がまさかのEU離脱。なぜここまで国民の意識は反EUに駆り立てられていたのか?　後任の首相となった保守党のメイ氏は離脱派のリーダーンであるジョンソン氏を外相に指名。ドイツ、フランス、EUとの虚々実々の駆け引きが始まっている。英国はパンドラの箱を開けてしまったのか。安易な決断はEUのみならず世界を揺るがす事態になっている、 離脱の本格的な議論が始まるのは9月以降だが、想定されるインパクトとしては、貿易の停滞、金融街シティーの衰弱、投資マネーの英国離れ、欧州不信の定着、在英外資の撤退などが上がっている。 本書は、離脱の背景、EUのシステムの欠陥、これからの動きを的確に解説。イギリス経済の専門家が日本では少ない中、様々なインパクトが考えられる英EU離脱を、金融を熟知し、欧州総局にも勤務した菅野編集委員が解説する。

●日本人が理解していないエコノミック・ステイトクラフトの時代 エコノミック・ステイトクラフトとは「経済をテコに地政学的国益を追究する手段」。貿易政策、投資政策、経済制裁、サイバー、経済援助、財政・金融政策、エネルギー政策の7分野で構成されます。日本ではあまり関心が寄せられてはいませんが、2019年8月に米国において国防権限法が大きく改定された問題意識には、中国が巧妙に展開しているエコノミック・ステイトクラフトへの危機感の高まりがあります。 米国はAIや自動運転技術などのハイテク技術の中国への流出を最小化し、中国の成長スピードを遅らせることこそが国家安全保障政策の要と位置付け、同盟国の企業の意識改革まで念頭に置いた制度設計を検討していることを明らかにしたのです。防衛産業に関係ないからといってのんびり構えてはいられない時代になったのです。 ●日本企業のリスクシナリオも明示 経済環境が大きく変わることになったにもかかわらず、日本政府ならびに日本企業の危機感は弱いままです。米国ならびに米国の同盟国と円滑に経済関係を維持していくためには、国防権限法という規制の網に準じた経営体制を構築することが愁眉の急となっています。 筆者はルール形成戦略という切り口から企業経営、国家戦略にアドバイスを行ってきた研究者。米国当局への取材も丹念に行っており、経済学者も政治学者も押さえていない分野の権威。国防権限法のインパクトは日本ではきちんと理解されておらず、本書はその全貌と日本の戦略を明示した初の書籍となります

◆カーボンニュートラルや気候変動対策で金融市場の仕組みが根本から変わり、新しいファイナンスのかたちが生まれつつある。企業の利益やインフラ整備の経済効果といった経済活動へのインパクトと同時に、温暖化対策や生物多様性といった自然資本へのインパクトが常に問われるようになる。 ◆急成長するカーボンクレジット市場、中小企業向けのサプライチェーン・ファイナンスなど銀行の気候変動への取り組み、ＥＳＧマネーと公的資金を組み合わせたブレンデッドファイナンス－－狭義のＥＳＧを超えて、拡大、進化を続けるＳＤＧｓファイナンスの全貌に迫る。

取材歴20年以上の記者が、日本の通信産業の史上最大の転換点に迫る！ 渾身のノンフィクション！ 低迷にあえぐ日本企業を象徴する存在である、NTT―― 売上13兆円、従業員34万人を誇る大企業でありながら、優秀な人材を巨大テック企業に引き抜かれ、「GAFA予備校」と揶揄（やゆ）され、時価総額ランキングでもアップルやグーグル、アマゾンなどに大きく水をあけられている。 そんなNTTが、再び世界で戦うために、生まれ変わろうとしている。 事業領域を電話からシステム構築、再生可能エネルギー、データセンター、デバイス製造、宇宙開発などへ広げ、さらには、電力効率が従来の100倍となる次世代情報通信基盤「IOWN（アイオン）」で勝負をかける。 攻めるNTTが繰り出した一手が、NTTを縛る特殊な法律である「NTT法」の見直しだ。 この法律は、NTTが公共のために存在することを義務付け、国内の通信産業の基盤となっている。 NTT法を見直し、あわよくば廃止に持って行こうとするNTT。これは、NTTの「叛乱（はんらん）」ではないのか―― 「年の瀬が迫る2023年12月末、筆者は国内有数の34万人の従業員を抱える企業のトップ、NTT持ち株会社の島田明社長と向かい合っていた。 そこで聞いたのがこんな言葉だった。 『普通の会社になりたい。普通の会社になるべきです』」 ――本文より

安宅和人氏　推薦 「おもしろい！そしてじっと電灯を見て考えさせられる」 梅澤高明氏　推薦 「脱炭素化に向けたエネルギー産業の指針がここにある！ 　素人にも分かりやすく、プロも納得の内容が満載」 エネルギーが変われば、日本のどこが、どう変わるのか？　 今後10年の日本の勝ち筋、負け筋が見えてくる。 誰もが知っておきたい「エネルギー」の最新動向『エネルギー産業の2050年　ユーティリティ3.0へのゲームチェンジ』に待望の続編！ 霞ヶ関から関連業界まで各方面に反響を呼び、エネルギーフォーラム賞なども受賞した前作から4年。その続編となる本作ではこれからの10年に焦点をあて、2020年代に分散型エネルギー社会を実現する上での具体的な方策を提示する。コロナ禍による社会変化や、デフォルト化した2050年温室効果ガス実質ゼロ目標についての試算を提示し、日本の新たなエネルギーのあり方の政策提言も含むほか、太陽光発電、水素エネルギーの最新動向、国内外の具体的なエネルギー関連ビジネス事例や重要キーワードを盛り込んだ。すべての人に関わりがある脱炭素社会とエネルギーのあり方について、具体的に「なに」が、「どう変わるのか」、「なにができるのか」、「どこに真のビジネスチャンスがあるのか」、などをイメージしやすくなる一冊。

経営共創基盤 代表取締役CEO 冨山和彦氏 推薦 「電力システム改革は、電力業界の構造改革に留まらない。業界の枠を超えた新たな産業創出と次世代エネルギービジネスに関心を持つあらゆる人にとって必読者となる一冊。電力システム改革の近未来像がここにある」 エネルギー問題に関心がある読者向けに専門情報をコンパクトにまとめました。 業界第一線の専門家がタッグを組み電力自由化の先を見すえ、エネルギー問題を取り巻く外的要因から最新技術の動向を踏まえて、2050年のエネルギーのあり方を予測。 人口減少や電力自由化、デジタル化、分散型発電などが進むことで、電力はどのように変わるのかを利用者側、事業者側の双方の観点から解説しており、今後の原子力発電のあり方についても言及しています。 エネルギー関連の研究者や実務家には役立つ最新情報が含まれるほか、エネルギーを軸に新たなビジネスや起業の機会をうかがう読者にも企画立案の参考にもなる一冊です。

●円・ドル相場は最小の値幅を毎年更新 為替は、国力を映す鏡とされる。1ドル=360円の固定相場の時代から1973年に変動相場制になり、2011年には75円の最高値をつけた時代もあった。 この円・ドルの年始・年末の値幅が毎年小さくなっている。運用のうまみは確実に減っている。 円高になれば、輸出国日本の企業業績が悪くなるというのも、いまや昔。生産のグローバル化は確実に進み、ヘッジは容易になっている。 グローバル化・IT化が国際的な物価の平準化を招き、どこかもかしこも低成長・低金利のオンパレード。モノの価格差がつかないなか、トランプ米大統領が「政治的脅し」で自国を有利に導こうという意図もそこにある。 ●低温経済における金融政策の役割とは? 各国がおしなべて通貨安戦争に入り込み、金利は低く張り付いたまま。各国で金融政策が行き詰まり、中央銀行の役割が改めて問われている。 もし、為替相場が動かず、決済の役割だけでよいのであれば、「リブラ」だけで機能するという話も十分なりたつ。ビットコインのような急激な価格変動もなく、まさに理想の「(仮想)通貨」に近い役割を果たすことになるだろう。 その一方で、カーニー英イングランド銀行総裁の「デジタル通貨」構想も波紋を呼ぶ。中央銀行が積極的に関与して、新たな制度を作り出すものだ。 我々が当たり前のものと受け入れている変動相場制もたかだか50年にも満たない歴史しかない。急速に変わるマネー経済の本質的な変化を伝える。

●通貨の盛衰は国力の盛衰 　40年前の1985年、ニューヨークの地で結ばれたＧ５・プラザ合意。世界史に残るドル安誘導政策は、実質的には経済大国・日本による米国救済劇だった。そのとき、第２次世界大戦の敗北からちょうど40年。日本がついに世界経済の主導役に上り詰めた絶頂の瞬間でもあった。 　ところが、それはつかの間の夢に終わる。ドル安誘導策は日本にバブル経済とその崩壊をもたらし、その後、日本は長期停滞を余儀なくされる。円相場は2024年には１ドル＝161円まで下落。実質ベースでみれば変動相場制の半世紀で最安値まで落ちぶれた。 　 　通貨の盛衰は、国力の盛衰そのものでもある。瓦礫の山から復活した日本経済は、この40年間でいったい何を間違えたのか。2011年、震災で苦しむ日本を未曽有の円高が襲い、日本は経済的な大実験である異次元緩和に賭けた。 　その間、中国も韓国も台湾も通貨安誘導で日本を出し抜く。トランプ政権は「第二のプラザ合意」を探るが、いつ顕在化するのか。 　通貨失政の戦犯は誰なのか。再復活策はあるのか。円を巡る世界の攻防を検証する。 【目次】 序章　通貨マフィア 第１章　トランプ2.0（2025年～） 第２章　プラザ合意（1985～89年） 第３章　円とバブル（1990～94年） 第４章　「ミスター円」（1995～99年） 第５章　ミセス・ワタナベ（2000～07年） 第６章　超円高の危機（2008～12年） 第７章　アベノミクス（2013～20年） 第８章　最弱通貨（2020～23年） 終章　大暴落（2024年）

◆ここ数年の日本経済は、為替レートの変動で大きな影響を受けた。というよりも、経済の主要な動きは、ほぼ為替レートで説明できるものであった。為替レートはそれほど重要なものだが、そのメカニズムについては、正確に理解されていない点が多い。 ◆2012年秋以降円安が進み、株価が上昇して、経済のムードが大きく変わった。このため、円安が日本経済を活性化させていると考えられることが多い。しかし、円安は物価上昇、実質賃金低下、実質消費支出の低下など、望ましくない効果をもたらしている。 ◆為替レートとは通貨の価値であり、円レートは日本の経済活動の価値である。だから、円安とは日本人の経済活動の価値が低く評価されることを意味する。それが良いはずがないことは、冷静に考えれば分かるはずだ。それが容易に分からないのが、「罠」の恐ろしいところである。 ◆為替レートについていかに深い知識を得ても、それを利用して為替取引で継続的に利益を得ることはできない。それは、市場が効率的に働くために、利用可能な情報は、すでに市場価格に反映されてしまっているからである。 ◆しかし、為替レートについて知ることによって、さまざまな経済の変化を、よりよく、より深く理解できるようになる。為替レートは、あらゆる経済変数に大きな影響を与えるもっとも基礎的な変数の一つだからである。為替レートを理解するか否かで、経済に関する理解はまったく異なるものとなる。 ◆本書は、円安に依存することの誤りを明らかにし、為替レートと経済との関係について、基礎的な概念や理論、歴史を交えて解説する。さらに、アメリカの金融正常化後の世界についても展望する。

あなたは、AI（人工知能）に自分の仕事が奪われると思っていませんか？それは間違いです。AIを業務で活用することで生産性を上げたり、創造的な仕事を増やし、競争力を引き上げることができるのです。 AIが本格的に活用される時代、社会はどう変わり、企業はどのように変化していくのでしょう。そしてそのとき、人間に求められる能力とは、どんなものなのでしょうか。本書では、ビジネスの現場で採用事例とグローバルの最先端で活躍するAIの専門家による解説を通して、AIをうまく活用し、人間が能力を存分に発揮できる未来の新しい働き方を示します。 野村総合研究所が英オックスフォード大学と研究して話題となったAIによって代替可能性が高い仕事について、「運用、顧客サポート」「販売、マーケティング」「製造、物流」「人事、人事管理、総務」各分野の業務別分類・分析も掲載しています。 現場から経営まで、全業界のすべてのビジネスパーソンに、「近未来の常識」として備えるべき知識の詰まった１冊。日本が直面している人口減や高齢化を乗り越え、人間が能力を存分に発揮する未来を実感できるはずです。 ●いまなぜAIなのか？人類はどう向き合うべきか ●「AIが同僚」の時代に向けた働き方のロードマップ ●AIによって代替可能性が高い仕事とは？600職について試算・分析 ●職場での実用化の今と未来　30社の最新導入事例を職種別に解説 ●遺伝子分析、ソムリエ、CMクリエイター・・・AIの進化と専門技術　　ほか

2025年、大阪が日本を救う!! オリンピックの開催が不安視されるなか、関西で変化がおきていた。 先行きが不透明な日本経済は、万博をきっかけに再興できるのか？ 2019年6月の大阪G20、2021年のワールドマスターズゲーム関西、2025年の大阪万博と、国際イベントが開催される機会が増え、注目が高まっている大阪。本書では、「大阪のおばちゃん」や大阪・京都・神戸のライバル関係による関西の分断など、身近なテーマにも触れながら、万博に向けて大阪がどのように変化してきているのかを、データや写真を基に紐解く。 著者は、2014年～19年7月まで日本総合研究所調査部の関西経済研究センター長を勤めていた。今年7月からは、より広い範囲をみるマクロ経済研究センター所長に就任した。2019年度の大阪府「万博のインパクトを活かした大阪の将来に向けたビジョン」有識者ワーキンググループメンバーにも参画している。

★ほかのことは分かるのに、お金のことだけ分からない人へ★ ★お金で必要なのは、根本的な知識★ 　お金のことを知りたいと調べたときに、「こういう細かいことではなく、そもそもなんでここに投資すべきなのかを知りたい」 「もっと根本的にお金について知りたい」 などと思ったことはないでしょうか？ 　この本は、30年以上世界の一流金融機関で投資に携わってきた著者が、「お金のそもそもをどう説明したらいいか」をずっと考えて生まれた本です。 　お金のリテラシーを上げる上で一番大切なのは、何よりも「一般常識を増やすこと」だと著者は言います。 　本書には具体的な投資の話から、日本のバブルなど歴史までを取り上げます。

シリーズ累計24万部突破！ ・100万部を突破した「話題の本」 ・数十年も読み継がれる「名投資家たちの座右の書」 ・多くの人が信頼を寄せる「あの１冊」 など…… 100冊のベストセラーを精読し、 大事なこと”だけ”を コンパクトに総まとめ。 一生お金に困らないための・大事な順ランキング、ベスト30!! １位～８位のルールで、「お金が増える」仕組みを作れる。 20位までで「お金持ちの習慣」が身につく。 30位までで「自分に合った方法」を選べるようになる。 ◆ 　　　　◆　　　　　◆ １位「分散投資」でリスクを減らす 　・投資に不可避の「リスク」、どう考えればいい？ 　・「損をしづらい投資」の鉄則 …… 29位　クレジットカードは「使い方」が10割 30位　米国株投資を始める ◆ 　　　　◆　　　　　◆ 有名投資家、ブロガー、ＦＰ、大富豪、お金のプロ…… 「お金持ち」が実践しているエッセンスだけを凝縮！ 大事な順に身につけよう。

買い物をするとき脳はどう働くのか。「お金の正しい使い方」「自分への投資」とは何か。 本書は、ファイナンス理論、金融工学、確率論、統計学、行動経済学などを使って、「いかにお金を賢く使うか」を解説します。 「不動産の知識がなくても3分で自宅の価値がわかる」「人はなぜ当らない宝くじを買うのか」など、誰にでも起こる身の回りの出来事を取り上げながら、その裏に隠れているファイナンスやエコノミクスの理論を分かりやすく紹介。限りあるお金をいかに有効に使い、いかに適切なタイミングで自分自身に投資し、自分を成長させ、人生を豊かにしていくか、そのための知恵を得たい方に最適な1冊です。

「日本の読者が、世界基準の考え方を知るために最適な入門書である。」 フジ・メディア・ホールディングスなどの大株主 ダルトン・インベストメンツ会長　ジェイミー・ローゼンワルド氏推薦 ウォーレン・バフェット氏の来日や、一流企業の大株主として海外ファンドの名前があがるなど、これまでにないほど海外投資家から日本市場、日本企業に注目が集まっている。株式評価の割安さ、法整備の改善などから魅力的なのだ。日本市場の今後を、40年間米国で投資家として活躍してきた著者が、80年代の米国市場との類似点から解き明かす。 【目次抜粋】 はじめに 「象徴」としてのバフェット氏来日 セブン買収提案が暴いた現実 かつて米国株も「日本的」だった 第1章 80年代の米国市場と現在の日本市場の類似点 80年代の米国市場を知る三つのポイント 脱コングロマリットで企業価値を上げる 第2章 海外投資家が日本に注目する理由 行動規範と「恥の文化」 NISA拡充の隠れた意義 注目したい四つの外部要因・構造要因 第3章 海外投資家は日本の企業をどう見ているか バリュー投資のアプローチ 株価上昇の鍵は選択と集中 ケーススタディ(1)　日立製作所とレゾナック 日本式ビジネスの課題 第4章 「ドル一強」終焉を見据えた日本株の分析法 トランプ大統領の関税政策とドル安 金融資産から実質資産の時代に 米中対立が日本企業への追い風に 創業者兼経営者に着目すべき三つのワケ ケーススタディ(2)　ニトリＨＤの「30年計画」とその後 ケーススタディ(3)　バリューアクトとオリンパス 第5章 国内で良きリーダー、投資家を育てるには 次のリーダーをいかに育てるか バリュー投資家として鍛えられた若手時代

すべてのクレジット加盟店に必携の1冊！ 割販法の改正でカード情報の保護が義務化 2018年6月に割賦販売法が8年半ぶりに改正・施行。これは、クレジットカードの決済業務ルールの大きな変更です。 カード決済で物品・サービスを販売する企業・店舗は、カード情報の流出や不正利用を防ぐために、(1)「カード情報の非保持化（顧客のカード番号などを社内に保持しない）」、または、(2)「国際セキュリティ基準であるPCI DSSに準拠した情報保護対策の実施」という2択を迫られます。 ECサイト・通信販売は急ぎ対応しなければ2018年6月以降は法令違反に、百貨店・スーパー・ガソリンスタンド・旅行業・鉄道・航空などの対面販売でも2020年3月までの対応が求められています。 本書は、割販法の改正ポイントをわかりやすく解説するとともに、各種の業態に適した対応方法について、具体的な選択肢を示しながらわかりやすく紹介しています。さらに、カード情報が流出してしまった場合の対応手順も詳しく解説しています。 流通・小売業など、カード決済を活用している全てのクレジットカード加盟店の方必携の一冊です。