渡辺努の作品一覧
「渡辺努」の「インフレの時代 賃金・物価・金利のゆくえ」「世界インフレの謎」ほか、ユーザーレビューをお届けします！
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作品一覧
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インフレの時代 賃金・物価・金利のゆくえ
ビジネス・実用
4.41巻1,320円 (税込)世界で先行していた物価の高騰＝インフレーションが、日本でも２０２２年春から始まった。 それまでの慢性デフレから一転したのはなぜか――。 物価研究の第一人者がその謎を解く。 物価高騰は私たちの生活を圧迫するが、同時に賃上げを達成すれば、市場は価格メカニズムを取り戻し、日本の経済は好循環で回り始める。 どうすれば賃金を上げられるのか？ 政策金利は、財政はどうなるのか？ 直撃するインフレの実態に迫る。 ■目 次■ 序 章 新たな時代の始まり 第１章 賃金・物価・金利の正常化 １ 本章の論点 ２ 慢性デフレとは何だったのか ３ 賃金・物価・金利の変化 コラム：日銀はなぜ２％のインフレを目指すのか 第２章 インフレは日本経済をどう変えるのか １ 本章の論点 ２ 価格メカニズムの正常化 ３ 実質為替レートの正常化 ４ 政府債務の正常化 第３章 インフレと日銀 １ 本章の論点 ２ インフレは一過性か ３ 物価予測のミスを闇に葬った日銀とエコノミストたち ４ 「基調的インフレ」とは何か ５ 植田日銀の利上げは機会主義的 ６ 利下げでトランプ関税に備えよ ７ 国際的な「同期」が高インフレをもたらす可能性 コラム：日銀の追加利上げは「全く理解できない」 第４章 インフレと賃上げ １ 本章の論点 ２ 安いニッポンに賃上げと値上げの自粛は必要ない ３ 最低賃金の引き上げはなぜ必要なのか ４ 実質賃金改善のために労使は何をすべきか ５ 「自然」実質賃金という考え方 ６ トランプ関税を負担するのはいったい誰なのか コラム：賃上げを社会に定着させる方法 第５章 インフレと財政 １ 本章の論点 ２ 賃金と物価を上げるための財政支出をためらってはいけない ３ インフレ率２％経済への移行で得られるインフレ税収 ４ 消費税減税で潤うのは買い手ではなく売り手なのか? コラム：高市政権の「積極財政」の可能性とリスク 第６章 インフレの変動要因 １ 本章の論点 ２ 令和の米騒動の原因は需要か供給か ３ 黒田日銀総裁が語った70万字 ４ パンデミックで迷走した物価統計 ５ 消費者が「見た」価格と「買った」価格はどう違うのか あとがき 図表出所一覧 初出一覧 参考文献 -
物価を考える デフレの謎、インフレの謎
ビジネス・実用
4.21巻1,980円 (税込)なぜ日本だけデフレは慢性化したのか？ なぜ慢性デフレは突然終わり、インフレが始まったのか？ 異次元緩和はなぜ失敗したのか？ そもそもインフレやデフレはなぜ「悪」なのか？ ・日本の慢性デフレは現代経済学の大きな謎 ・デフレとインフレの統一理論とは？ ・カギを握る人びとのインフレ予想 ・従来の経済学の常識が成り立たなくなった ・腕力から便乗へ。植田・日銀で大きく変化した政策手法 ・日銀の政策金利は、2027年末には２％を超えるところに到達すると予測される ・日銀は人びとが望むだけマネーを供給すべき 多くの謎に包まれた日本のデフレとインフレ。従来の経済学の常識を超え、大胆な仮説で日本経済の謎を読み解く。 -
人をすり減らす経営はもうやめよう【WOP】
ビジネス・実用
-1巻660円 (税込)【WedgeONLINE PREMIUM】 人をすり減らす経営はもうやめよう【WOP】“ 日本企業の“保守的経営”が際立ち、先進国唯一ともいえる異常事態が続く。人材や設備への投資を怠り、価格転嫁せずに安売りを続け、従業員給与も上昇しない。また、ロスジェネ世代は明るい展望も見出せず、高齢化も進む……。「人をすり減らす」経営はもう限界だ。経営者は自身の決断が国民生活ひいては、日本経済の再生にもつながることを自覚し、一歩前に踏み出すときだ。 この記事は月刊誌『Wedge』2021年10月号（9月20日発売）の特集「人をすり減らす経営はもうやめよう」の電子書籍版です。 Part1 割り負ける日本企業の経営力 超・保守的姿勢を改めよ（中島厚志・新潟県立大学国際経済学部教授） Part2「人はモノじゃない」 労働者派遣法“生みの親”の遺言（佐々木実・ジャーナリスト） Part3 時間切れが迫っている！ 「ロスジェネ問題」から目を背けるな（小林美希・ジャーナリスト） 【Report1】ルポ・ロスジェネの現在地 本当に必要な支援策とは何か？（編集部） Part4 “便利で安価な暮らし”の陰で外国人労働者に溜まる不満（出井康博・ジャーナリスト） Part5 先進国唯一の異常事態 「安値思考」から抜け出せない日本（渡辺努・東京大学大学院経済学研究科教授） 【Report2】付加価値の裏に“戦略”あり 「値決め」ができる企業に学べ（編集部） Part6 “機能不全”を乗り越えよ 令和時代の「人材育成論」（中原淳・立教大学経営学部教授） -
ポスト黒田に待ち受ける難題
ビジネス・実用
-1巻220円 (税込)※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ●商品・労働・金融の価格競争をいかに正常化するか 賃上げの好機を逃さず「慢性デフレ」から脱却を 渡辺 努 ●２％物価目標は維持するべきか 「微害微益」の異次元緩和で得た教訓 門間一夫 ●日本経済10年の軌跡と今後のシナリオ アベノミクス後をいかに乗り切るか 片岡剛士 -
世界インフレの謎
ビジネス・実用
4.11巻990円 (税込)なぜ世界は突如として物価高の波に飲み込まれたのか？ ウクライナの戦争はその原因ではないことは、データがはっきりと示している。 では"真犯人"は……？ 元日銀マンの物価理論トップランナー、異例のヒット『物価とは何か』の著者が、問題の核心を徹底考察する緊急出版！ なぜ急にインフレがはじまったのか？ だれも予想できなかったのか？ ――経済学者も中央銀行も読み間違えた！ ウクライナ戦争は原因ではない？ ――データが語る「意外な事実」 米欧のインフレ対策は成功する？ ――物価制御「伝家の宝刀」が無効になった！ 慢性デフレの日本はどうなる？ ――「２つの病」に苦しむ日本には、特別な処方箋が必要だ！ 本書の「謎解き」は、世界経済が大きく動くダイナミズムを描くのみならず、 日本がきわめて重大な岐路に立たされていることをも明らかにし、私たちに大きな問いかけを突きつける―― 前著よりさらにわかりやすくなった、第一人者による待望の最新論考！ 【本書の内容】 第１章 なぜ世界はインフレになったのか――大きな誤解と２つの謎 世界インフレの逆襲／インフレの原因は戦争ではない／真犯人はパンデミック？／より大きな、深刻な謎／変化しつつある経済のメカニズム 第２章 ウイルスはいかにして世界経済と経済学者を翻弄したか 人災と天災／何が経済被害を生み出すのか――経済学者が読み違えたもの／情報と恐怖――世界に伝播したもの／そしてインフレがやってきた 第３章 「後遺症」としての世界インフレ 世界は変わりつつある／中央銀行はいかにしてインフレを制御できるようになったか／見落とされていたファクター／「サービス経済化」トレンドの反転――消費者の行動変容／もう職場へは戻らない――労働者の行動変容／脱グローバル化――企業の行動変容／「３つの後遺症」がもたらす「新たな価格体系」への移行 第４章 日本だけが苦しむ「２つの病」――デフレという慢性病と急性インフレ 取り残された日本／デフレという「慢性病」／なぜデフレは日本に根づいてしまったのか／変化の兆しと２つのシナリオ／コラム：「安いニッポン」現象 第５章 世界はインフレとどう闘うのか 米欧の中央銀行が直面する矛盾と限界／賃金・物価スパイラルへの懸念と「賃金凍結」／日本版賃金・物価スパイラル 116 参考文献 図表出典一覧 -
物価とは何か
ビジネス・実用
4.41巻2,145円 (税込)あのバブル絶頂時、そしてその崩壊、いずれのときも意外なほどに物価は動かなかった。それはなぜか？ お菓子がどんどん小さくなっている……なぜ企業は値上げを避けるのか？ インフレもデフレも気分次第!? 物価は「作る」ものだった？ 経済というものの核心に迫るための最重要キーである、物価という概念。 国内第一人者が初歩の初歩から徹底的にわかりやすく説き起こし、社会にくらす私たち全員にとって、本当に知るべき経済学のエッセンスを教える、画期的入門書の登場！ ハイパーインフレやデフレと闘う中央銀行や政府の実務家（ポリシーメーカー）たちは、何を考え何をしているのか。 それらの成果と教訓を研究者たちはどのように学び、理論を発展させてきたか。 私たちの生活そのものと直結する、生きた学問としての経済学が立ち上がっていく様を生き生きと描く！ 学問としてのマクロ経済学を希求する、真摯な社会科学探究。 インフレもデフレもない安定した社会は、実現できるのか。 その大きな問いにこたえようとする、エキサイティングな一冊！ 【本書より】 個々の商品の価格が、売り手や買い手の個別の事情を適切に反映して動くのは、自然なことです。そして、個々の価格は忙しく動きまわるけれど全体としてみると安定している、というのが健全な姿です。ただ、同じ「全体が動かない」場合でも、個々の価格がまったく動かず、その当然の帰結として全体も動かないということもあり得ます。しかしそれは病的だと言えるでしょう。（中略）売り手や買い手の事情で価格が上がり下がりするという、経済の健全な動きが止まっていたら、それは異変とみるべきです。後で詳しく述べますが、今の日本経済はこれに近い状態だと私はみています。 【主な内容】 はじめに 第１章 物価から何がわかるのか 第２章 何が物価を動かすのか 第３章 物価は制御できるのか――進化する理論、変化する政策 第４章 なぜデフレから抜け出せないのか――動かぬ物価の謎 第５章 物価理論はどうなっていくのか――インフレもデフレもない社会を目指して おわりに -
本当は怖い 物価大停滞
ビジネス・実用
-1巻220円 (税込)日本の７－９月期国内総生産（ＧＤＰ）は２期連続でマイナス成長の可能性が高まり、物価上昇率も低迷しています。経済減速が著しい中国はおろか、利上げを視野に入れている米国も物価上昇率は伸び悩んでいます。世界的な金融緩和でも上がらない物価は経済の変調を示しているのではないか。問題の本質はどこにあるのか。 本書は、週刊エコノミスト２０１５年９月１日号で掲載した特集「本当は怖い物価大停滞・ディスインフレ」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次： はじめに ・世界で定着する低インフレ 構造問題を抱える日米欧中 ・データで見る世界の低インフレ度 ・Ｑ＆Ａで学ぶ低インフレの基礎知識 ・インタビュー 世界の低インフレの意味 岩田一政に聞く 実質金利マイナスのおかしさ 吉川洋に聞く デフレと実体経済は別 ・世界経済はどうなる？ 資源価格下落は供給過多 通貨安競争でバブルへ ・米国 労働市場の緩みで上がらない賃金 ・世界のエコノミストは何を議論しているのか？ ・歴史は何を教えてくれる？ ・東大日次物価指数が示す日本の物価 ・ＣＰＩ改定と日銀の思惑 ・労働力不足と技術革新 パワーアシストスーツで非製造業の生産性向上 ・パワーアシストスーツ体験ルポ 建設現場の労働環境を改善 -
徴税強化！
ビジネス・実用
-1巻220円 (税込)国家が、国民の所得や財産の捕捉力を強めている。その代表的手段が２０１５年10月から通知が始まる「マイナンバー」。ほかにも富裕層の出国に網がかかり、海外財産も厳しく把握される。徴税強化のうねりから、もはや逃れるのは困難な情勢だ。富裕層を狙う「財産債務調書」、海外移住時にきっちり課税される「出国税」、２０１４年から始まった「国外財産調書」、マイナンバーの基礎知識Ｑ＆Ａ、国民の富を奪うインフレ税の脅威などを細かく、深く分析しています。 本書は週刊エコノミスト２０１５年５月26日号で掲載された特集「徴税強化！」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次： 徴税強化！ ・マイナンバーを銀行口座に 税務調査で資産を捕捉 ・マイナンバーにかけた財務省の執念 ・マイナンバーを問う インタビュー ・「３億円」以上は要注意 富裕層の資産把握に強力な「目」 ・なぜ基準は「３億円」？ 相続税の申告漏れを意識 ・増える「金」の申告漏れ 新たな調書で捕捉容易に ・「出国税」スタート 海外移住時にきっちり課税 ・「国外財産調書」初年度 国税は税務調査の準備着々 ・ここが分からん！マイナンバーの基礎知識Ｑ＆Ａ ・インフレという税
ユーザーレビュー
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Posted by ブクログ
感想というより、メモ。
あとがきによると、2％インフレを目標にすべき&長いデフレ環境下で価格決定システムが壊れたというのは異端の主張だったらしい。本流の意見も読んでみたいところである。
・日本のデフレ状況の整理
1990年前半から2000年前半まで不景気（企業の負債と倒産。2000年が倒産のピーク）が続き、2000年前半に春闘終焉が経団連と全国労組組合から出る→賃金上がらない→物価が上がらない→ループ
※コロナによる反グローバル化→海外の賃金物価上昇→日本に反映（インフレするだろうという消費者の受容変化）（2021年からのコロナ明けアメリカ10%インフレとウクライナ戦争2022年開始）
※ウクライナ戦争によって物価上昇したという認識ではないか？（戦争はインフレの口実にならないか？）
※物価が低かった頃への郷愁がある
安倍政権下で官製春闘が行われているが上昇は2.1%で前年比+0.4%でしかない
当時はシニア層と女性の参入で賃金上がらなかった、今はこれ以上上がらない
→【感想】戦争と人口減少によりインフレが進んでいる、ということか。かなり実感に合う。
好循環のインフレになるには、消費者のインフレ予想の上昇と高い賃上げが必要になる
2022年以降のインフレはそれを満たしている
→【感想】個人的には、一般人目線だと好景気じゃないと物価を上げられない、という認識がないか？という疑問がある（賃上げから始まる物価上昇）。インフレに対する意識が全然ついてきていないので、おそらくまたデフレになると思う。
各種データを調べながら読んで気付いたことだが、日本は経済指標について考える時、平均値だけで議論することが多く、中央値のデータがないことが多いようだ。（実質賃金や実質可処分所得についてのデータを調べると、この20年間数値は悪くないが、肌感覚としては手取りや可処分所得は明らかに悪化している）
本書内でも、物価の指標はCPI（販売価格）とPCE（実際に買われた価格）の二つがあるが、経済学者が重視する後者のデータがない旨指摘されている。
政府あるいはそれに準ずる機関において、統計指標の見直しは定期的になされているのだろうか。疑問が残る。 -
