タメになる作品一覧
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4.0株式市場の市況解説では、「外国人が買い越し」「外国人が強気」といった分析がいの一番に語られるなど、日本の株式市場の上げ下げと外国人投資家の動向は、非常に深く関連しています。 そして、個人投資家の多くは「外国人投資家はうまく儲けている」というコンプレックスにも近い気持ちを持っているため、その動向を常に気にしています。 そこで本書では、みずほ証券のチーフストラテジスト(外国運用機関へのセールス担当)として日々、外国人投資家と接し、内情をよく知っている著者が、以下のポイントについてわかりやすくまとめました。 ・外国人投資家とは具体的に誰のことなのか ・いまの日本経済や日本株市場についてどう考えているのか ・そもそも彼らはどういう思考や行動のパターンを持っているのか ・個人投資家が彼らの考え方や行動をうまく活用して儲けるためにはどうすればいいのか その1 外国人投資家の日本株売買の季節性を活かした売買 その2 外国人投資家の大量保有報告書提出を見て買う その3 オーナー系企業への長期投資 その4 日本経済全体が悲観されたときに買う その5 外国人投資家が好きな構造的な投資テーマに注目 その6 将来大きくなりそうな企業をいまから仕込む その7 身近なところで投資アイデアを探る 個人投資家必読の一冊です!
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3.5※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 近年、人気が高まっているロシアの港町、ウラジオストク。どこか懐かしいヨーロッパの町並み、シーフードをはじめとしたロシア各国料理のほか、雑貨、バレエなど、観光要素が盛りだくさん。日本から2時間半で行ける「ヨーロッパ」の魅力を紹介する。
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4.0サンデル先生、これが『ほんとうの正義の話』です。 ──出雲充さん(ユーグレナ社長)推薦! あたらしい経済思想書の誕生! 21世紀に入り「ゲームのルール」は大きく変わった。 そのあたらしいゲームのルールは、実は日本のためにある?! 袋小路に入り込み身動きのとれないアメリカを尻目に、 日本経済がどこまでも伸びていける「死中に活を見出す」反撃の秘策とは? 京大経済学部→マッキンゼー→肉体労働・ホストクラブ→船井総研…… 異色のキャリアを歩んできた経営コンサルタントが放つ、 グローバル時代で日本がとるべき「ど真ん中」の戦略。 ■「改革者と抵抗勢力」という20世紀的世界観ではもう前に進めない ■21世紀の「ゲームのルール」は日本のためにある ■最速の改革は「横綱相撲」から始まる! ■日本のとるべきは、名付けて“項羽と劉邦"作戦 ■コメダ珈琲店のコンフォート戦略が成功する理由 ■ミドリムシの大量培養に成功したユーグレナから学べること ■今必要な「第四の矢」は「違う立場の人たちとも共有できる国家ビジョン」 ■合意形成の「死の谷」を超えるために ■「あたらしいリベラル」と「市場原理主義者」が手を結ぶ日
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3.5北朝鮮問題、イラク攻撃、さらにアジアのパワーバランスはどうなるのか。21世紀、日本が生き延びるためには情報戦略の整備が不可欠である。具体策として、米国に倣い国家情報官(NIO)の設置を提言。わずか数億円でCIAと並ぶ組織が作れるのだ。アメリカは第二次大戦の教訓から学んで、情報の組織、システムを革命的に改善して情報大国となった。一方、かつての日本外交の失敗は、日英同盟の廃棄、真珠湾攻撃にあった。それは情報分析力の欠如により、アメリカの本質を読み違えたことにある。情報戦に破れて破滅した日本こそ、情報体制を立て直すべきであったが、戦後は経済再建に手いっぱいで、防衛とともに最も遅れた部門となっている。米国のCIAやNSAと日本の情報機関との格差はおそらく百倍以上であろう、と著者はいう。歴史の教訓を生かし、かつての失敗を繰り返してはならない――。煮え切らない外交政策を排し、確かな道筋を示した憂国の書。
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3.3日本を駄目にした政治家と官僚は誰だ? 前駐オーストラリア大使が40年間の外交官人生を懸けた覚悟の手記! 「本書は、外交官としての私の遺言である。 遺言である以上、かつての先輩、同僚、後輩との人間関係に遠慮して 行儀よく丸く収めることは、とうにあきらめた。 むしろ、今後の日本外交のために、 歯に衣着せずに、敬称を略して語ることとした。 劣化の深刻さは、待ったなしだからだ」 日本外交はなぜここまで劣化したのか? *ロビイング力の決定的不足 *惨憺たる対外発信力 *歴史問題での事なかれ主義 *日の丸を背負う気概の弱さ *永田町・霞が関での外務省の地盤沈下 *内向き志向といびつな人事
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3.2風雲急を告げる幕末のニッポン。ペリー来航を期に、泰平の眠りを覚まされ、時代の大きなうねりに飲み込まれてしまうのではないかと不安が増すなか、人々にこぞって読まれたのが『日本外史』でした。この本は、平安時代の源平争乱から徳川家康による江戸幕府開闢までの「武士の歴史」を綴ったもので、歴史上のさまざまな合戦の様子が、さながらスポーツの実況中継のようにスピーディに、ドラマティックに展開していきます。各本文の最後には、「論賛」というタイトルで頼山陽自身の尊王思想に基づいた解説が加えられ、この本独特の風味を添えています。これらが幕末の風潮とマッチし、爆発的な人気を呼んだのでした。本書は、そんな幕末のベストセラー『日本外史』の中から、現代人にとって最も興味深い部分を抜粋し、楽しく読める現代文に訳したものです。志士たちが大いに盛り上がり、味わった痛快な気分を共有できる本です。
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5.0「AbemaTV」、ラジオ「飯田浩司のOK! Cozy up!」、ネット番組「チャンネルくらら」「ニッポンジャーナル」「魚屋のおっチャンネル~パーラー異世界」でおなじみ、日本人初・北京大経営戦略博士号取得、現在インド大学研究フェローを務め、中印30億人を研究対象とする中川コージの最新分析! 中国との取引はやばいと思っている皆さん! 日本の勝ち筋を伝えます! 崩壊しない中国、インドは急成長。アメリカ頼みも通用しない、米中印G3時代を生き抜く大戦略 経済インテリジェンスが国民の命運を左右する ■居酒屋トークレベルの対中解像度では国を誤る ■軍事忌避の風潮が遠ざけてきた産学と安全保障 ■中国にはできない、日本だからできる信頼あるデータ取引所 ■中国が「軍民融合」を推進しなければならなかった理由 ■中国政府を最も信用していない人たちに学べ ■「中国のデータを日本が販売する」ことで得る「勝ち筋」 ■「インド」という変数を踏まえ、100年先を見据えたシミュレーションを 本書は、「最近話題の経済安全保障って何だ?」「中国との取引はヤバいんじゃないか」などと思われている方に向けて、論点を平易にまとめた本です。 ですが、そもそも経済安全保障という概念自体がこの数年盛り上がって議論されてきたものであって、歴史も浅いものですから、基本的な知識を集約している本書を眺めただけでも、経済面を含む中国の関係をどう構築していくべきなのかなど、経済安全保障の基本概念がつかめるのではないかと思います。 加えて、著者なりの「日本にはこうした点が欠けているから、あれこれカクカクシカジカこうしたほうが良いですね」「経済安全保障をイデオロギーや力学など無形資本の疑似戦争として捉え直してみると6つの概念が…」といった戦略的考察も盛り込んでいます。
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5.0学費のため風俗に走る女子大生、貧困地域で蔓延する主婦の売春、低賃金で部品のように働かされる介護現場。 ——「貧困」は社会のいちばん弱い部分を直撃する。 バブル崩壊から日本社会は転げ落ちはじめた。 終身雇用、労働組合のあり方、すべてが時代遅れとされ、ネオリベ(新自由主義)と自己責任論が社会を席捲した。 そこで犠牲になったのは、主に女性たちと若者。 そして、いま中年男性が狙われている。 国が決めたマクロな政策はときに末端の人々を壮絶な現実に陥れる。 ——衰退途上国で、次に堕ちるのは、中年の男たちだ。 衰退途上国・日本の現状を徹底討論したノンフィクションライターと政治学者による平成30年史。そして未来は? 【目次】 プロローグ 新自由主義とは 1 コロナ禍が浮き彫りにした見たくなかった現実 2 コロナがなければ、中年男性が死ぬはずだった 3 どうして団塊の世代だけが恵まれるのか 4 分断をこえて、ポストコロナを生きる あとがき ・なによりも死にたくないという覚悟を——中村淳彦 ・政治の行き詰まりと私たちのこれから——藤井達夫
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3.3ならず者国家の戦争に巻き込まれるな! 地政学的にみて 世界で最も侵略されやすい国は日本 ミサイル、領海・領空侵犯、サイバー攻撃、スパイ、土地買い占め…… JAPAN侵攻のリアル。 開始から1年以上経っても終わることのないロシアによるウクライナ侵攻。 日本もウクライナのような形になる可能性が現実味を帯びてきています。 日本はどうやって侵攻されるのか? 国民は何を考え、どう行動すべきなのか? 地政学的観点から、解説します。 ■エピローグより 安倍晋三元首相は「台湾有事は日本有事につながる」と、後世に残る言葉を発し、中国の覇権主義による膨張をどう封じ込めるか、アジア太平洋地域の平和をどう守るかについて、先見性を持つリーダーでした。 日本も「脅威に対しては最後まで抵抗するぞ」という決意をいまこそ示さなければなりません。そしてそれが、安倍さんの非業の死に報いることになると、私は強く思います。 ■目次 第1章 地政学上、日本ほど危うい国はない 日本が抱える危険はウクライナより大きい!/ロシアが北方領土を決して返さない理由 ほか 第2章 台湾有事は明日にでも起こる 台湾併合で歴史に名を残したい習近平/中国はなぜ尖閣諸島を狙うのか? ほか 第3章 日米同盟と憲法改正が日本を守る 強い軍事力があってこそ「戦争せずにすむ国」に/尖閣有事に米軍は対応してくれるか? ほか 第4章 ならず者国家の戦争に巻き込まれるな 日本は「スパイ防止法」整備を急げ/土地規制法の強化を徹底せよ ほか
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3.6将来、南海トラフ巨大地震が日本を襲い、死者32万人など莫大な被害が出ることが予想されている。「地震後の日本社会が心配」と語る養老孟司が、地震と災害後の日本について識者と語る。発生時期の予測、日本人の被害や避難・疎開のシミュレーション、首都直下地震と連続して起きた場合の最悪ケース、津波や復興が変える自然環境……。日本人が行なうべき「備え」と復興後のビジョンを問う。 〈目次より〉第一章 2038年、南海トラフ地震が起こる 尾池和夫(京都大学名誉教授)×養老孟司 ●まず「地球を知る」ことが大切 ●活断層とは何か ●大地震が歴史を変える etc. 第二章 被災のシミュレーションと復興ビジョン 廣井 悠(東京大学教授)×養老孟司 ●電話ボックス一つ分に六人が詰め込まれる――帰宅困難問題 ●震災疎開により都市への一極集中が進む ●お祭りをやっている地域は防災に強い? etc. 第三章 巨大地震後の日本経済 デービッド・アトキンソン(小西美術工藝社社長)×養老孟司 ●日本には「事前対応」という発想がない? ●最悪のシナリオ――日本は中国の属国になる? ●文化財の耐震工事を行なえばリスクが高まる? etc. 第四章 復興後、自然環境はどう変化するのか 永幡嘉之(自然写真家)×養老孟司 ●津波から二年後に起こった予想外の変化 ●復旧事業に「待った!」 ●南海トラフの復旧事業に東北の教訓は生かせるか
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5.0小泉首相が進めている構造改革で本当に日本は再生できるのか。7年も前から構造改革の必要性を直言してきた衆議院議員である著者が調べあげた事実を基に検証すると――。日本の「経済」は極端にいえば、国と地方と合せて、国民の税金と貯金、年金、保険積立金など350兆円を上から流し込んで消費しているだけのものだ。つまり、市場特有の拡大再生産機能によって生み出される果実はないに等しい。“市場”が死亡状態となり、借金が借金を呼ぶ財政破綻構造に陥っている。積もり積もったほんとうの借金額は1000兆円を超えている。日本再生の鍵は国家体制を官制経済から市場経済に移行させることである――。小泉首相は構造改革を経済政策や金融政策と混同していると批判し、著者渾身の真の構造改革のための25のプログラムを提示する。日本を破産させる利権システムの全貌を踏まえた提言には、著者の日本再生への思いがこもっている。
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3.5雪解けの気配がみえない日中関係。しかし「反日」という一般的なイメージと、中国の若者を知り尽くした著者の印象はまるで違う。中国人女子たちがいま愛してやまないもの。それはアニメやマンガ、J-POPなどの日本文化なのだ!残念ながら当の日本人がその事実に気づかないうちに、韓国のポップカルチャーが勢力を急拡大。「クール・ジャパン」が提唱されてから久しいが、いったい問題はどこにあるのか。日本のメイドカフェに憧れ、「早くOTAKUになりたい!」と叫ぶ中国人女子の気持ちを知ってこそ、新しいビジネスチャンスは見出せる。文化外交の第一人者が届ける渾身の現地レポート。内容紹介中国の大学で日本語を学ぶのは女子ばかり「カワイイ」と「萌え」が日本の象徴なぜ中国人女子はメイドになるか?現在のクール・ジャパン政策は死角だらけ日本全体へのポップカルチャー教育がいまこそ必須
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3.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 有名な「平均寿命の長さ」などはもちろん、「ミシュランの星付き店舗数」といった意外な世界一まで、日本が誇る世界No.1をまとめました。 歴史・地理・経済などあらゆる社会情報に精通する「日本一生徒数の多い社会科講師」伊藤賀一先生の楽しい解説と、そのほかの国も含めたランキングを掲載。 さらに「自動車生産台数」のように世界一だったものも取り上げています。 読めば「日本ってこんなにスゴいんだ!」と気分が上がる一冊です。 第1章 日本の誇るべき世界一 日本の平均IQが世界一に! 世界一マナーが良いといわれた日本人 世界一の海底鉄道トンネル 青函トンネル 老舗の数は日本が世界一 スーパーコンピュータ「富岳」は性能世界一 世界で最も売れている車は日本製 日本は産業用ロボット輸出額世界一 日本は深海の面積が世界一広い! ほか 第2章 日本の意外な世界一 日本人は世界一ひとり旅好き エベレストに登頂した最年長は日本人 世界一狭い海峡 土渕海峡 世界一の豪雪地帯は日本にある? 日本のビニール傘の消費数は世界一? アプリへの支出金額 日本が圧倒的1位 日本は世界一ネット利用時間が短い国? ほか 第3章 日本史から読み解く世界一 日本の皇室は現存する世界最古の王朝 静岡県の千居遺跡は世界最古の庭園? 大仙陵古墳(仁徳天皇陵)は世界最大級の墳墓 世界最古の木造建築 法隆寺 世界最古の印刷物 百万塔陀羅尼経 現存する世界最古の博物館 正倉院 ほか 第4章 日本のザンネン(?)な世界一 有給休暇取得率最少の働き者大国、日本 日本は世界一職場の雰囲気が悪い? 日本の入院日数が最も長いことの良否は? 日本は世界一睡眠不足 安全な都市でありながらリスク面もトップの東京 世界一危険な山は日本の谷川岳!? ほか 第5章 日本が惜しくも世界一ではないランキング 世界最高の国ランキング、日本は2位 世界の都市総合力ランキング、東京は3位 悲惨でない=幸福な国 日本は2位 国の経常収支ランキング、日本は3位 日本の国際特許出願件数は世界3位 日本の音楽市場規模は世界2位 ほか 第6章 日本が世界⼀ではない!? その他の世界ランキング 世界の労働時間、日本は34カ国中22位 自動車生産台数世界一は中国 世界の自殺率ランキング、日本は25位 医療の質ランキング、日本は全体12位も…… 世界平和度指数、日本は17位 日本の旅行・観光競争力はアジア1位、世界3位 ほか
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4.1【内容紹介】 アベノミクスの円安政策が日本を急速に貧しくした!! 「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と称され、世界第2位の経済大国だった時代は、もはや遠い過去。今や日本は、 平均賃金がOECDの中でも最下位グループという低さで、国別の豊かさの目安となる1人あたりGDPの順位も下がり続け、数年後には韓国に抜かれると見られている。 なぜ日本の経済成長は止まり、「貧しい国」に成り果ててしまったのか――。 じつは、日本がこれほどまでに貧しくなったのは、アベノミクスの期間である。 「アベノミクスの円安政策が、労働者を貧しくして株価を上げ、日本を急速に貧しくした」 こう指摘する経済学者の野口悠紀雄が、購買力やビッグマック指数、高度教育力、デジタル化などさまざまな角度から日本の長期停滞の原因を徹底分析。 日本政府は2031年までに実質2%成長を予測しているが、このままではこのシナリオが実現することはない。むしろ、 経済成長著しい韓国、中国、台湾などにも抜かれ、先進国から脱落するかもしれないと警鐘を鳴らす。 日本経済のどこが問題で、復活するためにはどんな可能性があるのか、そのためにはいま何をすべきか――。日本経済の20年後を展望するための1冊。 【著者紹介】 [著]野口 悠紀雄(のぐち・ゆきお) 1940年、東京生まれ。1963年、東京大学工学部卒業。1964年、大蔵省入省。1972年、エール大学Ph.D. (経済学博士号)を取得。一橋大学教授、東京大学教授(先端経済工学研究センター長)、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、一橋大学名誉教授。専門は日本経済論。 著書に『情報の経済理論』(日経経済図書文化賞)、『1940年体制―さらば戦時経済』、『財政危機の構造』(サントリー学芸賞)(以上、東洋経済新報社)、『バブルの経済学』(日本経済新聞出版社、吉野作造賞)、『「超」整理法』(中公新書)、『仮想通貨革命』(ダイヤモンド社)、『ブロックチェーン革命』(日本経済新聞出版社、大川出版賞)など。近著に『書くことについて』(角川新書)、『リープフロッグ』(文春新書)、『「超」英語独学法』(NHK出版新書)、『「超」メモ革命』(中公新書ラクレ)、『良いデジタル化 悪いデジタル化』(日本経済新聞出版社)、『データエコノミー入門』(PHP新書)、『CBDC 中央銀行デジタル通貨の衝撃』(新潮社)、『入門 米中経済戦争』(ダイヤモンド社)、『リモート経済の衝撃』(ビジネス社)などがある。 【目次抜粋】 第1章 信じられないほど貧しくなってしまった日本 第2章 円安という麻薬で改革を怠った 第3章 「安い日本」を理解するための経済指標 第4章 物価が上がらないのは、賃金が上がらないから 第5章 日本停滞の原因をアメリカに学ぶ 第6章 デジタル化に遅れた日本 第7章 亡国の円安20年史 第8章 日本は1%成長できるか? 第9章 高齢化のピークに向かう:2040年問題の深刻さ 第10章 将来に向かっていま何をすべきか?
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4.0いま多くの日本人は経済的に苦しみ、それに呼応し心の病も深刻化している。なぜ心の病が増えているのか。なぜ、そのような状況を生むことになったのか。本書で著者は、その原因を明らかにしようと試みている。本書の底本が書かれたのは2003年である。当時は構造改革の真っ只中。長引く不況で失業者は400万人を超え、経営苦を理由に自殺する経営者が急増していた。その当時と現在の日本人の「経済と心理の関係」は基本的に変わっていない、と著者は指摘する。では、なぜいま日本人の多くが閉塞感を感じているのだろうか。著者は、急激な構造改革、不況による閉塞感が、もともと「うつ気質」の日本人の「心」に影響し、日本的な人間関係や社会性の崩壊を生み出していると言う。つまり、「うつ気質」の日本人に、改革や経済成長を求めてきたこと。そのこと自体に無理があったのだと言うわけである。心理学の視点から現代日本に警鐘を鳴らす1冊。
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4.0緩慢なデフレにより衰退に向かうサラリーマン社会。今、日本型雇用システムの構造改革が叫ばれている。しかし終身雇用・年功序列・企業内組合という三種の神器は、本当に悪なのか。成果主義の導入や雇用の流動化は、本当に必要なのか。サラリーマン社会の実相を歴史的に検証し、日本経済再生の処方箋を探る、気鋭による注目の論考。
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3.5存続する組織の条件を歴史的に明示! 日本社会の痛烈な御意見番・山本七平が一般向けに行った講演に、「文藝春秋」に掲載された名日本論「切腹と石油」を収録。なぜローマは末期的症状でも千年生き延びたのか、一方でトルコは中東一帯を占拠した膨張期があったにもかかわらず五百年足らずで瓦解したのかを端緒に、日本型組織の問題を解明する。 いま会社も国家も、輸入した組織と日本の伝統的社会構造がうまく働かなくなってきているのではないか? その打開法は? また「日本は世界でいちばん忠誠心がない民族」「日本は法治ではなく礼治、敬語治」「私有という概念がいちばん強い日本人」「日本のリーダーは世話人」など圧巻の山本学で、日本の内面が映し出される。初の単行本化!
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4.1旧ジャニーズ事務所の性加害事件や、ダイハツ、ビッグモーター、三菱電機、東芝などの企業不祥事、自民党の裏金問題、宝塚、大相撲のパワハラ、日大アメフト部の解散、そしてフジテレビ・・・、近年、日本の名だたる組織が次々と崩壊の危機に直面した。そこには共通点がある。「目的集団」であるはずの組織が、日本の場合は同時に「共同体」でもあったことだ。この日本型組織はなぜ今、一斉におかしくなってしまったのか? 日本の組織を改善させる方法はあるのか? 組織論研究の第一人者が崩壊の原因を分析し、現代に合った組織「新生」の方法を提言する。
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4.0【内容紹介】 M&Aは、「成約」がゴールではない。 異なる企業同士が、当初目論んでいた成果を享受してはじめて、「成功」といえるのである。 日本M&Aセンターで、中堅・中小企業のためのポストM&Aのプロセス=PMIを手がけてきた著者が、M&Aを成功に導くPMIの考え方と手法を、理論と経験をもとに、豊富な図版を交えつつ解説。売り手企業と買い手企業が思いを共有し、シナジー効果を実現するためには、何が必要か──。 PMIコンサルティングの現場ですぐに活用できるツールとして、事例ごとの「帳票例」も掲載。M&Aを考える、M&Aをしたもののシナジー効果に悩む経営者、PMI担当者に向けた極めて実務的な指南書。 これまでのPMIについての書籍は、海外企業あるいは大企業同士のM&Aにおける取り組み事例が中心となっていたなかで、日本における中堅・中小企業のPMIに特化した初の本でもある。 【著者紹介】 [著]竹林信幸(たけばやし・のぶゆき) 日本CGパートナーズ取締役 1970年生まれ。慶應義塾大学法学部政治学科卒業。大手生命保険会社を経て、国内外コンサルティング会社にて経営コンサルティング業務に従事。M&A支援、企業再生、経営者向けのコーチングなど、豊富なコンサルティング経験を有する。日本M&Aセンター入社後、PMI支援室の正式発足時に参画し、日本における中堅・中小企業向けのPMIの体系構築、パッケージ化したサービスの導入に尽力。「シナジー効果を享受するまでがM&A」との信念に基づき、日本M&AセンターのPMI案件のすべてに携わる。2018年、日本M&Aセンターの子会社である日本CGパートナーズの設立に伴い、取締役就任。経営会議でのファシリテーションなど、譲渡企業と譲受企業の意思決定の緩衝材となる役割も担っている。 【目次抜粋】 はじめに 第1章 PMIの定義 第2章 いま求められるPMI 第3章 PMIは「人」で決まる 第4章 「日本型PMI」を実践する 【マインドセット編】 【実践編】 第5章 PMIの準備 第6章 PMIの事例と帳票 おわりに
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4.0GAFAをはじめとするメガテック企業たちの脅威が喧伝され、 日本企業はなすすべはなく飲み込まれてしまう、という印象が持たれている。 しかし、メガ企業だけが利益を独占するというのは言い過ぎであり、 プラットフォームビジネスの中には、まだ生き残る余地は十分に残されている。 日本企業が得意としてきた戦略を、プラットフォームビジネスという フィールドにあてはめ、どのように戦略を立案・実行すればいいのか。 豊富な事例をもとに、4つの戦略に分けて解説する。 ◆ 本書で解説する4つの戦略 本書で解説する戦略とは、大きく分けると 1メガ企業が狙わない隙間をついて、自らプラットフォーマーになる 2メガプラットフォームで必要不可欠な存在になるの2つ。 2については、さらに3つのタイプに分けられる 1特化した市場でプラットフォーマーになる ……建設業界向けにデータプラットフォーム「LANDLOG」を築いているコマツが代表例。 2連携戦略1チャネル活用 ……プラットフォーマーをチャネルとして捉え、プラットフォーマーを介した製品・サービスを提供 ライドシェア大手Go-Jekのチャネルを活用したイオンモールのプロモーションほか 3連携戦略2プラットフォーマーを顧客にする ……プラットフォーマーを顧客として捉え、機能を補完する製品・サービスを提供 トヨタによるウーバー、グラブ、ソフトバンクとの連携 4連携戦略3アプリケーション・機能連携 ……自社ノウハウを活かし実装したソフトウェアを、他社プラットフォーム上で提供する テックビューロの「Mijin」をマイクロソフト「Azure」を通じて展開
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4.03・11後、多くの日本企業が国内外から称賛を浴びる積極的な支援活動を行った。荷物1個につき10円で計140億円を寄付したヤマトホールディングス、津波を被った写真を洗浄し被災者の思い出を救った富士フイルム、本人確認ができなくても迅速に払い戻しを行った東邦銀行……。本書では、現地で活躍する大手から地元企業まで計7社を取り上げ、今なお続けられる力強い活動を生んだそれぞれの土壌に迫る!
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4.0日本社会にワークシェアリングは根づくのか。今日、「時短」や「出向」といった旧来の回避策ではもはや通用せず、雇用維持の新たな仕組みづくりが不可避の緊急課題となっている。人材確保を重視する企業は、職場や働き方そのものを見直し、早くも新たなモデルを導入し始めた。いかに生産性を維持し、雇用を増やすことができるのか。さらに単なる欧米型ではなく、日本モデルを創出できるのか。本書は、ワークシェアリングを「緊急避難型」「中高年対策型」「雇用創出型」「多様就業促進型」の4つのタイプに分け、最新の企業実例やアンケート調査などから日本が目指すべきワークシェアリングのモデルを探る。さらに「ファミリーフレンドリー」という、自分と家族の生活を配慮した、多様な働き方を実現する職場作りを提案。キャリアパスの構築、人材を保持する分担方式と順送り方式、そして「短時間正社員」など、これからの低成長時代に適した働き方を展望する。
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3.0――日本人が、今も共産主義を恐がり、イヤがるのには深い理由がある。 中国とロシアの、血塗られた残虐な革命の歴史を肯定することはできない。 あれらは、やってはいけなかった人類史の実験だったのだ。 案の定、大失敗した。 今、アラブ世界で起きているIS「イスラム国」という過激派たちの出現の問題もよく似ている。 私たちは、それでもなお、日本に迫り来る共産・中国の巨大な力を、 正確に測定して感情に走ることなく、冷静に対策を立てなければいけない。 属国日本論で論壇に登場した著者が、今また「日本は中国の属国になるだろう」論をぶち上げる。 反共主義一点張りの右翼言論人と、共産主義の悪をごまかした左翼リベラルの両者に鉄槌を下す。
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3.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 旅先で食べたあの味、そして、その味を取り寄せできるお店。コロナ禍で旅行に出かける機会が少なくなり、家にいる時間が増えた今だからこそ楽しめる本書は、読んで旅気分 を感じることができます。そして、その美味を取り寄せることができる情報付き。日本各地を旅している旅行ジャーナリストの著者が、旅先で見つけたおいしいもの情報と一緒に、 取り寄せ情報も紹介します。食べて生産者も応援できる、そんな一冊です。
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3.9大増税、物価高、公共事業依存、超少子高齢化の放置… 社会の好循環を絶対生まない「政治の病(やまい)」をえぐり出す 泉流ケンカ政治学のエッセンス! ◆内容紹介◆ 3期12年にわたり兵庫県明石市長をつとめた著者。 「所得制限なしの5つの無料化」など子育て施策の充実を図った結果、明石市は10年連続の人口増、7年連続の地価上昇、8年連続の税収増などを実現した。 しかし、日本全体を見渡せばこの間、出生率も人口も減り続け、「失われた30年」といわれる経済事情を背景に賃金も生活水準も上がらず、物価高、大増税の中、疲弊ムードが漂っている。 なぜこうなってしまったのか? 著者が直言する閉塞打破に必要なこと、日本再生の道とは? 市民にやさしい社会を実現するための泉流ケンカ政治学、そのエッセンスが詰まった希望の一冊。 ◆目次◆ 第1章 シルバー民主主義から子育て民主主義へ 第2章 「明石モデル」をつくれた理由 第3章 地方再生に方程式はない 第4章 「地方」と「国」の関係をつくり直す 第5章 日本が滅びる前に ◆「はじめに」より◆ 2023年になってから、 全国の市町村でこれまでにない新しい動きが起こっています。 明石市が実施した子育て支援の施策を取り入れる動きが、 ドミノを倒すかのように広がり始めているのです。 子どもの存在を無視してきた社会。 その社会がようやく子どもに目を向け始めています。 この動きは、今後地方から国を変えていく 大きな流れを形づくっていくのではないか。 安心して子育てができる社会が実現すれば、 絶望的なまでに落ち込んだ出生率は必ず回復するはず。 将来、歴史を後から振り返ってみるならば、 この流れは日本社会が転換するひとつの大きなきっかけになるやもしれません。
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3.6※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 21世紀以降の日本では、多くの人たちが今「これからの社会」を考えている。 そんな絶好の時機に、「日本がもし100人の村だったら」、この村はどうなっているのか。 過去と比べて、未来を予想して、海外とも比較して<日本の最重要課題>を「100村方式」による数字で語らせたのが本書です。 今回は、「社会をわかりやすく解説する」第一人者、池上彰さんが著者となり、 「100人の村」の池田香代子さんには対談で、 さらにこの村の問題点を語り合っていただきました。 とくに21世紀以降の、雇用や医療や教育における「格差」「貧困」などが問題となり、 「100村」もそうした身に迫る重大なテーマを中心に構成を立てました。 項目立てを明快にし、<もくじ>も設け、 文中には欄外に池上さんのミニ解説を付けました。 ラストには、すでに始まっている低炭素社会やコミュニティのいくつかの動きを紹介し、未来へ希望をつなげています。 1億総中流社会が崩壊し、いろいろな人がいるこの村での、 あたらしい社会のあり方が模索されています。 もくじは以下の通り。 人口減少/少子高齢化/外国人/人口と富の集中/産業/地方と国/NPO/教育/消費/宗教/世帯/未婚、離婚/雇用と収入/社会保障、富の再分配/医療、福祉/犯罪と自殺/住宅/メディア/エネルギー効率/農林水産、自給率/バーチャル・ウォーター(仮想水)/低炭素社会/コミュニティ あとがき対談 池上彰vs.池田香代子 政権交代後の希望の「100人の村」 ●著者紹介 池上 彰(いけがみ あきら) 1950年長野県松本市生まれ。慶應義塾大学卒業後、1973年、NHK入局。2005年まで32年間、報道記者として、さまざまな事件、災害、消費者問題、教育問題などを担当する。1994年から11年間は、「週刊こどもニュース」のお父さん役としても活躍。『14歳からのお金の話』『14歳からの世界金融危機。』『14歳からの世界恐慌入門。』(すべてマガジンハウス)など、著書多数。
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3.7Webメディア、SNS、ビジネスカンファレンスで話題の書籍が、ついに販売開始! Google、Appleといった世界的大企業から、Netflix、Airbnb、Uberなどの新進気鋭の企業まで、圧倒的なスピード感で常に新たなサービスを生み出し続けるシリコンバレー企業。その“スピード”を生み出すものは一体何なのか? そして、日本企業がそれを取り入れるにはどうすればよいのか? 日本企業の実態を知り尽くした3人のバイリンガルコンサルタントが総力を挙げて、この疑問に答えます。 アジャイル開発、リーンスタートアップ、ビジネス・モデル・キャンバスなど、シリコンバレーで重宝されている実践的なビジネス・アプローチに加え、その根幹となるマインドセット、目標管理制度やリーダーシップまで、実例を交えて解説し尽くします。 経営者はもちろん、会社の変革を望むビジネスパーソンにとって必読の1冊です。
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5.0日本で人口減が進むなか、食農企業が目指すべきはアメリカだ! 土地は広大、消費者市場も巨大、そして日本食への関心もかつてないほど高い――。 このようにポテンシャルが限りなく高い米国食農市場を日本企業が目指さないのは、あまりにもったいない。 ただ、いざ進出しても、市場が複雑で大きいゆえに、あえなく撤退する日本企業も少なくない。 そこで本書では、著者陣が現地で400社以上と対話してわかった、米国食農市場の攻略に必要なことを一挙公開。 戦い方さえわかれば、大手でも中小でも成功できる! 伊藤園や久世福商店など米国進出に成功している日本企業、現地の食品系スタートアップ、ベンチャーキャピタル、コンサルなどのインタビューを多数掲載。 〈本書で解説していること〉 ・攻めるべき市場(小売/Eコマース/外食サービス)や地域の絞り方 ・ネットで検索しても出てこない、ディストリビューターやブローカーといった業者との関係の築き方 ・現地の消費者にウケる味や商品パッケージの考え方 ・気をつけるべき日米の商習慣の違い ・市場の今後を左右する食のトレンド など 〈目次〉 第1部 食農ビジネスは米国を目指せ 第1章 米国へ進出すべきこれだけの理由 第2章 米国で400社以上を訪問して分かった「日系企業が失敗する理由」 第3章 後悔する前に知っておきたい「商習慣の違い」 第2部 押さえておくべき米国の食農市場の構造 第4章 小売、フードサービス、Eコマース、戦い方が異なる3つのチャネル 第5章 小売店には「ナチュラル系」と「コンベンショナル系」がある 第6章 押さえておくべき「ディストリビューター」という存在 第7章 日系企業躍進の鍵を握る「アウトソースセールス」の存在 第3部 どうすれば米国の消費者の心をつかめるか 第8章 米国市場で勝つための「ブランディング」 第4部 米国市場に進出するための手段は何か 第9章 中小企業にも戦い方はある 第10章 米国進出の有力な手段としてのM&A 第11章 食農ビジネスを動かすプライベートエクイティ・ファンドの存在 第12章 新興ブランドやスタートアップが米国に進出するために必要なこと 第5部 押さえておくべき食と農のトレンド 第13章 脱炭素で注目される「環境再生型農業」 第14章 「肉から植物へ」の流れに乗るイノベーティブフード ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。
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3.0世界に冠たる日本企業の足元を揺がす、新事態が進行している。自動車、家電、コンピュータ、ハイテク製品など、日本のメーカーが誇ってきた分野で、いま急激に国際競争力が低下している。アメリカの製造業が復権し、東南アジアが追い上げる。日本企業がおかれた厳しい環境と転落への真因を探る書き下ろし。
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3.5第2次安倍政権の誕生を機に株高&円安が進み、輸出依存度の高い大手メーカーが、収益的にホッとひと息つけたのは事実である。だが、「アベノミクス」はまだ何ら具体的に実行されておらず、それらが真の経済成長につながるかどうかについては、判断は早計だ。一方で海外を見渡すと、すでに中国市場からの撤退を計画している日系企業もあるし、今後も邦人を狙ったテロ事件が頻発するとの見方もある。こうした内外の厳しい経済環境のなか、果たして日本企業は“次なる成長”をどこに求めればよいのか――。著者は以前から、「21世紀は“デフレの世紀”となる」と言い続けてきた。だが、「デフレだから不況なのだ」とする見解には賛同しない。やはり日本の場合、景気回復の原動力は“モノづくり”であるべきだ。近年ますます炯眼を誇る国際エコノミストが描く、日本の大戦略。“モノづくり国家”日本は、まだまだ自信を失う必要などない。
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5.0日本企業がグローバル人事を成功させる上で、もっとも大切なことは何か。 それは海外の人事制度を見直し、日本人が中心になってグローバル化を進めることではない。 大切なことは、日本本社の人事制度を抜本的に変革し、日本人以外の有為な人材を適材適所で活用することである。 これを実現するためには、本社を含め、グローバルに共通な人事運営モデルを導入する必要がある。 本書はこれをグローバル・モデルと名付け、そのモデルの内容・導入・運営方法について解説している。 加えてこれを実現する際に、日本人社員が直面する課題「多様な人材が集まる職場で、一日本人としていかにリーダーシップを発揮するか」について具体的な方策を示している。
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3.3※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ここ最近、日本企業の間でも「OKR」の注目度が上がり、導入した企業の話もよく聞くようになりました。 そもそもは「Objective and Key Results」の略で、企業や組織における人材マネジメントの手法です。米国の 企業、インテルで生み出され、その後、グーグルやフェイスブックが採用し、大きな成果を上げたことで有名になりました。OKRと、3つのアルファベットが並びますが、その要素は「Objective」と「Key Results」の2つ。企業全体、企業の部門、個人といった企業の階層ごとに「目標=」を設定し、さらにその目標を実現できたことを示す、より具体的な「成果=」を複数(通常、2つから3つほど)決めます。これが、基本的な考え方です。 グーグルの人事責任者であったとき、そしてプロノイア・グループの代表である現在も、OKRの導入・運用に携わっていた一人として、現在、日本でOKRに注目が集まっていることを大変うれしく思います。OKRはきちんと運用すれば、社員の意識を変え、組織をドライブさせる上で有用なツールだからです。 ………… 本来、仕事はその成果によって評価されるべきです。すなわち、個々人の仕事に応じて、目標を設定し、その成果を定量的に評価するわけです。しかし多くの日本企業では、それができていません。 そのため、朝に机に着いていることを見張るのが、マネージャーの仕事になっているのです。 誰もが横並びで、目の前のルーティンワークだけ片付ければいいのであれば、画一的に時間で管理するのも有効かもしれません。しかし今や、それで生き残れる企業はほとんどありません。 ルーティーンワークだけ回せば稼げる時代は終わった結果、日本企業は、過去の成功体験に縛られることなく、これまでと違うこと、誰もやっていないことにチャレンジしなくてはならなくなっています。そのためには、「時間ではなく成果で人を管理する」「組織の命令一本槍でなく、個人のアイディアや独自性を尊重する」など、人材マネジメントのやり方自体を変えなくてはなりません。それが今、多くの日本企業が抱える課題だと思います。 そして、その課題を解決する上で有効なのが、OKRなのです。
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3.8人材マネジメントの世界で、社員の組織への貢献意識やモチベーションの高さを意味する、「エンゲージメント」という言葉が注目されています。このエンゲージメントについて、世界各国の企業を対象に米国の人事コンサルティング会社が調査した結果、驚くべきことに調査をした主要28か国の中で、日本は最下位でした。 そこで本書では、日米で人事コンサルタントとして活躍する著者が、アメリカや世界の企業社員の仕事観について、また、社員のエンゲージメントを高める方法を述べていき、日本企業の活性化を目指します。 これからの企業を担うビジネスマンに、ぜひ読んでいただきたい1冊です。
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4.1伝説のアナリスト×世界のエコノミスト174人、渾身の提言! 日本企業の「根本問題」を突き止め、人口減少時代の「最強経営」を明らかにする。 ■本書の主な内容■ 実力はあるのに「結果」が出せない日本企業 「沈みゆく先進国」の企業には共通の課題がある 日本企業の生産性が低いのは、規模が小さすぎるからだ 「中小企業を守る政策」が日本企業の首を絞めている 「低すぎる最低賃金」が企業の競争を歪めている 日本の「経営者の質」が低いのは制度の弊害だ 人口減少で「企業の優遇政策」は激変する 人口減少時代の日本企業の勝算 ■著者のメッセージ■ 今の日本企業は、人口が増加していた時代にできた制度に過剰適応しています。人口減少時代に変わった以上、根本から変革するしか選択肢はありません。 これからの日本企業が進むべき道を見極めるには、冷静な分析が不可欠です。本書の最大の目的は、日本企業のあるべき姿を見極め、日本経済の新しい時代をつくることに役立つ提言を行うことです。これは私のこの国に対する恩返しでもあるのです。
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4.3なぜあの企業はDX推進に成功しているのか? 世界から押し寄せるデジタル勢の脅威に抗え――。 Googleよりも成長し、1500名のDX人材育成を目指すダイキン工業 全社で人材データの見える化と育成に取り組むライオンや日本郵便 HRテック起業家×ビジネススクール特任教授×政策アドバイザー DX人材・組織づくりのフロントランナーが示す全社変革のロードマップ 【DXで事業戦略をたてる前に、考えるべきこととは?】○DX(デジタル・トランスフォーメーション)の重要性は日々語られていますが、いま日本企業で課題となっているのが「DXに強い人と組織づくり」です。とくに伝統的な事業分野では、これまでの人材像・組織像とはまったく異なるあり方が必要にもかかわらず、十分な知見が蓄積されていません。 ○著者は、日本・海外のビジネスパーソン60万人以上の人材データから見ても、日本の伝統企業に働く人材の潜在力は、国内外の人材評価データからも欧米トップ企業と比べても間違いなく大きいと主張します。この潜在力を活かせないのは、組織のヴィジョンと仕組み、人材育成の方向性、思考のバイアスの問題があるからなのです。 ○これからはデータが前提となるソサエティ5.0に突入し、市場が大きく変わるため、「ソサエティ5.0時代に、自社がどんなヴィジョンと哲学のもとにイノベーションを起こすのか、どんなデータのプラットフォームになるのか」をアップデートし、それに則った人材・組織づくりが求められます。 ○本書では、イノベーション企業に必要な要素として語られる3P(Philosophy・People・Process)のフレームワークにアップデートを加えながら、DX組織に向けたヴィジョンと哲学、人材戦略、プロセスという全社的な改革の道筋が描かれます。 世界から押し寄せるデジタル勢の脅威に抗え――。 Googleよりも成長し、1500名のDX人材育成を目指すダイキン工業 全社で人材データの見える化と育成に取り組むライオンや日本郵便 HRテック起業家×ビジネススクール特任教授×政策アドバイザー DX人材・組織づくりのフロントランナーが示す全社変革のロードマップ
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4.3日本製造業は待ったなしの改革を迫られている。とくに電機業界などが不況の嵐に呑みこまれる中、日東電工など、グローバル化に着実に成功しているメーカーもある。その違いは、顧客情報をいかに早くキャッシュに変えるかにある。いま求められているのは、製造のマネジメントから販売のマネジメントへの転換である。
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4.0本書はマッキンゼーで企業変革を実践し、いま一橋大学で国際企業戦略を教える著者の特別講義を編んだものである。授業内容はずばり「日本企業を世界の勝ち組に」。日本企業はグローバルプレーヤーになれない、というのは幻想である。「日本にも、円高をはじめとする『六重苦』をものともせずに、未来に向けて力強く成長している企業が少なくありません。たとえば最近、倒産したコダックを尻目に、化学・医薬品プレーヤーとして大きく変身しつつある富士フイルム。成熟産業という烙印を押されて久しい繊維産業の中で、炭素繊維などの新素材開発を梃子に、一人気を吐く東レ。その東レの協力のもと、『ジャパンテック』を看板に世界に飛躍するファーストリテイリング。いずれも、『失われた二十年間』を勝ち抜いてきた企業です。これらの『勝ち組』に共通している特質は何でしょうか?」(本書「はじめに」より) 「高品質+低価格」戦略が開く、ジャパン勝利への道。
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3.3これは「人間の過ち」の歴史である。 大正から平成の終わりまで 過去100年間に起きた 凶悪犯罪217件を完全データ化 ニッポンの犯罪を一挙総覧! 「女子高生コンクリ詰め殺人事件」、「宮崎勤幼女連続殺人事件」、「地下鉄サリン事件」、「酒鬼薔薇聖斗事件」、「秋葉原通り魔殺人事件」……世界を震撼させたあの事件の発生地、発生年、犯人、罪状、事件発生とその経緯、逮捕、判決などを詳細解説 殺人、強姦、誘拐、監禁、強盗、死体損壊――。本書に掲載されているのは、読むのもつらく、知りたくない出来事ばかりかもしれない。しかしこうした事件が現実にあなたのすぐ隣で起こっている。我々は、この数多の犯罪の狂気の奥底に潜むものを凝視せねばならい。なぜこのような凄惨な事件が起こってしまったのか、犯人の真意(心理)はどのようなものだったのか……。日本の過去100年の犯罪を概観しその変化を感じ取る一冊。 ・1915─2019年の凶悪犯罪217件を網羅 ・発生の経緯、犯人の生い立ちから、判決、事件のポイントまで詳細に解説 ・年表・統計、未解決事件リストなども満載 【参考データ】 少年犯罪の推移と現状 バラバラ殺人事件の系譜 冤罪事件の構図 通り魔・無差別殺人の様相 毒殺事件の傾向と分析 集団と犯罪 暴走のメカニズム 刑法犯の検挙人員と検挙率の推移 警察庁広域重要指定事件一覧 平成未解決事件リスト 【目次】 はじめに 平成の凶悪犯罪 1989─2019(平成元年~平成31年) 女子高生コンクリ詰め殺人事件 宮崎勤幼女連続殺人事件 坂本弁護士一家殺害事件 甲府信金女子職員誘拐殺人事件 松本サリン事件 埼玉愛犬家連続殺人事件 地下鉄サリン事件 東電OL殺人事件 酒鬼薔薇聖斗事件 和歌山毒入りカレー事件 桶川女子大生ストーカー殺人事件 「ライフスペース」事件 大分県一家6人殺傷事件 世田谷一家惨殺事件 弘前武富士放火殺人事件 大阪池田小児童殺傷事件 自殺サイト殺人事件 英国人講師殺害事件 秋葉原通り魔殺人事件 大阪個室ビデオ店放火殺人事件 鳥取連続不審死事件 相模原障がい者殺傷事件 福岡IT講師殺害事件 千葉小4女児虐待死事件 杉並区女性保育士殺害事件 など 大正・昭和の凶悪犯罪 1915─1988(大正4年~昭和63年) 鈴ケ森おはる殺し事件 玉ノ井バラバラ殺人事件 阿部定事件 津山30人殺し事件 帝銀事件 下山事件 人違いバラバラ殺人事件 ホテル日本閣事件 浅沼社会党委員長暗殺事件 名張毒ぶどう酒事件 吉展ちゃん誘拐殺人事件 力道山刺殺事件 袴田事件 金嬉老事件 永山則夫連続射殺魔事件 「よど号」ハイジャック事件 大久保清連続殺人事件 連合赤軍事件 あさま山荘事件 青酸コーラ無差別殺人事件 ロボトミー殺人事件 新宿駅西口バス放火事件 予備校生金属バット殺人事件 戸塚ヨットスクール事件 グリコ・森永事件 豊田商事永野会長刺殺事件 トリカブト保険金殺人事件 赤報隊テロ事件 名古屋アベック殺人事件 など <参考データ> 少年犯罪の推移と現状 バラバラ殺人事件の系譜 冤罪事件の構図 通り魔・無差別殺人の様相 毒殺事件の傾向と分析 集団と犯罪 暴走のメカニズム 1989~2013 平成未解決事件リスト 刑法犯の検挙人員と検挙率の推移(平成28年現在) 警察庁広域重要指定事件一覧
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4.0元党員が命がけで内部告発した、 党史研究の最高傑作! ソ連、中国、自衛隊、天皇、革命... この政党がやってきたこと、 やろうとしていることがすべてわかる! なぜ100年も存続できたのか? 査問・リンチ・内ゲバ・除名...悲劇は終わらない 序章 幹部たちの歴史観とつくられる「党史」 一章 神にされた男 市川正一の生涯 二章 モスクワ生まれの「粗製乱造的」党 三章 リンチ事件の真相 四章 徳田球一と宮本顕治 五章 中国共産党との関係 六章 除名された人々――多様性をゆるさぬ民主集中制 七章 「退廃との闘争」と優生思想 八章 憲法と革命(その1)――自衛隊をめぐって 九章 憲法と革命(その2)――天皇をめぐって
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4.0あの芸能人も共産党員!? 暴力革命を計画してる? ホントに労働者の味方? 最高指導者はどんな人? 元共産党国会議員秘書が大暴露! 日本共産党研究の決定版! 【目次】 まえがき――共産党を知れば日本の問題点が見えてくる ■第一章 日本共産党は今も暴力革命をめざしているのか 第一節 共産主義というグローバリズム/第二節 ソ連崩壊が与えた衝撃/第三節 マルクスを知らない共産党員/第四節 今も暴力革命をめざしているのか/第五節 革新三目標と民主連合政府/第六節 「天皇制打倒」撤回の理由/第七節 拉致問題と北方領土問題への正論/第八節 なぜ自衛隊を敵視するのか ■第二章 日本共産党には裏部隊があるのか 第一節 共産主義のバイブル『蟹工船』/第二節 職業革命家の巨大組織/第三節 裏部隊「第二事務」の実態/第四節 伝説の共産党員・宮本顕治/第五節 最高指導者・不破哲三の正体/第六節 『赤旗』という十字架/第七節 あの芸能人や文化人は共産党員か ■第三章 日本共産党は労働者の味方か 第一節 共産党員は増えているのか/第二節 団地での支持基盤の拡大活動/第三節 ワーキングプア・非正規労働者と共産党/第四節 ボランティア好きと自己宣伝癖 ■第四章 日本共産党は清廉潔白か 第一節 日本共産党と公明党の因縁/第二節 国会議員秘書給与ピンハネ問題/第三節 日本共産党と闘う人々
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3.0東京裁判から、中国、韓国、靖国問題まで――。 左派から保守派へ大転換した元・日本共産党NO.4である著者が、 「日本共産党」を軸に近現代史をひもとく。 【プロフィール】 筆坂秀世(ふでさか ひでよ) 1948年、兵庫県生まれ。高校卒業後、三和銀行に入行。 18歳で日本共産党に入党、25歳で銀行を退職し、専従活動家となる。 国会議員秘書を経て参議院議員に当選。 共産党ナンバー4の政策委員長を務めるとともに、党屈指の論客として活躍。 2003年に議員辞職。05年に離党後、政治評論家として活動。 主な著書に『日本共産党』(新潮新書)、『論戦力』(祥伝社新書)など。
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4.0事実その一「共産党はドイツで憲法違反」、その二「共産主義で失われた人命は五〇〇〇万人超」、その三「トップの任期は制限なし」、その四「いまも目指す天皇制廃止」……党員三〇万人、国と地方合わせて約二八〇〇人の議員を擁する巨大組織の本質を見誤ってはいけない。史的唯物論などの独自理論から組織、歴代書記長、資金、綱領まで、共産主義と日本共産党を知るうえで必要な基礎知識。危険性と問題点を露わにする。
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3.3「赤旗のライバルは、読売であり、朝日だ!」と豪語する「しんぶん赤旗」の編集幹部。結党91年、治安警察法下の大正11年7月に東京・渋谷で非合法政党として産声をあげた共産党の本質とは何か。 「ブラック企業は許しません!」ドコドン。「原発のない日本をつくりましょう!」ドコドン。「反自民」の受け皿政党として、平成25年夏の参院選の“第三の躍進”を受け、日本共産党は現在、民主連合政府樹立を視野に入れている。「いよいよ本格的な“自共対決”の時代を迎えた」と志位和夫委員長は強調する。昭和8年真冬、治安維持法下の作家小林多喜二の拷問死をはじめ、戦前・戦後の歴史的考察から今日までの「日本共産党の深層」を党最高幹部への丹念な取材を重ね、いま解き明かす。
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4.6日本人は誰しも、日本が普通の社会であり、外国もまあこんなものだと思いこんでしまっている。ところがどうして、世界中で日本ほど奇妙キテレツな社会はなく、外国人とはどうしても理解しあえない。中国・朝鮮と欧米諸国とはずいぶん違った社会だが欧米人と中国人・朝鮮人とは割合と容易に理解しあえてしまう。が、日本人だけは例外だ。その理由は世界中どこでもあり、日本だけに存在しないものがあるからである。それが宗教と論理だ。山本学を社会的に整備して、すぐに理解でき、誰にでも使えるようにするために実現した対談である。1981年講談社刊行『日本教の社会学』再刊行。
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4.0グローバリズム、格差社会、ファシズム――日本を暴走させてきた権力を明らかにする! 明治以降、日本を誤らせてきたのは誰か? 日本を戦争の惨禍に巻き込み、アジアを侵略し、繁栄とは名ばかりの住みにくい日本を作り上げてきた本当の犯人は誰か? 精緻かつ大胆な歴史考察で、政治家、財閥、資本家が入り乱れる金脈と血脈にメスを入れ、日本近現代史の真実にせまる。これまで「常識」とされてきた事件・歴史的エピソード、「英雄」と考えられてきた人物たちの闇の部分に光を当て、現代社会に警鐘を鳴らす、すべての歴史ファン必読の一冊!!
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4.7文明開化期から村上春樹まで、日本の近代小説史を一冊で案内する。文学史的な事実の集積を越え、文学表現が生まれてくる社会状況や作品間の影響関係にも言及。主要な作品には内容紹介を添え、読書ガイドとしての利用も企図した。肖像に加え、本や雑誌の写真を多数収録。好評旧版の新装にあたり、近代文学に文化史的・メディア論的にアプローチする手がかりとして、「「近代日本文学」の成り立ち」を付した。
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4.0停滞が続く日本経済。閉塞感とポピュリズムが同時に強まる間、日銀はスケープゴートにされ、ラストリゾートにされ、常に主役の一人で居続けた。速水氏、福井氏、白川氏、黒田氏、そして植田氏と、日銀トップが何を考え、裏で誰が動き、結果として日本経済に何をもたらしたのか。歴史的事実を掘り起こしながら、25年間の日銀緩和を検証する。 ●日銀の25年を検証。 98年の新日銀法は、日銀の独立性を高め、自由度も高めたはずだったが、それぞれの総裁が政争に巻き込まれ、手足を縛られる状態が続いた。リーマン・ショック、東日本大震災の前後には政権交代などもあり、方針は二転三転。「日銀の独立」を主張したことで、そっぽを向かれた総裁もいた。 本書は23年4月の新総裁誕生とともに日銀に注目が集まる中、これまでの25年を振り返る内容。人事抗争なども精緻に書かれ、金融読み物として読む人を飽きさせない。「誰も総裁をやりたくない」とまで言われる日銀の課題は何かを、過去から検証する。
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4.5◆日銀の失政を明らかにする超辛口の経済ドキュメント 株式時価総額がJPモルガン以下となってしまった邦銀。ゼロ金利の罠に落ちた日本は、いまや世界の反面教師になってしまってます。このような事態を生み出した責任は日本銀行にあるのです。本書は、澄田、三重野、松下、速水、福井、白川、黒田の7代の日銀総裁の政策を検証、何を誤ったのかを明らかにする本格的金融ドキュメント。 2-5章では、澄田――機能しなかった日銀考査、三重野――世論読み違えた日銀出資、松下――日銀法改正に追われてコールデフォルト放置、速水――企業債務問題を読めずゼロ金利解除、福井――奢りの構図としての村上ファンド問題、白川――リーマン危機を読み違い、黒田--説明なき緩和縮小など、歴代総裁の失政を知られざるエピソードも交えて辛口に解説します。筆者は30年以上にわたって日本の金融政策をウォッチしてきたベテラン記者。これまで明かしてこなかった逸話もふんだんに織り込まれています。 最後の6章ではこのような事態に陥った日銀の突破口はどこにあるのかを提言します。
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4.02013年日銀が「量的・質的金融緩和」を始めてからはや9年が経つ。世界経済の急激な局面の転換によって、わが国は、この“超低金利状態”を維持できるかどうかの瀬戸際、まさに崖っぷちに立っている。これまでの放漫財政路線を安易に継続し、超金融緩和路線を強引に押し通し続けようとすれば、遠からず、どういう事態に陥るのか。そして、それを回避するためには、私たちは何をなすべきなのか。世界の中央銀行の金融政策と財政運営に精通したエコノミストが警鐘を鳴らす。 異次元金融緩和は限界 日銀が「いくらでも国債を買えた」 時代はもう終わりだ ●長期金利は“糸の切れた凧”に ●新規国債発行ストップで、社会保障費も防衛費も義務教育国庫負担金も一律4割カットに ●財政破綻したギリシャは4年間、国民1人・週あたり5万円の預金引き出し規制に ●「取るものは取る」終戦直後の財産税の悪夢も再来も絵空事ではない 本書の内容 プロローグ 異次元緩和から9年、ついに現れた不穏な兆候 第1章 日本銀行に迫る債務超過の危機 第2章 わが国の財政運営に待ち受ける事態 第3章 異次元金融緩和とはどのようなものだったのか 第4章 欧米中銀との金融政策運営の比較でわかる日銀の“異端”さ 第5章 異次元金融緩和が支えたアベノミクスと残された代償 第6章 事実上の財政破綻になったら何が起きるか-戦後日本の苛烈な国内債務調整 第7章 変動相場制下での財政破綻になったら何が起きるか-近年の欧州の経験 第8章 日本再生と私たちの責任-“甘え”と“無責任”からの脱却と“真の市民社会”の再構築
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4.5日本植民地下、その差別的境遇にあった台湾先住民は、軍属・兵士として太平洋戦争に動員、南洋戦場に投入され、酸鼻を極めたゲリラ戦を戦った。知られざる高砂義勇隊の真実。
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4.2【第16回 山本七平賞奨励賞受賞】 暗号解読など優れたインフォメーション解読能力を持ちながら、なぜ日本軍は情報戦に敗れたか。「作戦重視、情報軽視」「長期的視野の欠如」「セクショナリズム」。日本軍最大の弱点はインテリジェンス意識の欠如にあった。インテリジェンスをキーワードに日本的風土の宿痾に迫る。(講談社選書メチエ)
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3.8これまで語られてきたのは、「あの戦争のときはこんなに悪いことをした」という話ばかりであった。しかし考えてみれば、日本軍とは、歴史上、日本人がつくりあげた最大の組織である。たとえば、日本陸軍は、平時には兵員数20万人の規模だったが、最終的には547万人にまで急膨張している。しかも戦争は、まさに「生き死に」の世界である。だからこそ日本軍の歴史を紐解けば、日本だからこそなしえた成功事例、日本だからこそ陥りやすかった失敗事例のそれぞれが、極限まで突きつめられた形で残されているのである。組織論から、参謀論、リーダー論、戦略論まで、虚心坦懐にみていけば、日本軍の中には日本人が組織をつくり、アクション的に行動しようとしたときに参考にすべき教訓が山ほど隠されている。それを読み取れるかどうかが、これからの日本の成功と失敗とを分ける大きな違いになるだろう。いま改めて検証する、必読の「日本軍」の教訓である。