脱炭素の潮流が生み出す 巨大市場！ 　世界の投資はGAFAやSaaS系企業を中心とするIT企業から、カーボンニュートラルを目指すスタートアップ企業群である「クライメートテック」に向かいつつあります。 　しかし、クライメートテックにはこれまでの経済とは異なる力学があり、それを正しく理解しなければ、この波を捉えることは難しいのが実情です。 　本書は日本企業のビジネスマン、投資家、起業家が、クライメートテックの背景と力学を本質から理解した上で、クライメートテックの最新のトレンドを把握することを目的とします

■企業価値評価が経営実践の場でどのように活かされているのかを解説。分析・評価・創造で企業価値ストーリーを紡ぎます。人的資本経営やＳＸなど進化・発展する「伊藤レポート」に対応、日本企業が直面する環境激変、あらゆる課題を盛り込んだ改訂版です。 ■本書のテキストとしての特徴 (1)「企業価値経営」の全体像を解説 企業価値を評価する手法や概念が、経営という実践の場でどのような意義を持ち、どのように活用されているのかをわかりやすく解説します。日本企業が直面している課題や現実に基づいて理解できるよう、豊富な国内事例を取り上げました。 (2)基本から応用、実践までを理解できる３部構成 1．分析編では、会計数値などを駆使しながら企業の競争力や企業行動を解析するファンダメンタル分析に主眼を置いています。2．評価編では、ファイナンスの理論やツールを活用して企業価値を算定します。難解に見える手法も、その本質部分の考え方は驚くほどシンプルです。3．創造編では、「ある出来事に直面した企業が、本書のフレームワークを使っていかに課題を解決していくか」を１つの経営ストーリーとして追いかけます。

2016年、かつて「液晶の雄」と呼ばれるも、液晶事業改革の失敗などにより債務超過に陥っていたシャープに、経営再建の任を受けてやってきた人物がいた。台湾の電子機器受託大手、鴻海(ホンハイ)精密工業の副総裁であった戴正呉である。 創業者・郭台銘とともに、鴻海を電子機器受託生産で世界最大規模の企業に成長させてきた戴は、シャープの社長就任後、わずか1年4カ月で東証1部へのスピード復帰を実現する。彼は何を思い、どのような経営手法でシャープ再生を実現してきたのか。 生い立ちと日本駐在、大同・鴻海での日々、鴻海がシャープへの出資を決めた理由、産業革新機構との出資争い、構造改革への挑戦、悲願の東証１部復帰、「ミスターコスト」の誕生秘話からM&Aの大原則、中国の資源をどう生かすか、そして日本の産業への展望まで。シャープ再建の立役者がいま初めて明かす、自伝的経営哲学。

シナリオプランニングは粘り強く考え抜くための最強の戦略思考ツールだ。 いまの不確実な時代、「見立ての力」を手に入れるためにも必須となるスキル。 シナリオ作りが目的という誤解を正し、戦略思考の素晴らしい世界を示す画期作！

◆合併・統合と組織トランスフォーメーションを同時に実現。デューディリジェンスからＰＭＩ（合併後の統合プロセス）まで、国内外を問わず必要なことが1冊でわかる！ ◆Ｍ＆Ａの人事について実務者の視点から解説する網羅的なテキスト。国内とクロスボーダー、デューディリジェンスからＰＭＩまでカバー。統合とともに組織をどうトランスフォーメーションするかという今日的な視点を入れる。 ◆日本企業がかかわるＭ＆Ａは、海外市場への進出・拡大や規模の経済の獲得を目的として、積極的に行われるようになってきた。またＭ＆Ａと同時に「組織のトランスフォーメーション」を実施する案件が増えている。 ◆本書は日本最大級のコンサルティング企業であるデロイトトーマツコンサルティングが、多種多様なＭ＆Ａ人事案件のサポートをしてきた知見を生かして解説する。

●不確実性が極めて高まっている今日、過去のデータ、市場調査、勘などに頼っていてはイノベーションを生み出すことはできない。ライブの環境（実際にビジネスが行われている現場）で、顧客などを巻き込んだリアルタイムのビジネス実験（ＡＢテストなど）をすばやく繰り返し、学習することでイノベーションを生み出す確率を高められる。 ●デジタルツールの登場でビジネス実験を手軽にすばやく行うことができるようになった。オンライン／オフライン、Ｂ２Ｂ／Ｂ２Ｃを問わず活用事例が急増している。本書では、アマゾン、ブッキングドットコム、グーグル、マイクロソフトなどのデジタル企業のみならず、ams AG（半導体製造）、バンクオブアメリカ、レゴ、３Ｍなどの「非デジタルネイティブ」企業が、ビジネス実験をいかに活用しているか説明。ビジネス実験に基づく科学的な意思決定を行う、「実験文化」構築の方法論を提示する。 ●著者は、マッキンゼーを経て、現在ハーバード・ビジネス・スクール教授。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デジタルトランスフォーメーション(DX)をテコに起業する! 　成功事例を、3つの軸で徹底分析! 琴坂将広氏(慶應義塾大学准教授)、田所雅之氏(ユニコーンファームCEO)らが変革を起こす戦略を説く デジタル化によってビジネスモデルや組織を根本的に変革するDX。DXで価値提供の方法を抜本的に変え、これまでにない商品・サービスを提供するスタートアップが様々な業界で躍進しています。DXで成功するスタートアップを多数取り上げ、成功の秘訣を明らかにします。 ＜注目企業・団体が多数登場＞ ・伝統産業へのデジタル技術投入 シタテル/ガラパゴス/Seibii/ヴァルトジャパン/CAVIN/キャディ ・岩盤市場のデジタル変革 CureApp/ドクターメイト/日本クラウドキャピタル/ミーミル/Public dots & Company+スカラ/品川女子学院/みんなのコード/滋賀県日野町/東京都北区/ONIGILLY ・コロナ禍を逆手に取ったイノベーション タイミー/リゾートワークス/助太刀/MOSH/asken/TTG

■いま日本企業が取り組まなければならない企業価値経営の全体像を解説します。ガバナンス改革、資本コスト経営の定着、ＥＳＧなど新たな潮流を盛り込みました。経産省「伊藤レポート」の実践書です。競争力をどう測り、創造するか? ファンダメンタル分析から、企業価値の測定、創造まで、すべて日本企業の事例で読み解きます。 ■本書の特徴 (1) 「企業価値経営」の全体像を解説 企業価値を評価する手法や概念が、経営という実践の場でどのような意義を持ち、どのように活用されているのかをわかりやすく解説します。日本企業が直面している課題や現実にもとづいて理解できるよう、豊富な国内事例を取り上げました。 (2) 基本から応用、実践までを理解できる3部構成 1. 分析編では、会計数値などを駆使しながら企業の競争力や企業行動を解析するファンダメンタル分析に主眼を置いています。 2. 評価編では、ファイナンスの理論やツールを活用して企業価値を算定します。難解に見える手法も、本質部分の考え方は驚くほどシンプルです。 3. 創造編では、「ある出来事に直面した企業が、本書のフレームワークを使っていかに課題を解決していくか」を1つの経営ストーリーとして追いかけます。

なぜあの会社は突然倒産したのか? キャッシュミラー分析なら、従来の財務分析では見えなかった病巣が、くっきりとわかる! 経理実務に精通したベテラン税理士が明快に解説する、新しい「危ない会社の見分け方」。

コーポレートガバナンス・コードにいかに対応すべきか? 海外での実践事例にも精通した専門家たちが、 具体的な事例も提示しながら、論点を整理し、ポイントをわかりやすく解説。 実務担当者はもとより、経営トップ、投資家も是非、押さえておきたい知識満載の一冊です。

コーポレート・ガバナンス(企業統治)の向上は20年近く前から叫ばれてきましたが、多くの企業にとって努力目標の域を超えず、株主重視の是非を問う論争に終始するのがほとんどでした。しかし、相次ぐ会社法の改定、コーポレート・ガバナンスコード制定、統合報告書制度などによって、日本企業もこの問題を直視し、体制を作らざるをえなくなっています。社外取締役の増加もその現れです。コーポレート・ガバナンスは単なる経営学の特殊領域から、多くのビジネスパーソンにとって必須の知識とされる時代になっているのです。 本書は、経営者をどのように規律付けるか、企業(株式会社)をいかに統治すべきか、を解説するコーポレートガバナンスの初の体系的テキスト。本書によって、企業や金融機関等に勤務する場合に必要となるコーポレート・ガバナンスに関する知識や考え方を修得することができます。また現在非常に人数が増えている社外取締役にとって格好の手引き書となるとともに、将来、経営者あるいは投資家として企業経営に関わる人々にとっても参考となります。 筆者は、金融実務で株主・市場・企業の関係を理解し、ハーバードビジネススクールで経営学をマスター、東京大学で組織運営とガバナンスの実務を担ってきた。本書は東京大学経済学部・一橋大学商学部で行ってきた講義の書籍化。著者は、そのキャリアを評価され、一橋大学で教鞭を執るとともに社外取締役として実践にうつしています。

現在、日本の公的病院は、毎年1兆円もの補助金を受けながら経営をしている。本書はその歪んだ現実を、なんとか改善に向かって動かすための実践の書。財政危機の中で毎年出費している1兆円の補助金の内、少なくとも1割のカットは可能だ。これによって経営者満足度(OS)が向上する。また、飯塚病院のシステムも進化し、ナースステーションに看護師がいないものづくり現場の生産ラインの発想を活かした患者本位のセル看護システムの導入によって、従業員満足度(ES)、患者満足度(CS)も向上させられる。それは、医療現場で働く人びとの幸せであると同時に、医療事故や病院内のストレスを減らし、コストの削減にもつながる。 これを10年継続すれば、日本発の病院マネジメント方式が世界に広がり、日本が生産製造技術で世界をリードしたように、医療分野でも世界をリードできるようになる。上記の3Sが揃えば、どこでも、誰でも“明るい病院職場づくり”ができる。 本書では、これらを実践してきた飯塚病院の進化する病院経営のエッセンスを紹介するものである。

日本企業がグローバル人事を成功させる上で、もっとも大切なことは何か。 それは海外の人事制度を見直し、日本人が中心になってグローバル化を進めることではない。 大切なことは、日本本社の人事制度を抜本的に変革し、日本人以外の有為な人材を適材適所で活用することである。 これを実現するためには、本社を含め、グローバルに共通な人事運営モデルを導入する必要がある。 本書はこれをグローバル・モデルと名付け、そのモデルの内容・導入・運営方法について解説している。 加えてこれを実現する際に、日本人社員が直面する課題「多様な人材が集まる職場で、一日本人としていかにリーダーシップを発揮するか」について具体的な方策を示している。

「最もイヤなイベント」を「支援者づくりの場」に変える。 ガバナンス時代の株主対応のポイントを第一人者が解説する役員・担当者必携の一冊! ◆機関投資家など新しい株主とどう向き合うか コーポレートガバナンスコード、スチュワードシップコードの導入を機に一気に加速する、ガバナンス改革。そのなかで、いま、企業は株主とどう向き合うべきかに苦悩しています。総会屋排除、持合の解消ののち、各コード対応に追われながら、従来の安定株主に変わる機関投資家との対峙を求められているからです。同時に、アクティビストへの対応にも神経を使わなければなりません。 こうしていま、大きく変わり始めた株主総会は、上場企業の役員にとって最重要イベントの1つ。しかし、本音を言うと「最もイヤなイベント」と筆者らに漏らす経営者が実に多いといいます。 ◆経営者向け実践セミナーをベースに書籍化 本書は、そうした経営者向けに、日本を代表する大手法律事務所が2018年1月に実施する会社法セミナー「変わる株主総会」での講演・議論をもとに、コーポレートガバナンス時代の株主総会をどのように進めていくべきかをまとめる「変革期の株主総会マニュアル」。 従来の6月に代わって検討されている7月総会やヴァーチャル総会の開催など新しい動きもフォローしながら、招集通知のあり方から、当日の運営や質疑、プロキシーファイトや否決リスクへの対応、アクティビストの動向など、実践的なアドバイスを提供します。 執筆陣は、企業が選ぶ弁護士ランキングでトップテンに入る澤口実弁護士(2016年2位)を中心に、菊池伸弁護士(2017年5位)、石綿学弁護士(同5位)、松井秀樹弁護士(2016年10位)などで構成します。

■本書は、慶應大学ビジネス・スクール教授による経営分析の入門書。 　BSやPLのどこに注目し、どう解釈すれば会社の姿が見えるのかを初歩からわかりやすく解説する。 ■・BSとPLは「絵」を描けば読み解ける 　・この決算書はインフラ会社？ メーカー？ それとも商社？ 　・カネを貸してはいけない会社の決算書 など、直観的な説明や図を駆使したわかりやすい書き口が本書の最大の特徴。 　予備知識があまりない人でも抵抗なく読み進めながら、「ROE」「回収サイト」「資本利益率」「流動比率」等、必要な用語（比率）の概念をやさしく理解できる。 　経営分析の類書はたんなる語句や計算式の説明に終始しがちだが、本書は「ビジネスのスピード」（＝回転率）、「おカネ貸して大丈夫？」（＝安定性）など、比率の意味する重要性が手に取るようにわかり、かつその優先順位も理解できる。経営分析について別の角度からとらえ直し理解を深めることができる１冊。また、キリンとアサヒ、東京ガス、森ビルなどだれもが知る会社の決算書を例として掲載し、実際にプロが行う経営分析のプロセスをなぞっていくことができる。 ■著者は慶應義塾大学ビジネス・スクール教授の太田康広氏。複雑な概念などを優先順位をつけざっくりとわかりやすく説明する手法に定評がある。

少子化問題はお金だけで解決しない! 働きすぎ、男女不平等など日本で依然際立つ「ワークライフアンバランス」の真因を、出産意欲や夫婦関係にまで分析対象を広げ鮮やかに解明。実効性ある改革案を提言する。

急速に進むガバナンス革命、ＥＳＧ投資の隆盛を「正のスパイラル」として取り込み、競争力に結びつける。そのために今なすべきことを、理論・実務の両面から解説、“即効の処方箋”を提示する。 　ＲＯＥ８％、株主還元、ガバナンス報告書、エンゲージメント、取締役会評価、ＥＳＧ――急速に進むガバナンス革命。ますます増大する投資家の要求に対し、一連の改革の意義と問題点を認識し、前向きに、そして正しく対処している企業は極めて少ないのが現状だ。 　今企業に求められるのは、原点に戻ること。その原点とは「競争力」（企業価値）の向上だ。優れた実績を残している企業は、イノベーションやビジネスモデル革命を引き起こし、かつステークホルダーからも信頼される「サスティナブルな経営」を行っている。経営者を筆頭に「自らの経営する企業のサスティナビリティ（持続可能性）について執念をもって立ち向かうこと」がまず重要なのである。 　本書は以上のような問題意識に基づき、先進企業のケーススタディを通じ「サスティナブルな経営」とは何かを確認。その経営理念・進行状況を伝える役割を担う経営幹部の役割構造から情報開示までについて詳述する。特に、従来情報開示の対象が単純に機関投資家あるいはアナリストという括りであったものを、ＥＳＧアナリスト・投資家、イノベーション担当アナリスト、長期投資家、エンゲージメント専門投資家、議決権行使や取締役外部評価を行う情報サービス・コンサルティングサービス会社などに細分化するところに、類書にはない大きな特徴を持つ。

混迷の時代を迎える日本。日本社会の危機脱却のヒントがここに。 将来を担う日本のリーダー達、必読の一冊。 戦後最大の改革とも言われた国鉄改革。日本が世界に誇る東海道新幹線。そして新たな日本の未来を拓くリニア中央新幹線――。そこには日本の平和と発展のためにその生涯を捧げた稀代のリーダーの存在があった。 本書は、不可能と言われた「国鉄分割民営化」を実現し、28年間にわたりJR東海の代表取締役を務め、2022年5月25日に死去した筆者・葛西敬之氏の生涯を、「私の履歴書」（日本経済新聞朝刊連載）と「あすへの話題」（日本経済新聞夕刊連載）を軸に振り返る。 筆者は経営者でありながら国家公安委員会、教育再生会議、安保法制懇、宇宙政策委員会などで様々な公職も務めた。また常に時代の先を見通し、現在、顕在化している安全保障などの諸問題について、早くから警鐘を鳴らし、対処してきた。 こうした幅広い活動についても、生前に深い親交のあった杉田和博氏（元内閣官房副長官）、櫻井よしこ氏（ジャーナリスト）、屋山太郎氏（政治評論家）、松井孝典氏（千葉工業大学学長）による追悼文を通じて紹介。安倍晋三元総理の“盟友”としても知られる筆者のスケールの大きさと深みが、各界の知識人たちにより明かされる。 加えて、筆者のこれまでの発言をコラム形式で掲載。「真のリーダーに求められるものは何か」について、筆者の功績の裏側にある大局的かつ長期的な思考、そしてそれを実行するための戦略、行動様式まで浮き彫りにする。 既存の枠に捉われず、自らの信念に基づき行動しつづけた筆者から、日本のリーダー達へ贈る最後のメッセージ。

２割の生存確率を、７割まで高める！ 「死の谷」を越えて、企業を存続させよ。 ・日本からユニコーンが生まれない理由 ・経営者が持つべき５つの視点 ・新規事業をめぐるグローバルの動向 ・日本企業５つの課題 新規事業を成功させる確率を高めるためのノウハウを１冊に凝縮！ 数千もの新規事業構築を支援してきたマッキンゼーの知見を総動員して 企業の将来を左右するテーマに関する疑問に答えます。 最先端で活躍する現役コンサルタントが解説！

「モノからコトへ」と言われる中で、デザイン思考などの手法が取りざたされています。その方向性は重要ですが、日本企業が世界を再びリードするためには、トレンドの追従だけでは不十分です。ユーザー満足を目標とするデザイン思考を超えて、ユーザーの想定を超えた感動をもたらすものづくりを目指すべきです。その実現に必要とされるのが、自ら強く信じる哲学や信念を表現する「アート思考」なのです。 本書は、多くの部分で「アート思考」の考え方と同調した商品開発を実施してきたマツダを事例として取り上げます。常識を超えたエンジン技術や感動をもたらすデザインなど、ユーザーニーズを超えた価値を目指している。中でも、既に世界をリードするレベルまでになったマツダデザインに焦点を当てます。それを牽引してきたリーダーである前田育男氏の全面協力を得て、実行してきた内容をベースにしているので、説得力の高い説明になります。

・出世するのは管理・スタッフ部門ばかり ・変わった人は迫害される ・取引先の課長より自社の社長とのアポが重要 ・言い出しっぺは損をする ・現場の仕事は外注先。自社の仕事はその管理 ・高学歴な勘違い社員が多い ……こんな会社は「立派な老人」です。 人生と同じで会社も後戻りは不可能。この絶望的な老化現象を乗り越える解決策はあるのでしょうか?　本書では多くの事象の分析から、老化の根本原因を考え、どうすればその宿命とうまくつき合って、次の時代を切り拓いていくことができるかについて解き明かします。ベストセラー『地頭力を鍛える』の著者の革命的な組織論です。

新日鉄住金がポスコによる技術窃盗の証拠をつかんだのは韓国人密告者の「怪文書」がきっかけだった―90年代半ばから韓国・中国企業に日本の先端技術が流出し続けている。彼らはどのような手口を使うのか。産業スパイへの対抗策はないのか。日経の編集委員が深淵に迫る！

時給を上げる前に、時間価値の最適化を目指せ！！ すきま時間を買う人・売る人、ダイナミック・プライシング、サブスクリプション――。 ほんのわずかな時間の使い方で、人生の満足度に大きな差がつく時代、になった。 気鋭の経営コンサルタントが消費行動、企業のあり方、個人の働き方まで、「時間価値」と「空間」の関係を鋭く読み解く一冊! 人々の時間へのニーズを、時短術などの「時間効率化」と創造的で豊かな時間を過ごす「時間快適化」という2軸で読み解き、「時間価値」を追求するほど、有利となる新時代の到来を「時間資本主義」という切り口で鮮やかに分析した著者の『時間資本主義の到来』を加筆修正した増補改訂版。 ダイナミック・プライシングやサブスクリプションの解説や最新事例を盛り込み、より幅広い読者に向け、わかりやすく書き直した。 ビジネスパーソンの時間の使い道は多様化し、個々人の生産性や時間価値に差が開きつつある。10分の移動時間や待ち時間というすきま時間を活用する人もいれば、長距離の通勤時間を使って本格的に副業をする人もいる。 時間で価格に差をつけるサービスも次々と登場し、「時間価値」から今後のビジネスを考えることが必須となった今、本書は、あらゆるビジネスパーソンに必読の教科書となる。

人や資源を消費するビジネスから、人と自然を尊重するビジネスへ。企業や組織の枠を超えて共感を集め、価値創造を共に進めた会社だけが生き残る―。人気コンサルタントが、ポスト・リーマンショック、ツイッター時代の企業像、経営ビジョン、ブランディングを熱く語る。

単に新技術を開発することだけが技術経営ではない。社会を変化させるような技術を育成し、製品化する全プロセスを戦略・組織両面から経営することだ。経営戦略の第一人者が実務経験者とタッグを組んで解説。ビジネスチャンスをつぶす「技術の神話」を退治し、イノベーションを実現するための戦略・組織運営・技術者の活かし方を解明する生きた技術経営論。

アマゾンジャパン前社長が語る、 世界標準のマインドセット！ およそ10年にわたりアマゾンジャパン共同社長を務めたジェフ・ハヤシダ氏が初めて著すビジネス論。 これまでメディアにはあまり登場しなかった同氏が、次世代のリーダーたちに向けてメッセージをおくる。 本書に通底するのは、ジェフ・ベゾスにも通じる「こだわり抜く」姿勢。 数字への冷徹なこだわり（OBSESSION）と、人の心を動かす情熱（PASSION）がすべてのベースになる。 グローバルで通用する「共通言語」を作る。イノベーションを促す。 会社の成長と自分の成長を同時に実現する…… 「アマゾン流」にこそ、日本再起動のヒントがある。 本書の主な内容 ・僕がアマゾンプライムに入らなかった理由 ・アマゾン社内騒然のベゾス氏メールとは？ ・愛社精神なんていらない ・昭和世代は戦国武将、Z世代はユーチューバー ・顧客満足より、顧客体験を重視しよう ・ダイバーシティに振り回されてはいけない ・リスキリングを「はやり」でやるな　ほか

サステナビリティの時代、 経営における最大の課題は「ビジネスと人権」だ！ しかし、「人権に関する一般的な理解度の国際比較」ランキングで、 日本はなんと最下位だった！（Ipsos、2018年調査） 指導原則、ＩＬＯの中核条約、ＮＡＰ、人権ＤＤ…… 企業活動がグローバル化するなかで、人権との関わりも大きくなってきたことに伴い、企業の責任として「人権尊重の経営」を求める動きが加速している。 誰の権利を守るのか？ どういう権利をどのように守るのか？ 「ビジネスと人権」に関する企業の取り組みは、まだ発展途上であり、欧米の多国籍企業であっても、完璧に指導原則の要請事項を実践、体現できているところは存在しないといえる。そもそも、サプライチェーン上の人権リスクを完全にゼロにすることは不可能である。そのなかで、自社として「ビジネスと人権」の課題にどう向き合うことができるのかを真摯に考えられることこそが、これからの企業経営にとって重要であるといえる。 しかし現状では、ビジネスと人権に関する国際文書は記載が曖昧なものも多く、一読しただけではなかなかその内容を理解することは難しい。そこで本書は、人権概念そのものを理解したうえで「ビジネスと人権」に取り組んでいくことを念頭に、読者が具体的なイメージを持てるよう、筆者の専門領域である「人権×労働」の観点から、現場における事例等を数多く紹介。国内外の最新状況と共に、世界が突きつける課題を整理し、日本企業が絶対に押さえておくべき知識を網羅的に解説する。

企業価値向上の実践的手法を 豊富な実例とともにビジュアルに解説！ 　 ●ROICを企業価値向上につなげる！ 　ROICを中期経営計画の目標に掲げるなどROIC経営に取り組む企業は増えたものの、業績評価において「計算」するのに留まり、実際の企業価値向上につなげられていない企業はいまだに多いのが実態です。ROICを企業価値向上につなげていくための次のステップとして、事業ポートフォリオを適切に評価するプロセスを構築し、果敢に事業を入れ替えていく必要があります。 　本書は、ベストセラー『ROIC経営』の実践編として、事業ポートフォリオ評価とその組み換えに焦点を当てた、経営実務のための解説書です。

●ドラッカーの難解な著作が短時間で学べる、画期的な入門書 ●「部下のマネジメント」に絞って解説! ☆ドラッカーの著作は、経営戦略、マーケティング、イノベーションなど多岐にわたって解説されているが、本書は「部下のマネジメント」に絞って解説。 ☆ドラッカー経営大学院でＭＢＡを取得し、セミナーでも多数の講演を実施している「ドラッカー専門家」がやさしく解説。 ☆ドラッカー経営学のコンサルタントとしての経験から、ドラッカー経営学を実践するノウハウを公開。

コンプライアンスは、「過剰規制」から「ものがたり」へ “規則を厳守”するからうまくいかない! 「コンプラ疲れ」を脱する3つのカギ 日本経済新聞社「2018年 企業が選ぶ弁護士ランキング」(危機管理分野) 1位! 企業不祥事が起こるたびに「コンプライアンス」が叫ばれる。しかし、実際には多くの企業で過剰規制による「コンプラ疲れ」が生じており、不祥事防止の役に立っていない。 コーポレートガバナンスの観点から社外取締役の義務化も進められている。しかし、ガバナンス先進企業と言われた東芝の不正会計事件から分かるように、「形だけ」のコーポレートガバナンスに不祥事防止の効果はない。 そこでこの本では、できるだけ多くの実例をあげて、「なぜ、企業不祥事はなくならないのか」「なぜ、そのコンプライアンスやコーポレートガバナンスは機能しないのか」を根本にまで遡って明らかにする。ここでは、「ストーリーの欠如」と「場の空気(同調圧力)」がキーワードになる。 その上で、「では、どうすればよいのか」ということを、危機管理の現場対応や社外役員としての活動といった筆者の実務経験に基づいて具体的に提言する。ここでは、「多様性」「インテグリティ(誠実性)」「空気読まない力」がキーワードになる。 この本のタイトルは、「企業不祥事を防ぐ」というシンプルなものだ。書かれているのはすべて実例(筆者の実体験も多く取り入れている)とそれに基づく考察だ。「机の上で考えた理論」は書いてない。 この本が、読者に「オモシロかった」と言われて、「やらされ感のコンプライアンス」から「元気の出るコンプライアンス」への橋渡しになることを願っている。 ――「はじめに」より抜粋

良い仕事をしてもらうために、働きやすい職場を作っただけ! 今世界が注目する「着ぐるみの母」は、こうして温かい会社を作り上げた。 ◆世界中からオーダーが舞い込む宮崎郊外の小さな工場 唐ワンくん、コアックマ――世界に拡がるご当地ゆるキャラ。そのブームを支えているのが「キグルミビズ」だ。 キグルミビズは今や東南アジア、欧州、米国から顧客が訪れる小さな世界企業。2018年には台湾に連絡事務所を開設した。SNSをフル活用した情報発信等で、「顧客を探すのではなく、顧客から見つけてもらう」事業展開に成功している。 ◆クオリティを作り出しているのは女性従業員たち 同社の従業員は全て女性。介護、育児、シングルマザー……それぞれに事情を抱えながら、しかし仕事に対してはプライドを持つ彼女たちが作り出すからこそ、高品質の、温かさを持つ着ぐるみが生まれる。著者は事業を始めて以降、彼女たちの働く環境をどうすべきか悩み続けた。そしてたどり着いたのが、「人を幸せにする着ぐるみは、幸せな工場からしか生まれない」という信念と、「どんなに大変でも働く人がやめなくていい職場が正しい工場である。正しい製品は正しい工場からしか生まれない」という理念。それを反映したのが、定刻も残業も休日出勤もなし、育休・産休なども当たり前という、一律に管理しない労務管理のあり方だ。 そしていま、キグルミビズは、2018年3月に経済産業大臣表彰「新・ダイバーシティ経営企業100選」を受賞するなど、働き方改革の先進モデル企業としても注目されている。 本書は、マスコミ取材が殺到し、講演に引っ張りだこでまさに「時の人」となった著者が、その哲学と実践を、実際の着ぐるみづくりとともにやさしく語る。

AKB48、鴻海、コマツ、東レ、村田製作所――。これらから学ぶべきマネジメントの本質は何か? 戦略テキストの金字塔『経営戦略の論理』をより深く理解でき、応用能力が高まると定評のあるケース集を全面改訂。

株主との対話による企業価値向上の実際 日本版スチュワードシップ・コード、コーポレートガバナンス・コードにも対応 ロングセラー『IR戦略の実際』の後継本 ・本書は、企業が投資家に対し、投資判断に必要な企業情報を適時に、継続して提供するＩＲ（インベスター・リレーションズ）の基本と実際、課題など包括的に解説します。 ・投資家との積極的な対話をうながす日本版スチュワードシップ・コードや、コーポレートガバナンス・コードの導入をきっかけに、ＩＲの重要性はこれまでになく増しています。 ・企業価値向上の手段としてＩＲに取り組む企業の実例をふんだんに盛り込みました。 ・著者は、日本ＩＲ協議会の事務局長・首席研究員を務める第一人者です。

●AI(人工知能)、の普及、ロボット化による雇用破壊が注目の的です。オックスフォード大学研究者の「労働人口の47%は代替される」という分析結果が衝撃をもたらし、世界中で雇用の未来に対する懸念が一気に高まりました。だが、それが本当なのか? 本書は、世界にも例がない、企業への広範な調査、先行しているドイツの調査研究などを通じて、AI、ロボット、IoTによる雇用へのインパクトを明らかにします。結論は、喧伝されている見方とはかなり違うものです。 <雇用減の極端なインパクトはない> 大部分の職は自動化されても人間がこなす部分が大きい。 <雇用は全体として増え、働き方が変わる。雇用の二極化が進む> IT関連、データサイエンス分野では雇用が増加、製造・物流などでは雇用が減少。中間層が大きな影響を受ける。 <自動化に前向きな日本企業。ルーティン職は自動化> 雇用は専門職・技術職で増加、事務職では減少する。 日本では悲惨な雇用の喪失は起きない可能性があるが、問題は、データサイエンティストなどの専門職の人材不足であり、高スキル人材の育成です。拡がる所得格差を縮小するための所得再配分の強化が必要になることを明らかにします。 ●本書の特色:ドイツはじめ世界の先進的な研究をもとに、日本企業へのヒアリング、中堅・中小企業も含め1万社へのアンケート調査に基づき、バランスがとれ、なおかつリアルな展望を描き出します。

数字のウラに隠された、驚くべき人間ドラマ。 誰にも書けなかった 「会計エンタテインメント」爆誕! 【本書の特徴】 その1 ダ・ヴィンチ、レンブラント、スティーブンソン、フォード、 ケネディ、エジソン、マッキンゼー、プレスリー、ビートルズ ……意外な「有名人」たちが続々登場! その2 冒険、成功、対立、陰謀、裏切り、愛情、喜びと悲しみ、 栄光と挫折、芸術、発明、起業と買収 ……波乱万丈、たくさんの「知られざる物語」が展開します その3 簿記、決算書、財務会計、管理会計、ファイナンス、IFRS ……物語を楽しく読み進めるだけで、これらの仕組みが驚くほどよくわかります その4 イラストと写真、ひと目でわかるイメージ図が満載。 会計の本なのに、細かい数字はいっさい出てきません! 「私はこれまで数々のビジネススクールや企業研修で 会計分野の講師を務めてきました。 会計を『大局的に・楽しく』学んでもらうのはとても難しい作業ですが、 講義で『歴史』をもちいる手法はかなり効果的でした。 会計ルールの誕生エピソードや人物秘話を少々大げさな講談調で語ると、 受講者たちが身を乗り出してきます。 本書はそんな経験をもとにしています。 皆さんにも『好奇心とともに会計を理解する』経験をしてもらえれば 嬉しいです。」 ──「旅のはじめに」より 【「9つの革命」で全体像がわかる】 第1部 簿記と会社の誕生 「3枚の絵画」 15世紀イタリアから17世紀オランダへ 銀行革命/簿記革命/会社革命 第2部 財務会計の歴史 「3つの発明」 19世紀イギリスから20世紀アメリカ、21世紀グローバルへ 利益革命/投資家革命/国際革命 第3部 管理会計とファイナンス 「3つの名曲」 19世紀から21世紀・アメリカ 標準革命/管理革命/価値革命

マイホームを「廃墟」にしないために、今やるべきこと ○全国に650万戸弱あるマンションのうち、築30年のマンションは約200万戸、2031年には400万戸を超えます。住人が年を重ねて所得が減っていく一方で、当初予定していた修繕積立金が不足し、管理がおろそかになっていきます。その結果、資産価値が下がり、スラム化が進行。住民合意のもと、建て替えを計画しようにも、大半のマンションの建て替えは事実上不可能です。 ○ 資産としてマンションを買うこと、マンションをずっと所有し続けることは、果たして合理的なのか、不安を覚える人も少なくありません。 ○本書は「マンションの長寿命化の道」を提言、「マンション危機」の解決法を示します。欧米では100年、200年の物件が普通に取引されており、価格が下がらないどころか上昇するマンションもたくさんあります。かたや、日本のマンションの管理・修繕の事情はお寒い限りです。所有者の多数派はマンションの資産価値には関心があっても、管理組合運営には無関心です。 ○マンションの所有者と購入予定者は、マンションの管理状況のどこを、どのようにチェックすべきか、管理組合にどう関与していくべきか、「マンションという運命共同体」とつきあうための必須教養を伝授します。

ニッポンの保育の未来を変える! 日本を代表する女性起業家が綴った、小さな組織を大きく成長させるまでのストーリー。 岩盤規制を乗り越えてベビーシッター業界No.1、保育施設全国210カ所!(2018年3月時点) 質の高いナニー(ベビーシッター)を養成し、従業員4000人を擁するポピンズ。 保育所運営でも大手の一角をなし、在宅介護関連サービスにも事業を拡大する。 本書は、その創業者が平坦ではなかったこれまでの道のりを綴るもの。巻末には後継社長との 対談を挿入し、日本の保育界が抱える待機児童対策などの課題や将来への提言も盛り込んだ。 ★ 日本を代表する女性経営者、山あり谷ありの起業ストーリー 株式会社として福祉の世界に参入したポピンズと著者が、「なぜダメなのか?」 という素朴な思いから数々の規制や業界慣習と闘い、それらを大胆に打ち破り 時には失敗も重ねて成長してきた経緯を語る。 ★ 難題を乗り越えるリーダーシップのあり方を実体験から提示 女子アナ出身、経営の素人だった著者は、素人ゆえの発想力と持ち前のバイタリティで、 業界初の取り組みを興した。著者の実践は、壁に当たっている人々の背中を押し、 勇気を与えてくれるメッセージとなる。 ★ 数々の名経営者とのエピソードや心に残る金言の数々 文中には、小倉昌男、松下幸之助、本田宗一郎など薫陶を受けた名経営者の金言や 日ごろ大切にしている信条など、心にぜひ止めておきたい言葉を織り交ぜた。

稼ぐ力を高め、投資家の期待に応えるための切り札! ROIC(ロイック)を通じたコーポレートガバナンス改革を解説 いま、企業視点の指標である「投下資本利益率(ROIC)」が注目されている。事業資産からどれだけ効率的に本業の利益を生み出しているかを測定するROICは、企業の稼ぐ力を判断するには最適な指標だといえる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 さまざまな業界ごとに、企業の提携・勢力関係、今後の見通し、注目のキーワード等をビジュアルに解説する、業界地図の決定版! ■2018年版は「宅配クライシス」「自動車の自動運転」「格安スマホ、格安SIM」「仮想通貨」「サイバーセキュリティ」「シェアリングエコノミー」「個性派家電」「東芝グループの現在」など、注目の新規業界・トピックを充実させ、就活・投資・ビジネスに役立つ情報を提供します。 ■巻頭では、「日経産業新聞」の独自調査「世界・国内シェア調査」150品目を掲載。本編と合わせて見ることにより、業界の勢力関係を多面的に把握できます。競合誌には掲載されておらず、本誌でしか見ることができない特別データです。

●すべてのビジネスはリターンを得るためにリスクに挑みます。そのためリスク管理と目標管理は表裏一体で、リスクの管理は利益を生む活動です。リスク管理能力を養うことで、はじめてハイリターンを追求できます。 ●しかし、多くの人はリスク管理を専門家の仕事と勘違いしています。マニュアル(文書化)を作ることがリスク管理ではありません。業績不振と不祥事は、リスク管理の面から見れば同根です。 ●本書は、リスクの本質と正しいリスク管理を学ぶテキストです。知識を覚えるだけでなく、考え抜くための演習問題も提供し、イノベーションを起こす力を養います。 ●前作『世界のエリートがやっている 会計の新しい教科書』の第3章「応用編」に続く内容で、前作読者から出版が待たれていました。セットで会計と経営のセンスを磨くまったく新しい会計学習法です。

千葉ロッテマリーンズの球団改革を手掛けた当事者による熱血スポーツ経営論！ PDCAサイクルでスポーツビジネスの経営を徹底分析。財務構造、ビジネスモデル、中期経営計画の策定からスタジアムへの入場者増員計画、ファン・親会社などステークホルダーとのコミュニケーションまで、スポーツビジネスを網羅的に解説した決定版テキスト。

安倍晋三政権が打ち出した格差是正・賃金底上げのための目玉政策、「同一労働同一賃金」。本書は、この新たなルールを基礎から理解するための格好の入門書です。政府が参考にしている欧州の実態や2016年12月に公表された「同一労働同一賃金ガイドライン案」など最新の動きを踏まえた内容となっており、自社の課題把握や法改正に備えた検討にも役立ちます。 同じような仕事に対しては同等の賃金を支払う――この一見すると当たり前のことが日本ではなぜ実現しなかったのか? 欧米企業と日本企業との違いはどこにあるのか? 同一労働同一賃金の議論の背景にある不公平感や社会の実態にも目を配りながら、誰もが疑問に抱くポイントをていねいに説明します。 安倍政権の最大の狙いは、非正規労働者の処遇改善、正規社員との賃金格差の是正です。実は、政府が参考にする欧州では近年、賃金格差が広がる傾向にあります。同一労働同一賃金というルールを導入すれば賃上げが実現する、という単純な図式ではありません。 日本企業の賃金は若い頃は安く、年齢が上がるに従って引き上げられるのが一般的。その背景には、労働者が生活に必要なお金を必要となる時期に支払うという、企業に対する社会的な要請があります。こうした仕組みと同一労働同一賃金は共存できるのでしょうか。新たなルールは、企業や従業員ばかりでなく、社会全体に大きな影響を及ぼす可能性があるのです。 本書は、複雑な問題をはらんだ同一労働同一賃金をさまざまな角度から解説するとともに、導入する際はどのようなステップを経るべきかについても、踏み込んだ検討をしています。 この問題を考える際、最初に手に取りたい一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 後継者に悩むオーナー経営者必見！　「M&A」は事業承継の有力な選択肢！ 会社や事業は上手にタイミングよく次の世代に引き継ぐことができれば、新陳代謝を繰り返して、100年、200年と生き続けることができます。しかし、経営がうまくいっているにもかかわらず、子供が親の事業を引き継ぐ意思がなかったり、経営能力が不足していたりするなどの理由で、かつて主流だった親族への承継は困難な時代に突入しました。そのため、60歳以上の中堅・中小企業経営者の約半数は、後継者不足が事業承継の大きな課題になっているとされています。このような背景から、いま注目を集めているのが、会社や事業を第三者に引き継ぐ「M&A」という手法です。 本書は、事業承継とM&Aに精通し、多くの中堅・中小企業を実務面で支えてきた経営コンサルタントやアドバイザーの話をもとに、できるだけわかりやすい言葉と図表でM&Aを解説しました。M&Aとはそもそもどういうものなのか、どんな手法があり、どのように進めるのかといった基本から、中堅・中小企業に適した具体的な活用法まで、事例を交えて幅広く紹介しています。

「駅ナカ店舗」「ワイン直輸入」「高級惣菜」など斬新なビジネスを次々と打ち出し、「スーパーマーケット業界のルイ・ヴィトン」と呼ばれるに至った高級スーパーマーケット、成城石井。その創業者が長い沈黙を破り、自分がどんな考えで成城石井をつくり、どう発展させていったのかを初めて明らかにする。

ある日突然表面化する経営危機や粉飾決算。 企業の存亡に関わるリスクを事前に察知する方法を、 ケースをもとにわかりやすく解説! ◆東芝、シャープ、三菱自動車、三井物産・三菱商事など、いずれも大きなニュースとなったものを取り上げます。スカイマークと破綻前後のJALなど、似たタイプの企業を比較することで、「危ない会社」と「危なくない会社」のちがいが理解できます。 ◆「資金繰りが安定しているか」といったベーシックな経営分析にとどまらず、「粉飾」「不祥事などの経営リスク」「巨額買収の影響」など、類書ではあまり触れられないポイントについても解説をしているのが特徴です。 ◆初心者にもわかるよう、図表を使いながら決算書の基本をやさしく解説。さらに本書では、つきあいたい/投資したい会社を見分けるために、財務3表以外の決算書の情報を読み解く技術についても丁寧に伝授します。 本書で取り上げる企業……東芝、シャープ、三菱自動車、三井物産、三菱商事、任天堂、ソフトバンク、オリンパス、スカイマーク、日本航空、サントリー、江守グループ、アーバンコーポレイション、VWなど。

東芝の不適切会計問題が浮き彫りにした会計システムの課題。企業統治、内部統制に潜むリスクは?　監査人は何を見ていたのか?　経営責任を司法は問えないのか?長銀、三洋電機、東芝の粉飾決算問題を会計士の視点から徹底検証、組織ぐるみの「隠蔽」「責任逃れ」の連鎖の実態を明らかにし、日本が抱える構造的な問題をえぐり出す。

「スーパーの教科書」と呼ばれた関西スーパーを巡り、阪急阪神百貨店を展開する関西地盤の「エイチ・ツー・オー リテイリング」(H2O)と、関東圏のディスカウント大手「オーケー」は熾烈な争奪戦を繰り広げた。 「関西スーパー争奪戦」として産業界の注目を集めたこの問題は、なぜ混迷を極め、司法判断は揺れたのか。H2Oとオーケーの思惑、争奪戦の教訓、そして「関西フードマーケット」として再出発を遂げた関西最大級のスーパー連合の新たな戦略とは？　 争点となった総会での未公開のやりとり、各社長への単独インタビューなども収録。怒涛の200日に迫る。

投資家と企業のどのような対話が企業価値を高めるのか。どのような尺度で成果を計るのか。ESGにどう取り組むか。具体例を元に解説する。 本書の問題意識は２つある。第１に、投資家は投資先企業に対し開示を求めるばかりで、自分たちの考えを投資先企業やお客様などインベスト・チェーンのステークホルダーへ十分に伝えていないのではないかということである。第２に、「対話」において試行錯誤している内容を具体的に公開することで価値創造につながる「対話」とは何かという議論を喚起できるのではないかということである。 本書では、カルビー、ナブテスコ、名古屋鉄道など企業名を明記し、具体的なやり取りを公表することで臨場感を感じてもらえるように「対話」を開示。かたちだけの「対話」に終わらず、新たな意味が生まれ、価値が創造される道を探る。

ソニー元経営トップによる初めての著書! 異端のキャリアから生まれた経営哲学を語る! かつて世界にその名をとどろかせたソニーは、未曽有の危機に見舞われていた――。 2012年3月期、5000億円を超える大赤字の中でソニー社長の重責を引き受けた著者は、 なにから手をつけ、復活を果たしたのか。 本書では、ソニー再生という難題に挑んだ「異端社長」の知られざる歩みを振り返る。 キャリアの始まりはCBS・ソニーでの音楽事業。 バラバラだったソニー・コンピュータエンタテインメント(SCE)・アメリカを改革し、 次にプレイステーション3の販売不振に悩むSCEを立て直す。 そしてソニー社長となり、巨額赤字に苦しんだ名門企業を再生。 3度のターンアラウンドに成功した「変革のプロフェッショナル」は、 異端ともいえるそのキャリアで何を身につけたのか。 「異見を取り入れろ」 「リーダーはEQが高くあれ」 「痛みを伴う改革は先送りせずやり遂げる」 「社長は自社商品の一番のファンでなければならない」…… いまの時代だからこそ求められる経営哲学を自ら語る。 【本書の構成】 プロローグ 約束 第1章 異邦人 第2章 プレイステーションとの出会い 第3章「ソニーを潰す気か! 」 第4章 嵐の中で 第5章 痛みを伴う改革 第6章 新たな息吹 エピローグ 卒業

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人気ビジネス講師が教える「会計×経営戦略」のハイブリッド学習法。会計は、経営戦略と同時に学ぶことで理解できる。トヨタ、ファーストリテイリングなどなど、人気企業の決算書を「経営戦略」とリンクさせて読み解く!

8万部のベストセラー『ダークサイド・スキル』木村尚敬氏と 「40歳定年説」柳川範之東大教授による最新作! 先の見えない時代、「管理職」に求められる役割も変わりつつある。 従来からある「マネジャー」としての仕事に加えて 「リーダー」としてリスクをとった意思決定を自ら行い、 ときには一級の「プレイヤー」として最前線に立つことも要求される。 旧来型の管理職として時代に取り残されるか、 新時代のリーダーとして道を切り開くか。 本書では、その2つを対比しつつ、新しい時代の「管理職に求められる条件」を描き出す。 ○時代に取り残される「旧来型」オッサン管理職 -情報がないから判断できない -自部門に不利な決断ができない -意思決定を自分の仕事だと思っていない。責任をとらない -「リスクを減らす」ことが自分の役割だと思っている -会社にしがみつく ○2020年代に生き残る管理職への道 -20代、30代の友達をつくれ -現役感を手放すな -ムカつく奴を使いこなせ -チームの羅針盤をつくれ -ブライトサイド・スキルを磨け

バブル崩壊とともに、日本的経営が行き詰ってから早30年。その間、日本企業の多くは、経営のOSを世界標準に切り替えようと努力してきました。 しかし、「グローバル・スタンダード」ということば自体、欧米に対して卑屈になりがちな日本人の和製英語にすぎません。日本企業に必要なのは、借り物のモデルに振り回されず、まずは自社の存在理由をしっかり見極めなおすことです。しかもそれがどこにでもありがちなもの、たとえば、「地球や社会にやさしく」などというものであっては、誰の心も動かされません。自社「ならでは」の志に根差し、多様な顧客や従業員の共感を勝ち得て初めて、その企業としての存在価値が研ぎ澄まされていくはずです。 外資系コンサルは、アメリカ流の経営理論やベストプラクティスを持ち込むというスタイルに走りがちです。また、ビジネススクールのケースやフレームワークも、アメリカのものが大半です。しかし、それを器用に学ぶだけでは、日本企業独自の優位性は築けません。 本書は、100の通説と真説という形で世の中に出回っている経営モデルの間違いを指摘し、それらをいかに正しく理解すべきかを解説します。 第I部では、ガバナンス、働き方改革、顧客指向など、最近の上滑りな経営論を取り上げます。いずれも、株主、従業員、顧客などに、「おもねる」経営にすぎません。これらの誤謬を指摘するとともに、正しい方向性を提示します。 第II部では、デジタル、グローバル、イノベーションなど、最新の経営モデルを取り上げます。ここでも、世の中に流布している通説のウソを暴き、より本質に迫る方法論を展開します。 第III部では、通説を超える最先端の経営論を紹介します。経済モデル、組織モデル、人財モデルなどといった経営のファンダメンタルズを取り上げ、21世紀にふさわしい新たな枠組みを提案します。 第IV部では、従来の日本型モデルとアメリカ型モデルを超える「第3の道」を提唱します。そこでは、志、和、共感などがキーワードとなります。このハイブリッド型経営モデルは、日本企業が自信を取り戻し、世界を力強くリードしていく礎となるでしょう。

◆1989年4月27日、松下幸之助死去。平成元年に高度成長時代を象徴する経営者が亡くなりました。平成の企業経営はどのように変化し、なにを逸脱してしまったのか、失速は宿命だったのか? 本書は、平成30年間の企業経営の軌跡を日本を代表する経営学者が解明するものです。第I部(平成三〇年の日本の産業と企業)では、30年間に日本企業の戦いの軌跡を描きます。崩壊、迷走、回復という3つのステージで何が起きたのかを端的に解説します。第II部(モノ、技術、ヒト、カネ、の三〇年)では各論として日本企業のどのような問題があったのかを解明します。そして日本的経営を愚直に追求してきたトヨタ自動車と、ゴーン改革によって劇的な復活を遂げた日産自動車を比較することで、これからの日本企業に必要な経営の座標軸を示します。 ◆著者は平成元年刊行の『ゼミナール経営学入門』(共著)で気鋭の経営学者として実務界でも広く認知され、経営トップとの接点も劇的に増えました。筆者にとって平成の30年とは経営中枢の具体的な情報が得られるようになった時代と言えます。外からの評論家だけではないリアリティを持った分析が可能になっています。本書は、時系列の表面的な経営史を越えた「日本企業失敗の本質」とも言える内容になります。

「選択と集中」は誤訳だった!? M&A、事業再生コンサルティングの最前線から放たれる、 日本企業を強くする常識破りのサバイバル戦略＝新・コングロマリット経営！ 1990年代以降、日本の多くの企業は、「選択と集中」の掛け声のもと、「持たざる経営」を目し、資産を切り離した。 その流れは、現在のM&Aブームにつらなるが、手本となったGEは低迷を続ける。 超低金利の昨今では、外部にあった機能を内部化（プリンシパル化）する動きも活発に。 「持たざる経営」は魔法の杖ではなくなった。 そこで本書では、これからのM&Aは、事業ポートフォリオの見直しやシェア拡大という視点ではなく、 各企業が、事業・機能をどんなインセンティブで外部化・内部化しているのか、取引コストでとらえることを提案する。 業務や人材にまつわる課題を、インセンティブ、資本／取引コストの関係という経済学的視点から、わかりやすく解説する一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 BCGがここまで明かした! デジタル・トランスフォーメーションの成功戦略 デジタルの力で企業やビジネスを生まれ変わらせるデジタル・トランスフォーメーション。 その最先端の戦略を、世界中で実績を持つトップコンサルティングファーム、ボストン コンサルティング グループ(BCG)が明かします。 独自の企業文化を持つ日本企業ならではの課題をあぶり出し、既存事業、新規事業、組織・人材・ITの3つのパートに分けて、それぞれ実践的な取り組みを紹介しています。 デジタルでビジネスの可能性を最大化する、解説書の決定版 既存事業のパートでは、商品購入前後の顧客体験を見直す「カスタマージャーニー」や、マーケティング戦略の効率化・個別化を実現する「デジタルGo-to-Market」、「パーソナライゼーション」など、既存事業に息を吹き込むデジタルならではの手法を解説しました。 新規事業のパートでは、「アジャイル」の実践方法を紹介。新商品を最速で世に送りだし、顧客のフィードバックを反映して、より付加価値の高い商品を生みだす仕組みをわかりやすくまとめました。 さらに、それらを支える人材やITの活用法も丁寧に解説しています。 デジタル・トランスフォーメーションは、部門や事業単位から、ビジネスモデルの転換まで、様々なレベルで取り組むことが可能です。 デジタルで経営を変えたい、デジタル技術の投資対効果を最大化したいと考える読者にとって、実践に向けたヒントが見つかる一冊です。

あなたが目標に向かって 前進できないのは やり方が間違っているからだ アイデアを思いつくのは簡単。 実行がすべてだ! 「やるべきときに、やるべきことに集中できたのは、OKRのおかげだ」 ――ラリー・ペイジ(Google共同創業者) Amazon, Google, Intuit, Slack, Twitter, Uber …… 大成功を見抜く男、ジョン・ドーア―― シリコンバレーの伝説的なベンチャーキャピタリストが 世界レベルで戦うためのシンプルで確実な方法を お教えします。 ●野心と創造力を最大限に解き放つ ●やるべきときに、やるべきことに集中する ●見当違いな仕事を洗い出す

●最新の領域をカバー。実務を優先して記述。 本書はMBA講座にも古くから取り入れられている「経営戦略」「事業戦略」の新しい教科書。すでに類書も多く出版されているが、本書には以下の特徴がある。 1最新の戦略の議論をカバー 多くの戦略の教科書がいまだに80年~90年代の米国の学説を中心としたものであるが、本書はその後の経営戦略の議論をカバーする。デル・モデルの登場に端を発し最近のプラットフォームの議論に至るビジネスモデル論や、最近のイノベーションの議論、さらには、戦略の実現過程を扱うストーリー論に至るまで、戦略の議論には多くの教科書がカバーしない領域が増えている。これらのテーマを単独で掘り下げた書物は数多くあるが、それらが戦略論全体の体系の中に位置づけられていなかった。本書ではこれらを網羅的に解説する。 2実務領域を広くカバー 多くの戦略論の教科書は学説をベースとしたものであるが、本書は、実務を優先して記述する。大和ハウス、P&G、TBCなど、実例をあげて紹介。新興国などの市場に他社に先駆けて参入することは、インドの自動車市場へのスズキの例を挙げるまでもなく、多くの利益をもたらすものと実務では考えられているが、学説からはその重要性の指摘を聞いたことがないなど、実務と学説にはいささかのズレがある。それは、これまでの本では、戦略を導出する分析手法(フレームワーク)の解説が中心で、実際の戦略は何なのかは、よくわからずじまいだったからだ。理論上の分析は内部資源に偏ることが多いが、上記スズキの例のように、実際には、外部環境の分析から戦略は導かれることが多い。 本書は、多くの経営者や企画担当者に、実務上考えなければならない視点を提供する。

どうすれば問題なく“指導”ができるのか? 職場で相手より優位な立場にあることを利用して行ういじめ・嫌がらせ、パワーハラスメント(パワハラ)が職場で大きな問題となっています。 厚生労働者は「職場のパワーハラスメント防止対策についての検討会」を開催し、2018年3月、報告書をまとめました。今後、ガイドラインの策定などを通じて国の規制が強化されることが予想され、企業はいっそうの対策を迫られます。 何がパワハラで、何がパワハラでないのか? どうすればパワハラにならず、部下を指導できるのか? 言葉遣いや仕草の注意点、適切なコミュニケーションの取り方などを実践的に紹介。 厚生労働省・パワハラ防止対策検討会の報告書や最近の裁判例など最新の状況を踏まえ、ケーススタディも豊富に入れて、企業現場の実態に基づいて解説します。LGBT(性的マイノリティー)への配慮など、職場で問題となる様々なハラスメントへの対応も取り上げます。 著者は「パワーハラスメント」という言葉を生み出し、厚生労働省・パワハラ防止対策検討会の委員もつとめた第一人者。豊富なコンサルティング経験をもとに、職場の実態に即した解説を行います。

一人ひとりが活き活きと働き、全体としてはどこにも負けない競争力を持つ そんな理想の組織はどうすればできるのか。 その答えは、行動分析学に裏打ちされた人と組織のマネジメントにある。 組織変革や人材マネジメントで注目を集める行動マネジメントを、基礎からビジネスへの落とし込みまでをコンサルタントと行動分析学の専門家が実例に基づくストーリーを通じて具体的に解説。 行動分析学を用いた個人の成長、組織活性化の具体的手法を解説。

「パソコンのバイセル取引」「原子力事業の減損問題」「企業結合の会計処理」「取得価格配分手続」・・・全てが明らかに。 東芝の不正会計が、日本のどの会社でも起きるようなものだとすると、この事件の本質――会計や監査上の問題点――を理解しなければ、他山の石になりません。ただ、会計や監査の知識が乏しいビジネスパーソンにとっては、この事件は理解は困難です。 東芝事件は会計や監査に関する様々な問題を提起しましたが、この事件の特徴は、東芝から発表された情報のほか、関係者による通報などで、ほぼリアルタイムで事件が進行した点にあります。しかし、専門家でない読者はもちろん、メディアの報道でも曖昧な(平易すぎる)記述になっていることが、この事件に対するさらなる誤解を招く要因でした。 本書は、会計士の著者が、事件の発端から現在までを分析、平易な言葉で事件の本質を解説するもの。そこから、会計や監査の諸問題を明らかにしていきます。過去の経緯を振り返り、会計・監査面から様々な決算・財務情報を正確に分析、東芝事件の総決算を行います。

高齢化・人口減少といった社会構造の変化に直面しながらも、日本経済は低迷を脱して、本来の活力を取り戻しつつある。それは、多くの企業が“失われた10年”の間に、新しいビジネス環境に適合した「事業の再設計」に成功したからだ。まさに今、日本企業の前には、巨大な可能性が広がっている―。日本的経営論の原点となった名著『日本の経営』の著者で、「終身雇用」という言葉の生みの親であるアベグレンが、日本企業の過去数十年間の歩みを分析するとともに、これから進むべき方向を提言。半世紀におよぶ日本企業研究の集大成として書き下ろされた注目作。

まさかあの人が！――会社の中で不正は常に起こっている。 不正をする会社や社員は、一見して外見も内面もろくでもない奴らだと思われがちだが、実際は違う。「まさかこの会社が」「この人が」と思えるような普通の会社や社員が不正をしたり、他者に不正を強要したりするので、なかなか表面化しない。本書は、経理アドバイザーとして複数業種の会社を見てきた筆者が、会社組織という集団にこそ潜むモラルの脆さを、その経験を通して伝えるもの。不正者の言動や伝票の出し方など、経理ならではの視点から見た笑えないエピソードも加え、組織で働くすべての人に向け、「誰もが不正に手を染めかねない現実」に警鐘を鳴らす。

官僚的で大嫌いだったＪＡＬ。「２次破綻もありうる」と懸念されていた同社の再建をなぜ稲盛和夫は引き受けたのか。経営者としての最後の闘いを京セラ創業やＤＤＩ時代のエピソードも交えドキュメント仕立てで描く。

「経営とは、こんなにも不格好なものか。だけどそのぶん、おもしろい。最高に」―。なにもそこまで全部やらかさなくてもという失敗のフルコース、悪戦苦闘の連続を、創業者が初めて明らかにする。

メタバース／Web３による新しい世界で勝つには？ シナリオプランニングを経営に活かすには？ 脱炭素とエネルギー安全保障のゆくえは？…… 2023年のビジネスの成否を分ける重要論点を、 トップコンサルタントが解説！ 翌年の経営・ビジネスを考えるために重要な変化を、世界有数の戦略コンサルファームであるボストン コンサルティング グループのコンサルタントたちが解説する、好評書籍の最新版。 「不確実性が高いから、将来を考えることは無駄なのか。 否、答えはその逆である」 「不確実な時代だからこそ、経営者の重要な役割は、世の中の変化と流れを読み解き、その半歩先、１歩先の手を打つ方向性を示すことにある」 「競争に勝つためには、世の中の本質的な流れや変化点を見極めることがきわめて重要である」――本文より

『サイロ・エフェクト』著者最新作！　 なぜ経済学やビッグデータ分析は問題解決に失敗するのか？ 社会科学とデータサイエンスの融合で人類学的知見が果たすべき役割とは。 FTのトップジャーナリストが広い視野から事象を分析する人類学の思考フレームワークを解説。 　　　＊　＊　＊ 　現代社会の知的ツールが、機能不全に陥っている。経済予測、選挙の世論調査、金融モデルは外れてばかりだ。こうしたツールは、世界はごくわずかな変数で分類・把握できるという前提に基づいて設計されている。視野が狭いのだ。 　世界が安定していて、過去が未来の参考になる時代なら、それでもうまくいくかもしれない。だが変化の激しい時代、「極端な不確実性」に直面しているときは、狭い視野は危険だ。 　ビッグデータをAI（人工知能）がどれだけ処理しようとも、そこから導き出されるのは「WHAT」だけである。事象の原因、「WHY」にはたどり着けない。 　　　＊　＊　＊ 　いま求められるのは、広い視野と「WHY」を突き詰める視点である。「未知なるものを身近なものに」「身近なものを未知なるものに」変化させ、隠れたパターンを見いだすツールである。 　本書では人類学者のように「虫の目」で世界を視て、「鳥の目」で集めた情報と組み合わせることで「社会的沈黙」に耳を澄ます技術「アンソロ・ビジョン（人類学的視野）」を紹介する。 　フィナンシャル・タイムズ紙（FT）のトップジャーナリストが執筆した話題作。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 社会人も学生も、これで腹落ち！ 面白くてためになる、新感覚の知的エンタテインメント！ 15世紀イタリアで生まれた銀行とキャッシュレス取引 そのシステムを支えるために会計が誕生した―― 大航海時代を迎えて商売がグローバル化し、 産業革命によって新たなテクノロジーと生産システムが誕生。 お金の管理、運用、投資の仕組みも発展し、 それとともに会計も進化した。 21世紀の人と会社とお金をめぐるさまざまな関係は、 歴史物語を読めば理解できる。 本書はそんな壮大なストーリーを６編の物語に凝縮。 楽しくストーリーを追うだけで、 最先端の知識と教養が身につきます！ ・何度会計入門書を読んでも理解できなかった社会人 ・「数字が読めない」ことにコンプレックスのあるマネジャー ・実際に使えるスキルを身につけたい若手ビジネスパーソン ・会計を教えなければいけなくなった社会科の先生 ・どうせ勉強するならマンガがいい、大学生、中高生 こんなみなさんの要望に応えます！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ここ数年、日本ではこれまでにないほど、企業における「新規事業」や「イノベーション」の必要性が声高に叫ばれ、各社の意欲・関心が高まっています。企業は新たな事業の開発や創出に取り組み、次の柱を生み出すことができなければ、継続的な成長はもちろんのこと、現状維持すらも厳しい環境に立たされると言われています。 　本書は、これまでに約2,500社、12,000の新規事業のプロジェクトやプラン・アイデアに携わり、業界トップクラスの新規事業開発支援の実績を持つ企業を率いる著者が、「事業を創る人や組織」をいかにして創り、継続的に成果を生み出すために必要な変革やマネジメントについて解説。数多くの事業の成長と成功、また失敗からも得られた実践的な知見と手法を、余すところなく紹介します。 　著者は、「どの企業の、どのような状況にも当てはまる新規事業の成功法則や手法論は、存在しない」とした上で、「イノベーションは狙って起こすのではなく、それを阻害する要因を排除することで、中長期的にイノベーションが起きやすい環境や条件を整えることでしか、再現性を高めることはできない」と説きます。 　中長期的な視点に立ち、このようなポテンシャルを備えた企業へと変革していくことでしか、「VUCA時代」とも言われる先行き不透明な状況で生き残ることができる経営を実現することは困難です。そのために企業はどうあるべきか、どうするべきかを考察し、その解決策を提示します。 　企業経営者をはじめとして経営企画担当などのマネジメント層や、これから新たな事業を創出しようとするビジネスパーソンにとって、極めて示唆に富む一冊です。

優れたものを低コストで開発・製造すれば業績に結びつくという単純な図式はもう通じない。日本のものづくり能力が利益を生み出すために不可欠なＭＯＴ（技術経営）の考え方を、体系的に解説する決定版テキスト登場。

営業職員3万人が使用するタブレットを更新せよ! ビッグプロジェクトの全容を追体験しながら学べる 業務改革の新しい教科書! 本書は、住友生命で行われた営業職員が使用している3万台のタブレットを更新するビッグプロジェクトを通し、自律自走型プロジェクトとは何かを学べる新しいタイプのテキストです。 自分たちの仕事はどうあるべきで、それを支える営業端末はどう形作られるべきなのか。メンバーの関係は完全にフラットで、それぞれの担当が自分で考え周りを巻き込みながらも最後は自分で決める「進化する変革プロジェクト」として実行し、成功を収めた事例を紹介しています。 特徴的なのは、支援していたコンサルティング会社の社員と、支援を受けながらプロジェクトを進めた2人の社員が、それぞれの異なる立場から立体的に描いている点。 内部と外部の視点からプロジェクトをどう捉えていたのか、なぜこのような進め方をしたのか、そこにどんな悩みや決断があったのか。プロジェクトの状況を追体験しながら、組織の運営や、業務改革、システム構築のノウハウを学べます。

●本質シリーズの最終巻 圧倒的に不利な条件から勝利を導き出した独ソ戦のスターリン、英独戦のチャーチル、ベトナム戦争のホー・チ・ミン、対イラク戦圧勝もつかの間、非正規戦という泥沼の打破を迫られた米国――。 本書は、日本陸軍の敗北のメカニズムを組織論の切り口から解明した『失敗の本質』(中公文庫)、海外の戦史を題材に成功の本質を解明した『戦略の本質』、国家指導者に焦点を当てた『国家経営の本質』につづく本質シリーズの最終巻。勝利を実現するメカニズムの解明は、『失敗の本質』とは裏表の関係となります。また『戦略の本質』は逆転を生み出した要因を現場の指揮官レベルで解明しましたが、本書は国家の指導者レベルとリンクさせて、機動戦と消耗戦を臨機応変に使い分ける知略戦略こそが勝利を生み出したというストーリーで解説します。 知略戦略とは、「知略=知的機動力」で賢く戦う哲学であり、過去-現在-未来の時間軸で、組織メンバーの共感を得、一丸とさせる共通善のために「何を守り、何を変革するか」の動的平衡を追い求めながら、行動し続ける戦い方を指す。これを実現できたリーダーが、本書で取り上げる、スターリン、チャーチル、ホー・チ・ミンです。

気に入らない新任上司を「逆パワハラ」でうつ病に追い込む古株社員、 カラ領収書を使ってキャバクラ代をせしめる社員、 仕事のえり好みをして指示に従わない意識高い系社員、 ダブル不倫に敗れて、セクハラ告発する女性社員、 育児をタテにサボりを繰り返す仮面イクメン・・・ ――自由すぎてもはや手のつけられない「モンスター部下」が増殖中。その対処とは。

多くの会社が毎年、経営計画を作成しているが、ほとんどが事業部門の計画を吸い上げて集約したもの。本社が考え、解決すべき問題は何かが明確にはなっていません。事業部に全てを任せて本社部門は君臨だけしていれば良いというわけではないのです。本社が考え、実行すべき戦略は、部長、事業部門長の戦略・戦術の延長線上にはないのです。 そこで必要なのが「全社戦略」ですが、経営戦略のテキストのほとんどは、事業部の考える「いかに市場を取るか」という事業戦略・競争戦略に関する解説に終始するか、全社と事業部が混在した解説になってしまっています。本社が考え、実行すべき全社戦略について解説した本はほとんどありません。 本書は、社長、経営企画部門、社長室スタッフ必読の全社戦略の解説書。「個別事業戦略」とどう違うのか、個別事業で経験を積んできた経験が、本社目線の戦略構築には役立たないことを明らかにし、「理論」よりも「実践」にフォーカスして解説します。 本書では、CEOの考えるべき全社戦略として、事業ポートフォリオ・マネジメント、事業の中止・開始・統合・分割・売却・買収、事業間資源配分、シナジー・マネジメント、全社ビジョンの策定・浸透、全社組織設計を解説します。 本書で掲載する企業の事例としては、キヤノン、GE、トヨタ自動車、ヤマハ(楽器)、ヤマハ発動機、ボストン・コンサルティング・グループ、ソニー、GE、パナソニックなど。

信頼を大切にする、挑戦を怖れない、夢を大切にする、一人ひとりを個人として扱う……全世界にスタバを広めた著者が「人を大事にする」という信念を軸に世界一へと上り詰めた軌跡と10個の大切な「原則」を明かす。世界最大のコーヒーチェーンを支える従業員たちに活力を与え、やる気を出させるための原理原則!序文は創業者兼CEOハワード・シュルツ氏。

◆長時間労働の防止や、多様な人材の活用といった「働き方改革」を具体的にどのように進め、職場に根付かせていけば良いのか。企業の現場や人材活用スキル、そして政策・制度にも精通した著者たちが、職場のマネジメントと、人材のケアという2つの軸から解説します。 ◆職場のマネジメントについては、業務効率を高める「ジョブアサイン」をキーワードにマネジメントの勘どころを解説。人材のケアについては、「インクルージョン」をキーワードに、フルタイムで全力で働ける男性社員を前提せず、様々な事情を抱えた社員でも全員活躍できる職場をつくる具体的な手法を解説します。 ◆著者の大久保氏はキャリア・人材育成の専門家で、内閣官房で「働き方改革」の委員も務める。政策の意図をくみとり、企業の現場でどう体現するかを語る最適任者。皆月氏は、働き方改革が話題になる前から、福祉のソーシャルワーカーの考え方やノウハウを企業に取り入れる活動をしてきた産業ソーシャルワーカーです。

サッカーJ2 V・ファーレン長崎も再建! 冴え渡る「経営力」の神髄に迫る!! 独特な甲高い声とぬくもりのある九州弁で お茶の間の人気者だったジャパネットたかた創業者の高田明氏。 成功にしがみつかず、あっさりと会社を長男の高田旭人氏に譲り渡した引退劇は、 世間にすがすがしい印象すら与えた。 なぜ、彼はわずか「90秒」にかけたのか。 「1万円以上の商品は売れない」と言われていた通販で、なぜ高額商品が売れるのか ネット通販が全盛の時代に、なぜあえて通販番組を拡大してきたのか 長年の生放送で鍛えられた「伝える」テクニックと 知られざる経営論を語る。 -通販会社が、なぜ自前のスタジオをつくったのか -家電量販店よりも売れる「仕組み」 -アマゾンとジャパネットの最大の違いとは -シニアをターゲットに拡大できた理由とは -「危機管理のお手本」ともなった顧客流出事件への対応 -古館伊知郎氏をもしのぐ「伝える力」とは -サッカーJ2リーグのV・ファーレン長崎社長就任の真相

実は、女性のほうが良いリーダーになれる！　なのに、なぜ、できる女性は嫌われるのか。あなたの悩みや疑問に、スイスのビジネススクールIMD教授が答えます。多くの課題を乗り越え、「自分らしい」キャリアを築いていきたい、と願うすべての女性に贈る本です。

バブル経済に踊らされ、不良資産の山を築いた経営者は何をしていたのか。儲けとは、値決めとは、お金とは、実は何なのか。身近なたとえ話からキャッシュベース、採算向上、透明な経営など七つの原則を説き明かす。ゼロから経営の原理と会計を学んだ著者の会心作。

これからはBPRではなく、YTR(役に立つことを・楽しく・ラクにやる)だ! 「現場力」の提唱者が、「業革3.0」で活力を取り戻す方法を解説する。 過度な合理化、人手不足、技能承継の失敗、稚拙なIT活用。 間違った働き方改革、管理強化。 利益偏重、経営と現場の溝……。 振り返れば、平成の時代というのは、現場を軽視し、現場を傷めつけ、 現場が壊れていく30年だったと言えるのかもしれない。 このままでは、日本企業の再生、復活はありえない。 本書は「業革」という古めかしい言葉をキーワードに、 これまでの発想を超えた「人間中心」の業務改革手法を提言する。 業革1.0……1980年代のオフィスオートメーションによる合理化 業革2.0……米国の経営手法「BPR」を取り入れた合理化 そして、 業革3.0は、「YTR」の追求によって人間中心の改革を行う。 人間の創造性を高めることにより、結果として生産性を向上させることを目指す。 良品計画、変なホテル、SOMPOケア(介護)という、 人間中心の業革で現場の力を引き出しているケースを取り上げ、 具体的な道筋を示していく。

経営学は、職場のリーダー、管理職がマスターすべき学問ですが、職場の矛盾、問題を解決し、より快適に仕事をする知恵が身につく、あらゆるビジネスシーンで使える実戦教養なのです。 「人はやっかいな状況に置かれると、分かりやすい犯人捜しをしがち」「自分はそうではなくても、他人はカネで動くと思ってしまう」など、ドラッカー、サイモンなど経営学の巨人たちが頭脳中に隠されている本当に使える知恵をやさしく解説します。

ドラッカーも絶賛! 「これはマズローの最も重要な、不滅の作品だ」 本当の自己実現とは何か? 欲求階層説は、そもそも何を示しているのか? その真意はマズローのオリジナルにふれなければ理解できない。 アドラー、フロムらと並ぶ心理学の巨人、 その神髄がこの本にある!

「産業革命」と「経営革命」に同時に向き合う 本書はSDGsの解説本ではない。国際社会の共有ビジョンたるSDGsを楯にコンプライアンスを提唱する本でもない。類似のキーワードであるESG投資と絡めて資本市場での企業評価を高めるための情報開示の在り方を指南する本でもない。 社会価値創出が経済価値創出と同等に企業活動において重要な時代が、SDGs(Sustainable Development Goals/持続可能な開発目標)を旗頭にいよいよ幕開けしたいま、企業の経営目標の在り方、経営戦略・事業戦略の在り方、事業創造の在り方を根本から検証し、不確実性高まる2030年に向けて、経営者はどのように経営モデル自体のイノベーションを果たし、この大いなる変化を生き抜くべきか、問いかけることを企図した書である。

同僚、先輩、経営者、発注者としてコンサルの世界を見てきた筆者が、できるコンサルを見抜くために必要な10の質問を明示。10の質問の背景に、どのようなコンサル業界事情と思考法が存在するのかを明らかにします。 「明日の朝から」行動をどう変えるべきかを提案できるか、社内の意思決定者を見抜けるか、「年契約」はお薦めできない、コンサルを起用すべきではないテーマ、文化歴史教養オタクのコンサルにも注意などなど、コンサルには耳が痛い内容が満載。コンサルが、クライアントを強くするためには何が必要なのかも明らかにします。アナリストからパートナーまで16年間つとめてきた経験を駆使して、良いコンサルの見抜き方、活かし方を本音ベースで解説します。

経営改革を断行し、「右肩上がりを前提にしない経営」を確立。グローバル化を進め、売上高の7割を新興国市場で稼ぎ出す体制に―「世界で勝てる製造業」への取り組みを語る。一足早く“世界経済の大転換”にさらされた建設機械業界。世界で勝つための答えが、ここにある。

度重なる挫折にもめげず、人一倍の情熱と強い信念を持って京セラを世界的企業に育てた硬骨の経営者、稲盛和夫の自伝。「経営は利他の心で」「心を高める経営」という独特な哲学、そして忘れがたき数々のエピソードを熱く語る。

10倍のチーム活力が爆発して、マネジメントを変える画期的手法。大ベストセラー『なぜ会社は変われないのか』では明かせなかった今こそ語れる変革ドキュメンタリー。大企業崩壊時代を乗り切る逆転の方策を提示。

任天堂だけが持つ独自の哲学とは。その源流とは―。娯楽に徹せよ。独創的であれ。なぜ世界中が夢中になるのか?快進撃の秘密を解き明かす。

なぜ日本企業の存在感が高まらないのか。本書は、日本発のグローバル企業が、世界における競争力や存在感を高めるなかで直面する共通の課題を明らかにし、マッキンゼー・ジャパンの半世紀以上の活動を通じて得た学びや解決に向けたアプローチの例をまとめたもの。持続可能かつ包摂的な社会を目指すために是正すべき乖離である「エンパワーメント・ギャップ」や「サステナビリティ・ギャップ」といった概念や、独自開発した「組織健康度指数」（ＯＨＩ）など、マッキンゼーが全世界で行っている最新かつ独自の調査や分析なども実例とともに紹介します。

なぜ株主や顧客よりも社員を大切にした方が、 うまくいくのか？ ◆「社員を最優先に考える経営」の波が来た！ 　Googleをはじめとして「優秀な社員にいかに楽しんで働いてもらうか？」を最大の経営テーマにする企業が急増しています。日本でもこの「社員を再優先に考える経営」の波が来るのは時間の問題です。ITなど時代の流れに影響を受けやすい業界では、すでにそうなりつつあります。 　本書ではこの経営方針を「社員ファースト」と呼び、社員ファーストな会社とはどのようなものか、社員ファーストな経営を行うためには具体的に何をすればいいのかを解説します。著者がこれまで培ってきた企業変革プロジェクトの手法にのっとってフェーズごとに学べる新しい教科書です。 　また、これまでの著書と同様、著者自身が所属するケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズで行われた改革をはじめとする実例がふんだんに盛り込み、説得力がある内容となっています。

カリスマだけに頼らない！ 組織としての優秀企業の強みを徹底解剖 園芸用品→ペット用品→家電→コメ→マスク→法人ビジネスと次々と新分野に参入し、成功してきたアイリスオーヤマ。 その成長は大山健太郎氏の経営力に負うところが大きいのは確かだが、実動部隊としての組織／会社の強みが語られることはほとんどなかった。 本書では「人事の力」「共有の力」「地方の力」「失敗の力」「変化の力」の５つの視点から、経営の秘密を立体的に描き出す。 ◎５つの力とは １　人事の力……人材を多面的に評価し、力を引き出す人事制度 ２　共有の力……部門を超えた全社での情報共有の仕組み ３　地方の力……東日本大震災でさらに強くなった、地域密着の力 ４　失敗の力……失敗を恐れず実行し、他社に先駆けて不具合を改善 ５　変化の力……常に新しいジャンルに挑戦し続けるチャレンジ精神 ◎本書の主な内容 ・業績や実績だけで社員を評価してはいけない ・評価結果は社内の順位で知らせる ・昇進は「追い越し車線」もある３車線で ・「アイリスグループ内のＳＮＳ」の効能 ・アイリスの意思決定「４つの速さ」の仕組みとは？ ・ユーザーと顧客は違う ・商品開発は「映画スタイル」 ・管理職の「情報の独占」を防ぐ ・東日本大震災の教訓を生かす ・震災が家電参入のきっかけに ・「被災者特別枠」で人材を採用 ・人材育成道場で若手経営者を育てる ・他社製品を使い倒し、100個の不満を挙げる ・消費者の意表を突く「なるほど」家電 ・アイリスの社内会議で話されていること ・引き算の商品開発 ・なぜ、次々業態を拡大するのか ・成長の理由は「運」ではない　ほか

経営学は、なぜある状況で特定の経営行動が成果を生みやすいのか、その原理を解明する学問です。経営という仕事に役立つフレームワークを提供して初めて存在価値があります。本書は、「経営するということ」を「組織で働く人々の行動を導き、彼らの行動が生産的でありかつ成果が上がるようなものにすること」と定義。そのためには、未来への設計図を描く、他人を通して事をなす、想定外に対処する、決断するという行動がりーダーに求められます。50年以上にわたって日本企業を直視し続けてきた第一級の経営学者が、リーダーの悩みに答える待望の書です。1989年に刊行されたロングセラー『ゼミナール経営学入門』を頂点に達した日本企業のメカニズム解明の本とすれば、本書は失われた30年を背景としてより経営に役立つ実学の大系を示す内容となります。

生産財企業に求められるイノベーションは、顧客企業が大きな価値を享受できるソリューション提案です。 自社の商品と顧客企業の現場での提案を組み合わせて、顧客企業の売り上げや利益が向上し、コストが低下する提案ができれば、顧客はその費用対効果に応じて、大きな対価を支払ってくれます。 本書は、この視点から、生産財企業を日本で最もうまく経営しているキーエンスを事例として、イノベーションの論理と実践の両面から説明するもの。 キーエンスは自動制御機器、計測機器などの販売および製造を行う生産財企業。 「最小の資本と人で、最大の付加価値をあげる」という経営理念を掲げ、2020年度も含めて過去30年以上にわたって売上高営業利益率が平均40％を超える日本の製造業としては最高レベルの業績を上げています。 さらには2021年度は営業利益が4180億円と日本を代表する製造業の一つとなっています。 キーエンスにとっての価値創造の鍵は、「世の中にない商品」によって「顕在化していない潜在ニーズ」を発掘することにあります。顧客がほしいと思うものをそのまま提供するのではなく、顧客が「こんなものがほしかったんだ」と新たに気づき、本当に喜ぶものを提供し、顧客の利益拡大に貢献するのです。 本書は、これまで研究者の調査・取材に応じることがなかったキーエンスから、本として初めて出版協力を得たもの。なぜキーエンスが成長し続ける企業なのかを論理的に解明します。

人的資本経営が話題になっている。ジョブ型雇用への転換と同様に日本型経営の在り方に揺さぶりをかけているかの様相であるが、人的資本情報開示に関する世界的な波に乗って横滑りの形で整えても、本質を見逃して市場からは魅力的な投資対象とみなされなくなるリスクをはらんでいる。このままではジョブ型雇用の時と同じく表面的な対応で終わる可能性大だ。 人的資本の概念自体は海外をはじめ日本でも1990年ごろ、すでに存在していた。しかし、それから「失われた30年」の間に日本で積極的に取り組まれることはなく、海外ではGAFAなどの企業が無形資産に大きな投資をしてきた結果、今日の企業競争力の差に至ったと考えられる。日本ではソニーなど限定的であった。今は当時と日本企業を取り巻く環境は異なるが、人的資本経営に関して欧米が先行して日本が後追いである構図は変わらない。 国内では、人的資本の情報開示に向けて各企業が右往左往している。それは海外の動きとともに、外圧といってもいい政官からの指針が、企業に向けていよいよ本腰の人的資本経営を求めるに至ったからであろう。 本書は、このテーマに二十年以上取り組んできた人事研究者が海外や他企業の横滑りな模倣ではなく、強みを活かした人的資本経営の実現に向けた日本企業の姿と、カギを握る人事部の在り方を提示するもの。客観的なエビデンスによる信頼性に基づく内容となっている。どのようなレベルでどこまで情報開示を行えばよいのかといった切実な疑問に答える。

「幸せ」や「ウェルビーイング」をキーワードに企業のマーケティング活動を支援するPwCコンサルティングと、世界に通じる日本発の文化「カワイイ」を牽引するサンリオエンターテイメントがタッグを組み、「Ｋａｗａｉｉ」を活用した企業の経営戦略を解説する。両社は２０２１年に共同でＫａｗａｉｉ研究所を設立。脳科学、幸福学の観点でＫａｗａｉｉのメカニズムを分析し、ビジネスへの応用を研究している。 本書が題材とするするＫａｗａｉｉは、ベビースキーマに代表される「安心感」や「癒やし」「ガールズトレンド」といった、いわゆる「カワイイ」だけではない。「きもかわいい」おじさんや「親しみやすい」キャラクター、さらに「気の毒さ」からにじみ出るかわいいなど、複雑で多義的・属人的な「Ｋａｗａｉｉ」の感情を扱う。 さまざまな感情で構成されるＫａｗａｉｉは、幸福度を高め、人をポジティブにする効果がある。パーパス経営やＥＳＧが注目を集めるグレートリセットの時代において、企業活動の競争優位の源泉は「機能的価値」ではなく「感情的価値」だ。つまり、安心感や幸福につながるＫａｗａｉｉという感情は、人の心を動かし、ビジネスを大きく前進させる可能性を持つ。 本書では、おもにマーケティングと人・組織戦略を解説。マーケティングでは、Ｋａｗａｉｉを取り入れた商品開発やブランド戦略、感受性によって顧客をセグメントし個別最適な消費行動を促す顧客戦略、ゲーミフィケーションの要素にＫａｗａｉｉを活用したＣＸ戦略などを紹介する。組織戦略では従業員の幸福度を高め、エンゲージメント、ウェルビーイングを向上させるＫａｗａｉｉの効果を詳述する。

世界最大規模の組織・人事コンサルティング会社コーン・フェリーが 新時代の「人と組織の論点」を提言。 経営体制、雇用形態、リーダー像、DE＆I、エンゲージメント等、 「働き方」をめぐる常識の変化に企業はどう対応すべきか？ 働き方の未来を考えるうえで押さえてくべき論点を6つのテーマから紹介。 コロナ禍によるビジネス環境の変化は個人や企業の対応力や適応性の差をあぶり出した。いま日本企業が学ぶべき、世界最先端の潮流を世界最大規模の組織・人事コンサルティング会社コーン・フェリーが提示する。

『競争優位の戦略』『コークの味は国ごとに違うべきか』『ファスト&スロー』...etc. MBA定番書を一気に読破、世界標準の経営書20冊 ◆ポーターら巨匠の代表作から、近年ベストセラーになった注目作まで、戦略論やマーケティングに関して必ず押さえておくべき名著20冊の内容を、独自の事例分析をまじえながら紹介します。 ◆『良い戦略、悪い戦略』(リチャード・ルメルト著)を平井孝志氏が解説したり、『成功はゴミ箱の中に』(レイ・クロック／ロバート・アンダーソン著)を楠木建氏が解説するなど、人気ビジネススクール教授らが座右の書を語る。 ◆取り上げる本は、著名な経営者か経営学者の代表作。1冊読むのは大変だが、どんなことが書いてあるか、いまどのように役立つかを知っておきたい不朽の名著ばかり。 ◆これを一流のコンサルタントやビジネススクールの人気教授たちがポイントを押さえて紹介。著者たちのフレームワークやキーコンセプト、現代のIT化やグローバル競争が進むビジネス環境に当てはめたケーススタディなどを解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 多くの企業やコンサルタントに数字の読み方を教えてきた著者の最新作！ 「これだけは押さえておきたい」ファイナンスの新常識を難易度別に徹底解説。 かつての会計ビッグバンほどのインパクトはないものの、 経営環境の変化によって、会計の常識も静かに変わっている。 実務家や投資家にとっては欠かせない基礎知識を、 企業分析に定評のあるコンサルタントがわかりやすく解説する。 「無借金経営は本当に素晴らしい？」 「なぜPLがこんなに“退化”しているのか」 「自己資本比率よりも重視されている指標とは？」 「粉飾決算の典型的な手口とチェックポイント」……。 多くのビジネスパーソンやコンサルタント、 学生に数字の読み方を教えてきた著者が、 新時代に押さえておきたい「あたりまえ」をサクッと解説！ 1項目数ページの読み切り形式で必要箇所から読み始められます。 トヨタ、ドコモ、ソニーなど、実際の企業の事例も満載。忙しい方にもお勧めです。

ミシガン大学ビジネススクール教授の著者キャメロンによれば、ポジティブリーダーシップとは、普通ではない 並外れた効果、結果を達成するマネジメントのこと。本書では絶対に実現できないと思われた巨大な核施設 の整理、経営陣の交代で混乱を来した病院、M&A後の異なる組織の融合など、難題を抱える組織やプロジェ クトをかじ取りして卓越した結果につなげた事例や組織行動学、医学、心理学の幅広い研究を引用しながら、 それらの共通項を4つの「ポジティブリーダーシップ」戦略としてまとめた。 キャメロン教授は、あえて枠組みを超えるような「ポジティブな逸脱」を認めるリーダーと 「肯定的なエネルギーを出し続ける人＝ポジティブエネジャイザー」の組み合わせが難題解決に有効とする。 そのうえで、並外れた成功のためには、リーダーは「弱点よりも強みを強調すること」 「思いやり、感謝、許しなどの徳のある行動を育むこと」「達成目標に加えて貢献目標を奨励すること」 「仕事に意味を持たせること」が必要と説く。 翻訳書の割にコンパクトなつくりですが、組織の状態をチェックするテストや自己診断ツールも含まれ あらゆるビジネスパーソンが読めばすぐに活かせる一冊です。

勝ち組だけが知っている活用法を解明！　価値を創り出し、収益を獲得し、成長するためには、カネ、ヒト、モノだけでは不充分。企業の内部そして外部に存在する情報が不可欠です。とはいえ、情報はそのままでは価値を生み出しません。価値を生み出すためには、必要な情報を企業が受信出来る状況や、必要な情報が価値創造に関わる人々に共有される状況をつくりださなければなりません。いわば、「情報の流れをつくりだす」ことが必要になるのです。 　では、インターネットの発展に伴う情報量の増加と、情報の受信・発信の機会の増加は、企業にどのような変化を促しているのでしょうか。いや、受動的にではなく、成長する企業ならばそうした外部環境の変化に対して、何らかの行動を能動的にとっているに違いありません。それらを企業経営の観点から明らかにしようとするのが、本書の目的です。 【情報資源活用のために理解すべきポイント】 ・企業を取り巻く情報の流れについて、その全体像 ・情報の流れを促進し、情報を活用するための企業の取り組み ・企業成長のための情報活用の仕組み ・情報の流れとその活用を阻害する要因 ・情報の流れを活用するために、企業が取り組むべきこと

「わからない」を「わかりたい」に変えるには？ メルカリ、キリンHD、東急電鉄、ソニーグループ、サントリーHD...... 「多様性」に挑む人たちの実録・風土改革！！ 　 女性、シニア、外国人、障がいのある人、性的少数者（LGBTQ）、子育てや介護を担う人など 多様なメンバーと協働する必要性は増しているが、旧態依然とした”昭和的価値観”をもつ層の 理解を得られず、頭を悩ます経営者、管理職も少なくない。 本書は、ダイバーシティ推進に向けて組織内のコミュニケーション改革に挑む人たちの取り組みを 「対話」のあり方に焦点を当てて、ベテランジャーナリストがまとめたもの。 各社の事例、登場する人々の言葉から、組織をよりよくしたいと日々苦心する人たちの背中を 押す温かいメッセージとさまざまな工夫が感じられる一冊。