離職率13%(業界平均30% )、9期 連続既存店売上前年比増 異色の外食チェーンの躍進を支えるのは 「個の尊厳」と「多様性」を尊重する人材力だった。 「焼肉きんぐ」「丸源ラーメン」「ゆず庵」などを全国展開する物語コーポレーションは14期 連続増収増益、既存店売上も9期 連続前年比プラスという驚異の成長を続けている。そのなかで注目されるのが業界平均を大きく下回る離職率に象徴されるユニークな人材育成、経営スタイルで、それを実践してきた実質創業者・小林佳雄 は「カンブリア宮殿」にも登壇、今や講演・執筆依頼が殺到。また小林 による就活生向けセミナー(会社説明会ではない)は大変な人気を博している。 小林経営の最大の特徴は、人間の本能に根ざした「Smile & Sexy」という概念を理念に掲げ、人の本性に直接働きかける具体的実践的な取り組みを行っていること。その結果、人が本来持つ潜在能力が発現していると考えられ、モチベーション向上やダイバーシティ実現の面でも進捗がみられるのだ。さらに社員の自主的な行動を尊重・奨励することで集団としての機能を高め、持続的な高業績をもたらしているといえる。 本書は、人事・労務、組織開発コンサルタントとして同社をウォッチしてきた著者が、「働き方改革」が問われるいま、制度的取り組みだけではなし得ないモチベーション、ダイバーシティ、組織形態、意思決定、マネジメントスタイルといった経営上の重要テーマをどのように考えるべきかについてのひとつのあり方を、同社の具体的取り組みを示し、業界注目の企業でありながらあまりマスコミ等に登場しない小林の哲学、ナマの言葉を織り込みながら解説するもの。 日本企業の全般的な機能低下が危惧されている一方で、そこで働く人間の非効率な長時間労働は依然として解消されず、しかもそれが能力向上や企業成果に結びついていない現状を改善するヒントを提供することを目指す。

18万人の社長アンケートからわかったリーダー達の「誰にも相談できない70の問題」! その解決のため「悩む力」がリーダーを鍛える。 ◆毎日の苦悩は、成長のための試練である 社長(リーダー)の仕事は(決断のために)悩むこと。毎日、神経をすり減らしながら、集中し、覚悟を持ち、決断している。会社というのは問題が1つ解決しても、すぐにまた新たな問題が出てくる。そしてそれは最初の問題よりも、さらに難しい問題となって目の前に現れる。リーダーは毎日、降りかかってくる大波と戦い続けているのだ。 しかし、日々襲い掛かってくるトラブルという大波は、実は成長するための試練なのだ。リーダーは悩んで、悩んで、悩み抜くべし。それこそが、会社・組織を大きく飛躍させる原動力なのである! ◆課題解決の実践を通じてこそ「悩む力」が鍛えられる 本書は、全国18万人の経営層が登録するビジネスマッチングサイトの主催者が、その日々の対話・交流を通じて把握した経営トップ達の本当の「悩み」と、その解決のための「思考法」を抽出。会社・組織を強くするのは結局、リーダーであり、そのリーダーを鍛えるのは「悩む力」であるという視点から、具体的なアドバイスを提供するもの。 著者の主催する交流サイトの登録者の多くは中小企業経営者だが、その抱える課題は、企業や組織の規模や形態に関係なく、リーダー達に共通するものが多い。経営戦略やタイムマネジメント、あるいは経営に関する個別の分野を扱った書籍はあるが、リーダーの悩みを解決するノウハウを幅広にテーマにした類書はほとんどない。

好評の『なぜ、あの会社は儲かるのか? ビジネスモデル編』を文庫化。 ゴールドマン・サックスから不動産業に転じた社長のハイブリッドな戦略、ブリヂストンのリトレッド事業の知られざる狙い、高収益をあげるコマツが築いた競争優位……。成功企業のビジネスモデルをわかりやすく説明するだけでなく、異業種の儲けの仕組みから何を学び、自社に活かせばよいのか、数多くの事例をとおして解説する。

２００７年の第１版刊行以来、累計５万部を超す、企業担当者からのニーズがとても強い定番書の 最新版です。内部統制の定義から、構築プロセス、経営者の評価、そして外部監査の内容まで、体系的に わかりやすく解説します。 　内部統制については、会社法と金融商品取引法で制度が定められていますが、今回の改訂では、 ２０１５年２月の会社法施行規則改正や、２０１１年に導入された内部統制報告制度における簡素な 手続等の説明を反映しました。 　参考例を用いて報告書の具体的な記載内容を説明。また実務が進展するにつれ明らかになった 問題点についても解説します。 　著者は、審議会の専門委員として基準設定に関わった第一人者。手軽に全体像を理解したい読者 におすすめです。

1958年に発表された本書は、終身雇用・年功序列・企業内労働組合の三本柱を軸とする「日本的経営」の特徴や利点を欧米に初めて紹介し、その後の海外の日本研究者にとってバイブル的存在となった。また、本文中のLifetime Commitmentの訳語として、「終身雇用」という言葉が初めて用いられたことでも知られている。日本の企業経営を考えるうえで基本文献となる名著、待望の復刊。

お家騒動? 身びいき? モラルハザード?―― 旧来のイメージを打ち破る、これがファミリービジネスの強さだ! 「バカ息子の暴走」「親族への身びいき」といった不祥事の代名詞か、「老舗の論理」で語られることがほとんどだった同族企業。本書は経営者や後継者をめぐる「それまで語られなかったリアルなストーリー」と「最新のアカデミズムの知見」によって、同族経営の本当の姿を初めて明らかにします。 星野リゾートの星野代表が父と経営権を争ったハードランディングの事業承継、父が亡くなってから戻った会社で行った清酒「獺祭」の経営改革など、ファミリーの対立すら経営のパワーに変える。そんなスリリングでドラマチックな「情」を描きだします。

実務で使える会計センスが2時間で身につく！　経営者・営業マンの会計と、経理担当者の会計は違う！　大企業の会計と、小さな会社の会計は違う！　だから、ほんとうに必要なコトだけを説明しました。中小企業の現場を熟知した税理士が、徹底して中小企業の経営者に対する目線で書いた会計の本。

好きなところで商品の情報を集め、比較検討し、注文し、受け取る。スマホの登場で可能になり、消費スタイルや流通・小売業のあり方を一変させるキーワードとして注目を集めるオムニチャネル。日米の最新ビジネスモデルがぎっしり詰まった初の本格解説書。アメリカのウォルマート、メイシーズ、アマゾンや、日本のセブン&アイ、ローソン、東急ハンズ、ヨドバシカメラ、良品計画、カメラのキタムラなど、企業の最新事例の数々を、キーパーソンたちへのインタビューや現地取材をもとに紹介します。

IoTでコマツが変わる！　コムトラックスの標準装備で「機械の見える化」を実現したコマツが、無人ダンプトラックに続き、ドローン、ICT建機で「施工の見える化」に挑む！　さらなる競争力の向上とビジネスモデルの変革を目指す、ダントツ経営の原点を語る。日本経済新聞での好評連載「私の履歴書」に大幅加筆。

【コロナショック後の自動車産業を徹底分析! 】 ■100年に一度の大変革に直面する世界の自動車産業は、モビリティ産業への変革を迫られている。電動化をはじめとする「CASE革命」の大激変、MaaSへの対応を進めるべく、世界の自動車産業は次々と手を打ってきた。そのさなか、新型コロナウイルスが突如として猛威を振るい、世界は一変した。本書は、業界を代表する人気アナリストが、コロナショック後の自動車産業への影響をいち早く分析し、中長期的な展望を示す注目の書。 ■ 世界の自動車市場は、コロナショック後の短期的な需要急減を乗り越え、驚くほどの急回復を見せつつある。しかし、人々の行動は地域によっては大きく変容し、ディーラーを含めた自動車産業全体に、質的にも量的にも多大な影響を及ぼしつつある。 ■本書は、ウィズコロナ時代の自動車産業における新常態(ニューノーマル)――世界の移動ニーズと消費行動、市場特性の変化を読み解き、説得力のある数字に基づいて先行きを展望する。とりわけ、2022年以降と見られるアフターコロナ時代に向けた構造変化を解説。画一的な世界ではなく、地域の特性により、より多様な状況が現出すると見通す。大きな影響を受ける部品メーカーへの影響も取り上げる。終章では、ハードウェアからソフトウェアへと価値が移行する大きなトレンドの中で、自動車産業に関わる主要産業(OEM、サプライヤー、ディーラー)への指針を示す。 ■各社の2020年第一四半期決算など最新動向を踏まえた展望は、業界関係者や投資家必読。日経ビジネス人文庫『CASE革命』との併読で、自動車産業の将来像が掴める。

■人生に「やる気」を取り戻すには、なにをすればいいのか? 朝、パッと目がさめるともう眠れなくなり、だからといってベッドから起きだすのもおっくう……という経験は誰にでもあるでしょう。 元気はつらつで毎日が楽しく、「やる気」に満ちたあの日は、どこへ行ったのでしょう? 家から会社へ向かう足取りは重く、背中は丸まり、肩こりもひどい……。もしかして、あなたは「燃え尽き」はじめているのかもしれません。 ■なぜ「バリバリな人」ほど、心に重荷を感じてしまうのか? いつも疲れている、能率が上がらない、上司にウンザリ、酒量が増えた…… これらは30年前に刊行された本書で、著者ハーバート・フロイデンバーガーが提唱した「燃え尽き症候群」の諸症状です。 ■こんな症状、思い当たりませんか? ・忘れっぽくなってきた。 ・イライラがひどくなり、だんだん短気になり、周囲の人間に失望を感じることが多い。 ・親友や家族と、疎遠になっている。 ・一日の仕事が終わったときに、迷いが残る。 ・なにが自分にとっての喜びか、はっきりしない。 ・自分のことでジョークをいわれて笑ってすますことができない。 ・疲れやすくなった。 ・猛烈に働いているのに、だんだん成果があがらなくなってきた。 ・あまり人と話したくない。 本書では、こんな諸症状を吹き飛ばし、ストレスと不条理に満ちたビジネスライフを快適に生き延びるための必須ノウハウを伝授いたします!

成果をあげるための準備、課題の見極め方から、コンピテンシーの育成まで、チーム運営の実践的ノウハウをやさしく解説。

■あなたの会社はどのようなデジタルトランスフォーメーションをどれぐらいまで目指せばよいのか? 6つの問いを自社にあてはめて考えながら読み進めるうち、デジタル化の成功モデル4類型のどれを目標とすべきかがわかる。斯界の大御所でMITの教授を務める著者が、豊富な企業事例に基づき、一般向けにわかりやすく解説。 ■6つの質問とは以下の通り。 1.脅威:あなたの会社のビジネスモデルに対して、デジタル化がもたらす脅威はどれほど大きいか 2.モデル:あなたの会社の未来には、どのビジネスモデルがふさわしいか 3.競争優位:あなたの会社の競争優位は何か 4.コネクティビティ:「デバイスやヒトとつながって(コネクトして)学びを得る」ために、モバイル技術やIoTをどのように使いこなすか 5.能力:将来のためのオプションに投資するとともに、必要な組織変革の準備をしているか 6.リーダーシップ:変革を起こすために、すべての階層にリーダーとなる人材がいるか? ■デジタルビジネスモデルの成功モデルをフレームワークによって4つの類型に分けると以下の通り。 1.サプライヤー:他の企業を通じて販売する生産者(例:代理店経由の保険会社、小売店経由の家電メーカー、ブローカー経由の投資信託) 2.オムニチャネル:ライフイベントに対応するための、製品やチャネルを越えた顧客体験を創り出す統合されたバリューチェーン(例:銀行、小売、エネルギー企業) 3.モジュラープロデューサー:プラグ・アンド・プレイの製品やサービスのプロバイダー(例:ペイパル、カベッジ) 4.エコシステムドライバー:エコシステムの統括者。企業、デバイス、顧客の協調的ネットワークを形成して、参加者すべてに対して価値を創出する。特定領域(例えばショッピングなど)において多くの顧客が目指す場所であり、補完的サービスや、時にはライバル企業の製品も含め、よりすばらしい顧客サービスを保証する(例:アマゾン、フィデリティ、ウィーチャット) ■本書で挙げる企業事例は、エトナ、アマゾン、BBVA、オーストラリア・コモンウェルス銀行(CBA)、DBS銀行、ダンキンドーナツ、フィデリティ、ガランティ銀行、ジョンソン・エンド・ジョンソン、ペイパル、P&G、シュナイダーエレクトリック、セブン-イレブン・ジャパン、USAA、ウールワースなど

ルールを知れば、ビジネスがわかる 歴史を知れば、ルールの見方が変わる！ 最強のコミュニケーションツール＝「ルール」の 意外な秘密に迫る、知的エンタテインメント！ 争いを解決する。ゲームを面白くする。ビジネスを円滑に進める―― われわれの周りには、様々な「ルール」が存在する。 ルールは、誰かがそれを定め、運用していくことで変わり、時代にそぐわなくなると消える、 というライフサイクルを経る。 本書は、そうしたルールの興亡の歴史を知ることで、 その本質を理解し、いまのビジネスにどのように影響しているのかを読み解く ビジネスエンタテインメント本である。 本書ではビジネスにおけるルールの役割を 「安心と期待感を持たせて信用を維持する」 「創造物の拡散とコントロール」 「ビジネスを広げるための、巻き込みと役割分担」 「企業を成長させるための育成と放任」の４つに分解し、 それぞれについて各章で説明。 インターネット時代におけるルールの変質や、 日本が得意でない「ルールメイキング」にどういうスタンスで臨めばいいのかについてもふれる。 ・世の中を大混乱に陥れた、数々のバブル崩壊の教訓とは？ ・特許ルールはなぜアメリカでこれほど重視されているのか ・自動車産業創世期、ルールにとどめを刺されたイギリス ・今でも世界を悩ませる育成ルールの各国別事情とは？ ・ルールの構造を劇的に変えたインターネットの破壊力の本質は？ など、誰かに話したくなるトピックを交えながら、解説する。

コロナ禍でさらに加速する「サービス化」へのシフト その最前線を日経記者が追う! 消費者の関心が「所有から利用」にシフトするいま、 あらゆるもの(X)がサービスとしてネット経由で提供される 「XaaS(as a Service)」が注目を集めている。 もともとはIT・クラウド業界で使われていた用語だったが、 移動手段(モビリティ)を提供する「MaaS」が一般的になるとともに、 急速にその範囲を広げてきている。 本書は、各産業で起こっている最先端の動きを、 日経の取材記者が追ったルポ。 先行する北欧をはじめ国内外のMaaS事例のほか、 ダイキンの「AaaS(Air)」やコマツの「CaaS(Construction)」など、 幅広い業界の動向を紹介する。 識者へのインタビューも多数収録。 今後のビジネスを見通すうえで、欠かせない1冊だ。

日本の上場企業をみるとPBR2倍を超える長寿企業が少なくない。本書では、そのような企業を独自のフィルターにかけ、超進化企業トップ50社としてランキング。そのうえで、島津製作所、SCREEN、味の素、ロート製薬、ポーラなど創立100年を超える長寿企業に焦点を当てて、企業進化のパターンを５つに類型化。それぞれの類型の「失敗と成功の法則」を導き出す。業態転換成功企業の５つの型は以下の通り。 (1)オクトバス型（例：島津製作所） 複数の事業（タコ足）の太さを変え、時代に合わせて組み替えていく。むやみに足を増やさず、新陳代謝に取り組む視点が必要 (2)ピボット型（例：スクリーン） バスケットボールの足さばきのように、軸足に当たる事業を固定し、もう一方の足を動かしながら多角化を進める。パーパス（存在意義）を意識することで軸足がより強固に (3)クロス型（例：味の素） 異なる事業を掛け合わせ（＝クロスオーバー）、相乗効果を引き出す。研究開発の蓄積など自社の強みを見極めることで、新たな事業を生み出せる (4)デコン（脱構築）型（例：ロート製薬） 器より中身、事業の本質は変えず、時代背景や成長ステージに応じて新たな技術やツールを取り入れる (5)井戸掘り型（一意専心）（例：ポーラ） 進化の王道。顧客へのおもねりを排し、顧客を先導する

なぜ「投資の神様」バフェット氏は総合商社に投資したのか？ 変貌する商社の最前線に迫った日経産業新聞の連載、書籍化 ５大商社トップへの独自インタビュー収録 バークシャーハザウェイが、5大商社株を取得したことをきっかけに脚光を浴びる一方、情報がつかみにくい商社業界。 三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅の各社は、自律的に成長するためにどんな方策を取るのか。各社の取り組みを独自取材。 エネルギー、金融、食糧といった従来からの分野だけではなく、ヘルスケア、5G、フィンテック、MaaSなどの業界にも注力する商社の新しい側面にスポットライトを当て、時代の変化に合わせて業態を磨いてきた商社の進化に迫る。

監査に正解はない！ 　ひたすら推理し、確かめることで見える現実。 　　　　監査人と会社とのやりとりから 　　　座学では学べない本質を理解できる、 　　著者にしか書けないケーススタディ集。 ≪いまや監査人のレベルアップは必須≫ 　ＫＡＭが導入され、内部統制報告・監査制度の見直しも進む。監査事務により高度なレベルが求められるなか、個々の監査人にもしっかりとした職業的懐疑心とスキルが必要となる。そのためには座学も大事だが、豊富な、質の高い実務経験は不可欠だ。しかしそうした経験は簡単に得られるものではなく、そもそも粉飾決算に遭遇するなどきわめて稀であり、かつ、誰も望んではいない。 ≪リアリティのあるケーススタディで磨く実践力≫ 　そこで有効になるのがケーススタディである。現実を踏まえ、よく吟味されたものであれば、身をもって経験するに等しい状況が生まれる。 　本書は、経験豊富で多数の関連著作のある著者が、実践力を磨けるよう、誰もが遭遇しうる象徴的ケースを架空ストーリーに仕立て解説するもの。本書の特徴は大きく４つ。 　(1)監査人が悩み、誤りを犯しそうな臨場感に溢れる。 　(2)様々な角度から考えられる深みのある課題を抽出。 　(3)結論が見えているものではなく、分析、推理しながら考えることでより実践的な理解が深まる。 　(4)最適解を求めるのではなく、局面ごとにより確実な道を探ることで、監査人としての判断力が磨ける。 　著者の英知をすべて盛り込んだ、関係者に必携の一冊である。

お飾りのSDGsでは勝てない。混沌とする世界のサステナビリティ動向を俯瞰して見えてきた、残念な日本企業の姿――。 脱炭素（E）の追求は、エネルギー危機で迷走！ESGの焦点は、日本企業が苦手なＳとＧへ。 〔地球・社会によいモノ・コトを享受できる人・企業・国〕vs〔享受できない人・企業・国〕の対立が激化！ 形ばかりのSDGｓ推進からグローバルな企業価値判断の指針であるESGに視野を広げ、ダイバーシティに配慮できるかどうかが、日本企業の今後の命運を分ける！ガバナンス改革に取り組む気鋭の経営コンサルタントが、国家や産業・企業、個人のESGへの対応能力の差を「ESG格差」と名付け、出遅れた日本企業に警鐘を鳴らす。ESGの本質が深く理解でき、2020年代を生き抜く指針となる啓蒙書。

経営に必要な数字って、実はすごくシンプル。 　　行動実態を語る数字の声に耳を傾けるだけで、 　　　　必ず業績が上がり、未来が変わる！ 　収益性や安全性、成長性を知るために行われる財務諸表分析。ここで気をつけたいのは、これら数字は全体をみるために組み合わされ、丸められ、その結果、実際の企業行動との乖離が生じていくということ。経営は様々な要素から成り立つのだから、その要素に分解してみないと、どこに問題があるのか、強みがあるのか、真の姿はわからないのだ。 　□実は値上げが最も収益改善には効果的だった 　□儲かっていない事業に経営資源を投入していた 　□採用費の支出が怖くて人材投資を控えてチャンスを逃してしまった 　□節税に励んだつもりがかえって収益の足を引っ張っていた 　行動の結果もたらされた数字は、「あなたの会社はここが問題だよ」としゃべってくれる。その声を聞けるようになれば、もう怖いものはなし。では、どうすれば声が聞こえるのか？ 　そもそも会社の数字は、すべてが行動の結果なのだから要素ごとに分解してしまえば、とてもシンプルなものになる。どこが儲かっているのか、何か危険な兆候はないか……数字が勝手にしゃべりだすように仕向けることで、生きた経営計画の策定と現実を直視した進捗管理が可能となり、結果として企業行動は確実に変わるのだ。 　本書は、どうすれば数字を見やすく工夫できるか、これからすべきことがわかるようになるかを、会社数字の活用法を極めた著者が、豊富な事例と共に実践的に解説する、まさに「目から鱗」の、まったく新しい経営指南書。

ヒトこそ価値の源泉、最重要資本である！ 「国際規格ＩＳＯ ３０４１４」 「人材版伊藤レポート」 「サステナビリティ報告」…… ＳＤＧｓ時代のグローバル標準に対応した人材マネジメントとは？ 味の素、エーザイ、オムロン、花王、ソニー、ＳＯＭＰＯ ＨＤなど先進企業の取り組みも紹介しながら、その基本を実践的に解説。 ◇「金融資本主義」から「人的資本主義」へ 　「人権尊重」「人本主義」など、「人財」に価値を置く経営が世界的潮流となり、ＥＳＧ投資における評価でも重要な要素となっている。特に注目を集めているのが、価値創造に貢献する人財に投資し中長期的な企業価値の向上につなげる「人的資本経営」（Human Capital Management）である。 　2008年のリーマンショックを契機にその重要性が強く認識され、「金融資本主義」から「人的資本主義」へのパラダイムシフトが叫ばれることとなった。 ◇「人的資本」重視と情報開示は世界の常識に 　こうした流れを加速しているのが、人的資本に関する情報開示のトレンドである。ＩＳＯが国際標準ガイドライン「ISO 30414」を公表。米国では2020年11月より上場企業の人的資本開示が義務化された。 　実際、欧米では既に人的資本経営に大きく舵を切る企業が続出。日本もこうしたトレンドと無縁でいられるはずはなく、具体的対応を開始する先進企業が出始めている。 　本書は、人事革新の実践に定評ある筆者が、企業が直面する「いま・ここ」を俯瞰し、企業価値創造に向けた「これから」の経営の要諦を予測。その実現に向けた「あるべき姿」を提示する、経営層・人事関係者必携の一冊である。

コロナショックを契機に加速する街づくりのリ・デザイン。 技術の進化・融合と脱炭素化の流れは、産業や暮らしをどう変えるのか？ “人にやさしい”近未来社会実現の可能性と課題を説く。 　ＩｏＴ、ＡＩなどの新しいテクノロジーは、ヒト・モノ・カネ・サービスの移動（=モビリティ）の在り方に大きなインパクトを与えている。政府の「デジタル田園都市国家構想」、大手自動車メーカーの実験的な大規模未来都市構想など、街の在り方を大きく変える動きも進んでいる。 　同時に、環境への配慮をはじめとした経済的成長とは異なる新たな価値観の広がりに伴う脱炭素化など社会からの要請の高まりは、あらゆる産業分野に抜本的なイノベーション、構造改革を迫っている。 　個人の欲求と価値観の多様化、ＳＤＧｓや脱炭素など社会からの要請の変化、インフラ更新など喫緊の課題への対応……技術革新を契機に産業構造が大きく変わると予想されるなか、私たちの暮らしはどう変わるのか? 　本書は、最新のトレンドを注視しながら未来社会を構想し、産業横断的な協働により社会課題解決に向き合う専門家で構成するメンバーが、今から約20年後の都市と地方の暮らし（働く、暮らす、遊ぶ、学ぶ）がどう変わるかを、モビリティ領域を軸に分析、予測し、近未来像を提示するもの。 　ＳＤＧｓ社会、ニューノーマル時代の新たなビジネス機会を求める企業関係者から研究・学術機関、自治体関係者、そしてこれから未来を創る学生まで、多くの人々に参考になる情報が満載の一冊。

ソシオテクニカル経営とは、ＩＴシステムを単なる効率化の道具としてではなく、人々の幸せや多様なニーズをサポートするものとして捉える考え方。目指すものは生活全般の“質”の向上だ。ソシオテクニカル経営の実践に必要なのは、社会システムと技術システムの統合設計。デジタル技術を使って、一人ひとりの多様なニーズにきめ細やかに、そして優しく対応することが求められる。本書は、社会システムと技術システムの統合設計によって、デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）の果実が社会全体に還元されることを明らかにする。 　ソサエティ5.0の実現を目指している日本だが、ＤＸという要素が決定的に欠けている。ＤＸは企業だけが取り組むものではなく、多様な人々の個別のニーズに合わせて柔軟にサービスを提供する体制ができて初めて実現する。ＤＸを推進し、グローバルなデジタル競争を勝ち抜くためには、社会システム（構造、制度、人々、組織）と技術システム（タスクとテクノロジー）を総合的に検討しなければならない。 　両者を統合したアプローチは、経営情報システム論ではソシオテクニカルシステム・アプローチと呼ばれてきた。デジタル社会の前と後で、ソシオテクニカルシステムのデザインの方向性はどのように変わるだろうか。本書は、この問いへの答えを提示し、今後の社会デザインに必要な基本的知識を体系的に、読みやすく紹介する。

大企業の権威、立地、所属意識……。 すべてがなくなったいま、「優秀な社員」をつなぎ止めるために組織が行うべきことは何か? 「4つの指標」で徹底解説! コロナにより、行動様式が一気に多様化した。通勤などの「当たり前」が崩壊するなかで、組織の役割は大きく変わった。もはや会社というものは、ブランド名では推し量れなくなり、所属意識も大きく低下した。会社や仕事そのものが大きく意味を変え、個人ごとに多様な選択肢と捉え方が生まれた。 だからこそ、組織が社員に対して「幸せな経験」をプロデュースしていくことこそが、社員を繋ぎとめ、動機づけるのに必要となる。 そのためには、オフィスのあり方、マネジメントのあり方、教育のあり方など、大きく見直さなければならない。 本書は現場のマネジャーや経営層、人事担当者に向けて、部下・社員のエンゲージメントやモチベーションの低下、退職を防ぐためにどのようなことができるのかを事例をもとに解説。ウェルビーイングを実現するために最大のポイントとなる「社員の幸福度」に焦点を当て、4つの観点で分析した。 【新時代の組織・個人にとって重要な4つの指標】 仕事:没入感のある価値を感じられる仕事 人:敬意を持ち、学びや刺激を得られる上司・同僚 共同体:共感する方向性があり、仲間意識や所属実感を持てるつながり 生活:家庭・趣味・リラックスした居場所など、人生を充足している実感

「可視化」と「AI予測」が勝ち筋へ導く! アクセンチュアAI部門責任者による 実例ベースの組織変革方法 グローバル企業の経営幹部の84%が「AIの幅広い活用はビジネス戦略に不可欠である」と考えています。一方で「AI機能を本格的に備えた組織の構築を実現している」企業はわずか16%。この16%の企業は、その他の企業と比べてAI投資から3倍近い投資対効果を得ていることが明らかになりました。 AIを活用できる企業とそうでない企業との格差は広がる一方です。企業は適切な人材を集め、分野横断型のチームを組成し、組織全体で戦略的にデータとAIの活用に取り組まなければなりません。 データやAIの活用において日本は遅れているという声が聞こえてきます。遅れている所は遅れていると認識した上で、その弱点を補いつつ、他国と比べて優れている部分、潜在的に勝てる可能性がある領域をどう伸ばしていくべきかを解説します。

江戸時代の武士は競争という言葉を嫌ったという記録も残っている日本。日本企業の競争のスタイルは、「相手のいない競争=能力を高める競争」でした。その結果、良いものを作って市場シェアを高めるが、そんなに利益が出ない構造となってしまっています。 　競争を回避するスタイルがどのようにして生まれ、世界を席巻し、限界に達したのか？　本書は、そのような日本企業のマネジメントスタイルの発展の軌跡を、江戸末期から現在にいたる日本企業の経営を明らかにするもの。主役は、三井、三菱、住友などの財閥です。競争のない状態を作り上げてきた日本企業ですが、このままでいいとは思えません。グローバルな競争に勝ち抜くためには、変わるのか、変われるのかが問われています。 　競争に勝ち残った会社を見ると多くが財閥系企業です。日本では、巨大企業（売上高上位50社。銀行を除く）の4分の１程度が企業集団に属しているのです。日本の産業社会の未来には、しばらく企業集団が存在し続けます。ではどんな役割を果たしているのか、いくのか。本書は歴史分析によって未来予測や展望のヒントを提供します。欧米大企業の進化を追った既刊『マネジメントの文明史』に続いて、これまでの経営書にはない独自の仮説に基づく興味深い解説をします。

事業進化、競争力アップのための「新たな武器」を手に入れる！ ビジネスと人権、サステナブルファイナンス、経済安保、事業再生、ガバナンス…… 　　目まぐるしく変わるルールの現在地とその先をわかりやすく解説。 ◆ルールを「守る」対象ではなく、「ビジネスの種」として考える 　新しいテクノロジーが次々生まれビジネスの世界を変えるのと同じく、いま、新しいルールが次々つくられ、経済社会に大きく影響し始めている。それらの順守は当たり前だが、一歩先んじて、新しいルールをいち早く理解し活用することが、ビジネスの成功には不可欠の時代となった。ルールは、単に守る対象から、企業の成長、競争のための道具・武器に変わりつつあるのだ。 　 ◆経験豊富な専門家軍団がルールの先を読み、アドバイス 　本書は、日本を代表するローファームの経験豊富な専門家たちが、ビジネスの現場に欠かせない法的な課題の最新状況をフォローし先読みができるように、ホットイシューとしてのトピックスを含む12のテーマから、重要な法令・ソフトローの現在と今後予想される新たな動き、その影響、横展開について、(1)大まかな流れとその背景、(2)直近のルール変更、(3)ルール変更の活用、(4)中長期のルール変更の見通し、(5)中長期のルール変更の活用――の５つの視点から、図解も多用しわかりやすく説明するもの。競合に差をつけ競争を勝ち抜くための「ビジネス法の知識」という武器を身につけることができる一冊。

■伊藤邦雄 一橋大学CFO教育センター長 推薦！ 「この本には、役員指名・報酬ガバナンスのすべてが詰まっている」 ■2021年のコーポレートガバナンス・コードの改訂や改正会社法に対応、役員報酬・指名制度改革に関するノウハウを体系的に解説した、本分野を代表する書籍の改訂第2版。日本最大規模の役員報酬サーベイや各種データを全面的に刷新。マルス・クローバック制度、ESG評価、スキル・マトリックスの解説や、役員報酬開示など最新トレンドを追加し、さらに充実した内容に。 ■役員報酬設計のプロセスと進め方、選解任基準、CEOサクセッションプラン、指名・報酬委員会の設計と運用、社外取締役の選任と処遇など、様々なジャンルにわたる内容について、最新の動向に基づいて体系的・網羅的に整理する。 ■実務の初任者から、経営陣、役員、社外取締役、社外監査役、および弁護士、会計士、コンサルタント等の各種プロフェッショナルサービスの提供者や学生まで、ガバナンス改革に興味・関心を持つすべての方にとって最適な一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 サーキュラーエコノミーで脱炭素社会を実現！ 日本の強みを活かした勝ち筋とカーボンニュートラル達成の現実解を示す 日揮グループ、日本政策投資銀行、NTT、SAP、Sitra――注目企業・団体が対談やインタビューで登場、最先端の取り組みを紹介 CO2の排出を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」の達成を目指す動きが世界中で急速に進み、モノやエネルギーの資源循環（「サーキュラーエコノミー」）の取り組みが不可欠となっています。 カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーが両輪となる経済社会システムに移行するのが「グリーン・トランスフォーメーション（GX）」。 サーキュラーエコノミー市場を牽引する7つのビジネスモデルや、「GX戦略」を推進するために日本企業が取り組むべき３つの変革の方向性・３つの新たな経営手法、注目のグリーンテクノロジーなどを解説。 国内外の先進企業の事例をふんだんに盛り込んだ実践的な内容です。

理論から実践まで、すべてがわかる決定版! コロナ禍によるリモートワークの広がりを受け、 「対面」が主流だった営業現場もデジタルシフトが求められている。 しかし、単純にMA・SFAを導入するといった話ではなく、 根本的に営業プロセス全体を見直す必要があるため、現場の抵抗感は強い。 本書は、そうした逆風を乗り越えて、 営業とマーケティング活動全体をデジタル化していく方法を、 具体的なケースを使いながら解説する。 ◎本書の特徴 ・デジタルシフト／DXを進めるための手順から、つまずきのポイントまでをカバー ・さまざまなステークホルダーの視点から解説。自社の導入の際に役立ちます ・リアルなケーススタディを詳細に紹介 ・システム投資を行う前に検討すべきポイントを網羅。予算の立て方から変えられます ・標準的なモデルを複数解説。幅広いビジネスモデルの企業に応用できます ◎「変革ストーリー」を詳説 【ケーススタディ1 NEC】各社のベンチマークとなったチャレンジ 【ケーススタディ2 ソフトバンク】商材が多角化する時代の営業戦略 【ケーススタディ3 JTB】コロナ禍以前に始まっていたデジタル基盤の構築

本書は、気候変動への対応についてビジネス観点でわかりやすく解説し、企業経営に求められる変革対応を明らかにする経営ガイドです。豊富な図表でビジュアルに解説します。 　欧米を中心にカーボンニュートラル変革はビジネス界に浸透しており、特にＥＳＧ投資を皮切りに金融業界からその波が押し寄せてきています。投資家はカーボンニュートラルか否かを投資基準とし、多くのエネルギー産業は再生エネルギー企業への衣替えを余儀なくされています。また欧州政府ならびに企業はカーボンニュートラルであることが取引基準となりつつあるのです。 　日本においては、社会変化を包括的に捉えられず未だピンときていない企業、どのような対応を行うべきかが認識できていない企業が多いのが実情です。ペーパーレスや省電といったスケールでは話にならないステージに突入しているのです。 　気候変動に関する書籍は、科学的・学術的な警鐘モノ、特定部門・特定業種を対象にしたもの、難解なものが多く、経営層を含めた実業に携わるビジネスパーソンにとっては正直言って仕事の参考とはなりにくいものがほとんどです。 　本書は、日本企業の大幅な立ち後れを世界のトレンドから解説。具体的にこの状況にどのように対応し、企業と経営を変革すべきかを示します。幅広い業種の経営層および現場が変革意識を高め、変革の実践に向けたヒントを獲得できる内容です。各章末には、気候変動をめぐり企業が戦略に加えるべき新たな前提条件と、それを踏まえて企業がオペレーション改革に着手すべき事項も掲載しました。

「脱・モノ売り」はこうして実現！ 製造業でいま最も熱い、ビジネスモデル転換の実践手法 この数年、製造業では「売り切りモデル」からの脱却が大きな課題になっている。 顧客と継続的につながり、収益を上げ続ける「リカーリング・モデル」への移行を掲げる企業が増えているが、 かけ声倒れに終わってしまうケースも多い。 実際の企業事例を取り上げながら、何が障壁になっているのかを明らかにし、 具体的な成功手法について解説したのが本書だ。 ●本書で取り上げる「リカーリングモデル」の類型 １　サブスクリプション……消耗品、保守、機器運用などを定額で提供するモデル ２　ＩｏＴ与信……機器センサーが集めたデータを活用し、次世代型ローンを提供するモデル ３　マネージドサービス型……機器の運用、管理を一括で請け負うモデル ４　成果報酬型……コスト削減、業務効率化など成功した場合に料金を徴収するモデル ５　業界プラットフォーム型……機器にとどまらない顧客の業務支援 ●リカーリングへの転換を妨げる４つの壁 ・データ取得と知財の壁……顧客のデータが取れない、知財部門のかかわりが薄い　ほか ・人財の壁……社内の専門人財がどこにいるかわからず、外部人財も活用できない　ほか ・ビジネスモデル構築の壁……顧客に対する価値の提供がうまくいかない、自前にこだわる　ほか ・投資回収期間の壁……製品売りとは異なる収益モデルのため、投資回収に耐えられない　ほか 　本書では、それぞれの壁をどうやれば乗り越えられるのか、先進事例を使いながら解説する。 ●主な先進事例 コマツ／日立／リコー／アイロボット／シーメンス／アルストム　ほか

ジョブディスクリプションや面談の仕方を見直しても、基本は変わらない。大事なのは、すべての社員がトップの方針を正しく理解し、それに従った正しい選択をし、最大の成果を出せるかだ。つまり会社が何を目指し、社員が何をすれば会社が成長し、それが社員にどう返ってくるのか……トップからの明確なメッセージが全社に浸透していることだ。いちいち指示をしなくても、メンバー１人ひとりが自分たちのルールや仕組みを理解し独自に工夫し、意思決定していくためには、いつでも、どこにいても社員の中に浸透している会社・トップの理念がなければならない。 　そのために著者が実践、コンサル先でも成果を上げてきた実践ツールが「ライジングコンパス（経営計画手帳）」だ。会社（社長）のビジョン・理念、経営計画、長期目標、報酬、責任の所在――意思決定に必要なすべてが、わかりやすい言葉と具体的な数字で記されている（デジタル化すれば動画でも見られる）。全社員が共有することで、組織にとって正しい方向に社員のパッションとエネルギーを集約し、維持できる。まさに令和の時代になくてはならない経営の「羅針盤」となるものである。 　本書は、新卒採用、人材育成、人事制度設計などの組織課題を解決する経営コンサルティング事業を展開し、500社を超えるコンサルティング実績を持つ筆者が、自らの実践を通じて蓄積してきたノウハウをもとに、リモートワークが拡がる新しい時代でもブレのない経営組織を作る実践手法をわかりやすく解説する。

ベンチャー企業の誕生が少ないことを憂いていてもしょうがありません。日本のイノベーションは企業内イノベーションを生かすことしかないです。 企業内イノベーションは 特定の個人が孤軍奮闘するものではないため、 「優れた」個人の獲得育成に加え、企業内イノベーターを活かすために組織的な仕組み（エコシステム）を備えることが、効果的かつ重要になってきます。しかし、イノベーション研究は特異な発想を持った人物に焦点を当て、それがどのようにして生まれるのかに注目しがちです。またイノベーションに関する翻訳書は、ベンチャー企業型が暗黙のうちに主役となっており、企業内イノベーションが中心となる日本の読者にとっては隔靴掻痒なところが大です。 本書は、企業内イノベーションの姿を記述し、それを支える仕組みを明らかにするもの。典型的と思われる4人のイノベーターについて詳細に記述し、リアルな企業内イノベーターの実像を明らかにしました。 【物語篇】では、これらの「猛者」たちが一体どのようにその「資質」をまとい、「経験値」を積み上げ、そして「主役」を全うしたのかを記述。【提言編】では、55人の成功を導いた資質と環境（エコシステム）を解明し、4枚のカード（ガーディアン、アイデア創出、主役、脇役）の用意など必要な戦略を提言します。

新型コロナの感染拡大で、不動産市況も大変化。 その動きと、将来の見通しを豊富なデータから解説。 不動産を売る人、買う人、借りる人、必読の1冊 ・アベノミクスによる異次元の金融緩和によって演出された不動産バブルは、すでにピークを過ぎていたものの、2020年の新型コロナウィルスの感染拡大により、まったく違った局面を迎えました。 ・人口減少、デジタル化などによる都心オフィス需要の低下には、ますます拍車がかかり、テレワークの広がりで郊外の住宅需要はかつてないほど活況を呈しています。 ・こうした動きは、今後、どこへ向かうのでしょうか。豊富なデータを駆使して、現状を観察し、将来を見通します。不動産を売る人、買う人、借りる人はぜひとも読んでおきたい1冊です。

世間をにぎわせた村上ファンド、スズキやセブン&アイを標的にしたサードポイント、西武と対立したカーライルなど、近年日本でもアクティビスト(「物言う株主」)の存在感が強まっている。 彼らは世界有数の大企業であっても経営陣に立ち向かい、ビジネスの一部に口出しするだけにはとどまらず、取締役会メンバーの一人ともいえる影響力を持つようにまでなっている。 本書は、取締役会における攻防から、放逐される経営陣の悲喜こもごもまで、アクティビストと取締役の間で実際に起こった出来事をストーリー仕立てで描いた一冊。マイクロソフト、ヤフー、ヒューレット・パッカード、デュポン、アラガンなど、近年世界で起こった主要なアクティビスト関連の争いについて、変革推進派、反対派双方の視点を盛り込みながら、そのとき取締役会では一体何が起こっていたのかを浮かび上がらせる。

強い企業は創造的破壊を狙っていない!イノベーションというと画期的な発明・発見がイメージされがちですが、ほとんどの企業の収益源は、既存の知識や眠れる資源(技術等)・製品サービスの「読み替え」(従来とは違う視点・文脈からとらえること=視点・文脈転換のプロセス)から生まれています。 本書は、知識・資源の読み替え(視点・文脈転換プロセス)という切り口から、強い企業を支えているイノベーションの構造を明らかにしようというもの。オープン・イノベーション、ユーザーとの共創、グローバリゼーション、ダイバーシティ経営など、経営の最新課題も、既存の資源を再活性化させる新しい視点の提供という意味で企業を強くする方策ととらえることができます。 本書が取り上げるのは、次のような資源の読み替えです。 ・役に立たないとして見過ごされていた、あるいは捨てられていた知識・資源の読み替え ・イノベーションのやり直し(価値の再生) ・役割を終えて使われなくなった知識・資源や製品・サービスの読み替え ・成熟して売れなくなった製品・サービスの読み替え ・オープン・イノベーション(社内、社外)、ユーザーとの共創、グローバリゼーション、地域創生、ダイバーシティ経営等は、すべて従来とは異なる視点・文脈から知識や資源をとらえるための活動。 筆者は、野中郁次郎(一橋大学名誉教授)の弟子、知財マネジメントの研究者としても著名です。日本の現状に即してステレオタイプなイノベーション論を覆す本書は、大いに注目されるでしょう。

◆その人事施策に科学的根拠はあるの? 採用、育成、配置、抜擢――社員の活躍が会社の業績や評判に直結する。早期離職、メンタル問題、幹部候補不在、滞留人財(クビにならない程度に力を抜いてぶら下がる社員)の増加、人財開発の停滞……これらの課題改善のための様々な打ち手が実施され、多くの費用が投入される。まさにHRテック・ブームだ。では、これらの打ち手には科学的根拠があるのだろうか。また、そもそも採用時に問題はなかったのだろうか。 ◆個人の適性を科学的にプロファイリングし、人事施策を実行する 知識や技能は後から習得できても、人の特性を変えることは容易ではない。例えば、リーダー特性がない人にリーダーシップ研修をいくら行っても、リーダーとして成果を発揮することは難しい。事前の「適切な見極め」ができていないために、自分が輝ける職場と出会えない人や不適合人材を抱えて苦しむ企業は多いのだ。入社後のメンタル問題や、早期離職、すなわち職場と個人のミスマッチは、つまるところ、人の適性を科学的に分析できていないことに起因する。 本書は、こうした人事に関する疑問や課題に、著者が独自に開発し企業で実践してきたアセスメントツール「MARCO POLO(マルコポーロ)」をもとに豊富なデータと事例で実証的に答え、それぞれ企業にフィットする「戦略人事」のヒントを提供するもの。流行のAIやHRテックとは異なり、人的経験値の重要性をベースに置きながら、科学的ツールを導入し、継続的に実証性、再現性の検証を繰り返していくという、「HRプロファイリング=人事を科学する」姿勢を企業が持つことの必要性を説く。

社外取締役とは、いったいどのような知識、素養を身につけていなければならないのか。 グローバル化する企業の「戦い」の中で適切な判断を下すための「兵法」とは何か。 実務経験の豊富な著者がていねいに解説する。 法律上の役割・義務といった知識に加え、 「いかに会社の経営に外部の視点を取り入れ、サステナブルな組織をつくるか」という観点から、 必要な考え方とノウハウが身につけられるのが特徴だ。 「次代のマネジメント層を育てるには」 「不正の起こりづらい企業風土を構築するには」 「かけもちはどこまで許されるのか」 「どのような戦略的な素養が必要なのか」といった、 具体的な実務のポイントを押さえていく。 米国で弁護士として活躍し、日本の複数企業で社外取締役を務めている著者が、 その知識・ノウハウを明らかにしたもの。 これが新しい時代のスタンダードだ!

本書は、新任の一次評価者が評価についての基本的な知識を体系立てて勉強できることを念頭に書かれた本である。評価の基本的なところは、どのような評価制度でも大体同じであり、従ってあらゆる人事制度にも対応できる。 日本経済新聞出版社から本書と同名のビデオが発売されている。本書はビデオの内容・構成とほぼ同じであり、ビデオで伝えきれなかったところも丁寧に解説しているので本書とビデオを併せて活用されると、評価者研修を効果的に実施することができる。

◆物流は競争優位の源泉にもなれば、企業や産業の存続を揺るがす弱点にもなりうる。本書は物流の基本的な仕組みから近年のトレンドまで1冊でコンパクトに解説した好評書の待望の新版。近年の物流をめぐる人員・価格・テクノロジーなどの環境激変や、新しいビジネスモデル事例を海外も含めふんだんに盛り込む。 ◆著者は、物流会社を経営しながら物流コンサルタントとしても活躍。物流全体について語ることができ、かつ新しい動きについても追える貴重な存在。本書では「輸配送」「保管」「荷役」「包装」「流通加工」「システム」の物流6大機能といった基本もきちんと解説。

◆貸借対照表、損益計算書など財務諸表類について、基本から最新の改正までコンパクトに解説。実務家が知りたいツボをおさえ、財務の初心者からベテランまで幅広く支持されてきたロングセラーの最新版。現在稼働している日経文庫で最古かつ最大部数。現在も着実に増刷を重ねている。 ◆今回の改訂では、2021年4月から原則適用となり、2018年4月から早期適用が認められている収益認識基準を盛り込む。損益計算の第一歩である売上高の会計基準であるため、実務家たちのニーズは強い。 ◆また、近年、企業価値分析のため財務諸表が見られることが増えているので、新しい章で解説する。

・経済のデジタル化とグローバル化で、顧客から選ばれるために、また優秀人材を世界から獲得するために、規模の大小にかかわらず、ブランディングが必須となってきた。 ・本書は大企業から中堅企業、製造業から小売り、飲食、エンターテインメントまで、10のブランディングストーリーを紹介。そこから、自社に役立つ様々なヒントを提供する。 ・登場するのは、パナソニック、サントリー、大和ハウス、横河電機、ヤマハ発動機、バンダイナムコ、一風堂、マツモトキヨシ、茅乃舎、Bリーグ。 ・人事政策、海外展開、商品開発、構造転換、事業領域の拡大、デジタル戦略など、経営課題の解決にブランディングがどのように貢献しているかが分かる一冊。

・不当なデータ収集や不当なデータ囲い込みが独占禁止法上問題となる ・検索サービスやSNSは、消費者とプラットフォーム企業の間の取引関係と位置付けることができることから、独占禁止法の適用対象 ・消費者に対して優越的地位にあるプラットフォーマーが消費者の利益に反して不当に個人情報を収集する場合には独占禁止法の優越的地位の濫用規制の適用 ――本書第3章より ○デジタル化の進展とグローバル化で、公正取引委員会(公取委)の競争政策は大きく変化しており、対象とする経済活動も広範囲に及んでいる。 ○とくにGAFAに代表される巨大プラットフォーマーに対する政策は、国際連携も含め、日本経済に多大な影響を与えるため、その動きから目を離せない。日本が負けているデジタル人材の争奪戦にも競争政策の網がかかろうとしている。 ○本書は、現職の公取委委員長が、現在進行している競争政策の土台となる考え方・取り組み方を示したもの。IT業界だけでなく、あらゆる企業がデジタル変革(デジタルトランスフォーメーション)で生き残りを図っている現在、すべての経営層の必読書。 ○競争政策が必要な理由、日本経済の環境変化から競争政策のツールを平易に解説。その基礎知識を基に、デジタル時代の競争政策を解説する流れで、事前知識がなくとも読みこなせる内容となっている。

オムロン、ブリヂストン、丸井、ヤフー、三菱重工 SDGsを効果的に推進する新しいマネジメントの理念と実践を先進事例に則して提案する! 企業が対処すべき社会的課題は、SDGsに示されている分野を見るだけでも非常に多く、既存のCSR手法では対応できない。また、少子高齢化、地域創生、働き方改革など、日本固有の社会課題への対応も急務である。このような問題に対応するためには、従来のコンプライアンス型のCSRや、KPIを設定してPDCAを回すCSR経営では対応できないのだ。 また、現在の日本ではSDGsに大きな注目が集まりブームの様相を呈しているが、日本企業の多くの取り組みは、これまでの自社の活動をSDGsの枠組みに照らして分類しているだけであるため、早晩、大きな壁にぶつかることは避けられないであろう。SDGsを効果的に推進するためにも、新しいマネジメントの理念と実践が必要とされている。 そのためには新しい革新的なCSR経営のモデルが求められている。それは、従来のCSRの範囲を超えて、企業経営全体を対象とし、企業を社会問題の解決に向かわせるような仕組みを持つCSR経営である。そのためには、社員の創発性を軸とする制度設計が求められる。つまり、CSRの対象である社会課題は、与えられるものではなく、自ら探求しなければならない対象ということである。そのためには、受け身的なCSRから、社員1人ひとりが主体的かつ能動的に考えて行動するCSRへ転換することが求められるのだ。 本書は、このような活動を促進する仕組みを持つ経営を「創発型責任経営」と名付け、その理論を事例を分析して、実践に組み入れるプロセスまでを議論し提示するもの。「創発型責任経営」は、従来のCSRの範囲を超えた、全社レベルの経営手法であり、それを「理論」「事例」「実践」の3つの側面に分け、先進企業の具体的な事例を紹介しながら解説する。 著者は、企業との実際のワークにも取り組む経営学者。CSRに関する講演や企業へのCSR指導実績も豊富。また実務サイドの視点を補うため、共著者として、CSRコンサルタントの安藤光展氏が加わる。

ある一人の退職を皮切りに、次々と辞めてしまう「連鎖退職」。 どんなきっかけで起こるのか、起こりやすい業界はあるか、効果的な対処は――? 最悪、企業を倒産に追いやるその実態を、 当事者や人事部への取材から浮き彫りにし、対策を考える。 【本書の目次から】 ・中小企業やベンチャーで起こりやすい「ドミノ倒し」型 ・大企業で起こりやすい「蟻の一穴」型 ・組織にとってありがたい連鎖退職もある ・悩みつつも巻き込まれなかった人の本音 ・連鎖退職の「火種」を見逃さないために

◆実践に基づく初の入門書 「モノからコトへ」という言葉に代表されるように、顧客へのソリューション(問題解決)が重視されてきています。製造業であれば単にモノづくりするだけではなく、それをいかにサービス化していくか(コマツのブルドーザーをネットワークでつなぎ盗難防止、燃費改善に役立てるなど)、そしてそれをいかに提案していくか、商社などでは、単に扱っている商材を売るだけだと価格勝負になってしまうため、如何に顧客に合わせたトータル提案などのソリューションを提案できるか、あるいは、アライアンス先と協業して作ったシステムをいかに統合して(システムインテグレーション)、顧客へ提案(ソリューション)していくかが問われます。 このように、非常に幅広い様々な業界、業種、職種において「ソリューションの重要性」が叫ばれていますが、ソリューションは難しい部分もあり、話法などの手法を説明した書籍は多いのですが、組織設計も含めた全体を網羅した書籍は非常に少ないのです。 本書は、そういったニーズにこたえるための本。超優良企業キーエンスをベースにこれまでのソリューション部隊創出支援コンサルで培ってきた知識と、日経トップリーダーの高額塾で非常に好評だった内容を盛り込んだ、非常に中身の濃い書籍となります。 本書は、ソリューション提供を実現するための強い組織づくりについての初めての書。営業のやり方から、日常の報連相などの活動、ミーティング活動、KPI(重要業績評価指標)設計、SFA(営業支援システム)の活用方法、目標管理制度、人事評価制度のポイント、支援部隊のつくり方、販売ツールなどのポイントなど全体を網羅して解説します。

「敵は社内にいるんです!」 部門間の対立、上層部と部下との壁、経営と現場の溝-- 互いの「正しさ」を否定することなく、同じゴールを目指すには? 自分を変え、組織を変えるビジネスストーリー。 “働き方だけ改革”は失敗する。 全体最適化コンサルタントが見た、社員のやる気をなくさせる「7つの壁」の壊し方。 ◆働き方改革が叫ばれる中、現場の生産性向上を阻むものには、社員自身の働き方だけでなく「部門間や上司との溝」「過剰な管理やルールの縛り」「腑に落ちない会社の方針」など様々な要因があります。そういった要因を解決せず、ただ闇雲に働き方だけの改革を進めても、社員は本気でやろうという気にはならず取組みは失敗に終わります。ではこれらの生産性向上を阻む要因をどうやって解決していくのか? ◆たとえば、「仕事のやり方が個人商店的になっている」「情報が十分に共有されていない」「会話が無く皆バラバラである」――そんな職場に、コミュニケーションの機会を増やしたり、社内のイベントを行ってみても、結局効果は続かず何も変わらなかったという声は多いのです。こうした職場では、議論や対話を通じて「共通の課題や目的を見つけ、そこに向けて全員で解決していく」という取組みが有効です。 ◆本書は、経営層から現場まで、これまで多くの当事者たちの本音を聞き、「全体最適」の視点から問題解決してきた筆者の経験をヒントに、職場で働く人々の前に立ちはだかる「7つの壁」の壊し方をストーリーで紹介。その壁の先にある自らの夢や目標を叶えるためのヒントを提供していきます。

日経産業新聞の連載、「働き方探検隊」をオリジナル文庫化。働き方改革を進め、生産性向上に成功している国内外企業の先進事例を日経新聞記者が直撃、未来の働き方をひもとく。 ○日本の労働生産性は主要７カ国（Ｇ７）のなかで最低水準。時間あたりの労働生産性は４６ドル（約５千円）で米国の３分の２にとどまる。一方、人手不足の深刻度が増す中で、就活生は「働き方」を重視して会社を選ぶ傾向が見られる。各企業では働きやすい職場をつくるための自主的な改革が始まっている。完全リモートワークで、オフィスのない会社から、連絡なしに休みをとれる職場、残業ほぼゼロでも12年間増収を続ける会社、約70人が副業を持つ会社まで、その創意工夫ぶりは十社十色だ。

リーダーとして、教育者としての器を持った経営者はどれほどいるのか。単に「社長ごっこ」に興じているだけではないのか?必要な資質を持った経営者が生まれなくなった理由と、生まれるための条件作りの論理を解き明かす。経営学の第一人者が贈る警告の書。

自社に合った人材育成のフレームワークをどのようにつくればよいか。ダイバーシティやタレント・マネジメントをどう実践するか。数多くの企業事例やアンケート調査などをもとに、第一人者がわかりやすく解説。 著者は日本の「キャリア開発」「働き方」「雇用」をトータルに見てきた第一人者。著者が所長を務める研究所は、働き方に関する日本有数の総合シンクタンク。

起業の世界の決定版ガイド。クラウドファンディングやソーシャルビジネスなど最新動向を大幅加筆。人材、技術、経営、資金、関連制度などベンチャーの実像とビジネス環境がわかる。

オロナミンC ごきぶりホイホイ アースレッド ダニアース 大ヒット・ロングセラー商品を生み続けた経営者の思考と発想を、マーケティングの第一人者が徹底解剖します。 壁際を素早く走り回り、家具などの狭い隙間に逃げ込む。そんなゴキブリを捕獲するアース製薬の「ごきぶりホイホイ」が発売されたのは1973年3月。集合住宅の登場や暖房効率の向上などがゴキブリの天下を招いていた。 この商品が世に出る3年前、アース製薬(当時は木村製薬)は経営不振に陥っていた。このため、大塚製薬グループが資本参加、同社の大塚正富氏が社長に就任した。大塚製薬社長だった兄の正士氏が会長となり、正富氏に「3年でヒット商品を出せなければクビ」と申し渡したという。最初のターゲットはゴキブリ。 「必死になって考えれば、答えは出るものだ」――1970年夏、冷房が効かないバスで窓を開けると蝉の声が耳に飛び込んできた。「トリモチは蝉どころか鳥も捕る。これだ! 」――早速、10人のプロジェクトチームを編成。工場併設の研究所で数十万匹のゴキブリを相手に、まず誘引剤入りの接着剤から開発を始めた。 「オロナミンC」「ごきぶりホイホイ」「アースレッド」「ダニアース」――大塚正士氏と二人三脚で超ロングセラー商品を生み出し続けた正富氏へのインタビュー、日経ビジネススクールでの講義などをもとに、マーケティングの第一人者が、そのヒット商品開発の秘密を、実際の事例とともに分析。事例の1つひとつが、企業の商品開発担当者やマーケティング担当者にとって参考になる、生きた商品開発ストーリーです。

日経電子版のキラーコンテンツ 「コンフィデンシャル」を書籍化! 任天堂「黒子社長」の悩み 三井三菱を食らう「謎の造船一族」の秘密 大王製紙「カジノ事件」の真相とは 普通のサラリーマンがある日、収監! カルテル摘発の恐怖 ひさしを貸して母屋を取られた日本ペイント 再成長に向け、経営体制を一新したヤフーの苦悩 AIの異能集団、プリファード・ネットワークスの実態 東芝、シャープの軍門にくだる2000人 イオンを拒んだ町とその「後悔」 勝てるか、ジーンズをはいたパナソニック…… 新聞では書き切れなかったさまざまな「裏事情」を赤裸々に描く。 日経の取材記者だからこそ書ける、迫真のルポ!

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 これからの日本と世界が見える! 世界シェア大幅充実! 日経新聞記者が総力を挙げて執筆 就活生から投資家まで、信頼度No.1の必携書 さまざまな業界ごとに、企業の提携・勢力関係、今後の見通し、注目のキーワード等をビジュアルに解説する、業界地図の決定版! 巻頭では、「日経産業新聞」の独自調査「世界シェア調査」を掲載。本編と合わせて見ることにより、業界の勢力関係を多面的に把握できます。競合誌には掲載されない、本誌でしか見ることができない特別データです。

「デス・バイ・アマゾン(アマゾン恐怖銘柄指数=アマゾンの台頭で窮地に陥るであろう 企業の株価を指数化したもの)」という指数の存在に象徴されるように、 アマゾンの躍進で大打撃を受ける企業が流通・小売業を中心に増え続けている。 しかし、彼らもアマゾンに飲み込まれるのを指をくわえて見ているだけではない。 生き残りをかけて、対抗策を講じる企業も次々と現れている。 本書は、躍進を続けるアマゾンとそれに抵抗しようとする企業の動向を解説しながら、 流通・小売業の将来像を描く。 本書では、リアル店舗の技術革新、ボイスコマースで急速に変化するオムニチャネル、 「宅配クライシス」でますます激化するラストマイルの争い、 「プライム」とそれに対抗するサブスクリプションサービス、 という4つの視点で今後の動向を読み解いていく。 先端テクノロジーを活用するケースがほとんどで、 日本では知られていない海外スタートアップの事例も多数登場する。 流通・小売業関係者はもちろん、 IT・スタートアップに関心のあるビジネスパーソンにも読んでほしい1冊だ。

◆経営理念が本物かどうかは非常時に明らかとなる! 事件が発生したとき、どのように対応すべきか? 経営トップの言動は、その後の会社の評価を決めてしまいます。 ◆社会を敵に回して、いいことは何もない 特に、会見という究極のプレゼンの場は、会社の理念が本物かどうかを見極める最も重要な「社会のリトマス試験紙」。不祥事対応で株主(社会)を敵に回してしまえば、たとえ会社は存続しても、業績悪化、株価下落など大きなダメージを受けることになります。 ◆危機管理の第一人者である著者の真骨頂 本書は好評既刊『その「記者会見」間違ってます! 』の著者が、ますます企業の社会性が問われるようになった今の時代に合わせ前著の内容を再検証、様々な具体的事例を織り交ぜながら、トップの持つべき心得、スタッフに必要な心構え、具体的な会見の進め方までを超実践的に解説するものです。経営トップはもとより、広報・IR担当者必携の、まさに役に立つ一冊です。

☆不祥事が起こると必ず言われるのが、「社風、企業文化に問題があった」。では、社風って一体何なんだ? と問われると、なぜか明快に答えにくい。本書は、数多の文献や具体例を紹介しながら、「社風、企業文化」の正体を解き明かし、それが組織にとってどんな影響を与え、未来の企業文化はどうなっていくのかを解説する。 ☆「就職」ではなく、「就社」をする日本人にとって、「社風」の影響は非常に強い。他国に比べて、男性中心的、集団主義的、リスク回避的というのは本当なのか。京都、名古屋など、地域によって、さらには業界によって社風に違いはあるのか。イノベーションを生み出す会社と、ブラック企業、不祥事企業は何が違うのか……。 ☆多くの実例、また先行研究などを参考にしながら、つかみにくい「社風、企業文化」の真髄に挑む。

◆成長が止まっている会社ほど、経理の人員が減っていく! AIに代替される可能性が高い業務のひとつと言われる経理。しかし、それは経理という機能を数字処理の部門としかとらえていないからです。そもそもすべての業務にその場その場での判断を要求される「例外的な処理」が必須で、しかもそれが経営に及ぼす影響も大きい。「AIでなくなる仕事」を予測する研究機関や学者たちは、実際の企業で働く経験に乏しく、ステレオタイプな経営しか見ていないのです。 実は「成長が止まっている会社ほど、経理の人員が減っていく」という法則があるのをご存じでしょうか。これは、フリーの(流しの)経理マンとして、複数の企業の経理部長やアドバイザーを務める筆者が、経験から割り出したもの。成長している会社ほど、経理に求められる資料や判断が増え、また、経理による不正監視機能も働いているのです。 ◆AIは「方法」でなく「手段」である 現状で開発・導入が進められているAIを活用した会計ソフトの目的は「事務員を減らす」=「売上を持たない部署のコストを減らす」の1点に尽きます。しかし、それは遠からず限界が来るでしょう。本来は、売上・利益も伸ばしていくようなAIの使い方も同時にしていかないと、やがて企業は弱体化することになるからです。 本書は、AIの技術をコスト削減のような「ネガティブ要素」だけに使うのではなく、売上・利益の伸長といった「ポジティブ要素」にも使うという発想で、この問題をとらえ、そこで活躍する経理のあり方を再評価するもの。これまでの著書で多くの共感を呼んできた筆者が、その哲学をベースに、AIという新しいツールに経営者や経理社員はどのように向き合い、使いこなし、自身や会社をスキルアップさせていくべきか、様々な経験を織り交ぜ詳述します。

ミンツバーグ教授が開発! 世界20カ国以上! 国内3600人超のマネジャーが効果を実感! ●「チームがまとまらない」 「みんなが自主的に動いてくれない」 「職場で孤独感を覚える」 ……そんな悩めるマネジャーのための強力メソッドがある。 本書で紹介する「マネハプ」だ。 ●「マネハプ(マネジメントハプニングス)」とは、 経営学の権威(グル)、 ヘンリー・ミンツバーグ教授が開発した 人材育成プログラム「リフレクションラウンドテーブル」の中核となる手法。 ●このプログラムは世界でも広がりを見せて、 今では世界20カ国以上に展開されている。 日本でも、全国5万人の人事キーパーソンが選ぶ 「HRアワード」教育・研修部門で最優秀賞を受賞するなど、 効果の高さには定評がある(第1回「プロフェッショナル部門」)。 ●毎週1回、同僚たちとその週に職場で起こった出来事を振り返って(内省)、 互いに語り合う(対話)。 このシンプルな習慣を実践していくと、 職場での関係性がよみがえってくる。 結果、ストレスが減り、働きがいが向上し、 組織のパフォーマンスもあがっていく…… これが「マネハプ」を軸にした組織の変容サイクルだ。 ●本書は、「マネハプ」の意義、効果から、 実際の進め方までを丁寧に解説。 事例編では、ニチバン、富士通研究所、立川市役所、 富士通ソーシアルサイエンスラボラトリなど、 6つの先進事例を紹介している。

立ち食いそば、ファミレス、テレビショッピング、総合スーパー――。 この人がいたからこそ、新しいライフスタイルが生まれた。 小売業のレジェンド5人の波瀾万丈の生涯を追いながら、商売の秘訣と成功哲学に迫ったビジネスノンフィクション。 ◇名代 富士そば 丹道夫会長 1杯300円の立ち食いそばで売上100億円に。生後間もなく父親を亡くし、一銭も持たずに上京。紆余曲折の末に、国内120店舗のチェーンを作り上げた男の生涯と経営哲学。 ◇ショッピングセンター「イズミ」 創業者 山西義政氏 西日本で総合スーパーを展開するイズミ。敗戦の翌年に、焼け野原の広島のヤミ市で商いを始めてから70年余り。無我夢中で走り続け、総店舗数198店、売上高7000億円を超える企業に。氏の挫折を糧にした94年。 ◇ジャパネットたかた 創業者 高田明氏 四半世紀にわたって、ラジオでテレビでしゃべり続けた、おなじみの高田氏。お客の居間での家電の実演販売から始まり、ラジオ通販、自前スタジオ建設と、商品の価値を伝え続けた30年を振り返る。 ◇すかいらーく 元社長 横川竟氏 4兄弟で食品小売店を設立。米国視察の経験を生かし、70年に「すかいらーく1号店」をオープン。セントラルキッチンを導入し多店舗化を主導。日本のファミリーレストランの生みの親の起業家人生。 ◇伊勢丹 元会長 小柴和正氏 70年代に新進デザイナーのカルバン・クラインを導入するなど「ファッションの伊勢丹」の土台作りを進めた小柴和正氏。突然の取引先の破綻、秀和による買収騒動、三越との経営統合など、難題だらけのビジネス人生を紹介。

●17年秋には「働き方関連法」が成立する見込み。関連する法律の成立・実施をにらみ、企業の取り組みも性急になっています。各地で労務担当者を対象にした研修がさかんに実施されるなど、「今から何をすればよいか」の具体的情報がいま求められています。 ●本書では、そういった疑問に答えるべく、企業の労務リスクに向き合ってきた社労士が執筆。仕事に関する時間の概念を明らかにするとともに、現在審議されている法案や考え方の方向性を示しながら、「残業させない」「しっかり休暇をとらせる」施策を解説します。「自主的な勉強会は労働時間なのか」「ダラダラ残業を防ぐには?」「労基署の動きはどうなっている?」など具体的な例を出しながら説明します。パート・派遣社員を含めて多様な働き方をする従業員が増える中、人事・労務担当者、もしくは職場のマネジャー、リーダーが知るべき内容です。 ●著者の北岡氏は、元労働基準監督官で現在は社会保険労務士。政府の動き、企業の取り組みの両面をにらんで解説します。

“成功体験”を棄てろ! ! ――缶チューハイ、第3のビール、糖質オフ……怒濤の連続ヒットはいかにして実現したのか? 全社一丸の大変革を、業界に精通したジャーナリストが活写! ! ビール類市場でシェアNo.1を誇るアサヒビール。 言わずと知れた主力商品「スーパードライ」は、1987年の発売以来 ドライビールの先駆けとして30年間不動のトップに君臨してきた。 しかしこれは同時に、アサヒが長らくひとつのヒット商品に 依存し続けてしまったことも意味している。 スーパードライはいつしかアサヒにとっての「聖域」となり、 経営資源の多くはスーパードライに集中してきた。 このためか、競争が激しいビール類市場の首位でありながら、 アサヒは30年近くも目立ったヒット商品がないという事態に陥っていたのである。 ところが、缶チューハイから第3のビール、糖質オフまで ヒット商品や技術面でのイノベーションが、2016年ごろからいくつも重なっている。 アサヒはいかにして成功体験を超え、自ら変革へと動き出したのか。 本書は、マーケティングから研究開発、営業の現場まで、 さまざまな人へのインタビューをもとに、全社一丸のその変革の模様を描き出す。 過去の「成功体験」にとらわれ、「聖域」が存在する企業は多い。 それらとどのように向き合い、どう乗り越えていけばよいのか、 アサヒという一企業を通してそのヒントを提示する。

複数の実在人物をモデルにした新しい組織開発のリーダーシップ物語。大手グローバル企業の事業部長・姿晋介は、本社役員への就任を目前に、グループのM&A戦略で2社が経営統合した子会社DJ社への出向を命じられる。会社から晋介に与えられたミッションは、DJ社の取締役 組織開発担当。出向先のDJ社で、晋介を待ち構えるのは、宿命のライバルである、社長の檜垣真吾。 「これで会社人生も終わった」――失意のどん底に落ちた晋介は、ある言葉をきっかけにこの出向の解釈を自分で変え始める。この会社を何とかしたい! これから新しい組織開発を起こし、どのようにDJ社を蘇らせるのか?　合理主義者の社長に働きかけ、役員を巻き込みながら、晋介は、組織・人の軋轢を乗り越え、1人、2人と同志を増やしていく。彼の心を支えたのは“草の根リーダーシップ”だった。 バランスシートには表れない組織文化という課題とどう向き合うか?　 ストーリーとポイント解説を組み合わせ、新しい組織開発の実践を説く、新たなリーダーシップの実践物語。

なぜ多くの経営者は戦略思考ができないのか。できるためにはどうすればよいか。企業経営に必須な戦略思考の考え方を解説し、そのスキルを身につけるための具体的な方法論が分かる本。

2024年現在、2014年8月に経済産業省より公表された伊藤レポート（Ito Review）や2010年代中盤以降に東京証券取引所より次々と公表された各種原則・提言（CGコード・スチュワードシップコード・資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について等）、また、近年増加傾向にある同意なき買収（敵対的TOB）やオーナー経営者の高齢化に伴う事業承継型M&Aの影響もあり、本邦企業経営界において上場企業を中心に企業価値最大化経営への機運が高まり続けている。 本書は、最重要経営指標である「企業価値」の最大化を目標に定めた企業経営である『企業価値最大化経営』を徹底考察した決定版！ 企業価値最大化経営とは何か、2つのキードライバー「CEO×M&A」の方法論と要諦という基本を解き、応用、発展では、業界No.1・日本No.1・世界No.1・史上No.1企業の20事例を通じて「企業価値最大化経営」の読み（読解）・描き（構想）・そろばん（計画）能力の向上が可能。 日本で数十件・数兆円の経営変革・M&Aを支援してきた著者ならではの実戦知を大胆に公開！！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 中小企業の事業再生の入門書。 資金繰りの悪化から抜け出す打開策と、再生に向けた各種支援を解説。 ◆増えはじめたゾンビと倒産 本業の利益や配当金で借入金の支払利息をまかなえず、金融機関の融資条件の変更や資金繰り支援などで延命する「ゾンビ企業」。ある調査によると、2022年度のゾンビ企業は約25万社にのぼり、日本企業全体の実に6社に1社が「ゾンビ化」しているといわれています。 なぜこのような状態に陥ったのか――。背景には新型コロナ対策として政府が打ち出した実質無利子・無担保融資のいわゆる「ゼロゼロ融資」があるとされています。245万件、43兆円にまで膨らんだゼロゼロ融資は、コロナ禍で傷ついた多くの中小企業の資金繰りを支え、失業者を抑制した一方で、本来は融資を受けられないような企業も救済しゾンビ化を加速させました。 融資の返済が始まった2022年からは、ゾンビ企業と並んで倒産企業も増え続けています。今後、ゼロゼロ融資の2つの副作用の拡大は避けられず、岐路に立つ中小企業と、それを支える金融機関は新たな選択を迫られています。 ◆事業再生に必要な知識が１冊に 本書は中小企業の事業再生の入門書です。資金繰りや事業の継続に悩む中小企業経営者に向けて、再生のための基礎知識を紹介します。事業再生の意義、私的整理の手続き方法、再生計画の作り方、金融機関の支援など、事業の将来性や資金繰りに不安を抱える中小企業が取るべき具体的な方策を解説します。成長を後押しする様々な支援も詳述します。

日本企業が、いかにしてＭ＆Ａを組織能力として構築し、価値創造の成功確率を向上させるべきか。 この経営課題に関する問いを解き明かすのが、本書のミッションである。本書には日本企業とグローバル企業のM&Aを多く支援してきた著者陣とマッキンゼーが持つ経験と知見を集約している。我々は日本企業でM&Aの組織能力の構築・強化と成功に向けて取り組む経営陣の方々を後押ししたい。

本書は、NTTデータグループのコンサルタントが、現在注目すべきテーマ、業種、テクノロジーなどについて、将来像（フォーサイト）を示し、そこからバックキャストして、「日本企業がいま、何をすべきか」を提案するものです。 デジタル変革（DX）を最大限活用し、産官学連携による社会課題の解決、企業の成長力・競争力の再強化、新規ビジネスの創出を推進する環境を整備し、どのように社会・経営変革を進めていくかをテーマとし、次の３点を主な狙いとしています。 ・日本を元気にするための処方箋や考え方を提示 ・フォーサイト起点での経営変革の重要性を示す ・日本の強みにデジタルを掛け合わせ、社会課題を解決するアプローチを提示 今日の社会経済の大きな動向は、これまでのタンジブル（有形）なプロダクトの経済から、新たなコネクテッド・インタンジブル（つながりあった無形）なプロダクト・サービスの経済が興隆してきていることを俯瞰し、そのうえで注目すべき４つのテーマのトレンド、５つの業界のトレンド、さらに成長を加速させるためのテクノロジーも紹介します。加えて、組織やそれに紐づく人材をどのように再編成・再構築すべきかを７つのアクションに整理し、組織の様々なレベルのリーダーに向け、どのように既存ビジネスのコアとなる強みを磨きつつ、デジタル技術を活用し自己変革を加速させ、新たな顧客価値を創出していくか、社会イノベーションを起こしていくかをまとめます。 デジタル変革を推進する経営層やマネジメント層の方々、企業変革の取り組みを進めようとしている方々にとり、今後何をすべきかのロードマップづくり、アクションプランづくりへの示唆に富む一冊です。

最新のAI動向を全社経営”カイゼン”の切り口で徹底解説！ 御社の生き残りは、あなたがAIをどれだけ使い倒せるかで決まります！ DXの伝道者的な起業家が、AIが得意な業務とAIが苦手な仕事を明らかにしながら、企業変革の進め方をわかりやすく解説します。 生成AIは一部の専門家だけでなく、誰もが扱えるものとなりました。 言うなれば「AIの民主化」が始まっているのです。 しかし、話題とはいえ、どれだけの人が真剣に仕事で使い倒しているでしょうか？ どれだけの企業が真剣に業務プロセスに取り込み始めているでしょうか？ （プロローグより） 生成AIの登場によって、すべてのホワイトカラーがAIを業務に活用できるようになり、AIが瞬く間にDXの実現に不可欠なツールの１つとなっています。 いまや、AIによるDXの成否は、経営者や組織の能力、リテラシーに大きく依存し、「AIの導入で不要になった仕事」を本当の意味でリストラできるかどうかが、企業の浮沈を分けつつあります。 本書では、DXの伝道者的な起業家が、AIが得意な業務とAIが苦手な仕事を明らかにしながら、企業変革の進め方をわかりやすく解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆人材の価値を最大限に高め、企業価値を向上させる！ 　企業を構成するヒト、モノ、カネ。その根本である人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで企業価値向上につなげる人的資本経営。日本では2021年以降注目され始めました。 　また、企業が持続的に成長を続けるためにも、社員の働きがいや働きやすさをどう高めるかに目を向け、企業課題と社会課題をともに解決することが重要になってきました。 　投資家や就活生などに向け、人材の活躍・育成状況の情報開示を行う動きも活発化してきています。 ◆人材戦略をどう経営戦略に結び付けるか、人的資本経営の実践法を解説 　しかしながら、日本における人的資本経営は始まったばかりであり、一部の先進企業を除くほとんどの企業が模索を始めた段階です。 　本書は、自社の現在地の把握から先進企業の事例紹介まで、人的資本経営の実践方法を解説します。

提携相手の選択・対等でWin-Winな関係の構築・知的財産の組み合わせなど、オープンイノベーションを円滑に進める方法を徹底解説！ 日本のモノづくりビジネスは、すべてを自社で行う「自前主義」の進め方ではうまくいかなくなってきている。そこで取り入れたいのが世界的にも主流になりつつある「オープンイノベーション」だ。他社と協力して進めるため、自社だけでは賄えない技術や知識を得て開発を進められる。ただ、日本では「企業同士で対等な関係を構築し、事業を進めることができない」点が大きな課題となっている。 オープンイノベーションを成功させるためには、(1)「対等な関係」の提携でなくてはならないこと、(2)対等な関係だからこそ、お互いに相手から「学ぶ場」でなくてはならないこと、(3)ゴールが「Win-Winの関係」でなくてはならないことの３つの基本要素が必要で、これらをクリアするために著者が考える「新しいビジネスを導くテクノロジー・コラボ術」を解説する。 コラボ術のポイントは、(1)自社の強みを活かし、他社のテクノロジーも活かすことで自社の弱みを克服する「テクノロジーの融合」を検討する、(2)その構想を実現できる提携相手を見極め、具体的なWin-Winの関係を構築する知的財産（ノウハウや情報資産を含む）の組み合わせをプランニングする、(3)そのうえで提携相手のビジネスも踏まえた成果の配分設計を行う、という３点で、事例を交えて実践方法を伝える。 さらに、コラボ術実現のための企業の意識改革として、受け身体質からの脱却や相手企業と学びあうことの重要性を説き、有識者のインタビューも交えて、日本のオープンイノベーションの未来を語る。

ダメな広報には特徴があります。活動目的が明確になっていない、持続可能な体制になっていない、広報活動そのものを広告だと思っている、プレスリリースを出すだけ……根底にあるのは、経営者の無関心あるいは行き当たりばったりの方針です。 良い広報部・良い広報機能には4つの要素が必要です。その4つとは、(1) 明確な役割、(2) 他部署との連携、(3) 適切な人材、(4) 適切な施策です。 中小企業やスタートアップ企業の多くは (4) 適切な施策 ばかりに目を向け、「SNSがちょっと使える広報未経験者」を「ひとり広報」として置いてしまっていることも多いです。この結果、メディアに露出することや、プレスリリースを作成することが活動目的となってしまい、自社のビジネスを開拓することができず、売上増に至らないことも多々あります。 本書は小規模なBtoB企業向けに、広報戦略、組織、業務、人材採用、評価方法を網羅的に解説します。

人的資本経営でも、また過ちを繰り返すのか。 はやりの人事制度に振り回された30年が、日本企業の競争力を奪った。 「日本の人事」を再生する方法を、現場を知るコンサルタントが明快に語る！ グローバル人事、コンピテンシーモデル、ジョブ型人事、そして昨今は人的資本経営。 この30年間、新たな「人事制度ブーム」が登場しては取り入れられてきた。 しかし、結果が出たとはお世辞にも言えない。 人事マネジメントの世界でも、やはり「失われた30年」だったのである。 なぜ、うまくいかないのか。 本書ではその失敗のメカニズムを明らかにし、新時代に対応できる人事システムの再構築について語る。 【本書で掲げる５つのアジェンダ】 １　ジョブ型ありきではない人材戦略 ２　お金だけではない人への投資 ３　会社の付加価値増につながる「報酬引き上げ」 ４　見えることではなく、「見るべきこと」を見える化する ５　人事部門を再活性化する

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 どうする？　「2024年問題」 業務の効率化とコスト削減に挑む！ ◆様々な課題に取り組む物流、小売り業界 　物流業界では、慢性的な人手不足が続き、各社は人員の確保に苦労しています。また円安やエネルギー資源価格の上昇、脱炭素への対応など、さまざまな挑戦を迫られています。 　一方で、各企業はこうした状況に対応し、活路を見出すために、様々な打開策を打ち出しています。本書は、新たなビジネスモデルの構築、ロボットやAIの活用など、物流、小売りの最前線で行われている取り組みを紹介。企業のトップやコンサルタントが解説する、物流、小売り業界関係者必読の書です。

資金繰りは数字のどこを見ておけばよいのか？ 社内外の「不正」を見抜くポイントは何か？ 営業のエースがいても潰れるが、経理のエースがいる会社はなぜ生き残れるのか？ スタートアップで資金調達ができても、なぜ多くがその後黒字化できず失速するのか？ なぜＩＰＯの審査では経理関連の質問が数多く出されるのか？ 　本書は、経理・財務を軸に数多くの会社・経営者にアドバイスを提供する筆者が、様々な社長の前提条件に合わせた「会社経営を成功させる金銭管理やマネジメントのコツ」を、細かい数式は使わず、簿記の知識なしでもわかるよう、リアルな事例と共に解説する、すべてのマネジャーに向けた経理の入門書。 　あらゆる組織に共通する基本知識から、役員・管理職・学生起業・定年後起業・事業継承など社長になるパターン別に知っておきたい最も大切なポイントまでを網羅。強い経営をつくるうえで欠かせない経理の本質を理解し、マネジメントに活用できる一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 最新データに基づき、ＴＯＰＩＸ１００を構成する日本を代表する企業の現状をビジュアルかつコンパクトに分析した通知表。 　女性登用や育児休暇の取得、ダイバーシティ、サステナビリティへの取り組みといったいま注目のトピックスから、役員報酬、平均給与、人的資本、株主総会と投資家による信認などまで、コーポレート・ガバナンスへの取り組み状況を数値とグラフで解説。 　企業が直面する課題が一目瞭然で、全体像を客観的かつ簡明に俯瞰することで自社の立ち位置がわかる、経営幹部から投資家まで関係者必携の一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 TNFD v1.0完全対応 自然と共生し、成長する企業の在り方を紐解く 世界の市場や企業経営において、カーボンニュートラルの次の課題として「ネイチャーポジティブ」の実現に焦点が当たっています。企業の経済活動は森林や土壌、水、大気、動物といった自然資本によって支えられている一方で、それらを搾取し、負の影響を与える行為がともないます。ネイチャーポジティブとは、経済活動の影響で喪失した自然を回復軌道に乗せるために、生物多様性の損失を止め、反転させる緊急行動を起こす考え方のことで、2021年のG7サミットや2022年のCOP15などで議論が進み、産業界の共通課題として世界中で取り組みが始まっています。 自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）は2023年9月に、ネイチャーポジティブの指針となるフレームワークの最終版（v1.0）を公開しました。今後、多くの企業がこのTNFDフレームワークをグローバルスタンダードとして、自然への依存度や影響といったリスクと新しいビジネス機会を開示し、実行に移すことになると考えられています。 本書では、取り組みが加速するネイチャーポジティブの全体像を俯瞰するとともに、TNFD v1.0やその他の国際的なイニシアティブを用いて、企業がネイチャーポジティブを実現するための具体的なアプローチを解説します。さらに、自然リスクが高い８つの業界を取り上げ、業界ごとの課題や先進事例を詳述します。

【多様性を活かした強いチームをつくる知恵が満載】 年齢、性別、国籍、文化、企業や職務上の背景などが異なるメンバーがチームに共存するダイバーシティ（多様性）。多様性の高いチームはうまく運営できれば最も革新的で効果が上がるが、その運営ノウハウはまだ日本では定着していない。本書は、チームビルディング、インクルージョン、心理的安全性、発言機会平等性、フィードバック、コンフリクト緩和、ミディエーションなど、ダイバーシティを活かすマネジメントに必要なツールやスキルを、20 年以上にわたる教育・研究実績にもとづいて日本企業目線でわかりやすく解説する実用的なテキスト。

東京証券取引所が運営する「東京プロマーケット」（TPM）は、プライム・スタンダード・グロースに次ぐ第4の株式市場として2009年に開設。グロースなどと比べ上場基準のハードルが低く、売上高が大きな企業ばかりが上場しているわけではないなど、中堅・中小企業が上場を狙いやすいと注目されています。 TPM上場のメリットをいくつか挙げてみると、 信用力・知名度の向上による人材採用・M&A・新規開拓(営業面)への効果、組織体制の整備や個人保証の解除が進むことで事業承継しやすくなる――等々。 中堅・中小企業にとって、即効性のある利点ばかり。近年、そのメリットに気付いた企業達の上場が相次ぎ、2021年末に47社だったTPM上場企業数は、2022年末には64社に、2023年6月末には76社にと、急増中です。 本書では、そうしたTPM上場の有効性を詳しく紹介。上場企業５社の実例を挙げ、TPMを利用した成長戦略の道を示します。 中小企業、特に地方のオーナー企業や金融機関・会計事務所にTPMへの理解を広げ、TPM上場をファーストステップに企業の存続と発展を実現するための、TPM入門書です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 パーパス経営、ステークホルダー資本主義、ESG、SDGｓ、ジョブ型雇用、人的資本経営、DX――。『【倍速講義】会社と経営の基本』（武藤泰明監修／日本経済新聞出版）は、経営とは何かから、経営戦略、組織、人事、財務、情報まで、ビジネスパーソンなら知っておきたい必須知識を50項目に厳選し、イラスト中心の超速読レイアウトで解説した、まさに「最初の1冊」。日々仕事に追われ本を１冊読む時間がない、身につけるべき知識やスキルが多すぎる、仕事以外にも自分の時間を使いたい、そんなタイパ重視世代に向けた必読書です。 ◆【倍速講義】シリーズの特徴 ・１項目は見開き２ページ（全体で50項目）。イラスト中心で解説、わかりやすく記憶にも残りやすい見るだけレイアウト ・各項目はパワーポイント4枚（見出しと3ステップ）のスライドで解説するようなイメージでテンポよく学べる ・1項目は２分以内で理解でき、全体（50項目）でも100分で学べる倍速学習 ◆目次 chap1　会社と経営の基本 chap2　経営戦略の基本 chap3　企業組織の基本 chap4　企業と人の基本

過去10年を振り返り、世界中から最も高い評価を受けた日本で開催された国際イベントは何か。2019年に日本で開催された「ラグビーワールドカップ」と答える人も多いのではないだろうか。 　ラグビーワールドカップは、2019年の大会が開催されるまでは、過去8回すべての大会がニュージーランド、オーストラリア、イギリス、フランス、南アフリカといったラグビー伝統国で開催されてきた。2019年の日本開催は、初のラグビー伝統国以外、さらに初のアジアでの開催という歴史的意義を持つものだった。 　ワールドカップ2019日本大会は、世界中から称賛を集め、事前の予想を上回る成功を収めた。その経済波及効果は6466億円にのぼり、世界中のテレビ視聴者は延べ8億5728万人であった。チケット完売率は99％を記録した。ソーシャルメディアによる大会関連動画再生回数は、前回大会と比較し5倍以上の20・4億回に達するなど大きな社会現象となった。テロ事件など大きなトラブルもなく無事に終わった。「史上最高の大会」と世界を驚かせ、様々な意味で、世界における日本のプレゼンス（存在感）を高めた大会となったのである。 　本書は、このラグビーワールドカップ2019日本大会実現の舞台裏にあった組織委員会を中心にした準備・運営プロセスを、物語り（ナラティブ）の形でたどり、知識創造理論の観点から成功と失敗の本質を洞察することに挑戦するものである。その物語りは、ラグビー日本代表がいかに強くなったかではない。世界に認められた国際大会開催という壮大なプロジェクトを導いた組織（組織委員会）の人々の物語りである。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 社会課題の解決と“本業”をどう両立させるか？ ・巻頭対談１　伊藤順朗（セブン＆アイ・ホールディングス代表取締役専務執行役員）×江川昌史（アクセンチュア代表取締役社長） ・巻頭対談２　ジャック・アタリ（経済学者）×海老原城一（アクセンチュア　サステナビリティ プラクティス日本統括） ・注目の先進事例を多数掲載！－－アシックス、花王、コニカミノルタ、資生堂、東芝、凸版印刷、Loop Japan、WWFジャパン ・「生物多様性」「TNFD」にどう対応するか ・「サーキュラー・エコノミー」実現への道筋 ・脱炭素の最新動向と注目のベンチャー企業 　持続的な社会を築くサステナビリティへの取り組みが、企業経営で必須となっています。二酸化炭素（CO2）の削減だけではなく、生物多様性、サーキュラー・エコノミー、人権・ジェンダーなど、様々に対応が求められています。中でも生物多様性は、2023年9月、企業の自然に関する情報開示を推進するイニシアチブ「TNFD」（自然関連財務情報開示タスクフォース）の最終版が公表される予定で、今後の大きなテーマとなる見込みです。 　今こそ、企業には、社会課題の解決への貢献と自社のビジネスを両立させるための取り組み、「レスポンシブル・ビジネス」が必要です。 　本書では、サステナビリティの各取り組みについて、最新の状況と企業の対応策を解説。専門家による解説のほか、注目の最新事例を多数紹介します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 幅広いQと実務的なA。 データで組織を変えるために 手元に置いておきたい一冊！ --滋賀大学データサイエンス学部教授 河本薫氏 推薦！ 本書は、データを活用し組織を変えたい人向けの データ分析プロジェクトの「攻略本」です。 「まずどこから手を付けるべき？」 「関心低い上司を説得するには？」 プロジェクトの検討段階から社内への浸透・活用まで、 企業内外で起こる複雑な課題にQ&A形式で答えます。

全28回、2520分を凝縮した「未来をつくる授業」 「身近なところにこそ好機があるのだと気づかされた」 「自分もチャレンジしたいと思った」 「財務諸表を読むスキルの重要性がよく分かった」 ――学生たちの熱気が社会を活性化する！ 大学発ベンチャー増加数トップ（2022年度）の大学の ビジネスの始まりから経営のイロハまで分かる講義で 学生たちは何を学んでいるのか？ ・AIやブロックチェーンなど最先端技術におけるスタートアップのトレンド ・カーボンニュートラル、スマートシティなどの最新ビジネステーマ ・ビジネスの現場で役立つ会計や財務、法務・税務など必携基礎知識 ・アメリカ・シリコンバレーに学ぶスタートアップが生まれる環境 若い人はもちろん、すべてのビジネスパーソンが学ぶべき 「起業の必要性」と「イノベーションの重要性」を一冊にまとめました。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ●プロ意識を持った大人のための入門書。 あなたはプロとしてビジネスの話をする時に「会計のことは何となく分かってる」に留まっていませんか？ 「基本的な用語は厳密に使いこなせる」「“投資とリターン”という世界標準の視点を持ってお金の話ができる」。 プロに相応しいレベルまで、ゼロから一気に分かりやすく引き上げます。

■自社に最適なＤＸの進め方がわかるＭＩＴの最新研究。 　「満足度の高い顧客体験を実現」「業務オペレーションの簡素化・自動化によるコスト削減」「プラットフォーム構築で事業パートナーとの協業拡大」をいかに成し遂げるかを豊富な事例で解説する。 ■デジタル化を成し遂げ、将来の成長に向けての準備が整った企業にどうしたらなれるのか。(1)産業化先行アプローチ、(2)顧客志向先行アプローチ、(3)階段的アプローチ、(4)新組織創設アプローチの４つの変革経路を紹介。それぞれの進め方や難しさ、必要とされるリーダーシップなどを丁寧に説明する。自社の変革をどのように進めればよいか、大きな示唆が得られる1冊。

ＤＸの「どうやって」を解き明かす。デジタル組織に生まれ変わるための「やることリスト」を網羅。先進事例からベストプラクティスを抽出した実践ガイド。 ＤＸは「プロジェクト」ではなく「ジャーニー」である。ＤＸは１回かぎりのプロジェクトでも、実験的な打ち上げ花火でもない。組織全体に浸透し、デジタル技術が組織活動の基本構造になるまで続く、長い段階的なプロセス（ジャーニー、旅路）だ。本書には、約１０年にわたるＤＸについての研究のなかで著者たちが集めてきた「実践者たちのベストプラクティス」が詰まっている。「変革」という難事業を成し遂げるための手法として役立つはずだ。 テーマごとに、ベストプラクティスや洞察、アドバイスを提供する。順不同で読んでいっても学びや洞察が得られるように、本書はどの章も同じ構成になっている。まずは各章のテーマとなる課題を提示し、最重要のアドバイスを短くまとめたあと、次の４つのセクションで深掘りする。(1)なぜ重要か（なぜそれがDXの成否にかかわるのかを説明する）、(2)ベストプラクティス（その課題にどう取り組むべきか、事例を交えながら説明する）、(3)ツールボックス（すぐに効果を出すために用いることができるツールを紹介する）、(4)チェックリスト（本書のアプローチを取り入れる際の検証に使える質問を提示する）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ☆リアル店舗×デジタル空間の新しい方程式！ ☆顧客の行動変容をつかんだ新しいお店のカタチとは？ 　３年におよぶコロナ禍は、世界中でデジタル化を加速させると同時に、人々に行動変容をもたらしました。現金を持たないキャッシュレス生活が定着し、食品や日用品、アパレルにとどまらず、金融商品、医薬品、不動産まで、あらゆるものをネットで購入する日常に様変わりしました。 　変化した消費者の行動が元通りになる見通しはたたず、お店で一般消費者向けに商品やサービスを提供してきた小売企業はいま、変革の決断を迫られています。 　本書では、日々変化する小売りの現場を取材し、様々なデジタル・トランスメーションの取り組みと、勝ち組とされる国内外の企業の戦略やビジネスモデルを解説します。

◆わが国では近代企業が誕生した明治時代には早くも社史が刊行され、これまでにおそらく7000社以上が社史を出す、世界でも珍しい社史大国。一方で多くの人は社史に触れる機会はほとんどなく、長いあいだ関心を持たれることもなかった。かつては著者自身もそうであったが、経団連のライブラリアンとして社史の研究に取り組み始め、実際に社史を読んでみると、経済小説顔負けの面白さがあったという。社史には創業時からの実際にあった出来事や状況について、具体的かつ子細に記録されていたからだ。 ◆本書で取り上げる会社の多くは、時代の大きなうねりの中で幾多の試練を乗り越え、創業から100年を超えてなお繁栄を続けているものばかり。どの会社も経営トップに共通するのは、「着眼点や観察眼」「時代を見る目の確かさ」「先見性と明確な目的意識」「自助自立の精神」「絶えざる創意工夫、チャレンジ精神」である。そして、事業を始めた動機はたんに「儲かるから」ではなく、国や人々を物心両面で豊かにしたいという社会に対する使命感と志の高さであった。また、時代や経営者がかわっても創業者の哲学・経営理念を長く引き継いでいること、苦境に立たされても常に前を向き、信念と工夫で危機を切り抜けている点も共通している。これらが記された社史は、先人起業家たちの足跡を記録した、まさに生きた「経営の教科書」である。 ◆本書では社史研究家として1万冊の社史に目を通してきた著者が、長寿企業61社の歴史を振り返り、その強さの源泉、DNA（夢、希望）を浮き彫りにする。

資源に乏しい日本は人材によって成長を実現してきたと言われてきたが、企業の人材投資の方法論は、流動化する労働市場や多様化する働き方、人材に対する高い専門性の追求など、さまざまな環境変化に対応することが求められるようになっている。しかし、日本企業は多くの場合、人材への投資を正確に把握しているわけではない。また、重視していると言われるOJTにおいても、効果検証がきちんと行われているとはいえない。まさにジレンマと言ってよい状況である。コロナ感染拡大などもあって職場が変質している今、OJTの再編成や体系化などが必要である。 本書は、このような問題意識に基づいて、改革の方向性を探るために、東京と米国カリフォルニア州で合計13社、24名の人事責任者インタビュー調査と20～40代の約2300人を対象として、３時点でのアンケート調査を行った。結果として、４つの提言がまとまった。 (1)外部労働市場との戦略的連携、 (2)人材育成のパラダイムシフト、 (3)働く人のマインドへの投資、 (4)組織開発の進展 である。人材マネジメント全体を網羅してはいないが、この４点は、変化する環境のなかで、現在の人材マネジメントを改革するうえで考慮すべき点である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 混迷続く物流業界 様々な打開策を紹介！ ◆様々な課題に取り組む物流、小売り業界 　物流業界では、慢性的な人手不足が続くなか新型コロナ感染拡大に伴う巣ごもり消費で通販需要が急増、各社は人員の確保に苦労しています。さらに、円安やエネルギー資源価格の上昇、脱炭素への対応など、厳しい状況に対する挑戦を迫られています。 　一方で、各企業はこうした状況に対応し、活路を見出すために、様々な打開策を打ち出しています。本書は、新たなビジネスモデルの構築や、データやAIの活用など、物流、小売りの最前線で行われている取り組みを紹介。企業のトップやコンサルタントが解説します。

中国的経営の原理とは？　日本的経営とどう違うのか？ 先進IT企業のケーススタディを通して、中国企業の「型」 を解き明かし、日本企業にとっての教訓をさぐる。 なぜ中国企業は「両利きの経営」を目指すのか？　 ●政府系・民間、業種、地域の違い、時代を越えて、中国企業に共通する普遍的な「型」とは何か？　 ●ネットとリアルの融合、デジタル化、国家との関係など経営環境が大きく変化する中で、中国の先進企業はどう経営の軸を変えようとしているのか？ ●中国企業のビジネスモデルの変化、中国の先端IT企業の変革の実態を、ファーウェイ、小米、アリババの綿密なケーススタディを通して明らかにする。そして日本企業が進化する中国企業に伍して世界で「戦略的不可欠性」を獲得するための道を示す。 ●中国企業に共通する経営の原理を明らかにする注目の書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コーポレート・ガバナンスへの取り組みは、 　　　　　　どの程度進んでいるか？ 　　　　　主要テーマを24分類し図解。 　　企業法務の専門家が総力を挙げ取り組んだ 　　　　　本邦初の新しい企業分析。 　コーポレート・ガバナンス（ＣＧ）が経営の重要テーマとなって久しい。その範となるＣＧコードは上場企業が行う企業統治においてガイドラインとして参照すべき原則・指針を示したものだ。法的拘束力はないが、特に、企業の所有者である株主の利益を最大限に実現できているかどうか、企業経営を管理監督する仕組みとして浸透しつつある。 　企業の不正行為の防止と競争力・収益力の向上を総合的にとらえ、長期的な企業価値の増大に向けた企業経営の仕組みが構築されているかが常にチェックされる仕組みである。 　本書は、日本を代表する企業法務事務所の専門スタッフが、日本を代表する100社（TOPIX100構成銘柄企業）のコーポレート・ガバナンスに関連する各種データをもとに、ＴＣＦＤ、ＳＤＧｓ、人的資本、女性の活躍など今注目の課題から、取締役会・監査役等の構成、機関設計、株主まで主要関心テーマを、開示情報に基づき分析。一目でわかるよう図解する日本初の取り組み。 　投資家はもとより、他社の状況を知りたいマネジメント層、金融関係者などに必携の一冊である。

【日本企業再成長に必要な知恵が満載】 日本は、ＧＡＦＡＭやカリスマ経営者が率いる若い企業ではなく、半世紀を超えて成長を止めず増収増益を続けるジョンソン＆ジョンソンや３Ｍ、200年近い歴史を生き残り今も繁栄するＰ＆Ｇのような会社から学ぶべき点が多いのではないか。本書は、「失われた30年」の時代に成長を実現し、少なくとも70年以上の歴史を持つ15の日本の大企業に共通する成功の条件を抽出。社員全員参加の経営、中核管理職、トップダウンの戦略経営をしない、精密な中期経営計画をつくらない、実行の仕組みとプロセスを執念深く磨く、ＣＥＯが研修講師になる等、10の成功法則を明らかにする。 １　社員全員参加の経営 ２　中間管理職でなく中核管理職 ３　悪いヒエラルキーがない ４　トップダウンの戦略経営をしない ５　精密な中期経営計画をつくらない ６　実行の仕組みとプロセスを執念深く磨く ７　顧客に憑りつき、顧客の周りを徘徊し、何かを感じる ８　縦割りでなく、横割りプロジェクトが組織を横断する ９　ＣＥＯが研修講師になる 10　ハイカラでなく、愚直。あまり目立たないＣＥＯ

「『人を大切にする組織が業績も上がるのはなぜか』がクリアに理解できる一冊です」 株式会社ワーク・ライフバランスの代表取締役社長 小室淑恵氏が推薦！ 投資家も注目する、これからの企業に求められる「人的資本経営・健康経営・ウェルビーイング」についての入門書。 これまで多くの企業では、社員は“コスト”として捉えられてきた。 だが、これからの時代、社員をそのように扱う企業は通用しなくなってくる。 長時間労働などを行うブラック企業は避けられ、企業としてこれまで以上にクリーンでホワイトであることを求められる時代になりつつある。 少子高齢化が進み、海外の企業とも人材確保のための競争が激化することが予想される昨今、優秀な人材に選ばれるホワイトな企業となるために、コンサル・証券会社出身の著者が、経営者目線・投資家目線・組織の専門家目線から、「人＝資本」と捉えて、従業員の“Life Time Value（生涯価値）”を高める「人的資本経営」のポイントを解説する。 さらに、現在メンタルヘルスのソリューションサービスを手掛ける著者が、病気になって休職する社員を減らし、休職から離職へと進む事態を防ぎ、そもそもの人材流出を起こさないために、政府も推進を掲げる「健康経営」の進め方も紐解く。 ヤフーやメルカリなど、すでに社員がイキイキと働く「ウェルビーイング」な組織作り・職場作りを進めている企業のインタビュー事例や、現役機関投資家のリアルな声も掲載された、経営者・人事担当者必見の一冊。 業績も上向く「人＝資本」の経営を始めよう！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 DX、AI、Web3、メタバース……デジタル新時代の経営戦略を 世界有数のコンサルファームが解説！ ◆日本企業のDXの本質的な失敗と、将来に向けた可能性 　企業ではDXがブームになっていますが、全社レベルのDXを実現している企業はほぼなく、改革の成功を実感している企業も３割にとどまっています。 　世界を見渡すと既存事業でも力強くDXを取り入れ成功している例も増えてきており、日本企業も産業別に地に足の付いた手法を実践することで、成功する余地は多分にあります。 　本書は、Web3やメタバースなど足元で起きているデジタルのパラダイムシフトをわかりやすく解説するとともに、DXで後塵を拝する日本企業が取るべき戦略を解説します。

■ＳＤＧｓへの取り組みがなぜ必要か？どう実行するか？経営目線でズバリ解説。気候変動対策、ＤＸ、人的資本経営、サプライチェーンへの責任など、内容を大幅にアップデート。日本企業の取り組み事例が満載。 ■ビジネス・経営目線のわかりやすい解説が好評だった『Ｑ＆Ａ　ＳＤＧｓ経営』の最新ビジネス課題対応パワーアップ版。感染症対策、食糧・エネルギー問題、ガバナンス改革、本格化するカーボン・ニュートラルなど最新の話題とＳＤＧｓとの関係を盛り込む。 ■「17目標169ターゲットの全部に向き合うことは果たしてできるのか」「三方よしとＳＤＧｓのどこが違うのか」「いま話題の人的資本経営とＳＤＧｓはどう関係するのか」「具体的に企業が行う開示をどう変えるのか」など、ビジネスパーソンの関心にそってわかりやすく説明する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 イノベーションは経済の成長に欠かせないものだが、それをいかに育て、実用化するかはマネジメントの中でも最も難度が高いテーマ。本書は、日本のイノベーション研究の中心地である一橋大学イノベーション研究センターの研究者が総力を挙げてイノベーションを正面から解説した『マネジメント・テキスト　イノベーション・マネジメント入門（第２版）』（2017年刊）の新装版。 　本書のようにイノベーションに関わるすべてのテーマを網羅したテキストはありません。今回の新装版で２色刷りにし、より見やすくなりました。マネジメントテキスト・シリーズは本書刊行時点で既刊10点、テキストとして定評があります。 　【本書の執筆者】 延岡健太郎　青島矢一　米倉誠一郎　清水洋　軽部大　長岡貞男　北野泰樹　野間幹晴　江藤学　赤池伸一　岡田吉美　楡井誠

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 持続可能性を実現しながら稼ぐ力も高める！ 企業・社会・環境が共存する「本物のサステナビリティ経営」　 　新型コロナの感染拡大や気候変動によるサプライチェーンの寸断といった「不確実性」が高まるなか、企業は「サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）」の必要性に迫られています。 　SXとは、企業の成長と環境・社会のサステナビリティの両立を目指すこと。企業が稼ぐ力を高めるとともに、ESGの「持続可能性」を重視し、経営や投資家との対話の在り方を変革していくための戦略指針です。 　これからの経営にとって企業価値を向上させるうえで必要不可欠である一方、取引先を含むサプライチェーン全体で環境や社会に配慮する大きな変革であるため、対応できない企業は脱落することになります。つまり、自社が望もうが望むまいがSXに向き合う必要があります。 　本書は2021年にヒットした単行本『SXの時代』の内容を大幅に拡充し、ビジュアル化してわかりやすく解説するもの。そもそもサステナビリティとは何なのか、なぜ欧米企業は取り組みを進めているのか、取り組まなければどうなるのかといったサステナビリティ経営の基本から、実際に利益を生み出すためのポイント、テーマ別のマネジメント方法まで、先進企業の事例とともにわかりやすく解説します。