※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 誰もが知っている東京タワーや東京スカイツリー。 でもそれらをデザインした会社のことは、誰も知らない……。 ●無名だけどすごい、世界最大級の設計者集団 　東京タワー、東京スカツリー、東京ドーム、成田国際空港、住友三角ビル、新宿NSビル、聖路加国際病院、サッカーの聖地「カンプ・ノウ」……。 　120年の歴史を誇り、誰もが知る建築物を設計し、世界最大級の規模の設計会社であるにも関わらず、一般にはほとんど知られていない日建設計。そのユニークな実像を紹介するビジネス読み物です。

経営における意思決定の精度向上を目指す 　世界中で気候変動のリスクは年々高まっており、日本でも豪雨や酷暑等が毎年甚大な被害をもたらすようになりました。これらを背景にグローバル企業は気候変動時代における競争力の確保に向け、業態転換を含めたダイナミックな対応を始めています。 　日本企業もようやく重い腰をあげ、気候リスクを経営リスクとして捉え、RE100（再生可能エネルギーの使用を進める国際企業連合「RE100」が主宰する温暖化防止の企業表彰）などに本腰を入れ始めました。しかし、日本の取り組みは欧米諸国にかなりの後れを取っており、グローバルスタンダードから引き離されているのが実情です。 　本書は、実際に国内外で動き出している政策・企業事例（ケース）を紹介。日本企業に対し、気候変動に対する経営アクションを起こす際の「きっかけ」と、実際に脱炭素経営を進める上での「羅針盤」を提供する、脱炭素「経営」の初めての解説書です。

新型コロナウイルスによるパンデミックは世界を大混乱に陥れ、経済活動が急減速した。環境激変のなか、日本は多くの課題を抱えているようにみえる。しかし一方で、考え方、やり方を変えることで、環境変化や多様な課題の発見はチャンスの宝庫となりうる。逆転の思想で考えると、アフターコロナは通常時では難しい「パラダイムシフト」が実現できる可能性が大きく、これを好機と捉え、実際に動くことができる人・組織に勝機がある。過去と同じことの繰り返しや従来のやり方の改善だけでは今後の発展が望みにくいのは改めて言うまでもないことで、いかに付加価値を高めリピーターを増やすか、高価格化を進め富裕層をつかむかという、まさに「戦略」が求められる局面を迎えているのだ。 　本書は、観光ツーリズムに関わる研究者・実務家たちが、こうした問題意識のもと、これからのツーリズム・ビジネスを展望し、真に「観光立国日本」を実現するための新たなキー概念として、サステナブルに発展する「インバウンド・アウトバウンド・ループ（IOL）」という独自のフレームワークを提示。(1)地域に眠る魅力の観光資源化、(2)経験・体験価値化を通じた高付加価値化、(3)地域内・地域間連携の促進、(4)付加価値の価格転嫁による収益の持続的な最大化、(5)越境ＥＣなども活用した海外へのアピール、それによる、(6)再インバウンド――というループの実現による全国規模での経済再生・活性化に向けた戦略と課題を描き出す。

85の成功事例から見えた不変の法則――「ニッチ戦略」「不協和戦略」「協調戦略」 ロングセラーを大幅加筆してリニューアル！ 価格競争という不毛な消耗戦から脱し、「競争しない」状態を作ることで利益率を高める。そのための戦略を、「ニッチ戦略」「不協和（ジレンマ）戦略」「協調戦略」の3つに整理して解説します。 ニッチ戦略：リーダー企業との競合を避け、特定市場に資源を集中する戦略 不協和戦略：リーダー企業の経営資源や戦略にジレンマを起こさせる戦略 協調戦略：より強い企業と共生し、攻撃されない状況を作り出す戦略 3つの戦略に沿って、85社以上のケーススタディを収録。豊富な実践例から、成功の秘訣を見出します。 有名企業だけではなく、知られざる中小企業の成功例を多数取り上げ、様々な業種、規模の企業のビジネスパーソンが参考になる内容です。

取り残された人々に成長の鍵がある。 　インドの成長力が脚光を浴びていますが、人口の約 7 割、9億人以上は未だ農村に暮らしており、行政サービスや民間企業の活動から取り残されています。この取り残された農村にこそビジネスチャンスが眠っているのです。大手民間企業に加え、農村が抱える社会課題に焦点を当てた社会的企業や NPO が、創意工夫を凝らして持続的なビジネスの実現に挑んでいます。本書は、これまで日本では伝えられてこなかった農村ビジネスの実態やラストワンマイルの克服方法、また、困難を乗り越えた起業家らの活動をインタビューや写真で活写。インド進出を目指す中小も含めた日本企業にとって、SDGs 達成にも貢献する新たなビジネス構築に大きなヒントを与えます。 　筆者は2021年8月末までJICAインド事務所長として都会から農村まで現場を歩き回り、本書ではその最新の成果をもとに記述しています。日本企業目線で解説しており、情報性の高い内容となっています。

テレワークで社員の生産性が下がるのはなぜか？ 多くの企業では、経営環境が激変し、新しい働き方の模索が続いている。そのなかで、社員の自律やモチベーションの低下に悩む管理職は多い。 「成果目標や役割をわかりやすく示した」「高機能の業務管理システムを導入した」――。社員の自律を促す工夫をしても、多くの企業では期待したほどの効果が出ない。むしろ、上司の指示に真面目に従うだけの社員ばかりが増えていないだろうか。 いまこそ、自立支援の再考が必要なとき。社員がポテンシャルを存分に発揮するのは、仕事の面白さを自覚したときから。いつもの仕事に「遊び」を呼び込み、その面白さを実感してもらおう！ いまひとつモチベーションが上がらない社員にとって何が足りないのか、どんなきっかけが社員を動かすのか――。著者自身の企業でのフィールドワークに基づくコンサルティング経験に裏打ちされた事例をとおして、課題の所在と具体的な改善策をわかりやすく解説。 真面目さの向こうに活路を見出す、新しいマネジメントを提示する。 ■目次 第1章　進まない社員の自律 第2章　「真面目さ」を超えよう 第3章　自分に合わせて仕事をクラフトする 第4章　管理者は仕事を面白くできる 第5章　社員が自律していく組織へ

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 異業種が融合し「真のＤＸ」を進める！ 本質的な変化を捉え、先手を打つ　各業界のキーパーソンが描く未来 注目10業界が取るべきアクションを解説 「高速大容量」「超低遅延」「同時多接続」という特徴を持つ５Ｇ（第５世代移動通信システム）の通信サービス。2020年春から日本でも商用サービスが始まり、様々な業界で新たなサービス、商品が誕生し、ビジネスが大きく変化しようとしています。５Ｇをテコに、ＤＸが一気に加速すると期待されています。 本書では、５Ｇ活用の効果が大きい10業界を取り上げ、アクセンチュアの専門コンサルタントが各業界の課題と変革の道筋を明らかに。 さらに、各業界の深い知見を持つキーパーソンが登場し、５Ｇでどのような未来が見通せるのか、最新事例を紹介しながら展望します。

孫子からドラッカーまで! 「西洋×東洋の戦略論」を学ぶ。 『経営戦略全史』の三谷宏冶と『最高の戦略教科書 孫子』の守屋淳が、古今東西の「戦略」について語る。 始皇帝、劉備、孫子、渋沢栄一、 ドラッカー、ジョブズ、孫正義、桶狭間の戦い、日露戦争...etc 東西の視点から戦略について論じた「日経ビジネス」での大好評連載、書籍化。

「レグテック」とは、規制とテクノロジーを融合した概念。金融業界が金融規制などの課題を解決する新技術がルーツである。ＡＩやビッグデータなど先端のＩＴを活用し、各国で異なる複雑な規制などに対応するコスト削減やマネーロンダリング（資金洗浄）対策といった課題解決をはかる。 「レグテック」に最も関心が高いのは金融業界だが、応用範囲はそれだけではない。コンプライアンス関連の負担増に悩んでいる法務部、爆発的に増える個人情報管理を迫られる一般企業、各国で細かく異なる規制を把握して商品に反映させる必要があるグローバル製造業、そして急速に発展するテクノロジーによって複雑化する問題に対応しなければならない規制当局側もレグテックに注目。 本書は国内外の豊富な事例を紹介しながら、どのような技術がどう活用されているのか、わかりやすく解説。

●3つのステップで進む中国のモビリティ革命 　中国は、2035年に近代化国家の形成をめざし、電動化シフト、スマートカー戦略、スマート交通とスマートシティの構築の3つのステップで国家戦略を推進しています。 第1ステップ：クルマの電動化(E)をベースとし、コネクティッド技術(C)等を備えたスマートカーを生産・普及 第2ステップ：５Gやデータセンターなどニューインフラの整備により、交通事故の減少と交通渋滞の緩和を実現するスマート交通が普及し、シェアリングサービス(C)、自動運転(A)を含む中国版のMaaSを確立 第3ステージ：スマートモビリティや、スマートグリットなどプラットフォームで都市・町・コミュニティを管理・運営するIoT社会を実現し、中国独自のスマートシティを構築 　本書は中国版のCASEやMaaSを軸とし、５Gとニューインフラ、スマートファクトリーとＡＩの推進など、様々な角度から中国のモビリティ革命を描き、日系企業の対応を議論します。筆者の前著『2030 中国自動車強国への戦略』はアナリストや研究者も得にくい中国自動車産業の現場情報を盛り込むことで高く評価されています。 　前著刊行後の読者の多くの質問は「中国ではどのようにCASE革命が進行しているか」であり、本書はその要望に応え、日本企業の抱える課題についても解説します。 　日中の自動車メーカー、サプライヤー、電池・材料メーカー等、直近3年間で約300社にのぼる訪問を重ねてきた中国自動車界を知り抜いた著者による情報満載の本です。

知識ゼロでも、プロのレベルまで理解できる！ ポイントを押さえれば、かんたんに身につく。 ・３つの財務諸表（貸借対照表、損益計算書、キャッシュ・フロー計算書）が読めるようになります。 ・さまざまな経営指標を駆使して、会社の安全性や収益力、将来性を見通せるようになります。 ・経営や事業のパフォーマンスを測定し、会社の値段（企業価値）が計算できるようになります。 ・ＲＯＥ、ＲＯＡ、資本コスト、ＥＶＡといった注目の指標が使いこなせるようになります。 会計の知識や会社の経営状態をチェックできるようになることは、仕事をレベルアップする上で重要なスキル。会計と経営分析の基本について、人気コンサルタントが、実際の決算書を使ってわかりやすく解説します。 ＜本書の目次＞ 序章　会計は何のためにあるのか 第１章　会社の安全性を知る――貸借対照表 第２章　貸借対照表を深く読む 第３章　会社はどうやってもうけているのか――損益計算書 第４章　会社に将来性はあるか――キャッシュ・フロー計算書 第５章　経営の成果を測る、会社の値段を計算する─―管理会計、企業価値 第６章　注目の指標で経営を深く読む─―ROE、ROA、資本コスト、EVA

「よいものを、より多くつくる」が、かつての食品業界の目標だった。しかし、世界人口が増える一方で、高齢化や慢性疾患の増加、高まる健康意識など、食を取り巻く環境は激変している。持続可能性や資源保護、環境問題など、幅広い課題に取り組む必要がある。こうした状況の変化に対処できるかどうかで、この先の成長が決まる。また「生命科学」の各分野で研究が進み、食生活と健康の関係が解明されつつある。そこで得られた新たな解決策を活用して、わたしたちが食習慣を変えれば、健康状態を最適に保ち、防げる病気もある。これからの数十年で、食品業界は、「健康」を切り口としたイノベーションの波を起こすだろう。さまざまな状況で生きる人たちの健康状態が、先進的なテクノロジーによって軒並み改善される。21世紀の急性および慢性疾患の予防と治療には、科学的知見をもとに個別化した「栄養」が大いに効果を発揮して、医療費の削減も実現できるだろう。世界最大の食品会社であるネスレを約20年にわたり率いてきた著者が語る、食品産業の未来。食品の工業生産の起源から、最先端の「ニュートリゲノミクス」までを俯瞰し、その可能性と課題を探るとともに、ヘルスケア分野に事業領域を拡げるネスレの新たな食企業への挑戦を語る。

●露呈したサプライチェーンの脆弱性 コロナ・ショックでは、改めてサプライチェーンの脆弱性が露呈された。まず中国での生産活動がストップすると、その部品を調達できなくなった先進国に影響が及んだ。続いて中国での生産活動が再開されると、今度は先進国がストップするという悪循環。日本国内でも、スーパーは品不足でも飲食業向けは商品が余るという非効率が生じた。 実のところ、東日本大震災や近年多発する集中豪雨でもサプライチェーンマネジメントの限界が見えていた。だましだまし対応してきたことが、今回のコロナ・ショックで全世界規模で暴発してしまったわけだ。 これを機に、サプライチェーンからサプライウェブの流れがますます進むだろう。本書ではそういった近未来を予測し、メーカーマネジメント層、物流会社等にその備えを促す。 ●サプライウェブとは 固定的な「チェーン=鎖」ではなく、不特定多数の調達先・納品先と自由につながることができる「ウェブ=クモの巣」へと進化することこそが、物流・商流のあるべき未来の姿といえるだろう。自動車業界で進んだ「脱モノ売り」、医薬品業界での「脱コモディティ」の動きが、さらに複雑となり、川上・川下の区別なく、最適な取引先を見つける流れがますます加速する。 次世代を見据えた戦略的な投資を実行し、その仕組みを構築できれば、サプライウェブプラットフォーマーとして飛躍的な成長を遂げることも可能になる。

余計なプライドを捨て「キャッシュ創出マシーン」になりきれるか？ 経営をお金の視点から見ることではじめてわかる企業価値創造のプロセス。 本書は「キャッシュ創出マシーン」への変身プロセスを「経営者こそ投資家である」という視点に立ち、特にキャピタルアロケーションにフォーカスを当て、国内外の事例とともに解説する。キャピタルアロケーションは、バフェット氏がその重要性を説いた影響もあり、一部関係者の間では既に関心が高い。日本でもコーポレートガバナンスコードに関連する記述があり、経営資源としてのお金の配分(=キャピタルアロケーション)への関心も高まりつつある。また、事業ポートフォリオの見直しによるキャピタルアロケーションの変更への投資家の関心も高まり、アクティビストを中心に、再投資ではなく資本還元へのキャピタルアロケーションの引き上げへの要求も増えている。ファイナンス研究の第一人者が、ESGを含む最新動向にまで目配りをしながら、そうした状況を踏まえ解説する最新の実践の書である。

日本のトップ・ファームが立体的・実践的に解説する ビジネスに使える“最新ルール・ガイドブック” コーポレートガバナンス・コード、M&A、契約、ファイナンス、デジタル規制、知的財産、働き方改革――企業を取り巻く法令やルールは、ビジネスモデルや技術の革新とともに日々、変化し、その知識なしには、最悪、存亡の危機を迎える時代になった。しかも1つの法・ルールの変更が、まったく無関係と思われるような部署にまで影響を与えるようになってきている。同時に、これら法やルールを武器にすれば、世界を相手にした戦いを有利に進めることもできる。まさに「戦略法務」の新しい局面を迎えているのだ。 問題は、未だに多くの企業がこれらへの対応を専門の法務部門に任せ、商品・製品やサービスの開発や販売等の事業部門との連携が取られていないこと。著者の経験上、その法務部門にはビジネスのセンスに欠けている面が少なくなく、激しい競争とめまぐるしく変わるルールのなかで、スピーディーな意思決定や対応を妨げている。 本書は、経験豊富な日本を代表するローファームの厳選メンバー達が、ビジネスパーソン一般向けに、ビジネスの現場で必要な法的センスを身につけ、最新状況をフォローできるように、最新の法令やソフトロー、公的なガイドラインの制定・変更の動きとその影響について、わかりやすく説明するもの。

●2019年12月に日本経済新聞に連載して好評だった澤部肇TDK元会長の「私の履歴書」を単行本化。 ●著者は大学を卒業した1964年、東京電気化学工業(現TDK)に入社。同社は、東京工業大学の電気化学科が発明したフェライトという磁性材の技術に鐘淵紡績(現カネボウ)が資金を投じて1935年に創業した、いわば大学発ベンチャーの走りのような会社。当時、東京・神田の6階建てのビルを間借りしていたTDKはその後、世界的な優良企業へと業容を拡大していく。同社の歩みと自身の半生を振り返る一冊。 ●著者は、工場や経理部などで厳しい上司の薫陶を受け、若くして社長室(のちの経営企画部)に配属される。ここで、同社の中核的な創業メンバーである3代目社長の素野福次郎氏、4代目社長の大歳寛氏の謦咳に接し、仕事や人生の諸々をじかに教わる幸運に恵まれる。中小企業だった同社は、音楽用カセットテープが大ヒットしたのを機に時ならぬ急成長企業となり、ニューヨーク証券取引所の上場を果たす。この間、著者は社長室の一員として経営を支え、貴重な経験を重ねた。その後、テープ事業を立て直し、磁気ヘッド事業では辣腕を振るい、社長に就任。ITバブル崩壊を乗り越え、新興のATLを買収して世界的な電池メーカーの礎を築いた。 ●書籍としてまとめるにあたっては、好評だった新聞連載と同様に紙幅の多くを経営中枢での興味深いやりとりに割いている。著者の人柄を反映した率直な心情の吐露が、本書をいっそう魅力的なものとしている。

問題意識があるからグチが出る! 「デキる社員」よりも「グチる社員」を大切にすることから始める 生産性向上の秘策。 「グチを言ってはいけない」――多くの人がそう言われてきた。「グチグチうるさいんだよ」――仲間からも上司からも疎まれ、組織の足を引っ張るネガティブな存在として扱われてきた人は少なくないはずだ。しかし実は、グチの中にこそ、会社を変え、収益を上げる秘策のタネが隠されている。グチは経営改革を推進するエンジンでありエネルギーでもある「宝の山」なのだ。 本書は、グチに着目したユニークな経営改革を実践してきた筆者が、実際のクライアント先でのケースを織り込みながら解説する、上司と部下双方にとっての意識改革の本である。 令和時代、リモートワークの時代の上司に必要な能力は、グチという今まで誰も考えもつかなかったネガティブな感情の裏側にあるホンネを汲み取り、会社の生産性を上げること。これによって会社の上司と部下の関係がまったく違うものになる。自社や部門の運営に悩むトップやマネジャーはもとより、上司や会社に不満を感じているビジネスピープルにも支持されることが期待できる。

◆デジタル・ネイティブではない従来型企業が、デジタル技術を活用してデジタル変革を進めるためのステップを解説する。 ◆5年におよぶ、40社の企業トップとのインタビュー、27社のケーススタディー、171社の企業経営幹部への調査を実施した成果を解説します。技術解説がメインではなく、デジタル変革を構想する非IT部門(戦略企画、オペレーション、財務、人事など)向けに変革の進め方を解説。 ◆デジタル経済では技術とそれを使いこなす能力、さらには顧客ニーズも急速に変化するため、企業戦略は流動的にならざるを得ない。経営者にとっては効果的な企業デザインにより、新たな競争上の脅威や機会に対応して、迅速に対応することが求められる。企業デザインのデジタル化対応を成功させている企業では、従業員、業務プロセス、データ取得と活用、技術導入をどのように調和させ、革新的な顧客向けソリューションを見出しているかを探る。 ◆ケースとしてはレゴ、フィリップス、アマゾンなど日本でもなじみのある企業の他、DXの成功事例としてMITでの研究が進められているシュナイダー・エレクトリックやDBS銀行などを取り上げています。著者はDX研究の世界的な拠点であるMITCISRの研究者たち。2018年に刊行した『デジタル・ビジネスモデル』(Peter Weill他)の続編とも言える一冊です。

極端な円高対応による工場の海外移転、過剰な震災リスク対応による効率の低下――。日本のものづくりの強みを殺す経営を黙認は出来ない！　ものづくり経営研究の第一人者が危機の時代に選択すべき戦略を大胆に提示。 製造業経営の名著とされるロングセラー『日本のもの造り哲学』以来の単著。ものづくり経営に関する俗説を覆す内容で、意外性に満ちています。

製造業の頂上決戦! 巨額投資で市場を席巻する中国、韓国企業。世界をリードしてた日本企業は勝機を見出せるか--。 パナソニック、GSユアサ、村田製作所、ATL、 サムスンSDI、LG化学、CATL、BYD……。 次世代革新電池を視野に入れた競争の最前線を徹底解説。 1887年に屋井先蔵が世界に先駆けて乾電池を発明して以来、日本の電池産業は長く世界をリードしてきた。とりわけ1960年代以降は隆盛期を迎え、次々と新たな電池を開発、生産を開始した。さらに1983年には旭化成の吉野彰氏らが経済社会を大きく変えることとなるリチウムイオン電池の原型を確立。1991年にソニーが世界初の製品化を実現した。 日本電池産業の輝かしい歴史も、21世紀に入ると様相が変わる。韓国企業が日本勢を追い上げ、2010年にはサムスンSDIがモバイル用リチウムイオン電池で世界シェアトップに立った。近年は、さらに高い性能を要求される自動車搭載用の大型リチウムイオン電池の世界で、中国勢が急速にシェアを伸ばしている。高性能電池の開発、製造の行方は、製造業の頂点に立つ自動車産業の未来をも左右する。世界の環境規制、中国の産業政策などもあいまって、日本の牙城だった電池産業が大きく変貌しようとしている。

「スタッフが育つ褒め方、叱り方を知っている」「労務問題に発展させない空気をつくる」「お金をかけずに売上を増やす」「原価・粗利に常に目を光らせている」――。 店長や店長候補、スタッフのために、「プロ店長」が実践している仕事術を豊富な事例とともに紹介する。 ■1店舗の運営、そのすべてを任される店長の仕事は、非常に多岐にわたります。スタッフの採用から育成、シフトの組み立て、離職防止のための個別フォローといった人材に関すること、お客様満足度を高めるための工夫やリピーター獲得といった店舗づくりに関すること、日々の現金管理をはじめ売上・利益に関すること、さらには店舗の安全・防犯に関することと、実に幅広いことがわかります。 ■そんな多岐にわたる仕事を日々的確に行っている“プロ店長”がいます。お客様との信頼関係を築き、売上をアップさせ、スタッフを育てる――、成功している“プロ店長”はどんなふうに店舗運営=店舗マネジメントをしているのか、なかなかうまくいかない“ダメ店長”と何が違うのか、“プロ店長”が実践している仕事術を豊富な事例とともに紹介します。 ■現在店長の方、店長候補の方、店舗で働くスタッフ、初めて店長になった方、さらに成長したい方、うまくいかないと悩んでいる方は必見です。また、介護、保育園・幼稚園、塾・予備校といった施設運営を必要とする業種の方でも、現場で使える、役に立つヒントが満載です。

「サステナベーション(Sustainnovation)」とは、「サステナビリティ」と「イノベーション」を組み合わせた筆者による造語です。現在、SDGsをはじめとして、サステナブルな社会と環境、経済をつくり出そうという動きは、世界中に広まっています。 本書は、世界が今後そうした目標に向かっていくために、特にITの分野でさらなるイノベーションを起こしていくことが不可欠になる、という視点から執筆されたもの。サステナビリティを実現するためのイノベーションを「サステナベーション」と定義し、筆者の独自取材に基づく世界の最新事例を紹介しながら、今後企業が必要とされる存在であり続けるために、いかにしてビジネスを進めていくべきかを問いかけます。 筆者はNTTデータで金融システム部門に長く携わった後に、欧米分野とグローバルマーケティング分野の担当副社長となりました。その経験から、「世界では、SDGsをはじめとしてサステナビリティを目指すこと当たり前に考えられ、特に若い世代がサステナビリティの実現と定着に対して非常に意欲的であり、サステナブルな社会を達成するイノベーションを創造する中心の世代となりつつある」と語ります。さらに、「日本には積み重ねたイノベーションによる技術蓄積と、長い歴史にサステナビリティを大切にする伝統と素地があるのに、その発信についてはまだまだやるべきことが多い」とも指摘しています。 企業経営者や経営企画担当者をはじめとして、幅広いビジネスパーソンに、これから展開すべきビジネスを考えるうえで示唆に富む一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 より身近なものになったM&A 最新事情と活用法を丸ごと一冊で解説! 中堅・中小企業のM&Aがにわかに活気づいています。 事業承継とベンチャー投資が牽引する形で、2018年から件数が急増しはじめました。 中堅・中小企業は、経営者の高齢化が深刻な問題になっている一方で、親族や社内に適当な後継者が見つからず、M&Aによって会社を第三者へ承継する動きが年々増えています。国による支援も後押しし、今後しばらくはこの動きが続きそうです。 ベンチャー投資は、技術が急速に進歩しているITの分野で特に活発な動きがみられます。新しいテクノロジーを取り込むために、大手や中堅・中小企業が技術を持つベンチャー企業を買収するケースが増えてきました。 加えて、過去には大企業が中心だった「クロスボーダーM&A」も、いまでは海外に市場を求める中堅・中小企業が積極的に取り組んでいます。 また、店舗や個人事業主がマッチングサイトを通じて取引する「スモールM&A」も活性化しています。 M&Aを支える専門家・プレイヤーの数や種類も増え、日本はいまM&Aに取り組みやすい環境が整いつつあるといえます。 本書は、M&Aの基本の流れや進め方、メリット・デメリット、専門家の選び方などを解説した入門書です。 業界別のポイントや最新事例など、実践的な情報も収録しています。

筆者は、これまで『コストを下げれば、品質は上がる』『部品半減』『コストは必ず半減できる。』など自らの経験からあみ出した手法を、様々な企業で「部品半減・コスト半減」という側面から解説してきました。このようなノウハウももちろん重要なのですが、それを活かし実行に移す日本企業の製品開発そのものが弱体化してきています。本書は、この恐るべき事態とそこからの脱却の術を明らかにするものです。 メーカーの事業の赤字は様々な要因から発生しますが、その赤字の解決策は常に開発部門にあり、そのシーズ(種)は市場にある、ということに気付いていないのです。赤字の原因は会社の外にあり、解決策も外にあると考えていることこそが問題です。このことが赤字をより深刻化させ、改善に手間取る結果になっているのです。 本書は、そのようなお寒い状況にある日本の製品開発を抜本的に革新する「攻めの開発」としての「良い製品開発」を推進するもの。CADの普及と分業化が開発現場を弱体化させたとし、IP抽出、DTC開発、「製品開発企画書」に沿った開発、特許出願200目標など開発力強化の具体策を示します。筆者の製品開発理論は、ものづくり研究の第一人者である東京大学・藤本教授も高く評価しており、解説を掲載しています。

◆農家の数はこれから10年で110万戸から40万戸に急減する。ただ減るのではなく、全体の中で新規の就農者が3分の1を占め、大規模農家の生産シェアが7割を超えるようになる。一般産業並みのICT化や流通チェーンの高度化、生産物の高付加価値化や、マーケットインの導入が急速に進み生産性革命が起きようとしている。本書は、日本の農業、農政に精通し、現場を知る著者が、農家の目線にたち、これから起きる変化、リスクとチャンスを伝える。 ◆1990年から2010年までの20年は日本の農業の生産性は停滞していたが、それからの10年ですでに大きな変化が起きている。生産性を比較すると、都道府県レベルでは2、3倍、市町村レベルでは5倍、経営体レベルでは10倍に格差が広がりつつあるという調査結果もある。それを主導するのがICT化とフードバリューチェーン化だ。 ◆一口でICT化といっても、一般企業と変わらない経営効率化やデータ利活用から、農業特有の機具の高度化まで様々。フードバリューチェーン化も大きく垂直型と水平型に分かれ、企業主導のものから、販売部門を強化した農業経営体まで様々な事例を紹介。コメ政策だけでない経営強化策も含めた幅広い意味での農政の動向もまじえながら、これからを展望する。

生きた事例で最新の動きを学ぶ 制度や理論にとどまらず、企業の現実にも焦点をあてた画期的テキストの最新版。累計20万部突破。IFRS導入企業の財務諸表を使って日本基準との違いを徹底解説。 企業活動への影響を多面的にとらえる。 会計基準や制度の説明にとどまらず、企業の会計行動や会計現象にも焦点をあて、その背後にある要因の説明に多くのスペースを割いています。会計基準や制度が実際の企業活動にどのような影響を与えているかを多面的に理解し、会計が現実をいかに説明できるかという「切れ味」を把握することが大事だからです。 理論や歴史から実務事例までを網羅。 第2章から第14章までの各章を、それぞれ3つのパートに分けています。最初から順番に読み進むこともできますが、制度やルールを学びたいなら各章の〈Accounting Today〉を、理論や歴史を調べたいなら各章の〈Theory and History〉を、実務への応用例を知りたいなら各章の〈Field Study〉を読み進むというように、必要な箇所から読みはじめることもできます。 速く、そして複雑に動いている企業の「会計」という行為を「動画」として描写する。 「会計という活動を映し出すやり方は大きく分けて2つある。1つは、会計を「静止画」として分析的・解剖的に描くやり方である。これは、従来から採用されてきたスタイルだといえる。だが、このスタイルはともすれば、会計の生き生きとした性格を犠牲にしかねない。企業は動いており、動いている企業が行う会計もまた動いている。そうした会計の生き生きとした面白さを「動画」として、動いているままに豊かに描き出したい。これが本書の拠って立つスタイルである」(はしがきより)

●ハラスメントの「グレーゾーン」への対応を具体的に解説！ ○2019年5月の通常国会で「改正労働施策総合推進法」が成立、大企業では2020年4月から、中小企業でも2022年4月からパワハラ防止措置が義務化される。 ○これまでのように、上司のコミュニケーションスキルの拙さで処理される話ではなくなり、組織対応が必須の重要な経営課題となった。 ○本書は現場レベルと組織レベルでの対応を個別に解説、組織対応でなければ解決しない課題が多くあることを示し、具体的な処方箋も示す。 ○働き方改革による仕事量と人員のアンバランス、労基法違反につながりかねない混在型パワハラ――ハラスメント問題を正しく理解し、部下を正しく指導・育成するための指南書。

◆2018年のコーポレートガバナンス・コード改訂に対応した、役員報酬・指名制度改革に関するノウハウを体系的に解説した初めての書籍。 役員報酬設計のプロセスと進め方、選解任基準、CEOサクセッションプラン、指名・報酬委員会の設計と運用、社外取締役の選任と処遇など、様々なジャンルにわたる以下のような内容について、最新の各種データに基づいて体系的・網羅的に整理されている。 - いまさら聞けないコーポレートガバナンス。なぜガバナンス改革が必要なのか - 最適な役員報酬の決定の方法・プロセスとは - CEOサクセッションは、どのように設計・運用すれば良いのか - CEOに求められる7つの要件とは - 指名・報酬委員会はどうやって設計し、運用すれば良いのか - 社外取締役には、どのような人物を選び、いくら報酬を支払うべきか - 取締役会のダイバーシティは、本当に効果があるのか 実務の初任者から、経営陣、役員、社外取締役、社外監査役、および弁護士、会計士、コンサルタント等の各種プロフェッショナルサービスの提供者や学生まで、ガバナンス改革に興味を持つすべての方にとって最適な一冊。 ◆デロイトが実施する役員報酬サーベイの調査・分析結果がふんだんに盛り込まれた、エビデンスに基づく情報性の高い内容。 日本最大の調査規模を誇る「役員報酬サーベイ」の未公開データ・分析結果を多数収録。 - 東証一部上場企業の社長報酬は何万円か - 顧問・相談役の報酬額の実態は? 中央値は何万円か - オーナー企業の社長報酬は、そうでない企業と比較して、何万円高いか - 明文化された役員評価制度がある企業とない企業では、何万円の差異があるか - 外国人株主比率が1%高いと、社長報酬は何万円増加するか

新元号「令和」がスタートし、2020年という節目は目前、 足元の業績も好調ないまこそ、次の成長に向けての長期ビジョンをつくろう! という経営者は多い。 とはいえ、だいたいは社長およびその周辺だけが乗り気になっており、 経営企画や現場は当惑する、というケースも少なくないようだ。 だいたい、こんなパターンだ。 ―10年後の話なんて、どこから手をつけていいかわからない ―そもそも、そのころどんなテクノロジーが出てきているかもわからないし、予想するだけ時間の無駄だ ―この忙しい時期に、悠長にそんなものをつくっているヒマはない ―2010年ごろもそういうのをつくったが、役に立っていないし、みんなもう覚えてないよ ……などなど。 いずれも、ごもっともである。 しかし、では未来のことを考えなくてもいいかと問われると、 もちろんその必要性はみんなが認識している。 本書は、意味のある「中長期ビジョン」を作り上げ、 実行にまで落とし込んでいく手法を解説するものである。 ◆本書の特徴。 -実際に企業の未来ビジョン策定を手伝ってきた著者が、具体的な事例をもとに展開する -陥りやすいワナ、ありがちな失敗をとりあげ、それらを防ぐ方法を紹介する ―線形予測(少子高齢化、デジタル化など、誰もが予測できる未来)と 非線形予測(非連続的で、業界構造を破壊してしまうインパクトを持つ変化)のかけ算で、 自らつくるべき未来を描く「未来洞察」の手法を説明 ―実践的な9つのステップを解説。長期ビジョン作成から現場に浸透させ、 実行計画にまで落とし込む段階までをフォローする。

・顧客ニーズを起点にした高収益新商品開発の作り方を、ニーズ収集から、ビジ ネスモデル構築、新商品開発を経て発売後評価へ至る一連の流れに沿って実践的 に解説。 ・顧客ニーズをどのように収集し、それをどのように集合化し、新商品として仕 立てていくか。それをどのようにブラッシュアップし、高収益化を図っていく か。そして、それをどうやって実現させていくかといった、新商品開発のプロセ スにおける「困りごと」を事例を交えながらわかりやすく説明。 ・併せて、高収益商品を永続的に開発するための組織作りについても、仕組みと 組織の両面から解説。 ・顧客ニーズを管理する「ニーズマネジメントシステム」、「商品仕様のマネジ メント」など新しいマネジメントシステム、「困りごとの構図設計」「開発仕様 優先管理表」など実践で使えるシートも掲載。 ・キーエンスでの実務経験を、全221ページの本文と106個の図表に盛り込んだ、 新商品企画開発に携わっている人には必携のマニュアル本。

◆カーライル・グループは、米国ワシントンDCを本拠地として世界中に35ヵ所の事務所と1000名を超えるスタッフを抱える世界最大級のプライベート・エクイティ(PE)ファンドである。1987年の創業以来、運用資産規模を順調に増やし、2001年には日本上陸を果たした。 PEファンドとは「友好的かつ効果的な手法で、既存企業の事業を再構築して成長軌道にのせ、ステークホルダー(企業の株主・その他の投資家、経営者、従業員、取引先などの利害関係者)を満足させる存在」と位置づけられる。 多くの日本企業は1980年代末のバブル景気の崩壊とその後の「日本経済の失われた20年」といわれた停滞期、2008年の米リーマン・ショックによる収益力の減衰とグローバル化への対応の後れ、さらに少子・高齢化が進むことによる国内需要の先細り懸念もあり、様々な経営的な問題や危機に直面している。こうした危機を救い、経営改革を行い、場合によっては新しいプロフェッショナルな経営人材を紹介し、結果として筋肉質で効率性が高い経営力をもたせ、再び収益力と成長力を持つ企業へと変身させる「コーチ役」のような存在がPEファンドであり、その代表格がカーライル・グループである。 ◆本書は、PEファンドの仕組みや日本での進化を解き明かした上で、カーライル・ジャパンの手法や実績を成長曲線を描いた7社の実例を通じて詳説する。それらを通じて「日本企業にも再び活力を取り戻し、健全に成長していくための方法論がまだまだある」ということや「それができるのは日本企業にまだまだ供給可能な資本と人的・技術的・ブランド的な資産が残っている今しかない」ということを明らかにし、PEファンドの活用を企業再生の選択肢の一つとして広く訴えていく。

なぜ日本企業は不当に低く評価されているのか? 「見えない資産」を活かせ! 上場企業(金融除く)のバランスシートには依然として200兆円近い広義の現金(現金+有価証券)が積み上がり、上場企業の1割以上で広義の現金の方が時価総額より大きい。アベノミクス前後で株価もROEもほぼ倍増したが、企業価値の創造は十分ではない。一方、ESG(環境、社会、統治)ブームの中、ROEを忌み嫌う一部の経営者も非財務情報のアピールには熱心であるが、日本企業のPBR(株価純資産倍率)はほぼ1倍で推移しており、非財務資本の価値が付加価値として市場から認識されていない。 その背景には、日本市場の長期的低迷、「資本の価値」の低評価、企業と投資家の認識ギャップ、低いROEとコーポレートガバナンスの問題等があり、歴史的文化的要因も含めてきわめて根が深い。近年アベノミクスのガバナンス改革、「伊藤レポート」などでROEは向上してきたが、いまだ道半ばであり、その質が問われている。皮相的なROE経営ではなく長期的持続的な価値創造に貢献することが重要である。 わが国企業には資本コストやROEが十分に理解されていないのではないだろうか。あるいは当局のリードに盲目的に追従して皮相的なROE経営や横並びの配当政策に陥っていないだろうか。一部の投資家のショートターミズムも悪影響を及ぼしてはいないだろうか。 そして究極的には、企業価値は非財務資本から財務資本に転換されて生成されると考えられるが、いかにしてそれを具現化して資本市場の理解を得ていくのか。潜在的には非財務資本の価値がきわめて高いはずの日本企業が過小評価される事態に陥っている現状を打破し、コーポレートガバナンスや財務リテラシー、ESGとそのIR(説明責任の履行)を改善することで、大きな企業価値の向上が図れるのではないか。ESGが救世主になる可能性があるのではないだろうか。 こうした思いでわれわれ3人はそれぞれ啓蒙活動をしてきたが、本書は3人の長年の日本企業の企業価値向上への思いを伝える集大成と言って良い。 ――「はじめに」より抜粋

◆本書は、性的マイノリティの総称として使われる「ＬＧＢＴ」の基礎知識から、企業が社内外で取り組むべきことまで、丁寧に解説しています。事例も豊富で、いま知っておくべきことを網羅しています。 ◆著者はＬＧＢＴに関わるシンクタンク代表として、ＣＳＲ領域からマーケティング領域まで幅広くサポートしています。 ◆企業の取り組みを交えて解説することで、具体的なイメージを持つことができます。ＬＧＢＴの方の立場にたって、アクションがとれるようになります。 ◆会社で人事・労務の仕事をしている人はもちろん、マネジャーや一般の人まで、最低限知っておきたい内容を余すことなくカバーしています。

関わった会社が次々に黒字転換し、最高益。IPOにも成功――コンサルティングファームから「スーパー経理部長」と呼ばれた筆者が、実体験をもとにまとめる、簿記や仕訳よりもっと大事な経理社員の仕事の心得。

グーグル、サムスンの勝利は『孫子』にある 戦略の聖典を達人が縦横無尽に読み解く 正の戦略と奇の戦略を組み合わせて勝利したグーグル、「やむを得ざる状況」を作ってJALを再生させた稲盛氏、 日本企業を巧みに誘導したサムスン――。 彼らの選択は、『孫子』によって説明できます。 「算多きは勝ち、算少なきは勝たず」 →論理的積み上げの大小が、未来を決める(ヤマト運輸・小倉昌男、本田技研工業・藤沢武夫) 「戦いは、正を以て合い、奇を以て勝つ」 →まず正攻法、そこに奇手を組み合わせる(グーグル) 「兵の形は実を避けて虚を撃つ」 →物理と心理の、両方の虚を撃つ(アップル・ジョブズ) 「兵に常勢なく、常形なし」 →経営とは、リズムである(曹操) など、伊丹氏が感銘を受けた30のキーワードを抽出。 経営者の役割、リーダーシップ、戦略的思考などの6つの章に大胆に整理し、チャーチル、韓信、西山弥太郎、本田宗一郎、三枝匡、數土文夫、トヨタ自動車、ソニー、コマツ、東芝、本田技研工業、3Mなどの、実在のリーダー、企業のエピソードを交えて、真に学ぶべき点は何かを解説、競争を勝ち抜くための実践的ヒントが満載のビジネス書です。従来の『孫子』の解説書は、軍事研究者、中国研究者が当たることが多く、戦略を熟知した経営学者が真正面から解説することはありませんでした。本邦初の対決をお楽しみください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 知識の創造・共有システムを確立するには?経営組織の硬直化をどう打破するのか?知的エリートの養成法とは何か?企業変革を成功させる条件を探り、エピステモロジー(知識論)に基づく「組織学新モデル」を示す。

「会計を知らずに経営はできないと喝破したのは」稲盛和夫氏ですが、経営戦略と会計の融合を目指しているはずの管理会計のテキストの多くは未だに会計の世界の流儀に縛られ、その目的を果たせていないのではないでしょうか。 本書は、通常の会計のテキストとはまったくことなる経営の視点から会計(数字)をいかに使うか、を伝える、自分の周りのさまざまなシステムを管理会計的視点で見られるようになる本です。 伊丹氏は経営戦略の大家として著名ですが、学者人生のスタートは管理会計なのです。伊丹氏が会社数字をどのようにとらえているのかは、多くのビジネスパーソンにとっても興味を引くことまちがいありません。 本書では、管理会計システムの本質として、人は測定されるとなぜ行動を変えるのかを主眼に置きます。その典型例である京セラは通常の企業の利益管理、原価管理とは異なり、付加価値ベースのユニークな管理システムを独自開発しています。その仕組みを解明するなど一般ビジネス書としても興味深い内容になっている。 多くの経営者が抱く「利益はもっとも管理会計でよく使われる業績指標だが限界があるのでは」「勘定合ってゼニ足らず、とよく言うが、キャッシュはどこまで重要なのか」「不確実なアウトプットが本質である研究開発活動を管理できるか」など、従来の会計書ではなされなかった本質的な問いかけにも答えています。

競争をやめると利益が生まれる! 高収益企業に共通する最強のビジネスモデルを提示。 ◆営業利益率10%が当たり前の企業たち 日本企業の大きなテーマとなったROE。そのもとになるのは利益=稼ぐ力で、アベノミクスの最重要課題でもあります。多くの企業が営業利益率10%(日本の平均は5%)を目指すなか、驚異の50%超を誇るキーエンス、35%超のファナックを筆頭に、20%超のエーワン精密、村田製作所、SMC、ヒロセ電機、10%超の日東電工、日本電産、堀場製作所など、日本には電子部品を中心にきら星のごとく超高収益企業が並んでいます。 ◆強さの秘密は競争しない戦略(=賢明な寡占)にあり! なぜこれら企業は高収益なのか? 人気アナリストとして企業分析に携わり、コンサルタントとして数多くの経営を見てきた筆者は、共通する経営戦略として「ニッチ=競合や他人と違うこと=競争しない」ことをあげます。利益とは他と違うことに対して支払われる対価であって、これら企業はいずれもが、人と違うことをする(=競争しない)ことにより、「賢明な寡占」状態をつくり出していることに注目します。 ◆圧倒的な直接取材と情報収集・分析 筆者の最大の強みである直接取材と情報収集力をもとに、あえてマーケットの小さい分野に特化して圧倒的寡占状態をつくったファナック、電源用部品のカタログ販売という他社とは違う土俵で勝負するコーセル、小口対応の短納期という最も不効率と思われていた生産方式で標準品の利益率を上げたエーワン精密など、具体例を豊富に盛り込みながら、「賢明な寡占経営」の強みを解説。コストでは敵わない新興国との競争で疲弊する企業が将来を考えるヒントを提供します。

スタンフォード大学の人気教授が、すべての社会人に贈る不朽の名著。 「実行できない組織」の原因と処方箋を明らかにする! 知識があっても、実行しなければ意味がない ビジネス書は世の中にあふれ、MBAホルダーも増えた。必要な知識を身につけ、何をすべきか社内のだれもが理解しているのに、まったく行動に現れない。この「知識と行動のギャップ」 (The Knowing-Doing Gap) を埋めなければ、どれほど立派な経営理念を掲げても、会社は変われない。やるべきことを知っているだけでは不十分なのだ。 全米ロングセラー、待望の復刊 組織行動論の世界的権威である2人の著者が、4年間にわたる調査から、このギャップが生まれる5つの原因を探る。そして、あらゆる組織が直面する「どうすれば行動を起こせるか」という課題に明快なガイドラインを示す。 あなたの会社は大丈夫? もし、あなたの職場が次のような状態なら要注意! □ 会議をしただけで仕事をした気になっている □ 過去のやり方にばかり、こだわっている □ 上司を恐がり、失敗を恐れている □ 社内での足の引っ張り合いが多い □ 評価が細かすぎて重要なことを見失いがち

「会計=専門知識」というイメージを打破。従来の会計書ではわからない会計の本質を理解する入門書 最近では,日々の新聞や雑誌,ニュースなどで「ROE」や「キャッシュフロー」といった会計用語が頻繁に登場する。しかし,どれほどの人がこれらの会計用語を理解しているのだろうか。営業利益と経常利益の違いは,と問われたときに,その言葉の意味は理解していても,それが企業会計にとってどのような意味をもつか,答えられない人が大半であろう。筆者は,会計とは,いまや専門家が知っていればよい知識ではなく,ビジネス界の「コミュニケーション・ツール」であり,会計を学ぶことは「ビジネス・ランゲージ」を手に入れることだという。 本書は,単に貸借対照表や損益計算書とは何かを解説するのではなく,不況のトンネルから抜け出さない日本経済の問題点を指摘しつつ,企業会計の本質を平易に解説している。「日産自動車とトヨタ自動車の違い」「マクドナルド100円バーガーの成功」など身近な事例を豊富に取り入れ,全編語り口調でまとめるなど,会計の素人にとっても理解しやすい構成でまとめられた好著である。

2015年６月適用のコーポレート・ガバナンス・コード。株主総会と取締役会機能の整理を軸とする新たな流れにどう対応するか？　上場企業にとって喫緊の課題を企業法務の第一人者が経営の視点からわかりやすく解説。

最高級のおもてなしはいかにして生まれるのか? 名門ホテルのメソッドを大公開。 すべての神経をお客さまに集中させよ。常にお客さまの期待を上回れ! ――。 極上のホスピタリティで知られるリッツ・カールトン・ホテルの「サービスの原則」とは何か? リッツで人材教育を担い、サービスの極意を知る著者が、 あらゆる業界で使えるメソッドを徹底紹介する。

◆本書では、実行性の高い事業計画をどうつくるのかを解説します。コーポレート・ガバナンスの強化で、企業がステイクホルダーに対して事業内容やこれからの収益見通しをこれまで以上に明確に示すことが必要になり、事業計画作成の重要性が増しています。 ◆事業計画は上場企業をはじめ、数多くの企業で作成されていますが、労力がかかるわりに、「希望的観測ばかり」「目標値に合わせた数字あわせ」「作成後ほとんど顧みられない」など、批判されることが多くなっています。 本書では、事業計画のスペシャリストが、フレームワークの使い方などを解説しながら、策定の手順をわかりやすく手ほどき。事業環境や自社の現状の分析から、目標の作成、数字への落とし込み、とりまとめ、実行後のフォローアップと、一連の流れを説明します。「できることの羅列」でも「遠い将来の絵空事」でもない、少しの背伸びを企業に求めるぐらいの計画作りを指南します。 また、各プロセスごとに細かく見出しを立てているので、読者が知りたい部分をひろい読みできます。 ◆『本質思考』など著作も多い一流コンサルタントの平井孝志氏と、経営・経済の最新理論に精通した早稲田大学ビジネススクールの看板教授・淺羽茂氏がタッグを組んで執筆しました。

1994年初版の定番ロングセラーの改訂版。小売関係者、消費財メーカーの営業担当者、マーケティング担当者、関連システム・機器業者、就活学生向けに、流通の現状と近未来像を理解できるよう、その全体像と当面する課題、個別企業の動きなどを81項目に絞り込み、やさしく図解する。 ◆流通とは何かを理解でき、実務書としてもテキストとしても使える一冊 実務(コンサルタント)と理論(学者)の両面に通じた筆者ならではの、体系的かつ事実に即した正確で論理的な流通の概念を解説。さらに、流通の今とこれからを展望する。流通実務はもとより、学生向け授業やゼミ、企業内研修等のテキストとしても十分に通用する入門書。

・品質管理を知るうえでの必須キーワードをやさしく解説します。 ・企業の製造現場にいる従業員、品質管理担当者、大学の理工学部で品質管理について勉強する学生向けの入門書です。 ・新版化にあたっては、ISO9000シリーズやJIS(日本工業規格)の改訂内容などを反映しました。 ・ハンディサイズで、品質管理検定(QC検定)3,4級対策の独習テキストとしても最適。 ・本書は累計8万部、定評あるロングセラーの最新版です。

目的を達成する戦略に必要なのは、顧客ニーズをダイナミックにとらえ、競争優位を構築し、資源・技術を利用蓄積し、人の心を動かすこと。ロングセラーテキストを、戦略のエッセンスがより分かるように全面改訂。

企業価値評価(バリュエーション)は、かつてはM&Aの買収価格算出など専門家向けの分析手法でしたが、 いまや経営戦略全般を議論する際の重要な判断材料となっています。本書は、ビジネスパーソンが経営 を数字で理解し判断するための必須のリテラシーとなった企業価値評価について、わかりやすく解説 します。 本書のコアとなるのが、DCF(ディスカウント・キャッシュフロー)法です。フリー・キャッシュフローと資本 コストをもとに企業価値をどう算出するか、ケースを用いて、じっくりと手ほどきします。理論を具体的な ビジネスにあてはめて、わかりやすく説明できる研究者と、企業価値評価のスペシャリストがタッグを 組んで執筆しました。 より基本的な段階からスタートしたい方には、姉妹書の日経文庫『コーポレート・ファイナンス入門』が おすすめです。

会社の売上や利益、資産の状況などを表す財務諸表の読み方は、いまや ビジネスパーソンにとって必須知識となっています。 一方で、財務諸表や会計という言葉を聞くと、多くの人は「専門家じゃないから よく分からない」「難しそうだ」という印象を持たれるのではないでしょうか。 しかし、多くの人が思うほど、財務諸表や会計は難しいものではありません。 基本的なルールと読み方さえ頭に入れてしまえば、誰でも分かるようになります。 本書では、有名企業の実際の決算書を用いて、重要なポイントに絞って解説。 数字をどう見て、どう活かすのか。人気経営コンサルタントの著者が、豊富な経験 に裏打ちされた実践的な数字の読み方、使い方を、順を追ってわかりやすく説明 します。 本書をじっくり読めば、決算書を読めるようになることはもちろん、自分が担当して いる事業の損益分岐点や原価を正確に把握する管理会計の基本も押さえること ができます。 新入社員や学生の方、会社数字にふれる部門の所属に初めてなった方が、1冊 目に読む本として最適です。

関協タクシーの「5000円超分半額」が失敗した理由は? ヤマダ電機がいきなり営業赤字に転落したのはなぜ? 良品計画の社長が行った、在庫を減らすための荒療治とは? 年末になるとカレンダーと手帳が送られてくるわけは? 地鶏コラーゲンスープ・鶏飯付きを注文させる「もう1枚」とは?…… とにかくとっつきにくい会社の数字。決算書の読み方から管理会計、経営分析の初歩に至るまでを、実際のケースに基づいたクイズ形式で解説。楽しみながら「使える」知識が身につきます。 また、行動経済学や「孫子の兵法」など、一見会社数字とは関係ないクイズも収録。企業や個人の行動が、具体的な数字にどうつながっているのかが見えてきます。

原価計算の基本的なしくみから、経営や業務にどのように活かせばよいのかまでコンパクトに解説する名著の改訂版。日本企業の課題や取り組みに合わせ新しい設例を入れる。簿記検定試験のサブテキストにも最適。

11月8日改訂の国税庁「Q&A」集に準拠。 日経記者が最新情報を解説! 2019年10月、消費増税とともに導入! 準備は、この1冊から! インボイスの書式は? クーポンの扱いは? 店頭のアルバイトやパートさんには何を教えればいい? システムの改修は? ──いまこそ知りたい最新情報を網羅! あなたの疑問に取材記者が答えます!

なぜ、ディズニー映画は炎上しないのか? 似たような発信内容でも、女性の反感を買う、ズレてる会社と愛される会社がある。その成否をわけるのは――。ジェンダー(男女の役割)規範に詳しい著者が、ディズニープリンセス映画の変遷や国内外企業による「女性像」の発信の成功・失敗事例から、企業ブランド戦略、マーケ活動に活かせる情報発信の新ルールを指南する。誰もが発信する時代だからこそ、広報や経営企画担当者から企業経営者までが知っておくべき、新しいビジネス知識が学べる一冊。 <本書のポイント> ★CM、SNSでの「女性像」の見せ方は、一歩間違うと大きな炎上リスクに → 具体的な炎上CMから炎上ポイントと回避策を解説! ★海外でもジェンダー表現の拙さからの炎上はあり、ジェンダー対応力が世界共通語に → ジェンダー対応は、グローバル企業としての存在感と連動することを紹介! ★お手本はディズニー。シンデレラから中性的なプリンセスへの進化 → 具体的なプリンセス映画の変遷から先進企業のジェンダー対応力をたどる! ★日本企業は女性の役割の変化に配慮せよ!

自動車業界で話題の「CASE」そして「100年に一度の大変革」。 その本当の意味は何か。ビジネスはどう変化していくのか。 気鋭の若手アナリストが読み解く! 【自動車の「スマホ化」とは?】 ガラケーからスマホに変わった時代。 デバイス(端末)メーカーは主役の座を奪われた。 新たな勝者は、SNSなどのアプリ開発者(フェイスブック、ツイッター)、 そしてアップルやグーグルなどのプラットフォーマーたち。 「エコシステム」を発展させ、「データ」を制するものが「勝ち組」となった。 自動車業界でも同じ現象が起きる。 「自動車」というモノが主役の時代から、 エコシステムとデータが主役の時代へ。 旧来の発想とはまったく異なる パラダイム転換のメカニズムを解き明かすのが本書だ。 【モビリティ2.0とは?】 モビリティ1.0時代 -内燃機関(エンジン)によって走る自動車が「人やモノ」を運ぶ -「自動車産業」という枠組みの中で、車両の生産台数を競う -モノの汎用化が加速し、コスト削減競争で消耗する「衰退産業」 モビリティ2.0時代 -「データを運ぶ手段」という新しい「意味」が加わる -都市を中心としたエコシステムを活性化させる重要な媒体へ -サービスとしてのモビリティ=「MaaS(Mobility as a Service)」という新ビジネス -世界中で都市化が進む中、超成長産業として拡大 この流れはもう止められない! 新時代にビジネスチャンスをつかむためのヒントが本書にある!

多様化する人材、様々な課題に、 「多面思考」で対応する! 人材育成を立て直し、加速するためにはどうすればよいか。必要なのは、「多面思考」を取り入れ、人材の多様化に即した人材育成の打ち手を考え、一人ひとりの個性が活きる人材育成を実践していくことに他ならない。 本書では、“人材育成の原理原則”を体系的に押さえ、組織成果の最大化へ向け、“効果的な人材育成のための多面思考のあり方”を提示。 同時に、人材育成上の課題をとりあげ、どのように多面思考力を活用し、日常の部下指導や組織運営の取り組みを通じた人材育成を進め、こうした課題を克服していくか、具体的な実践方法を示す。 ポイントとなる概念、理論、フレームワークについて、図表を活用してわかりやすく解説。読者が振り返りを行えるよう、テーマごとに押さえるべき要点のまとめ/チェックリスト等を挿入する。

正社員の7割が、自分を“負け組”だと思っている?? なかなか思うように進まない日本の女性活躍推進。 その原因と処方箋を働く女性たちの声からあぶり出す、日経編集委員渾身のルポルタージュ。 「うちの女性課長、何とかしてください! 」――男性社員から起こる悲痛な声 「みんな残業しているのに、ママ友とカラオケ? ありえないです」――子アリ子ナシの溝 「夫がイクメンなら今頃私は管理職なのに・・・・・・」――一筋縄でいかない家庭とキャリアの両立 「同じ『働く母』とはいえ、実家が近いあの人とは違います」――ワーキングマザーの環境差 「今はパート主婦。活躍する元・同期と大きな差がついてしまった」――高学歴主婦の憂鬱 「女性活躍推進? 全く実感ありません。私とは別世界の話ですね」――非正規社員の本音 一体、何が彼女たちの行く手を阻んでいるのか? 「輝けない」40人の証言をもとに、職場の女性社員の力を最大限に引き出すための方法を考える。

たくさんの参加者を巻き込んで、アイデアや知恵、ビジョンを引き出す、まったく新しい対話・会議手法であるホールシステム・アプローチのやり方、考え方、実践例を紹介した手引き書。

本書は、初めて学ぶ人を対象に財務会計の制度とその背景にある会計学の理論をわかりやすくコンパクトに解説します。著者は会計学の第一人者。1996年の初版刊行以来、内容の網羅性と簡潔な記述で高い評価を受けているロングセラーテキストの最新版です。利益の計算から財務諸表の作成・公開まで網羅。基礎知識が身につきます。収益認識に関する会計基準の変更もフォローしています。簿記などの予備知識がない人でも独力で理解できるよう、簡潔でわかりやすい記述を心がけました。

コーポレートガバナンス=株主重視経営 では、株主の向こうにある社会がきちんと見えていますか? ◆株主との接し方に悩む多くの経営者 コーポレートガバナンス時代、会社と株主との関係が大きく変わりつつあります。「株主とどう接すればいいか」「総会で何をすればいいのか」……経営者たちの意識が従来の「総会の乗り切り方」から大きく変化、多くが「株主との対話」のあり方に悩んでいます。 一方、ほとんどの投資家(株主)は、ESGなど社会性・社会的正義を大事な視点に置きながら、企業が正しく利益を上げ成長していくことを望んでいます。コーポレートガバナンスとは「株主重視経営」のこと。その株主の向こうには社会がある。つまり、株主=世論なのです。世論の動向に即した経営ができるか。いま企業に問われているのは、そうした「良い経営」の実践であり、ガバナンスコードは、それを集大成したものにすぎません。 ◆良い株主を味方につけることが経営を良くする 本書は、企業法務の第一人者が、ガバナンス時代の株主との対話の在り方を、新しい流れに沿って提言するもの。企業不祥事などが起こるたびに筆者が主張してきたのは、まさに、「企業が社会と正しく向き合っているか」ということでした。そうした基本認識のもと、株主と企業との関係を整理し、いかに「株主と対話」していくべきか、株主が重視しているポイントごとに解説します。著者は、多くの著名企業にアドバイスを行うとともに、日経新聞や「商事法務」などの媒体を通じ、様々な提言を行ってきた人気弁護士。今回は、まさにそのど真ん中のフィールドでの提言書であり、特に上場企業にとって、株主対応のマニュアル本となるものです。

なぜ「アパレル不況」と呼ばれる中でも、ユニクロとZARAは売上をのばすのか? 世界一のファッションチェーンを目指すユニクロと王座に君臨するZARA。 巨大アパレル2社の強さの秘密を徹底解剖! ◆本書は、2014年11月に刊行された「ユニクロ対ZARA」を文庫化にあたり加筆・改訂したものです。単行本発売当時から現在に至るまでのユニクロやZARAの戦略の変化など、両社の最近の動向や他のファストファッションの最新事情も盛り込みます。 ◆フリマアプリ、エアークローゼット、ZOZOSUIT・・・・・・。新サービスの登場で、大手百貨店をはじめ、アパレル産業はますます変化を求められています。中でも、日本と世界の代表的企業、ユニクロとZARAは注目企業です。 ユニクロを展開する、ファーストリテイリングは2017年9~11月期連結決算の純利益が前年同期比13%増の785億円と好調です。一方、売上高3兆円に迫るアパレル世界最大手、インディテックスもトップの座に君臨しています。本書では、両社の特徴や思想、企業文化、成長戦略などを比較してそれぞれの強さの秘密を読み解きます。 ◆若い世代のファストファッションの中でも、「ユニクロ」と「ZARA」は特に人気です。しかし、ベーシック商品を中心に据えるユニクロと、流行をいち早く取り入れるZARAの商品戦略の違いが影響し、消費者も堅実派と積極派におおむね二分されています。こうした消費者の嗜好の違いは、対照的な両社の戦略に大きく紐付いており、本書で解説します。2社を軸に、「H&M」「Forever21」をはじめとした有力アパレルの動向も盛り込み、この一冊で業界全体が俯瞰できます。 ◆著者はファッション流通コンサルタントの齋藤孝浩氏。日経ビジネスや日経MJでも、アパレル分野で頻繁に取材を受けているほか、繊研新聞や業界紙への寄稿も多く、近年は明治大学、青山大学等でファッションビジネスに関する講義も受け持っています。

「他にやりたいことがあるので…」 「留学します」 「家庭の事情で」 ――退職する社員が会社に本音を告げる事は少ない。 だからこそ、「優秀な若手が辞めてしまう」という悩みを持つ企業は、本質的な解決に至ることがなく、同じ事をくりかえします。 ただでさえ人手不足のいま、企業の競争力を大きく削ぐことになりかねません。 そこで本書では、 「入社当初からいずれ転職するつもりだった」 「将来が見えない、『こんな風になりたい』という先輩がいない」 「労働と給料が見合わない」…… など、会社を辞めた若者の本音を聞き出しながら、 どうすれば、優秀な社員を定着させる事ができるか、リテンション（定着）マネジメントのポイントを示します。

ソフトバンク、アマゾン、ベネッセ、HIS…… 「生き残る会社」は、時代にあわせて稼ぐ事業を変えていた。 決算書で見抜くあの企業が儲かる理由! ◆決算書は企業戦略を写す鏡。本書は、経営環境の激変を受けて、自らの姿を変え続ける企業を分析するための「決算書の読み方」について解説。なぜ、その事業を選んだのか、そのビジネスでどう稼ぐのか。リスクや将来性を見通すには……実際の決算書を使いながら、ポイントを押さえてわかりやすく説明します。 ◆ソフト流通からブロードバンド・携帯、そして投資会社へと変わり続けるソフトバンク。先行投資で赤字のEコマース事業をクラウドで支えるアマゾン。少子化で減収に悩む教育産業から介護へと軸足を移すベネッセ。ネット時代に、あえて「変なホテル」「ハウステンボス」などのリアルで稼ぐHIS。本書で取り上げるのは、最近話題の企業・ケースがメインです。興味深く読み進めながら、安全性・成長性分析、時系列・業種間比較、業界特有の指標といった、ひととおりの経営分析の基本知識を身に付けることができます。 ◆初心者でもわかるよう、実際の決算書のデータを使いながら、注目のポイントや見方を解説。前作の『ヤバい決算書』のように丁寧な解説をこころがけます。 本書で取り上げる企業・・・・・・アマゾン、楽天、ソフトバンク、富士フイルム、日立造船、HIS、ベネッセHD、サッポロHD、イオン、ライン、クックパッド、フジ・メディアなど。

従業員を主体とするガバナンスでなければ、日本企業は再び道を誤る!歴史的パースペクティブ、国際比較を踏まえて日本型企業システムの合理性を明らかにし、グローバル資本主義に適応した日本独自のガバナンス像を提示する。

破壊された市場の「空隙」をねらえ! あらゆる業界をのみ込む「破壊の力学」と、 それを支える「デジタル・ビジネスモデル」を解明。 勝ち残りをかけた既存企業の戦い方を明らかにする。 ITとは無縁だと思われていたタクシー業界やホテル業界。デジタル・ディスラプター(破壊的イノベーター)が現れ、業界の競争基盤を破壊してしまうと、いったい誰が予想しただろうか。いまや「デジタル・ディスラプション」は、あらゆる業界をのみ込もうとしている。 既存企業は、デジタル化がもたらす破壊の力学にどう対応すればよいのか。本書は、既存企業の視点からこの問題について網羅的に論じ、自らディスラプターとなる(ディスラプトされるのではなく、どうすればディスラプトできるかを考える)ための実践的なロードマップを示す。 カギは「バリューチェーン」ではなく「バリュー」そのもの デジタル・ディスラプションが起こるのは、「市場や社会のなかにある、満たされていないニーズ」を満たす「新たな価値提案」がデジタル技術によって可能となるため。デジタル・ディスラプターは、既存ビジネスと同じバリューチェーンをつくらなくても、デジタル技術を用いて容易に既存ビジネスと同じかそれ以上の価値を提供する。それを支える「デジタル・ビジネスモデル(デジタル技術の進展によって可能になった新しいビジネスモデル)」を明らかにし、既存企業が採るべき「4つの対応戦略」を詳説する。 ・既存企業は、なぜ、どのようにして苦戦を強いられるのか? ・デジタルがもたらす「新たな価値提案」とは? ・ディスラプターは、どのような「デジタル・ビジネスモデル」で攻めてくるか? ・破壊された市場で、既存企業が利益を享受できる「価値の空白地帯」とは? ・既存企業が採るべき「4つの対応戦略」とは? ・反撃に打って出るために不可欠な「3つの組織能力」とは?

全社員が自らの意思で採算をつくり、持てる力を最大限発揮する。 日本航空を再生させた「全員参加経営」の極意。 累計30万部のベストセラー『アメーバ経営』の実践編。 「日本航空に着任してすぐ『現在の経営実績はどうなっているのですか』と質問したが、なかなか数字が出てこない。また、いったい誰がどの収支に責任を持っているのか、責任体制も明確でない。(中略)そこで、アメーバ経営によって、部門別・路線別・路便別の採算がリアルタイムに見えるようにした。アメーバ経営があれば、それぞれのアメーバの責任者が中心となり、部門の収益性を高めるために創意工夫を重ねていくことができる」(本文より) アメーバ経営を導入し、高収益企業に生まれ変わった日本航空では、「部門別」「路線別」「路便別」の採算をリアルタイムでとらえる仕組みができたことで、需要に応じて臨機応変に機材を変える、臨時便を飛ばすなど、さまざまな創意工夫が現場で生まれています。自部門の実績がわかれば、少しでも採算をよくしようと皆が懸命に取り組むようになる。これこそが「全員参加経営」の極意です。 アメーバ経営では、それぞれの組織が持つ「機能」を最大限発揮できるように、会社全体を「アメーバ」と呼ぶ独立採算の小集団に分けて経営をガラス張りにします。製造部門や営業部門の利益責任を明確にすることで、全社員の採算意識を高めます。家計簿のようにシンプルな収支表を用いて全社員の創意工夫を促します。 そのためには、精緻な管理会計の仕組みはもちろん、それに合致した社内制度の構築が、そして何より、経営トップの強い情熱と哲学(フィロソフィ)の浸透が不可欠です。 「経営というものは、月末に出てくる採算表を見ておこなうのではありません。細かな数字の集積であり、毎日の売上や経費の積み上げで月次の採算表がつくられるのですから、日々採算をつくっているのだという意識を持って経営にあたらなければなりません。日々の数字を見ないで経営をおこなうのは、計器を見ないで飛行機を操縦することと同じです。(中略)日々の経営から目を離したら、目標には決して到達できません」(本文より) 社員ひとりひとりの思いや能力が十分に生かせなくなっている。このことが、長期にわたる日本経済低迷の根本的な要因のひとつとなっているのではないでしょうか。経営者や一部の幹部、エリートだけで経営をしていくことには限界があります。事業を伸ばすためには、すべての社員に経営に参加してもらい、全員の力を結集していくことが不可欠です。 本書は、製造業はもちろん、医療機関や外食チェーン店などサービス業の事例もまじえ、全員参加経営を実現するための方法――アメーバ経営を実際に機能させるためには何をしなければならないのかを明らかにします。

JAL、ヤマト運輸、セブン&アイ――V字回復・高収益企業の共通点は、社員1人ひとりの自律的思考にあった――。「ハイパフォーマンスを生む現場」の共通点を探る。 　「世界的にも全員経営が求められ、注目されるようになってきた背景にあるのは環境の大きな変動、そして、知識こそが唯一の意義ある経営資源となる知識社会の到来です。市場の変化が加速し、複雑化し、不確実性や不透明性が増すなかで、今、企業は戦い方の大きな転換を迫られています。 　すなわち、戦力の大きさで競争相手を圧倒する消耗戦から、一人ひとりが「知的機動力」を発揮する機動戦への転換です。それはまさに、全員経営のあり方そのものです。」（まえがきより） 　混乱や困難に直面すると、全員の力で乗り越えようとするDNAが日本人には埋め込まれている――リーマンショック、東日本大震災を経て、そのDNAを呼び覚まし、全員経営や衆知経営のあり方を取り戻して、弱体化した組織能力を高めていくときが今きている。日本各地で取材を重ねた著者らが、全員経営に向けた組織のあり方、マネジメントの仕方、仕事への取り組み方について、具体的な事例を通して重要ポイントを指摘。 　個人の経験主義から全員が仕組みで動く風土に変革し復活した無印良品、社員の管理を極力排除し内面的動機付けで高収益を上げ続ける未来工業…「全員経営」で成功を遂げた企業の組織形態や人材育成法を、ドキュメンタリー形式の「物語編」と、経営講義形式の「解釈編」で詳細に解き明かす。 　企業改革を担う経営幹部層はもちろん、ミドルマネージャー層とその予備軍にぜひ読んでもらいたい1冊。

☆社長の“愛車”をチェックする、あえて訪問先で迷ったふりをする、店舗やオフィスを3カ所以上は訪ねる、工場では設備よりも人の動きを見る、受付・エレベーターホールやバックヤードを観察する……。30有余年にわたり企業を取材してきたベテランジャーナリストが、豊富な経験から「しくじる会社」と「伸びる会社」を見分ける方法をシンプルに解き明かします。 ☆いま絶好調の会社といえども、10年後も元気なのかは、なかなか分かりません。では、どこに注目すれば、長く成長する会社、ほどなく消える会社と判断できるのでしょうか。「数字」はもちろん大切だけれど、それ以外の部分に着目、会社や社員の雰囲気、経営者のキャラクターなど、取材記者ならではの視点から説明します。 ☆「新米記者にも丁寧に接した某大物経営者」「ぞんざいな態度で名刺を投げた部長のその後」「会社より、自分を売り込むのに熱心だった社長」など、具体的な事例は、読み物としても楽しめます。取引先、就職先、投資先、自社の行く末……業種、規模にかかわらず、会社を見分ける目が養える1冊です。

実名ノンフィクションで業務改革の実際を描いて人気を集めるロングセラーの増補新装版。125年の歴史を持つ老舗大企業の人事業務を変革し、困難な道のりの末に生産性40%向上など、大きな成果をあげたプロジェクトの物語。プロジェクトにファシリテーションを適用することで、困難なプロジェクトを、抵抗勢力を出さないプロジェクト、カリスマ不在のプロジェクト、成長するプロジェクト、楽しいプロジェクトに変えていった5年間の軌跡。プロジェクトを立ち上げた副チーム長と、支援したコンサルタントの2人がそれぞれの立場からプロジェクトを振り返るというユニークな形式です。

圧倒的強さを誇るセブンイレブンの内側で、何が起こっていたのか。「コンビニ」という業態を作り上げた男は、どこでつまずいたのか。微妙なバランスを保っていた創業家との関係は、なぜ崩れたのか。カリスマ退場で、コンビニ業界の勢力図はどう変わるのか。日経の取材記者が、全力を挙げてその真相に迫る。

さまざまな戦略の「定番ツール」を生み出してきたボストン・コンサルティング・グループ（BCG)による最新コンセプト！　戦略ツールを導入しても、結果がついてこないのは、そのツールが自社と所属する業界に適していないから。戦略ツールを選ぶときこそ、「戦略」が欠かせない。本書は、自社がどのタイプに属するかを「戦略パレット」で5分類する。それぞれの会社にあった選択のポイントを、実際のケースに基づき具体的に解説する。

日本企業は、社員のモチベーション、潜在能力が高いのに、なぜ「面白い」ビジネスが生まれにくいのか。シリコンバレーで30年近く、革新的なビジネスモデル、イノベーションの誕生を目にした著者が、画期的なアイデアが活かせない日本企業、日本社会の文化・制度の落とし穴を具体的に指摘し、どうすれば再び活力を取り戻せるのかを提言。

製造業最大の赤字から過去最高益へ。沈みかけた巨艦・日立を再生させた立役者が、経営改革の要諦と自身の半生を語る。いま振り返って日立の経営改革とは何だったのか、痛みを伴う改革の実践とは――。日本経済新聞の好評連載「私の履歴書」に、私の経営論等を大幅加筆。

経営改革を断行し、「右肩上がりを前提にしない経営」を確立。グローバル化を進め、売上高の7割を新興国市場で稼ぎ出す体制に―「世界で勝てる製造業」への取り組みを語る。一足早く“世界経済の大転換”にさらされた建設機械業界。世界で勝つための答えが、ここにある。

日本企業躍進のカギを、スイスのビジネススクールIMD学長が伝授。世界を駆けめぐる著者だからこそ見えてきたものとは?　ネスプレッソ、ハワイアナス、ゴドレジなど、海外の注目企業事例をまじえて解説します。

投資家を喜ばせる経営が価値創造を妨げる!?　企業価値の源泉はキャッシュフロー。1円のキャッシュフローも生み出さないことにエネルギーを使うのはやめましょう。企業価値を破壊し、本来の成長力を奪いかねない、間違ったROE戦略。価値創造とファイナンス理論にありがちな誤解をわかりやすく提示し、日本企業の真の強みを活かした経営のあり方を、実例とともに実践的に説く。

企業と投資家による成長のための対話とは?　「日本版スチュワードシップ・コード」「コーポレートガバナンス・コード」を軸とする企業と投資家の新しい“協創”が動き出す。安倍政権ガバナンス改革の本質と行方を解説します。

優秀な日本のビジネスマンが、なぜ会計だけはいつまでも苦手なのか? その理由は、世界的にみて、日本の会計教育が遅れているからです。 だから、会計が分からなかったのは、あなたのせいではありません。 本書で紹介する「BSアプローチ」で、これまでのモヤモヤを一発解決!

躍進の秘密がここにある。トップ自ら現地に密着して新興国展開を加速。2014年3月期決算で7期連続の営業最高益となるなど業績好調なユニ・チャーム、高原豪久社長による初の著書。2001年、39歳の若さで創業者であり父の慶一朗氏から社長のバトンタッチを受け、社長就任時から売上高を約3倍に、約1割だった海外売上高を約6割に引き上げるなど同社を大きく躍進させた著者が、これまでの経験や経営に対する考え方――「新興国でトップをとるための海外戦略」「消費者に新たな使い方を提案してニーズを掘り起こす製品戦略」「自立的な人づくりや組織づくり」などの取り組みを自身の言葉で語ります。日経電子版連載をまとめた初の著書。

シリーズ累計40万部超のロングセラー『教える技術』の著者で、 行動科学マネジメントの第一人者が、 職場からミスを無くす科学的方法論を豊富な事例と共に解説。 部下の“不始末"に日々アタマの痛い全リーダーの必読書。 もちろん「自分のミス」を無くしたい人にもおすすめ! 重大事故や企業の信用失墜を招くきっかけは、 働く人のほんの小さなミス。 それに対して、 「一人ひとりが『自覚』を持って行動すればミスは無くなる」 「『安全意識』が希薄だから事故が起こる」 「ウチの会社は『優秀』な人間が少ないからミスが多発する」 「再発防止のために『始末書』と『改善策』を義務付けた」 ……というマネジメントの通念は、実はすべて間違い! 意識の徹底や自助努力では「ミス」は無くならない。 「人間の行動原理」にそった「仕組みづくり」こそ重要です。 ミスが生まれる背景から、何をやってもミスが無くならない理由、 「特定と継続」でミスを無くす仕組みの構築まで、 誰もが身近な事例を用いて丁寧に説明。

世界で高く評価される技術力・生産力があるにもかわらず利益が出ない体質になってしまっている日本の製造業。日本企業再生のヒントは価値づくりにある！　技術経営の第一人者が、日本製造業の生きる道を明快に解説。

リーダーシップに「正解(シングル・アンサー)」はない。 あなただけの答えを見出せ! 優れたリーダーは「自分が最も得意とする戦い方」で勝負する。 事業の発展段階や、組織が置かれている状況、直面している課題などによって、必要とされるリーダーシップは異なる。また、すべての要件を満たせる万能のリーダーはいない。 まずは、自分の力でコントロールできることと、できないことを区別しよう。両者を混同すると、リーダーとして適切な手を打てない。 そのうえで、「自分が最も得意とする戦い方」にフォーカスしよう。経営者やリーダーの戦い方を類型化した「リーダーシップ・マトリクス」が示す4つのタイプのうち、あなたが最も得意とする戦い方はどれか。 (1) ゴールを示して、人を動かす (軍師型) (2) 未来を語り、人を巻き込む (ビジョナリー) (3) 人を動かす仕組みをつくる (堅実派) (4) 自ら最前線に立ち、牽引する (率先垂範型) さらには、戦い方の幅を広げる方法や、自分に欠けている部分を補ってくれるパートナーの存在、答えのない時代だからこそ求められるリーダーの条件、有事のリーダーシップなど、実際の企業や経営者の事例をまじえながら、リーダー、マネジャーとして成功するための原理原則を明らかにする。

先の読めない「ポスト・コロナ」の時代こそ、参謀の出番だ! BCG日本代表が贈る、次世代リーダーへのメッセージ。 未来がまったく予測できない今、経営トップも意思決定の難しさに頭を悩ませている。 そんなトップに対して、違う視点からの問題提起を行い、議論を活性化させ、 時には周囲と衝突しがらも、より質の高い意思決定へと導いていくのが、 いま求められている「経営参謀」の仕事だ。 戦略コンサルファームとして数多くの企業の意思決定を支えてきた ボストン コンサルティング グループ(BCG)の日本代表が、 経営参謀の果たすべき役割を分析し、明らかにしたのが本書である。 センスのある参謀とない参謀は、なにが違うのか。 筋が良さそうなロジックが、途中でつまずくのはなぜなのか。 なぜ、突然議論の方向性がトップのひとことで変わってしまうのか。 精鋭を集めたはずのメンバーにもかかわらず、停滞してしまう原因は何なのか。 いつまでたっても議論が積み上がらないのはなぜなのか。 そのとき、参謀は何をすべきなのか。 数々の現場で参謀たちと仕事をし、また自らも参謀的な役割を果たしてきた 著者だからこそ書けるノウハウや心得を具体的に説明。 企業からの依頼で参謀向けの研修や講義も多数行っており、 その経験も本書に盛り込まれている。 真のプロフェッショナルとして、そして未来の経営トップとして 読んでおきたい1冊である。

「社長はいったい、何を言い出すんだ?!」―― タニタ食堂に続く、驚きのチャレンジ! 「会社員」と「フリーランス」のいいとこ取り。 この画期的な新制度導入をめぐる試行錯誤を描いた 迫真のノンフィクション 自由に働く。やりたいことをやりぬく。 それこそが、本当の「健康経営」だ! ◎タニタの「日本活性化プロジェクト」とは? 希望社員を雇用から契約ベース(フリーランス)に転換、 主体性を発揮できるようにしながら、本人の努力に報酬面でも報いる社内制度。 経営者感覚を持って、自らの仕事内容や働き方をデザインでき、 働く人がやりがいを持って心身ともに健やかに働ける「健康経営」の新手法。 ◎時間より、「主体性」を中心に考えよう! 「働き方改革」がいよいよスタートし、「働く時間」について すべての企業が考えざるを得なくなっている。 しかし、谷田社長は「時間より、主体性を中心に考えるべきだ」と主張している。 働く時間も、働き方も、やるべき仕事も、すべて自分で選んで、コントロールする。 寝食を忘れて働くときもあれば、長期の休暇をとって自分を磨くことも自由にできる。 他流試合も行い、そのスキルをまたタニタにフィードバックもできる。 ――そんな本当の意味での「健康経営」を求めて生まれたのが「日本活性化プロジェクト」である。 このプロジェクトは2016年よりスタートし、2017年に1期生8名、18年に2期生11名、19年に3期生が参加。 一度退職して完全なフリーランスになるため、社内では反発の声も大きく、 予想外のトラブルも発生した。 本書はそうしたできごとを、谷田社長、プロジェクトメンバーと彼らをマネジメントする管理職層など、 さまざまな声をもとに追いかける。 日本の働き方に一石を投じる1冊になるはずだ。 ◎解説:柳川範之氏(東京大学大学院経済学研究科教授) 本書を読んだみなさんが、この壮大な実験を参考にしつつ、創意工夫を凝らしていくこと。 それこそが、本書の本当の価値なのではないでしょうか。

ビジョンを示すだけでは、イノベーションは導けない ビジネスの現場では多くの場合、ひとりのリーダーがどこを目指すかを示し、先頭に立って指揮することが必要になる。しかし、どこへ向かうのかわからない創造的な活動においては、一般に考えられている優れたリーダーシップは通用しない。壮大なビジョンを掲げてチームを率いるだけでは、イノベーションは起こせないのだ。 これからのリーダーは「羊飼い」になれ！ 現代の企業において、画期的な商品をひとりの天才だけで生み出すことはめったにない。それは、さまざまな人材を活用する集合的なプロセスである。メンバーの才能を結集し、集団の力を最大化させるためには「背後から指揮する」という新しいタイプのリーダーシップが求められる――それは「羊飼い」のような存在だ。 本書で紹介するピクサー、グーグル、イーベイ、ファイザーなど、優れた実績をあげ続けている組織のリーダーは、イノベーションを生み出しやすい場を築くことで、メンバーの独創性をいかんなく発揮させ、成功に導いている。 リーダーシップの権威であり、ハーバード・ビジネススクールの人気教授が、これまでの常識を覆すリーダー像を提示した最新研究をもとに、イノベーションを起こし続けるリーダーの条件を伝授する。

会社で出世するには、何を、どうすればいいのか?コネの作り方から人脈の開拓法、権力者らしい話し方、周囲の評判を上げる方法、不遇の時代のやり過ごし方まで、「権力」を握る人の法則をスタンフォード大学の著名教授が解明!ビジネススクールで教える人気講義を元にしたベストセラー、ビジネスマンの永遠のバイブル。

公認会計士・税理士でありながら心理カウンセラーの資格を持ち、最先端の心理学や脳科学を研究するとともに、経営コンサルタントとして多くの社長のメンターを務める著者が、そのノウハウを全公開した初の書籍。人の心のメカニズムを心理学や脳科学から説明し、それを人事・組織、営業・マーケティング、マネジメントに活かせる、人を動かし導く方法としてご紹介します。

絶頂から鴻海買収交渉まで転落劇のすべてを活写！　「キングギドラ経営」「会長主導のクーデター」「1社長1工場」――。シャープは権力者の人事抗争の末に悲劇が起きた。堺工場に代表される液晶事業への身の丈にあわない巨額投資の失敗はもちろんだが、経営危機に陥った後に内紛が激化し、効果的な打開策を打ち出せず、傷口が広がった。液晶主導の成功から赤字転落、鴻海精密工業による買収提案まで、日本経済新聞大阪本社・経済部が総力を挙げて名門企業が瞬く間に転落する姿を描く緊急出版！

最も困難で、成功を左右する立ち上げ期に重点を置いて、「反常識のプロジェクト成功法」を詳説。実名の企業事例、現場で使ったツール、当事者の声を交えてビジュアルにやさしく解説します。

こんな『私の履歴書』見たことない！　度胸と愛嬌さえあれば、人生はなんとかなる。短所あるを喜び、長所なきを悲しめ――。23歳でニトリ家具を創業し、28期連続増収増益、日本一の家具チェーンに育て上げた、似鳥昭雄氏の波瀾万丈の一代記。大きな話題を呼んだ日経新聞連載を大幅加筆し、書籍化しました。

なぜ日本企業の収益率は低いのか？　どんな事業でも生産性を10倍にし、利益率20％を達成する経営手法とは？　Ｍ＆Ａを成功させるには？　成果主義はなぜ失敗するのか？　日本の強みを活かす実践経営学を説く。

他社の追随を許さない儲けの仕組みを説き明かし、成功しているビジネスモデルが、実は他業界にも移植できることを豊富な事例を通して説明する。自社の経営戦略の構築や投資判断にも役立つ実践的な一冊。

リーダーの仕事は、目先のことを部下に権限委譲し、未来をつくることだ。人を信用して任せることができずにいつも忙しくしている“若手リーダー”に警告を発し、上手な任せ方とリーダーがやるべき仕事について考える。

大手スーパーが減収減益にあえぐ中、４期連続の増収増益で快走する成城石井。同社ほかユニクロ、無印良品などもＶ字回復させた“小売り再生のプロ”が、値下げせずに売る独自の手法、現場から組織を変革する極意を語る。

経営者は何を思い、何を行うべきか。経営の第一線を歩き続けるなかで生み出され、稲盛氏自ら「経営の要諦」と位置づけている『経営12カ条』。本書では、その真髄をあますところなく語ります。 「世の複雑に見える現象も、それを動かしている原理原則を解き明かすことができれば、実際には単純明快です。こうした考えの下、『どうすれば会社経営がうまくいくのか』という経営の原理原則を、私自身の経験をもとにわかりやすくまとめたのが、『経営12カ条』です。経営というと、複雑な要素が絡み合う難しいものと考えがちですが、理工系の出身だからでしょうか、私には、物事を本質に立ち返って考えていく習性があるようです。（中略）そして、物事の本質に目を向けていくなら、むしろ経営はシンプルなものであり、その原理原則さえ会得できれば、誰もが舵取りできるものだと思うのです」（まえがきより）。 京セラのみならず、KDDIや日本航空などの大企業から、中小企業に至るまで、あらゆる業種、業態における数々の実践のなかで有効性が証明されてきた実証済みの要諦です。 さらに本書では、経営12カ条について、条ごとにポイントをまとめた「要点」と、関連する稲盛氏の発言を抜粋した「補講」も収録しています。要点は、経営12カ条を実践できているかどうかを確認するための「チェックリスト」として、補講は、さらに理解を深めるためにお役立ていただけます。 経営をするために不可欠な「会計」の原理原則を説いた『稲盛和夫の実学』、門外不出・独創的な管理会計手法を明らかにした『アメーバ経営』、そして『経営12カ条』。本書の刊行で「稲盛経営３部作」がついに完結します。

●イノベーションとマーケティングは別個のものではない 　多様なデジタル化にかじを切る「第二の創業」を成功させた富士フイルムの古森会長。マーケティングを顧客満足から社会的貢献（マーケティング3.0）、そして顧客の自己実現（4.0）にまで高めたコトラー氏。この2人がタッグを組み、企業成長のエンジンとしての「イノベーション」のあるべき姿に食い込む。 　古森会長は経営実務を熱く語る。リーダーシップ論（危機時には、リーダーはワンマンでなくてはならない）、人間力を育む「ビジネス五体論」、PDCAサイクルに代わるSTPD(see-think-plan-do)マネジメントなどが、富士フイルムの「VALUE from INNOVATION」の文化を創り出してきたことがわかる。 　コトラー氏はマーケティング4.0に突入した社会において、企業の浮沈のカギを握るのはSDGsにあると語る。今後はSDGsが企業の課題解決に大きな役割を果たす。 　イノベーションとマーケティング。これらは互いにループして、企業価値を高めていくのだ。 ●Never Stop――変革をとめるな 　翻って新型コロナ感染症が蔓延する世界。日本語版出版にあたって、古森会長が新たにコメントを寄せてくれた。「優れた商品やサービスの提供を通じて社会に新たな価値・優れた価値を届けるという企業の本源的な役割を、今ほど強く感じることはない」という。ヘルスケア事業にも力を注ぐ中、「予防」「診断」「治療」という側面から、社会課題の解決に向けて今後も力を注いでいく。 　「高い技術力で、いい製品、優れた製品、進んだ製品を社会に提供する」ことをモットーに、富士フイルムはこれからも存在感のある会社であり続ける。

名著『道具としてのファイナンス』『ざっくり分かるファイナンス』の石野雄一氏による人気セミナーが、書籍となって登場! ! 講義調のわかりやすい解説で、難しいファイナンスがすっきりわかる。 【著者からのメッセージ】 この本は私の1日のファイナンス講義をできるだけ忠実に再現し、さらに肉づけしたものです。 この講義は、専門家ではない普通のビジネスパーソンに向けたもので、最低限これだけは知っておいていただきたい点に絞っています。数式はできるだけなくし、ファイナンスの考え方をご理解いただけることに主眼をおきました。 この本の内容をマスターすれば、ビジネスの世界では生きていけるでしょう。

「失われた30年」から「輝ける10年」へ―― 世界的コンサルファームが叡智を結集! 感染症や天災など、予測不能なリスクの顕在化。 テクノロジーの急速な進展と、ディスラプターの出現。 米中対立に伴う世界経済秩序のゆらぎや、地政学リスクの高まり。 主要経済圏で進む生産年齢人口の減少……。 これらの現象は2020年代にはますます加速し、企業を取り巻く環境は複雑さを増していく。 日本企業が次の10年に輝きを放つために、 経営者やリーダーたちは、何を経営の軸とし、組織を勝利に導くのか。 本書ではグローバル市場の構造変化と、企業経営のパラダイムシフトについて、その本質を概説。 企業活動の根幹となる企業目標、戦略、組織、人材マネジメントについて、 変化の時代を勝ち抜くためのアクションアジェンダと考えるべきポイントを提示する。 さらに、目指す企業のあり方を実現するための、 「パーパス(存在意義)」を基点とした企業変革について解説する。

現在、日本企業の多くがオーバー・プランニング(過剰計画)、オーバー・アナリシス(過剰分析)、オーバー・コンプライアンス(過剰法令順守)の「三大疾病」に陥っています。米国流の分析的な経営手法に過剰適応した結果、自社の存在意義が見えなくなってしまったことに起因します。現場を知らない本社からの指示をこなすのに精一杯で、ミドル、現場がストレス過多でへばっている。これが日本企業の現状です。 その一方で、現場が活性化し、社員一人ひとりが活き活きと仕事に向き合い、イノベーションや大きな成果を実現しているケースも少なからずあります。それらのケースに共通しているのは、企業と顧客、トップと部下、社員と社員との「出会い」の場があって、つながりが生まれ、そこでわき上がる「共感」が新しい価値を生む原動力となっていることです。 もう1つの共通点は、市場環境や自社の内部資源を分析し、市場における最適なポジショニングを見いだそうとする米国流の分析的戦略ではなく、自分たちはどうあるべきかという存在意義を問いながら、組織としてのビジョンを実現するため、その都度、最適最善の判断を行い、成功に至る「物語り戦略」を実践していることです。 共感経営を生み出すにはどんなマネジメントが求められるのか。物語り戦略を推進するための条件はどのようなものか。本書は、『Works』誌の連載「成功の本質」において、主に2015~19年にとりあげた30の題材のなかから、共感経営を実践し、物語り戦略により大きな成果を上げたケースを選りすぐり、それを可能にしたエッセンスを抽出します。

中東に第2のシリコンバレーがあった。 なぜイスラエルではイノベーションが起き続けるのか。 国防軍のエリート組織「タルピオット」、注目の起業家への取材などからその秘訣を探る! アマゾン・ドット・コム、アップル、フェイスブック、サムスン電子・・・・・・。 現在では300社以上のグローバル企業がイスラエルに研究開発拠点を設置している。 日本企業の動きも目立つようになってきた。 2014年には楽天が、スマートフォン向け無料通話サービスのバイバー・メディアを買収、 2016年にはソニーが半導体メーカーのアルティアを買収した。 注目を集めるイスラエルのイノベーションを生むための秘密は国防軍にあった。 本書の監修を担当したTomer Shussman氏はタルピオット・プログラムの元インストラクター。 国防軍のなかでも精鋭部隊と名高い「タルピオット」で行われている、イノベーションをうむための秘密を日本で初公開する

新しいビジネスを生み出す イノベーターたちが実践している「秘密」を解くカギは、 縄文時代にあった—————。 ◎ロジカルには導き出されないビジネスチャンスが生まれる ◎競合他社が協力パートナーに変わる ◎ビジネスがどんどんクリエイティブになる ◎完璧なタイミングで次々と商談が生まれる KPI、PDCA、ROI…… なぜ、違和感を覚えるのか。 モヤモヤを解消し、イノベーターたちの思考回路をインストール! 経営の観点から、日本の歴史を遡ると、 現代のような管理型経営の原型は、 水稲農耕が始まった弥生時代に見出されます。 コメの収穫量の目標を立て、 その達成に向けて緻密に管理していく経営手法は、 現代の企業経営そのものです。 【弥生型ビジネス】 ・ビジネスプランを作って計画的に動く(計画的) ・競合他社との差別化で比較優位を築く(競争的) ・ルールに従って正確に業務を遂行する(コンプライアンス) ・投資に見合うリターンを回収する(期待オリエンテッド) ところが、さらに歴史を遡ると、 弥生時代に先立って1万年以上も続いた縄文時代に、 まったく別次元のビジネスのあり方を導き出す ヒントが隠されていたのです。 【縄文型ビジネス】 ・ビジネスモデルを持って直感的に動く(直感的) ・全てのステークホルダーと協業する(協調的) ・既成概念にとらわれず新しい価値を創造する(フリーダム) ・ご縁とともにビジネスを紡ぐ(感謝オリエンテッド) 本書は、縄文経営に基づく 「縄文型ビジネス」を実践することで、 経営に「イノベーションを生み出す4つの原則」を 体系化しました。 原則(1) 事業計画を手放す(計画的→直感的) 原則(2) 他社との競争から脱却する(競争的→協調的) 原則(3) コンプライアンス偏重を見直す(コンプライアンス→フリーダム) 原則(4) リターンへの期待をやめる(期待オリエンテッド→感謝オリエンテッド) イノベーターの思考で行動するようになり、 ビジネスの現場でもっと自由に ワクワクする仕事ができるようになる! ビジネススクール(MBA)で教鞭を執る ビジネスプロデューサーの著者が、 ビジネスの現場ですぐに活用できる 実践論に仕上げました。 縄文時代の叡智をビジネスに生かして イノベーションを実現する、 最強の縄文型ビジネスへようこそ。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 庶務特命課長 孫武七子。すべての悩み、「孫子」で解決します。 １５万部のロングセラー『最高の戦略教科書　孫子』、ついにマンガ化！ 「彼を知り、己を知れば、百戦して殆うからず」「兵は詭道なり」「百戦百勝は善の善なるものに非ず」―― 百戦不敗の戦略を説いた「孫子」の教えを人生・ビジネスにいかに活かすか。 オリジナルマンガですっきり解説。 ◆構成は、マンガ部分+本文解説の4話構成。社長特命として任務を請けている「庶務特命課長」の孫武七子(まごたけ ななこ)が、問題を抱えた女性社員たちに『孫子の兵法』の叡智を与えることによって、「組織の中で負けない方法」を教えていく1話完結型の構成です。 ◆<物語の背景>神奈川県鎌倉市、カマコンバレーにひときわ高くそびえたつ地上20階の高層ビル。そこは社員20000人を抱える、大手ネット企業「アミオ」の本社だ。ネットベンチャーとして、東大出身の三笠正志(35)が5年前に社員5人で創業し、いまや東証一部上場、三笠社長の総資産額は1兆円を超える一大企業に成長した。他のネット系ベンチャーに比べて、従業員の満足度が高く、離職率が極端に低いのが特徴なのだが、そこには秘密があった。「アミオ」の最上階には、社長直下の庶務特命課という課が存在していた。そこには孫武七子(32、通称:孫子/そんこ)と言われる課長がいた。彼女は、実は、社長が心酔する『孫子の兵法』の熟達者であった。三笠社長は、彼女が説く『孫子の兵法』を巧みに駆使することによって、企業をここまでに成長させたのだ。 一方、彼女の表の顔は、ビル内の社員食堂の“管理栄養士のお姉さん”。三笠社長より、『孫子の兵法』を専門家として社員に教えてほしいとオファーを受けたが、趣味の料理好きを満たすために社員食堂を任せてもらうことを条件に受諾したのだ。就業時間後の17時より「特命課」を開けて依頼者の話を訊き、解決に導いている。