北川哲雄の作品一覧
「北川哲雄」の「ガバナンス革命の新たなロードマップ―２つのコードの高度化による企業価値向上の実現」「サステナビリティ情報開示ハンドブック」ほか、ユーザーレビューをお届けします！
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作品一覧
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サステナビリティ情報開示ハンドブック
ビジネス・実用
3.01巻4,180円 (税込)<<企業と投資家の双方の視点から新しい開示のあり方を探る>> 開示基準の統合はどこまで進んだのか、これからの統合報告書はどうあるべきか、内外の投資家はどんな情報を求めているのか。さらにESG 評価機関の動向、先進的な開示の事例など、実務者が把握しておきたい情報を網羅した決定版。 本書は、サステナビリティ情報の開示基準が世界的に統一しようとする時機を捉え、企業の実務者の方々を対象に、必要十分な情報開示のポイントを具体的かつ包括的に手ほどきした実践的な解説書。欧米の状況にも詳しい専門家が、主要なテーマをカバー。第1部は11の視点から最新の情報開示を企業と投資家の双方の立場から解説。実態を示す独自のアンケート分析を示すなど、類書にない内容。第2部は先進企業の実例を解説するとともに、生物多様性や人的資本など注目されているトピックの最新の状況を解説した。実務担当者必備の一冊。 -
サステナブル経営と資本市場
ビジネス・実用
4.81巻3,080円 (税込)急速に進むガバナンス革命、ＥＳＧ投資の隆盛を「正のスパイラル」として取り込み、競争力に結びつける。そのために今なすべきことを、理論・実務の両面から解説、“即効の処方箋”を提示する。 ＲＯＥ８％、株主還元、ガバナンス報告書、エンゲージメント、取締役会評価、ＥＳＧ――急速に進むガバナンス革命。ますます増大する投資家の要求に対し、一連の改革の意義と問題点を認識し、前向きに、そして正しく対処している企業は極めて少ないのが現状だ。 今企業に求められるのは、原点に戻ること。その原点とは「競争力」（企業価値）の向上だ。優れた実績を残している企業は、イノベーションやビジネスモデル革命を引き起こし、かつステークホルダーからも信頼される「サスティナブルな経営」を行っている。経営者を筆頭に「自らの経営する企業のサスティナビリティ（持続可能性）について執念をもって立ち向かうこと」がまず重要なのである。 本書は以上のような問題意識に基づき、先進企業のケーススタディを通じ「サスティナブルな経営」とは何かを確認。その経営理念・進行状況を伝える役割を担う経営幹部の役割構造から情報開示までについて詳述する。特に、従来情報開示の対象が単純に機関投資家あるいはアナリストという括りであったものを、ＥＳＧアナリスト・投資家、イノベーション担当アナリスト、長期投資家、エンゲージメント専門投資家、議決権行使や取締役外部評価を行う情報サービス・コンサルティングサービス会社などに細分化するところに、類書にはない大きな特徴を持つ。 -
ガバナンス革命の新たなロードマップ―２つのコードの高度化による企業価値向上の実現
ビジネス・実用
-1巻3,960円 (税込)スチュワードシップとコーポレートガバナンスの２つのコードの制定は、資本市場に正負のスパイラル現象を引き起こしている。 ２つのコードの改革に、インベストメント・チェーンの各プレイヤー［企業・アナリスト・機関投資家・アセットオーナー］はいかに対応をするべきか。企業価値向上の好循環の流れを持続させるための、「統合報告書」「議決権行使」「新アナリスト規制」「フェア・ディスクロージャー・ルール」「ＰＲＩ（責任投資原則）署名」「ESG投資」「エンゲージメント」等による改革の方向を示す。 日本版スチュワードシップ・コード（2014年）とコーポレートガバナンス・コード（2015年）の制定以降、日本では資本市場全体がコーポレートガバナンスをめぐって大きな渦の中にいる。 すでにわが国では詳細なコーポレートガバナンス報告書が上場企業により東証に提出され、「共通社会情報」となっている。セルサイド・アナリストに業績プレビューを規制した新アナリスト規制は、おそらくはアナリストに本来の仕事（調査対象企業の長期キャッシュフロー流列の測定）を促すことになるだろう。 ガバナンス革命とは、長期的に企業価値を向上させるためのものでなければならない。 長期的な企業価値の向上を通じて、投資家は着実に（その成果が株価に反映されることにより）リターンを得ることができる。そうなれば資本市場ネットワークに好循環が生まれていることになる。 -
スチュワードシップとコーポレートガバナンス ―２つのコードが変える日本の企業・経済・社会
ビジネス・実用
5.01巻3,168円 (税込)※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 スチュワードシップとコーポレートガバナンスの2つのコードが一体となり促す日本企業の改革。何が起こり、どこに向かうのかを示す。 【主な内容】 はじめに 第1章 インベストメント・チェーンと説明責任の輪 第2章 英国のコーポレートガバナンス 第3章 過度なショート・ターミズムの克服を目指したケイ報告書の意義 第4章 日本版スチュワードシップ・コードと伊藤レポート 第5章 企業価値向上のイメージを描写する情報開示 第6章 経営者とのスチュワードシップ関係を追求する機関投資家像 第7章 ESG投資とそれをプロモートするアセット・オーナーの存在 第8章 取締役会評価の時代
ユーザーレビュー
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Posted by ブクログ
企業の長期的な企業価値の増大に取り組むために経営者サイドの視点で書かれた本である。2019年に書かれたものなので最新のコード改訂については触れられてないが、2014年と2015年に立て続けにスチュワードシップコードとコーポレートガバナンスコードが導入された背景から2017.2018年の改訂による企業を取り巻く環境の変化について書かれており、導入の意図や当時の環境について理解することができた。
また今後の日本企業の目指すべき姿について考えさせられた。今までの日本型経営システムの安定な環境下では経営戦略がなくとも過去の踏襲でなんとかなっていたが、激変する環境の中では、そうはいかない。
経営者にとっては対処すべき範囲が増え、大変な時代になったが、いわゆるプロ経営者を増やし、資本市場との適切な関係を築く上場企業が増えれば日本の復活もあるのではないかと思った。
経営者だけでなく、従業員も長期的な目線で企業価値を増大させることを意識して働く必要がある。そうさせるためには企業理念の浸透も必要であり各々の会社の文化、DNAをうまく表現し共感してもらえるような理念、ビジョンが必要だと思った。
経営者視点の本だが、管理部門で働く人などは経営者ではなくても読むべきだと感じた。 -
Posted by ブクログ
『サステナブル経営と資本市場』
【著書目的】
事業会社が資本市場に対して、どのように現状と未来を説明することが、投資家含めた資本市場からの信頼につながるのか？
※ビジネスモデルについての言及はなし。
※アニューアルレポートの重要性の高まりとそれを受けてのベターな対応方法の説明が中心。
【著書の魅力】
著者
元NRI,モルガン アナリスト
元IR協議会 事務局長
であること。
【結論】
事業会社がサステナブル(持続)にあたり、 投資家向に「価値創造プロセス 」の説明をすることは有効である。投資家が認知して、長期投資需要へと発展するため。
【財務の3つの役割】
企業価値↑(定量・定性）
↑
①経営戦略視点
②資金効率視点
③決算視点
【統合報告書/アニュアルレポート】
①背景
ESG投資は、グローバル投資全体の1/3まで拡大。
②役割/目的
長期投資家（5年超スパンファンダメンタル）が企業価値創造プロセスを理解するため。
③作成ポイント
考え方×しくみ*ひと
(理念)×(KGI,KPI) ×(価値、強み）
④アニュアルレポート構成
A)ファンダメンタルズ
1.経営理念
2.業界および企業特性
3.経緯、財務実績
4.CEOメッセージ
5.SWOT
6.ポートフォリオ
7.R&D
8.マーケティング
9.生産効率
10.社員モチベーション
11.コンプライアンス
12.人事政策
13.財務政策
B）ESG
1.環境
2.地域社会
3.サプライチェーン
4.コーポレイトガバナンス
C) 総括
ロードマップ
【リスクコントロール】
①範囲
業界固有、企業固有の開示
②方法
ハードコントロール
監査役監査、内部監査
ソフトコントロール
理念浸透
【ホールディングス、連結経営。本社の役割】
①対社内
情報のハブ
②対子会社
投資先として。
③対投資家
説明→関係づくり
外部環境→内部環境の順序で説明。
【読み終えて】
①アニューアルレポート
同一業界ならびに異業種のレポートの比較も実務に有効であること。
②IR優秀受賞企業の株価パフォーマンス
他社と比較して、長期スパンで優れていること。
③アナリスト向け対話
あらかじめ質問を受領して回答を準備すること。
業界共通のリスクとその対応方法の説明は、業界専門アナリストに特に喜ばれること。
④アナリスト向け資料
業界専門と共通の二段構えは、作り手および投資家にとっても理解しやすいこと。
⑤長期の取り組み
アニューアルレポートは、ESGへの考え方と具体的な取り組みを説明する機会として、有価証券報告書ならびに決算短信と比較して有効性が高いこと。
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Posted by ブクログ
SDGsという言葉を目にする機会が増えている。SDGsは、Sustainable Development Goalsの略で、「持続可能な開発目標」と訳されたりする。２０１５年９月の国連会合の中で、２０１５年から２０３０年までの長期的な開発の指針として「持続可能な開発のための２０３０アジェンダ」が採択され、その文書の中核をなす「持続可能な開発目標」がSDGsと呼ばれている。
具体的には１７の目標と１６９のターゲットが設定されている。
地球環境や気候変動に配慮しながら、持続可能な暮らしや社会を営むための、世界各国の政府や自治体、非政府組織、非営利団体だけではなく、民間企業や個人などにも共通した目標とされている。
民間企業は、営利団体であり、収益を上げようという行動と、例えば中長期的にGHGを削減してく行動は矛盾する可能性があるのではないか、営利団体が地球全体の持続可能性のために協力する、あるいは、一歩進んで積極的に貢献するというようなことは難しいのではないか、との疑問は自然に浮かんでくる。
私自身は、それは矛盾するものではない、むしろ、地球全体のSustainabilityに貢献し得ない企業は、今後生き残れない、すなわち、企業としてのSustainabilityを保てない、と考える。
民間企業は事業存続のために、数多くのステークホルダーの協力を得る必要がある。
株主、顧客、取引先、社員、行政、地域社会等々。この本は、その中でも、特に「資本市場」すなわち、株主との関係に焦点を当てたものである。
株主、すなわち、投資家にも大きくは２種類が存在する。短期の株価変動による利ざやを稼ぐことを狙う短期の投資家と、中長期的にその会社の株を保有し中長期的に投資リターンを狙う中長期の投資家だ。中長期の投資家は、すなわち、その会社の中長期的な成長にお金を賭けるわけである。
企業が自社の中長期的な成長をどのように実現しようとしているのか、ということは、その企業の統合報告書に示されるべきことである。その実現の方策を、中長期に渡って継続的に実施していく会社の仕組みは、その企業のガバナンス報告書に示されるべきことであり、モデル的には、それを中長期的な視点から評価する中長期の目を持った投資家が、その内容に納得すれば、その会社の株を買い、納得できなければ、その会社の株から離れ行ってしまう、という構造となる。ある株式会社の株を買う人がいなくなれば、基本的にその会社は存続し得ない。要するに、中長期的な視点を持たない企業は、中長期的な視点で資金を運用している投資家から資金を得ることができなくなる、という構造が成り立つ。
その他のステークホルダー、例えば、人財についても、中長期的な視点で地球規模の課題解決に取り組むことを外部に対して明快に示さない限り、そのような意図を持った、あるいは、その課題解決に必要な専門能力を持った人財は集まりにくくなるという関係も成り立つ。
中長期的な視点で経営を考えない企業は生き残りにくくなる可能性があるということである。
考えてみれば、これは、資本主義の弱点の一つ（目の前の収益のみに集中）を弱める効果を持つ可能性があるわけだが、実際にそうなるかどうかは、まだわからない。 -
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