日本経済停滞の原点は1970年代にあった―― 「失われた30年」をもたらした思考法や行動様式は今も日本に根を張り続けている。 抜本改革を先送りし減量経営に走る「縮み志向」はどう企業を縛ってきたのか。 変われなかった50年を終わらせるために必要なカギがここにある。 1990年代初頭にバブルが崩壊し、成長力を失った日本経済。アベノミクスによって 戦後最長の景気拡大になったともいわれるが、往時の力強さは姿を消したままだ。 「失われた30年」とまで称される長期停滞はどうすれば終わるのか。 そのカギは1970年代にあった。 為替の変動相場制移行や2度に渡る石油危機によって、奇跡と称された戦後の高度成長は終焉。 生き残りをかけて企業が向かったのは、人件費や新卒採用の抑制、設備投資の手控えなどコスト削減と多角化だった。 売上高の伸び悩み・減少に応じた減量経営と、少しでも稼げそうな分野に出て行くことで 危機を乗り越えようとしたが、リスクをとって事業構造を作り替える抜本改革は先送りされた。 取材を通して見えてきたのは、そんな思考法や行動様式に今もとらわれ続ける日本の姿だった。 ホンダのプリンスと呼ばれた入交昭一郎氏、ダイエー創業者の長男、中内潤氏、 田中角栄元首相の秘書官を務めた小長啓一（元通産事務次官）氏ら、当時を知る多数の証言者への 取材を通して、「1970年体制」の呪縛が生まれた経緯、そして、そこから解き放たれるために必要なポイントを探る。

市場調査もいらない！ 割引も広告もいらない！ 「顧客」より「自分」が基点の 新・マーケティング論 ＜主な内容＞ 【1章】 マーケティングしないマーケティング 1 スマイルズはマーケティングをしない？ 2 マーケティングの落とし穴 3 スマイルズが実践する３つのアプローチ（手法） 【2章】 スマイルズのクリエイティブ 1 シーンをイメージすることから始まったスープストックトーキョー 2 スープストックトーキョーの秘密 【3章】 課題設定力が肝 1 課題はアイデアの源泉 2 課題設定の事例 ～つまらないものを“つまる化”させる～ 【4章】 すべてはN＝1から始まる ～「顧客志向＜自分思考」で価値をつくる～ 1 生活者の視点に立つことがクリエイティブの大原則 2 誰かの心理的構造を捉えると“文脈”が生まれる 3 N＝1からの事業の作り方 4 N＝1をディープに理解するためのティップス 【5章】 関係性のブランディングの作法 ～短所でもいい。そこに特徴はあるか～ 1 関係性のブランディング 2 各社の事例に見る、関係性構築のためのヒント 3 新たな関係性を構築した２つの事例 4 順調でも関係性を検証し、時には再構築もいとわない 【6章】 スマイルズのブランディング 1 スマイルズが大切にするのは共感的関係 2 ブランドは人である 3 絶妙な距離感 4 感度のスイッチ 【7章】 実践編！ N＝1の発想で新規事業を生み出す ～本と出会うための本屋「文喫」の場合～ 1 文喫の開発物語～どのように顧客の文脈を作ったか 2 入場料はなぜ１５００円となったのか 3 既存市場の盤面をどのように作り替えたか

デジタルトランスフォーメーションを実現するための「武器」を手に入れよう! デジタルトランスフォーメーション(DX)を推進し実現するために有効な思考法である「システム思考」を、ビジネスパーソンに向けてわかりやすく説明したのが本書です。 戦略を司る経営層、モノづくり・コトづくりを支える現場のリーダー層に読んでいただきたい1冊です。 ビジネスを変革・改善するには、 多様化・複雑化する課題に対して、 適切な解決策を見出す必要があります。 そのための考え方・手法が「システム思考」です。 複雑化する社会、言い換えれば、「複数の要素が密接につながり合い、協働し合う=システム化する」社会において、モノ(製品)づくり・コト(サービスや体験)づくりに不可欠な要素である顧客の要望や自社のコア技術などを俯瞰的に捉えて見える化し、適切に検討して創発することで、DXを成功に導く――。 この実現手法である「システム思考」を、わかりやすく、具体的に説明します。

この30年、日本企業はグローバルでの存在感を徐々に失っていきました。 「GAFA」に代表される米国企業、「BAT」に代表される中国企業。 後塵を拝している日本企業ですが、今、新たに活躍の場が生まれています。 それが、「DeepTech(ディープテック)」です。 東南アジアをはじめとする新興国は、成長の過程で生まれる多くの課題を抱えています。 そして、その課題から目を背けることなく、対峙する起業家たちが次々と生まれています。 先端技術だけでなく、枯れた技術も応用しながら、直面する課題に対し、中長期的な視点に立って解決を目指していく。 Deep Issue(ディープイシュー)をテクノロジーで解決していこうという取り組みを「ディープテック」と呼びます。 日本は戦後、製造業を中心に技術を磨き、世界でも有数の経済大国へと成長しました。 磨いてきた多くの技術はテクノロジーの進化の過程で、過去のものになりつつあります。 しかし、それらの「枯れた技術」が、もし新興国の課題解決につながるとしたら? 新たな市場創造につながるとしたら? ディープテックの領域では、必然的に投資期間は長くなるものの、解決したときの社会的インパクトはとてつもなく大きいものになります。 しかも、日本企業が本来、得意としてきたすべてが活きてくる世界でもあります。 日本のディープテックの始祖ともいえるリバネス代表取締役グループCEOの丸幸弘氏、『ITビジネスの原理』や『アフターデジタル』などのベストセラー本を通じて日本が進むべき道を照らし続けるフューチャリストの尾原和啓氏が、ディープテックの世界を描きます。

「とても挑発してくる本だ。時間の分散投資が持つ本当の良さを、 こんなに明快に描いた本も、こんなに実践的に示した本も、これが初めてだ。」 ――ロバート・シラー 「いまどきの若い人たちが金融危機から学ぶべき一番大事な投資の教訓はこれだ」 ――ティム・ハーフォード(フィナンシャル・タイムズ) さまざまな金融商品に投資してリスクを下げる「分散投資」の重要性はよく知られている。 本書は、もうひとつ「時間の分散投資」について、そのメリットと手法を解説したものだ。 具体的には、若いときにレバレッジを使えば、 リスクを減らしつつ生涯リターンを50%近く増やすことができる。 つまり、若いときにお金を借りて投資するのは賢明なやり方だ、 ということである。 これは、従来の長期投資の主張とはまったく異なるもので、 メディアに掲載された際には大きな議論を呼んだという。 この「ライフサイクル投資術」について、データを元に解説したのが本書である。 本書からは、以下のようなポイントについて学べる。 -あなた向きのエクスポージャーの大きさとレバレッジの水準 -あなたがもう30代、40代、あるいは50代ならどうすればいいか、 そしてお子さんやお孫さんを後押しするならどうすればいいか -過去138年でライフサイクル投資戦略がどんな結果になったか -ライフサイクル投資戦略を使ってはいけない場合とは ベストセラー『その数学が戦略を決める』のイアン・エアーズ、 ロングセラー『戦略的思考とは何か』のバリー・ネイルバフによる、 人生100年時代にこそ必要なお金の本である。

投資家にとって「失敗の山」は「宝の山」だ! 本書には、総額で数兆円ではきかない大投資家たちの「失敗」が詰まっている。つまり、この本を入手するために「投資」するわずかな金額で、数兆円分の「失敗」からの学びがあるということだ。それだけでも、この本は「買い」だろう。 ──藤野 英人 (レオス・キャピタルワークス社長) 投資の世界では、誰もが必ず失敗を経験します。過ちを繰り返し、「何かを会得した」と思った瞬間に市場から鼻をへし折られる、ということが頻繁に起きます。失敗の大部分は自業自得なので、事実を受け入れ客観的に対処するのは難しいものです。だからこそ、投資を長く続けたいなら、過去の失敗に学ばなければなりません。 それに最適な題材は、偉大な投資家たちが犯した数々の大失敗です。 本書には、ベンジャミン・グレアム、ウォーレン・バフェット、チャーリー・マンガーからジョン・ポールソン、クリス・サッカまで、新旧のレジェンド投資家15人の「失敗」がコレクションされています。 「失敗」はリターンを得るために避けられないコストであり、「失敗」の向き合い方に「失敗」すれば、コストがリターンを上回り、大損してしまいます。この本で、先人投資家の「失敗」を追体験することにより、これから降りかかってくる「失敗」に対して向き合う準備ができます。

経営戦略の「失敗」を経験したことがある人は約8割。戦略が失敗する原因の9割は、戦略そのものではなく「実行」フェーズにあり――。経営戦略の実行経験者500人に対する調査から得た結果である。 　経営環境が複雑さを増すなか、これまで経営戦略の主な失敗原因は、戦略自体の実行可能性が低かったとか、方向性が間違っていた、などと思われがちだった。しかし実際には、企業が成長するために何をすべきか、という経営戦略の「What」に問題があるケースは少なかった。そうではなく、腰の重い組織を動かし、実行フェーズで新たに生じる課題を乗り越えながら、戦略をいかに実行するかという「How to」を十分に詰めていなかったために、多くの経営戦略が失敗している。 　経営戦略という、日常業務にはない特別なプロジェクトだからこそ、実行メンバーは戸惑い（あるいは腹落ちせず）、迷いやすく、ときにスキル不足を痛感する。こうした実行フェーズで起こり得るリスクを一通り想定し、実行メンバーと組織の持てる力を出し切れるよう、事前に詳細なアクションプランを立てておくことが不可欠だ。 　戦略は「What」と「How to」が一体となって、初めて力を発揮する。「How to」なき戦略は、戦略にあらず、である。戦略を完遂して期待通りの成果を得られるか否かは、この「How to」にかかっている。 　本書は、「動かない組織」、「実行時の迷い」、「組織ケイパビリティー不足」、「不測の事態」といった経営戦略の実行フェーズで直面する6つの壁（代表的な失敗原因）に焦点を当て、豊富な事例を基に「成功の方程式」を徹底解説する。

なぜ日本の農は衰退したのか。単なる企業参入では日本の農の再生は不可能だ。今、日本農業に必要な、複合化、グループ化、安全・安心、流通革新に基づく新たな成長の仕組みを創り出すイノベーターを活写する先端ルポ。

・不当なデータ収集や不当なデータ囲い込みが独占禁止法上問題となる ・検索サービスやSNSは、消費者とプラットフォーム企業の間の取引関係と位置付けることができることから、独占禁止法の適用対象 ・消費者に対して優越的地位にあるプラットフォーマーが消費者の利益に反して不当に個人情報を収集する場合には独占禁止法の優越的地位の濫用規制の適用 ――本書第3章より ○デジタル化の進展とグローバル化で、公正取引委員会(公取委)の競争政策は大きく変化しており、対象とする経済活動も広範囲に及んでいる。 ○とくにGAFAに代表される巨大プラットフォーマーに対する政策は、国際連携も含め、日本経済に多大な影響を与えるため、その動きから目を離せない。日本が負けているデジタル人材の争奪戦にも競争政策の網がかかろうとしている。 ○本書は、現職の公取委委員長が、現在進行している競争政策の土台となる考え方・取り組み方を示したもの。IT業界だけでなく、あらゆる企業がデジタル変革(デジタルトランスフォーメーション)で生き残りを図っている現在、すべての経営層の必読書。 ○競争政策が必要な理由、日本経済の環境変化から競争政策のツールを平易に解説。その基礎知識を基に、デジタル時代の競争政策を解説する流れで、事前知識がなくとも読みこなせる内容となっている。

グローバルの連結決算に、なぜ2週間も! ? ボタン1つで経営情報を瞬時に取得する。 基幹系システム刷新、厳選10事例と成功の方程式 市場の変化が激しく、経営環境が厳しさを増す中で競争を勝ち抜くには、グローバルの経営状態を瞬時に、かつ的確に把握できる基幹系システムが不可欠だ。 にもかかわらず多くの企業のCxOからは、「経営が求める分析軸での正確な情報が得られない」「グローバルでの最終的な業績レポートができるまでに最低でも2週間かかる」など、悲痛な声が後を絶たない。SAP製ERPのサポート切れなどシステムそのものの陳腐化・老朽化も影を落とす。 デジタル時代の厳しい競争を勝ち抜くには、基幹系システムを、厳密な経営情報を手軽かつスピーディに入手できるものに刷新しなければならない。本書では、多様な業種、規模の企業に役立つよう厳選した8社10件のモダナイゼーション事例を取り上げ、ポイントを具体的に解説。日本企業の海外展開で100件以上のSAP製ERP導入プロジェクトを通じて培った経験と方法論から、基幹系システム刷新の「成功の方程式」を明らかにする。

オムロン、ブリヂストン、丸井、ヤフー、三菱重工 SDGsを効果的に推進する新しいマネジメントの理念と実践を先進事例に則して提案する! 企業が対処すべき社会的課題は、SDGsに示されている分野を見るだけでも非常に多く、既存のCSR手法では対応できない。また、少子高齢化、地域創生、働き方改革など、日本固有の社会課題への対応も急務である。このような問題に対応するためには、従来のコンプライアンス型のCSRや、KPIを設定してPDCAを回すCSR経営では対応できないのだ。 また、現在の日本ではSDGsに大きな注目が集まりブームの様相を呈しているが、日本企業の多くの取り組みは、これまでの自社の活動をSDGsの枠組みに照らして分類しているだけであるため、早晩、大きな壁にぶつかることは避けられないであろう。SDGsを効果的に推進するためにも、新しいマネジメントの理念と実践が必要とされている。 そのためには新しい革新的なCSR経営のモデルが求められている。それは、従来のCSRの範囲を超えて、企業経営全体を対象とし、企業を社会問題の解決に向かわせるような仕組みを持つCSR経営である。そのためには、社員の創発性を軸とする制度設計が求められる。つまり、CSRの対象である社会課題は、与えられるものではなく、自ら探求しなければならない対象ということである。そのためには、受け身的なCSRから、社員1人ひとりが主体的かつ能動的に考えて行動するCSRへ転換することが求められるのだ。 本書は、このような活動を促進する仕組みを持つ経営を「創発型責任経営」と名付け、その理論を事例を分析して、実践に組み入れるプロセスまでを議論し提示するもの。「創発型責任経営」は、従来のCSRの範囲を超えた、全社レベルの経営手法であり、それを「理論」「事例」「実践」の3つの側面に分け、先進企業の具体的な事例を紹介しながら解説する。 著者は、企業との実際のワークにも取り組む経営学者。CSRに関する講演や企業へのCSR指導実績も豊富。また実務サイドの視点を補うため、共著者として、CSRコンサルタントの安藤光展氏が加わる。

人手不足、働き方改革―― 「現場任せ」はもう通用しない! 日本企業の生産性の低さは、個々人のがんばりに依存した「おもてなし」や「職人気質」至上主義から脱却できないからではないか? もう、現場に頼った経営だけでは大きな生産性向上は期待できない! 本書では、多くの事業で経営改革・組織変革の実績を積んできた著者が、コンサルティングに携わった企業の実例をふんだんに交えながら、現場の働き方改革の次に着手すべき「組織生産性向上」についての4つの着眼点を紹介します。 ●本書が紹介する4つの着眼点 ・サービスの産業化――現場の工夫と努力でやりくりすることをあてにした消耗型サービス提供から、サービス品質を仕組みで担保するサービスの産業化へ ・課題解決のガバナンス――権限委譲という名の丸投げ&忖度による組織運営から、ミッションをバイトサイズ化して社員の自律性を引き出す課題解決型組織運営へ ・顧客ニーズ徹底による投下資本生産性向上――“顧客志向=サービス増”のパラダイムから、引き算により投下資本対提供価値を上げるビジネスモデル・業務への転換 ・知的資産を活用したビジネスモデル開発――拠点や製品を拡大する量的な拡大シナリオではなく、過去培った知的資産を源とする差別化・収益性に優れた事業の展開

◆実践に基づく初の入門書 「モノからコトへ」という言葉に代表されるように、顧客へのソリューション(問題解決)が重視されてきています。製造業であれば単にモノづくりするだけではなく、それをいかにサービス化していくか(コマツのブルドーザーをネットワークでつなぎ盗難防止、燃費改善に役立てるなど)、そしてそれをいかに提案していくか、商社などでは、単に扱っている商材を売るだけだと価格勝負になってしまうため、如何に顧客に合わせたトータル提案などのソリューションを提案できるか、あるいは、アライアンス先と協業して作ったシステムをいかに統合して(システムインテグレーション)、顧客へ提案(ソリューション)していくかが問われます。 このように、非常に幅広い様々な業界、業種、職種において「ソリューションの重要性」が叫ばれていますが、ソリューションは難しい部分もあり、話法などの手法を説明した書籍は多いのですが、組織設計も含めた全体を網羅した書籍は非常に少ないのです。 本書は、そういったニーズにこたえるための本。超優良企業キーエンスをベースにこれまでのソリューション部隊創出支援コンサルで培ってきた知識と、日経トップリーダーの高額塾で非常に好評だった内容を盛り込んだ、非常に中身の濃い書籍となります。 本書は、ソリューション提供を実現するための強い組織づくりについての初めての書。営業のやり方から、日常の報連相などの活動、ミーティング活動、KPI(重要業績評価指標)設計、SFA(営業支援システム)の活用方法、目標管理制度、人事評価制度のポイント、支援部隊のつくり方、販売ツールなどのポイントなど全体を網羅して解説します。

「IoT（インターネット・オブ・シングズ）を導入してみたが、見るべき成果が出ない」「AI（人工知能）を活用したいが、何に使ってよいのか見当がつかない」。そんな悩みを抱える経営者やIT担当者が増えています。 　本書は悩みにDX（デジタルトランスフォーメーション）の第一人者がずばり答える待望の一冊。AIやIoTといった手段に惑わされず、経営上の目的の実現に向けデータを活用する「データレバレッジ」の発想を学びましょう。 　データレバレッジは、経営意志の達成や経営課題の解決に向けた取り組みをデータ収集・分析により加速させる方法論。経営視点で何のために、どんなデータを、どこで活用するのかを整理し、そのうえでAIやIoTなどの適切なツールを活用する。これにより従来の場当たり的な施策と違い大きな成果が得られるはずです。 　本書では、ビジネスで必要となるデータの本質や、データレバレッジの方法論の体系に加えて、すぐに実践できる具体的なアクションも詳しく解説しました。さらに基幹系などレガシーシステムからデータを解放して活用するための施策などにも言及しています。 　膨大なデータの活用により猛威を振るうGAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン）の強みや事業戦略を分析し、日本企業の戦い方についても豊富な事例を基に解説しました。 　データレバレッジはDXを推進するためにも、強力な武器となります。前著の『デジタルトランスフォーメーション』『デジタルトランスフォーメーションの実際』と併せてお読みになれば、DXとデータ活用への知見をさらに深めることができるでしょう。

エドガー・アラン・ポーを師に「統計探偵」が真実に迫る! 統計データが浮かび上がらせる日本社会のナゾと不思議。統計データは人々の認識のズレや固定観念の落とし穴も明らかにする。 日本の女性はなぜ、どんどんキレイになっているのか? 貧しい時代の代名詞、「エンゲル係数」はなぜいま上昇? 「日本階級社会化」説はなぜ間違いなのか?――などなど、統計探偵が日本社会の変化を統計データをもとに明らかにする。 統計リテラシーがグッと上がる21のエピソード。思いがけない日本社会の本当の姿が浮かび上がってくる知的エンターテインメント。

AI時代に必要な「伝え方」の鉄板の技術を紹介！ AI（人工知能）が普及すると、多くの仕事は自動化される。そこで人間に必要とされるのは、みんなからやる気を引き出せる人、想像力を引き出せる人。つまり、伝える力がますます重要になってくる。著者のカーマイン・ガロ氏は、グーグル、リンクトイン、アクセンチュアなど大手企業のコミュニケーション・アドバイザーを務め、30万部のベストセラー『スティーブ・ジョブズ 驚異のプレゼン』の著者でもある。AI時代にさらに重要になる「伝え方」のスキルを紹介しよう。 ■カーマイン・ガロが教える鉄板の「伝える技術」例 ・5秒で全体像を見せる 相手の気が引けるかどうかは、「5秒」が勝負。だから5秒でもっと聞きたくなるような全体像を見せよう。 ・小学3年生にもわかる言葉で話す 難しい言葉はわかりにくくなるだけで、いいことはなにもない。やさしい言葉のほうが、みんなの記憶に残る。ケネディ大統領の演説は、小学3年生でわかるレベルだ。 ・3幕構成のストーリーで話す ハリウッドの映画も優れたプレゼンも、3幕構成のストーリーで作られている。第1幕は「きっかけ・設定」、第2幕は「喪失・苦闘」、第3幕は「解決」。この3幕構成の伝え方ができれば、聞き手を動かせる。 ・聞き手の心を揺さぶれ 人をやる気にさせたり、動かしたりするには、論理だけでは難しい。聞き手の心を揺さぶり、感情を動かそう。

慣習を打ち砕け! 破壊的に生きろ! 反逆心こそ成功の原動力だ。 ★★★★★★★★★★★★★★★★★★ 仕事がつまらないのは、 誰かの敷いたレールの上を 歩いているからだ。 周囲から疎まれてもいい。 イヤなやつだと思われてもいい。 ルールを破って創造的に生きろ。 ★★★★★★★★★★★★★★★★★★ ビジネスはルールを守ることで成り立っている。 手順、社内規定、指揮命令系統、制服など、 組織は規則だらけだ。 会社のなかでルールを破る「反逆者」は 渋々黙認されるか、 厄介者としてクビになるか、 どちらかになる場合が多い。 もしスティーブ・ジョブズが普通の職場にいたら、 単なる「イヤなやつ」で終わっていたかもしれない。 だがそんな「職場のイヤなやつ」は、 現状に異議を唱え、物事を創造的に捉え、 思い込みや信念に疑問を抱き、 効率的で建設的で斬新な方法を見つけるために 学習を続けることができる 稀有な能力を持つ人たちでもある。 新しいビジネスを興した強力なリーダーは、 足かせとなるルールを臆せずに破り、 大胆に枠からはみ出すことで成功した。 どうしたら、あなたのなかに潜む反逆の才能を伸ばし、 仕事と人生で成功することができるのだろうか。 ハーバード・ビジネス・スクールの人気教授が、 自分らしく働きながら 成功を手に入れる8原則を解説する。 ★★★★★★★★★★★★★★★★★★ 自分らしく働きながら 成功を手に入れる8原則 1 新奇性を求めよ 2 建設的な異論を促せ 3 対話を閉ざすな、開け 4 自分をさらけだせ――そして内省せよ 5 すべてを学べ――そしてすべてを忘れよ 6 制約のなかに自由を探せ 7 現場から指揮せよ 8 しあわせな偶然を促せ

『「権力」を握る人の法則』 『悪いヤツほど出世する』の著者が、 「働き方改革」時代に放つ警鐘 労働者は文字通り、 給料のために死ぬ。 あなたもその一人にならないように。 一昔前の「死ぬ危険性が高い職場」は、油田や鉱山や化学物質工場だった。 だが公的機関の監督や規制によって、労災死亡は激減した。 いまやホワイトカラーが働く「ブラック職場」のほうが、よっぽど死ぬ危険性が高い。 職場環境のストレスが及ぼす健康への悪影響が指摘されているにもかかわらず、 政府も経営者も積極的に対策を取ろうとはしていない。 過労死はもはや世界的現象だ。 中国では低賃金、劣悪な職場環境、超長時間労働、 予測不能な不規則勤務が原因となり、年間100万人が過労死している。 アメリカでは労働時間が増え続け、2000年にはついに世界最長となった。 正規の労働時間の枠外で夜間や旅行先でも メールチェックする人が5割、休日にもチェックする人が8割を超える。 全世界のホワイトカラーが、「持続不可能」な労働環境に身を置いている。 そしてギグワークに代表される新しい副業形態は、 労働者を安くこき使う手段をますます増やしている。 経営者が「コスト」「リソース」「生産性」「費用」といった キーワードで労働者を見ている限り、この問題は解決しない。 そんな環境下で「カネと仕事」という2大ストレスを抱えるあなたは、 「死に至る職場」をどう生き抜くべきか? 『「権力」を握る人の法則』『悪いヤツほど出世する』の著者が、 「働き方改革」時代に放つ警鐘。 ★★★★★★★★★★★★★★★★★★ 長時間労働も、休日出勤も、長期出張も、 家庭との両立困難もあたりまえと受け止めて がんばり続ける人たちの間で働いていると、 それが規範になる。 誰もがその職場のやり方を容認し、唯々諾々と従う。 たとえ心の中では、こんなのはあたりまえじゃないと思っていても。 不幸にも現代の多くの職場では、 長時間労働を始めとする苛酷な労働条件が規範と化している。 そこで、そういう職場に直面しても別に異常とは思わなくなってしまう。 むしろ愚痴をこぼす人や文句を言う人、 病気になる人、果ては辞めていく人を見ると、 そちらを「おかしい」と感じるようになる。 大勢があたりまえと思っている仕事をなぜ辞めるのか、というわけだ。 (本書より)

ジェフ・ベゾスが銀行を作るとしたら、何をするだろうか? 次世代金融産業をめぐる戦いの構図と状況を明快に論じた待望の一冊! テクノロジー企業vs既存金融機関の戦いを徹底分析! 三大金融ディスラプター(アマゾン、アリババ、テンセント)は何を目論む? 「世界一のデジタルバンク」と称賛されるシンガポールDBS銀行は何がすごい? 逆襲する米国金融機関ゴールドマン・サックスとJPモルガンはどんな選択をした? 日本型金融ディスラプターとメガバンクとの対決の行方はどうなる? 本書は、次のような重要な問題意識に基づいて、新しい金融のあり方を問います。 1.金融はもはや「Duplicate」(擬似的に創造)できる 2.金融ディスラプター企業が金融を垂直統合してくる(既存金融機関よりも本来の「金融」機能を実現している) 3.金融にも「当たり前」のことが求められてくる 「私は、物事の本質を考える際には、すでに使われている定義を見るのと同時に、大局的に宇宙からその物事が使われている様子を鳥瞰するようなつもりで、超長期かつ地球規模のスケール感で思考するようにしています。(中略)ここで重要なのは、先の項でも述べてきたように、人々の価値観が大きく変化しているなかで、「何が実際にお金として通用するのか」「どのような価値までお金に表象させるべきなのか」が潜在的に問い直されているということなのです」(最終章より)

東大で200以上のプロジェクトを支援してきた アクセラレーターが明かす! ビジネスモデルより大切な「経営環境の4要素」 近年は、起業やイノベーションに関する情報にあふれています。 それでも起業でうまくいかない(または起業する前に諦めてしまう)人が絶えないのは、 知識やノウハウ以外の部分に成否を分ける要素があるからではないか? 長年、起業支援を行ってきた著者は、そんな問題意識を持つようになりました。 そこでこの本では、スタートアップを取り巻く「環境」に注目し、 成功を導く(そして失敗をできるだけ防ぐ)要素を分析しています。 それが、以下の「4つのP」です。 ●Place:どこでやるか? ●People:誰とつながるか? ●Practice:どう訓練するか? ●Process:どう仕組みを作るか? 豊富な事例とエビデンスを用いて「良い環境の作り方」を解説 スタートアップが新しいアイデアを育み、実行力を高め、 チーム全体で成長していくためにはどんな環境がいいのか? 著者は膨大な数の事例とエビデンス(各種研究で導き出された学術的・科学的な根拠)を 引用しながら考察しています。 著名投資家・鎌田富久氏との対談も収録 さらに、「ビジネスと環境の因果関係」についての知見を深めるべく、 携帯電話向けソフトウェア開発で成功し、現在は投資家として数多くの スタートアップを支援している鎌田富久氏との対談 ●「イノベーションを育む環境」の選び方、作り方 も収録しています。 理論と実践の両面から導き出された 「事業運営をエンパワーメントする環境」の特徴を知って、 ぜひあなたもより良い環境を選び、育ててみましょう。

◆政策混迷が招いた熱狂、転落、苦闘――「経済白書」でバブル崩壊を分析、未曾有の事態に向き合い続けたエコノミストによる同時代史と次代への教訓。 ◆1989年1月から始まった平成経済は、試練の連続となった。バブルの崩壊と不良債権問題、アジア通貨危機と金融危機、デフレの進行、人口減少社会への突入など、我々がこれまで経験したことのない難しい課題が次々に現れた。 これら課題への政策的対応については評価が分かれるが、著者は、必ずしも満足すべきものではなかったと考える。お手本のないこれら諸課題に対しては、どうしても実験的、試行錯誤的な対応にならざるを得なかった。こうした実験・試行錯誤は成功したとは言えず、デフレ問題、人口問題、財政・社会保障問題などについては、現在においても引き続き政策的対応が必要な状況となっている。 平成時代に直面してきた多くの課題は、未解決のまま平成後の時代に引き継がれる。その意味で、平成時代において日本の経済社会が直面してきた諸課題と政策的対応を振り返ってみることは、これからの政策的対応の道を開くという意味からも重要なことだと言える。 ◆本書の特色はまず第1に、マクロ経済を中心に解説していることである。平成経済は、企業経営、産業・技術などの面でも大きな変転を遂げてきたことは明らかであるが、著者はこれまでほぼ一貫してマクロ経済の動きをフォローしてきたので、そこに集中することが比較優位と考えたからである。 第2は、単に事実を述べるだけではなく、多くの出来事の相互関係を明らかにし、できるだけストーリー性を持たせるようにしたことである。平成時代の経済に起きたことは意外な展開に満ち満ちており、実にドラマチックだ。そうしたエキサイティングな歴史の動きを描こうとした。 第3は、できるだけ政策的教訓を導き、後世の参考にしてもらおうとしている。そのためには、どうしても政策的評価が必要となる。評価を下すとなると、著者の価値判断が含まれることは避けがたい。このため、中立的な書き方にさほどこだわらず、率直に著者の考えを前面に出している。 ※日本が、そして世界が激変した30年間を、知の巨人たちが検証し、未来を語る。『平成の政治』(御厨貴・芹川洋一編著)、『平成の経営』(伊丹敬之著)と併せた「平成三部作」の一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 どうする?老朽インフラ PPP/PFI成功の秘訣 ・PPP/PFI推進アクションプラン、インフラ長寿命化計画ほか、政府方針を担当官が詳説 ・先進自治体の市長にインタビュー――富山市、和光市、須崎市 ・インフラ輸出でこう稼ぐ ・日本全国PPP/PFI 9つの成功事例に学ぶ ・コンセッション(公共施設等運営権制度)の最新事情 日本全国で、インフラの老朽化が深刻な問題となっています。橋の崩落や道路の陥没、水道管の破裂といった事故が各地で起きているほか、耐震強度不足で使用できなくなる公共施設も出ています。近年相次ぐ地震や風水害など災害への備えも懸念されます。 本ムックは、老朽インフラ問題の現状を見た上で、政府が進める政策を詳しく解説。PPP/PFI推進アクションプラン、公共施設等総合管理計画、インフラ長寿命化計画など重要な施策を、各省庁の担当官が説明します。 また、コンセッション(公共施設等運営権制度)の最新事情や、PPP/PFIを活用した先進自治体の成功事例も多数紹介。 近年、注目されている海外へのインフラ輸出についても取り上げます。

第一線で活躍を続けるリーダー18人の インタビューを通じて見えてきた共通点は、 「人一倍強い危機意識」と「社会をよりよくしたい」という思いだった――。 日本能率協会が独自のネットワークを活かし、日本を代表する経営者たちにインタビューを敢行。トップに求められるマネジメントの手法やガバナンスのあり方について、彼らの経験談をもとに解き明かす。 ・「大きな方向性を示し、誰もわからないこと、決められないことを決めるのがトップの役割」(出口治明・立命館アジア太平洋大学(APU)学長 ) ・「トップの座にいるのは、せいぜい8年がベスト」(松本晃・ライザップグループ取締役構造改革担当) ・「経営の神髄は、人間尊重にあり」(酒巻久・キヤノン電子代表取締役社長) ・「小が大のなかで生きるために『ジャンルトップ戦略』をとる」(松崎正年・コニカミノルタ取締役会議長) 登場する経営者はほかに、石黒成直氏(TDK代表取締役社長)、川名浩一氏(日揮副会長)、下代博氏(ダイフク代表取締役社長)、高橋広行氏(JTB代表取締役社長)、知識賢治氏(日本交通代表取締役社長)、塚越寛氏(伊那食品工業会長)、デービット・アトキンソン氏(小西美術工藝社代表取締役社長)、挽野元氏(アイロボットジャパン代表執行役員社長)、藤原洋氏(ブロードバンドタワー代表取締役会長兼社長CEO)など計18名。経営者やマネジメント層をはじめとして、幅広いビジネスパーソンにとって示唆となる一冊。

サッカーに代表されるプロスポーツを主たる原動力として、世界中で急成長しているスポーツビジネス。 スポーツは「感動」や「共感」を媒介として、多くの人々の消費行動に 強い影響を与える産業として、今後もその規模や領域を拡大させていく。 だが、日本におけるスポーツビジネスの成長は欧米に後れを取ってしまっている。 今後、日本でこのビジネスに関わる人々がまず認識しなくてはならないのは、 スポーツとは「エンターテインメント」であること、そして究極の「コト消費」ビジネスであるという視点である――。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 最前線のビジネスパーソンが知っておくべき未来をすべて先読み！ テクノロジーから、交通、医療、エンタメまで、 必修キーワードを豊富な写真・図版とともに詳しく解説 仕事はもちろん就活にも役立つ１冊！ パーソナルAI、超電導リニア、MaaS、ハルミフラッグ… あなたは正しく説明できますか？ 最新のAI技術や相次ぐ世界的イベントで 日本が大きく生まれ変わる時代がやってきます。 激動の大変革期を生き抜くためには、これから起きることを 正しく知って、正しく理解することが必要です。 1987年の創刊から時代のトレンドを追い続けてきた雑誌『日経トレンディ』と 新市場を創る人のためのデジタル戦略メディア『日経クロストレンド』が、 テクノロジーから交通、医療、エンタメまで、ビジネスパーソンが押さえて おくべき13のジャンルで、最先端のキーワードを徹底解説します。 ＜流れがわかる、ミライが読める！13ジャンルを網羅＞ テクノロジー／交通・クルマ／スポーツ／施設／エンタメ／観光 アパレル／医療・健康／食／流通／マネー／住宅／教育

ベストセラー「RPAの威力」から1年。 ソフトウェアロボットによるデジタル業務改革は本格展開を迎えている。 導入企業が急増する中で、見えてきた「RPAの真髄」と 桁違いの効果を出す「直下型RPA改革」とは。

◆1989年4月27日、松下幸之助死去。平成元年に高度成長時代を象徴する経営者が亡くなりました。平成の企業経営はどのように変化し、なにを逸脱してしまったのか、失速は宿命だったのか? 本書は、平成30年間の企業経営の軌跡を日本を代表する経営学者が解明するものです。第I部(平成三〇年の日本の産業と企業)では、30年間に日本企業の戦いの軌跡を描きます。崩壊、迷走、回復という3つのステージで何が起きたのかを端的に解説します。第II部(モノ、技術、ヒト、カネ、の三〇年)では各論として日本企業のどのような問題があったのかを解明します。そして日本的経営を愚直に追求してきたトヨタ自動車と、ゴーン改革によって劇的な復活を遂げた日産自動車を比較することで、これからの日本企業に必要な経営の座標軸を示します。 ◆著者は平成元年刊行の『ゼミナール経営学入門』(共著)で気鋭の経営学者として実務界でも広く認知され、経営トップとの接点も劇的に増えました。筆者にとって平成の30年とは経営中枢の具体的な情報が得られるようになった時代と言えます。外からの評論家だけではないリアリティを持った分析が可能になっています。本書は、時系列の表面的な経営史を越えた「日本企業失敗の本質」とも言える内容になります。

女性特有の「キャリアアップを邪魔する12の悪癖」を コーチングの神様が伝授！ 【女性特有の12の悪癖】 ［悪癖その１］自分の実績をきちんと言わない ［悪癖その２］あなたの仕事ぶりをほかの人が自然に気づいて報いてくれると期待する ［悪癖その３］専門性を過大評価する ［悪癖その４］人間関係を築くだけで活用しない ［悪癖その５］初日から協力者を得ようとしない ［悪癖その６］キャリアより仕事を優先する ［悪癖その７］完璧主義の罠に陥る ［悪癖その８］喜ばせたい病 ［悪癖その９］矮小化する ［悪癖その10］やり過ぎる ［悪癖その11］反芻する ［悪癖その12］自分のレーダーで注意散漫になってしまう ここまでのあなたを支えてきた「強み」は、 ここから先の「弱み」かもしれません。 昇進、昇給、転職を邪魔する「悪癖」を捨て、 キャリアのために何を身につけるべきか？ ベストセラー著者がお教えします。

小売業は日本の経済社会の変化を顕著な形で映し出す鏡。経済成長、人口構造の変化、技術革新、グローバル化、消費者意識の変化など、日本の経済社会の根幹での変化は、すべて小売業の姿や形に強い影響を及ぼしてきました。百貨店もその例外ではありません。 百貨店は変化への対応を続けるだけの存在ではありません。優れた百貨店はこれから起きると予想される変化を先読みして、新たな動き提示するような存在でなくてはなりません。これから起きることを先取りして、新しいライフスタイルや消費の姿を消費者に提案する存在でなくてはならないのです。それができない百貨店は、時代遅れの存在として見捨てられることになります。 本書は、「百貨店は技術革新のユーザーではなく、IT企業になるべき」「B2CからC2Bへの転換」「外商・お帳場が重要」などの新しい視点を提供する本格的流通論。日本経済の最新動向を押さえた筆者ならではのユニークな議論が展開されます。

ファクトフルネスとは――データや事実にもとづき、世界を読み解く習慣。賢い人ほどとらわれる10の思い込みから解放されれば、癒され、世界を正しく見るスキルが身につく。 世界を正しく見る、誰もが身につけておくべき習慣でありスキル、「ファクトフルネス」を解説しよう。 世界で100万部の大ベストセラー! 40カ国で発行予定の話題作、待望の日本上陸 ビル・ゲイツ、バラク・オバマ元アメリカ大統領も大絶賛! 「名作中の名作。世界を正しく見るために欠かせない一冊だ」―ビル・ゲイツ 「思い込みではなく、事実をもとに行動すれば、人類はもっと前に進める。そんな希望を抱かせてくれる本」―バラク・オバマ元アメリカ大統領 特にビル・ゲイツは、2018年にアメリカの大学を卒業した学生のうち、希望者全員にこの本をプレゼントしたほど。 本書では世界の基本的な事実にまつわる13問のクイズを紹介している。たとえば、こんな質問だ。 質問 世界の1歳児で、なんらかの予防接種を受けている子供はどのくらいいる? ・A 20% ・B 50% ・C 80% 質問 いくらかでも電気が使える人は、世界にどのくらいいる? ・A 20% ・B 50% ・C 80% 答えは本書にある。どの質問も、大半の人は正解率が3分の1以下で、ランダムに答えるチンパンジーよりも正解できない。しかも、専門家、学歴が高い人、社会的な地位がある人ほど正解率が低い。 その理由は、10の本能が引き起こす思い込みにとらわれてしまっているからだ。

並外れたイノベーターに共通する資質は何か? どうすればイノベーションのスイッチが入るのか? 私たちにもマネできるのか?　世界トップレベルの研究者がイノベーションの謎を解き明かす――。 偉大なイノベーターの生涯を詳しく調べてみると、彼らには特別な能力、性格、回復力、動機があり、時期や場所、人的ネットワークを巧みに利用していたことがわかる。 同時に、私たちが異端的な発想や創造力を育み、アイデアを実現するためにはどうすればいいのかもわかる。つまり、イノベーターがなぜ特別なのかを理解すると、私たちの内にある イノベーションの可能性を育む方法がおのずと明らかになる。私たちにもできることはたくさんあるのだ。(本書より) [イノベーションの可能性を育てるポイント] ・規範やパラダイムを疑問視する ・ひとりになる時間をつくる ・自己効力感(目標を必ず達成できるという自信)を高める ・壮大な夢を抱く ・フロー(プロセスを楽しめる仕事)を見つける ・知的・技術的資源にアクセスできる機会を増やす 「イノベーターが見ている景色を見せてくれた」(楠木 建 一橋ビジネススクール教授) 「科学の目をとおしてイノベーターの人物像を緻密に分析し、成功の法則を明らかにした」(『機械との競争』著者、エリック・ブリニョルフソンMIT教授)

再生可能エネルギーへの大転換は世界の産業、経済、そしてライフスタイルにまで影響を及ぼします。そこでは、新たな市場とステイクホルダー、そして国際的な規範が作られ、従来型の市場とステイクホルダーは衰退し敗者となりかねません。 既に世界ではエネルギー転換に対応するため、従来の原子力・化石燃料を中心とした大規模集中型のエネルギー需給構造から脱却し、分散・高効率型のエネルギー需給構造を構築する動きが加速化しています。一方、日本は未だ従来型の需給構造から抜け出せず世界の動きから大きく外れ、エネルギー小国ならぬエネルギーガラパゴス国に成り果てる危機を迎えています。 本書は、エネルギー転換と呼ばれるかつてない動きと誰が勝者になろうとしているのかを明らかにします。日本がガラパゴス化せず生き残るためには何が必要なのかも提示します。 ロングセラーとなっている、『日本は世界1位の金属資源大国』の著者である平沼氏は、エネルギービジネスのカギを握る自動車産業を熟知しているエネルギー研究者。EVの爆発的普及がもたらすレアアースの圧倒的な不足などこれから20年のエネルギー転換がもたらすあらゆる衝撃を明らかにします。

「GAFAの全盛期は過ぎた」 次の時代に生き残る細分化(フラグメント化)戦略とは 本書は、「グローバル資本主義」の終焉と、 それに伴って存在感が増す「コミュニティー」の 時代の到来をテーマとしている。 GAFAに代表されるグローバルプラットフォーマーが 独占的地位を得る時代から、自律分散型の企業モデルが 息を吹き返す時代への“予言書”と言ってもよい。 それはすなわち、個別最適解を出せる日本企業、 とりわけ分散型テクノロジーに強い日本型技術企業が 世界の見本となる時代になると言える。 私たちは、コミュニティーを基盤とした自律分散型の社会の実現を 「フラグメント化する世界」と呼ばせていただく。 フラグメント化は「細分化」とか「断片化」といった日本語になる。 ネットワークの世界では、なじみのある用語である。 送信したい情報の量が多い場合に情報量を分割して送信する処理を 「パケットのフラグメンテーション」と呼ぶ。 実はポストグローバル資本主義社会も、 「フラグメント化」が大きなキーワードになると予測できる。 こうしたフラグメント化が、企業のグローバルビジネスを大きく変えることにつながる。

MQ（マネジメント思考指数）を高めるための 5つの極意（アティチュード） 「できる人」に不可欠な五つの思考のバランスを示す指標、 それが「MQ（マネジメント思考指数）」です。 「全体をとらえる」「待つ」「前提を疑う」など 五つの思考を身に付けることでマネジメント、 すなわち新たな価値を生み、成果を出すことができます。 リスクマネジメントやプロジェクトマネジメントを こなすためには、五つの思考のトレーニングし、 MQを高めなければなりません。 本書は五つの思考の詳細と、仕事や生活の中で 楽しみながら取り組めるトレーニングを紹介するものです。

●AI(人工知能)、の普及、ロボット化による雇用破壊が注目の的です。オックスフォード大学研究者の「労働人口の47%は代替される」という分析結果が衝撃をもたらし、世界中で雇用の未来に対する懸念が一気に高まりました。だが、それが本当なのか? 本書は、世界にも例がない、企業への広範な調査、先行しているドイツの調査研究などを通じて、AI、ロボット、IoTによる雇用へのインパクトを明らかにします。結論は、喧伝されている見方とはかなり違うものです。 <雇用減の極端なインパクトはない> 大部分の職は自動化されても人間がこなす部分が大きい。 <雇用は全体として増え、働き方が変わる。雇用の二極化が進む> IT関連、データサイエンス分野では雇用が増加、製造・物流などでは雇用が減少。中間層が大きな影響を受ける。 <自動化に前向きな日本企業。ルーティン職は自動化> 雇用は専門職・技術職で増加、事務職では減少する。 日本では悲惨な雇用の喪失は起きない可能性があるが、問題は、データサイエンティストなどの専門職の人材不足であり、高スキル人材の育成です。拡がる所得格差を縮小するための所得再配分の強化が必要になることを明らかにします。 ●本書の特色:ドイツはじめ世界の先進的な研究をもとに、日本企業へのヒアリング、中堅・中小企業も含め1万社へのアンケート調査に基づき、バランスがとれ、なおかつリアルな展望を描き出します。

■ シリコンバレーと中国企業の動向比較で見えてくる、未来の産業地図 過去20～30年間、先端IT発祥の地と言えば常にシリコンバレーを含む米西海岸でした。 そして今、この地の企業群は、IT産業だけでなく多くの産業に影響を及ぼしています。 例えばグーグルが研究を進める人工知能は、スマホや自動運転車の開発にも波及。 アマゾンの無人コンビニ「Amazon Go」は、小売業の在り方すら変えようとしています。 一方、中国のテクノロジー産業は、人工知能開発の資金調達額やEVの販売台数、モバイル決済の取引総額などですでに世界一の地位を確保しており、シリコンバレーを凌駕する勢いで成長しています。 本書では、こうした変化を各論で見ていくために、シリコンバレーと中国の現地動向に詳しい専門家をゲスト解説として招聘。 彼らの知見を借りながら、マーケットトレンドや主要企業の取り組みを紹介しています。 さらに、今後のゲームチェンジャー候補となりそうな注目スタートアップも取り上げながら、各産業の未来を展望しています。 日本企業が「ソフトウェア経済圏」で生き残るために知っておきたい情報が満載です。

★昨今、消費行動が「モノ」から「コト」志向に変化し、企業はモノを売ることからサービスという新たな価値の提供をするようになっている。感情・情動を分析することで人間の多様性に対応し、感情から行動を促すようなサービスの開発が進み、これらは心理学・脳科学との融合領域となっている。2017年、ノーベル経済学賞受賞したリチャード・セイラー教授が、心理学を経済学に反映させたことからも、「行動経済学」は大きな流れとなっている。 本書では、このような背景をふまえ、マーケティングの分野で心理学や脳科学と融合した手法が変化しながら活用されていることを解説。行動経済学での概念である「ナッジnudge(肘で軽くつつく)」して顧客に「ノッドnod(うなずく)」してもらうためには、顧客心理を知り、心理学で提唱されている理論を理解することが重要であると説いていく。 ★ADEXの手がけた広告実例から10例を掲載。世田谷自然食品、パナソニック、日経電子版など認知度が高く成功した広告事例を取り上げ、どのようにして成功したのかをクリエーター自らがその手法を公開する。 ★ビックデータやAIが企業の売上向上に大きく影響を与えるなかで、データ解析をもとにしたマーケティング(データドリブンマーケティング)の意思決定が重要である。広告によるコミュニケーションも変化し、広告効果検証によって顧客行動を可視化することが求められている。 本書ではデータドリブンマーケティングのプロセスや広告効果検証の分析視点について独自のデータ分析に基づき解説している。

日経の編集委員だから書ける! 日本の明日を左右する重大テーマを一気読み! ・新内閣が発足。安倍一強はどこまで続くか?(9月の総裁選を受けて) ・2019年10月、いよいよ消費増税! そのとき日本経済は? ・米国vs中国、世界経済を揺るがす貿易摩擦のゆくえは? ・審判下される「トランプの2年」。米国は変質するのか? ・一帯一路、中国製造2025……習金平帝国はどこまで勢力を拡大するか? ・微妙なバランスの北朝鮮情勢。安全保障の行方は? ・迫るブレグジット、ユーロ改革、難民問題……揺れるEUはどうなる? ・スタートアップ最前線。第2のメルカリはここだ! ・拡大するアマゾン経済圏。テクノロジーで変わる消費、小売り・流通のこれから ・いよいよ5Gがスタート。関連ビジネスはどう広がるか? ・働き方改革の関連法施行へ。実現へのハードルは? ・実用段階に入ったAI・RPA。成否を分けるものは? ・第2次黒田日銀の政策は? 利上げはあるのか? ほか

マイケル・ポーター『競争の戦略』が刊行されたのは３０年以上も昔のことだ。いまや企業にとって戦略は必要不可欠なものとなった。 戦略を持たない企業はないといえる。ところが、一時ブームとなった「ブルーオーシャン戦略」は、他社との差別化の道は容易には見つからない という厳しい現実を前に、あっという間に廃れてしまった。どの企業も同じような戦略を立て、差別化が困難という状況が続いている。 　どの企業も頭のいい人が集まって立派な「成長戦略」を掲げているのに勝者、敗者に分かれるのは、戦略の本質を理解した「実行」が決め手に なっているから。企業の業績は戦略と実行の掛け算であり、戦略立案＝トップの役割、実行＝現場の役割といった二分法ではうまくいかない。 戦略とは分析、ロジックであり、実行は組織における人間の気持ち、やる気である。本書は、戦略実行における問題点、失敗事例を挙げながら、 実行の要となる「組織におけるコミュニケーション」を深堀りする。

ニューヨーク・タイムズ、ウォール・ストリート・ジャーナル ベストセラー 2000人のCEOの評価データを徹底分析、意外な事実が明らかに ・内向的な人のほうが期待値を超える ・致命的な失敗もCEOへの道に影響しない ・業績が悪いCEOは熱心に働く ・成功するCEOのほとんどは凡人 ・難解なことばを使う人はCEOになりにくい 最高のリーダーとそうでない人を分けるものは何か? 世界クラスのリーダーにある「CEOゲノム」4つの特性 ・決断力 ・結果を出すために人を動かす力 ・絶対的な信頼性 ・大胆な適応力 学歴・運・経験は必要ない! これらの特性は実践と経験によって形作られ、キャリアのどの段階でも習得できる。 キャリアスキルを高め、ポテンシャルをフルに発揮したいすべての人に役立つ1冊

あなたが目標に向かって 前進できないのは やり方が間違っているからだ アイデアを思いつくのは簡単。 実行がすべてだ! 「やるべきときに、やるべきことに集中できたのは、OKRのおかげだ」 ――ラリー・ペイジ(Google共同創業者) Amazon, Google, Intuit, Slack, Twitter, Uber …… 大成功を見抜く男、ジョン・ドーア―― シリコンバレーの伝説的なベンチャーキャピタリストが 世界レベルで戦うためのシンプルで確実な方法を お教えします。 ●野心と創造力を最大限に解き放つ ●やるべきときに、やるべきことに集中する ●見当違いな仕事を洗い出す

シンプルに考えればファイナンスは難しくない! 多くの企業価値評価を行うアナリストが、実務に最低限必要な基礎知識を凝縮。豊富な実例と演習で、基礎から企業価値評価まで一気に学べる1冊! 企業価値評価やファイナンスへの関心の高まりを背景に多くの書籍が刊行されているが、いざ初心者が読むとハードルが高く、理解しにくいものが多いのが現状です。 そこで、アナリストとして数多くの企業の企業価値評価を行っている著者が、企業の経営企画担当者や、大学・ビジネススクールで学ぶ学生などへ向けて、コーポレート・ファイナンスについて、初心者にもわかりやすくまとめました。 経産省や一般企業で働き、ビジネススクールではファイナンスの修得に苦労した著者が、自らの体験に基づいて書く「シンプルでわかりやすい、ユーザーベースのファイナンステキスト」です。 企業の実例や、株主資本コストやフリー・キャッシュフローを計算する【演習】も多数収録。理解を助けると共に実務にも役立つものとなっています。

激化する米中対立。制裁関税の連鎖から通貨摩擦、金融リスクの拡大……。 超円高など日本経済を巻き込む最悪のシナリオに備えよ。 トランプ大統領は米朝会談の直後、中国に対して2000億ドルにのぼる追加関税を課すと警告。関税の報復合戦がエスカレートしている。米中貿易戦争の核心は、先端産業の覇権を巡る争いであり、産業の高度化を目指した「中国製造2025」などの戦略プランを掲げる習近平国家主席としては、簡単には譲歩できない。貿易戦争の激化は通貨摩擦を呼び込むとともに、中国の金融システムの脆弱性を突き、金融危機の引き金となる可能性も否定できない。また、米中の争いには早晩、日本も巻き込まれ、厳しい日米FTA交渉が始まる。 挑発的なツイートを目にしても、いまだ多くの人が「そんな酷いことにはならないだろう」と等閑視している日本。しかし、この危機は長期化の様相を示している。超円高を含めた最悪のシナリオを直視しなければならない。日銀審議委員を務めた著者が貿易戦争の本質とその深刻なリスクをわかりやすく解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、港湾の役割や重要性、国民生活に密接なつながりをもつことなどを分かりやすく解いた港湾に関する最も基礎的な解説書。 国民生活の視点にたった視点から、港湾に関する基礎知識(港湾の重要性、利用船舶、港湾行政)、要素技術(防波堤、岸壁、沈埋トンネルなど)、港湾関係業務に従事する人たちの仕事内容などを実プロジェクトに基づき、図版や写真を多用しながらオールカラーで展開していく。港湾に興味のある人や港湾業務従事者、港湾工学を学ぶ・これから学ぼうとしている学生たちの理解を助け、さらに興味を深めてもらう内容。

中国フィンテック研究の第一人者である中国人研究者が、コピー大国からイノベーション大国に突き進む「チャイナ・イノベーション」の実像を日本語で書き下ろした。 世界経済の波乱要因となっているトランプ政権が仕掛けた米中貿易戦争でクローズアップされたのが、「中国製造2025」。 中国が建国100周年を迎える2049年までに世界の製造大国になることを目標に掲げた国家プロジェクトだが、人工知能(AI)などハイテク分野も含めたこのイノベーション大国路線が米国を刺激した。 なぜ米国がそこまで警戒するのかといえば、「チャイナ・イノベーション」が予想以上に進展しているからだ。近年、中国では支付宝(アリペイ)と微信支付(ウィーチャットペイ)が牽引して モバイル決済サービスが急速に発展した。このモバイル決済サービスがデータ蓄積の起点となって、さらなる生活のデジタル化を押し進めている。そのスピードは、米シリコンバレーを上回るほどだ。 人工知能、ブロックチェーン等の新技術が融合し、スマホによるAI活用の与信・貸付、無人スーパー、シェアリングエコノミーなど新サービスが次から次に誕生している。 顔認証技術などで世界レベルのスタートアップ企業も続々生まれている。まさにイノベーションの連鎖である。 2018年7月末現在、世界の株価時価総額ランキングは、アップル、アマゾン、アルファベット(グーグル)がトップ3を占める。 本書は、アリババ、テンセントを中心に、最新の中国イノベーション事情を紹介する一方で、中国でアリババなどを活用して業績を伸ばしているユニクロ、中国イノベーションを研究・消化しているメルカリの事例も紹介している。

砂上の飽食ニッポン、「三人に一人が餓死」の明日 三つのキーワードから読み解く「異端の農業再興論」 【小泉進次郎】「負けて勝つ」農政改革の真相 【植物工場3.0】「赤字六割の悪夢」越え、大躍進へ 【異企業参入】「お試し」の苦い教訓と成功の要件 本書は、これまでの農業関係の本では真正面から取り上げられることの少なかった三つにテーマを絞り込んだ。 「小泉進次郎」「植物工場」「企業の農業参入」。これらをめぐり、意見は分かれている。 ある人びとからすれば、小泉は農業改革の旗手であり、植物工場は未来の食料生産を支える希望の技術で、企業は遅れた日本の農業を再建する立役者となる。一方、別の人たちに言わせれば、小泉は農業のことをよく知らず、植物工場と企業参入は失敗だらけ。 収益性の低さにさらされながらも、これまで黙々と農業を続けてきた農家の努力にこそ未来を託すべきだ、となる。 前者の意見は農業を専門としない人たちに多く、後者は農業のことを長年、地道に観察してきた人たちに多い。そのどちらにも正解はないというのが本書の立場だ。 どっちつかずの議論にするのが目的ではない。まずは先入観を排除し、問題を浮かびあがらせる。植物工場と企業参入は失敗例を詳しく伝え、小泉の農政改革に関しては残された課題を詳述した。そのうえで、過小評価されがちな三者の可能性に光を当てた。 農業に関する本としては、本書は「異端」に類するのかもしれない。だが、将来の食料問題を見据え、農業の課題を点検するためには、農業ジャーナリズムもこれまでの境界を越えてテーマを広げるべきだと思っている。 (本書「はじめに」より)

無印良品、ファミリーマート、パルコ、西武百貨店、西友、ロフト、そして外食チェーンの吉野家――。 いずれも日々の生活でなじみのある企業であり、知名度の高いブランドだ。 これらの企業が、かつて同じグループに属していたことを、知らない世代が増えている。 これらはいずれも、堤清二という男が一代でつくり上げた「セゾングループ」という企業集団を構成していた。 小売業にとどまらず、クレジットカードや生命保険、損害保険などの金融業、ホテルやレジャー、食品メーカーまで、多様な事業を展開してきた。 2000年代、セゾングループは解体された。だがそれぞれの企業を見れば、堤が育てたセゾングループの価値がより鮮明に分かるはずだ。 現代の消費市場をリードするのは、米アマゾン・ドット・コムに代表されるIT企業だ。 インターネット通販やスマートフォンが爆発的に普及したことで、消費スタイルも根底から変わりつつある。 ものを所有しないシェア消費や個人間売買など、新たな流れが広がっている。 大きな変化が起こっているのは確かだが、人々の生活意識や買い物のスタイルがこれからどう変わっていくのかについては、企業も消費者も視界が晴れない。 そんな中で、堤とセゾングループがかつて持っていた特有のエネルギーを検証することは、未来の消費の行方を知る大きなヒントとなるはずだ。 新たな価値を生み出す発想力や、現状を否定してイノベーションを起こす柔軟性――。 閉塞感が漂う現代だからこそ、セゾングループのかつての哲学を掘り起こし、分析することに大きな意味がある。

◆避妊用ピルと法学部の女子学生の間の意外な関係性 ◆室温28度のオフィスは、生産性が低い ◆パスポートがなければ、世界経済はもっと豊かに発展する ◆犂(すき)の発明のせいで、人間の身長は15センチ低い ◆バーコードの誕生が、シャッター商店街を増やした ◆蓄音機が貧富の格差を拡大させた ◆輸送用コンテナの発明が、日本の高度経済成長を後押しした ◆市民社会と私有財産制は、有刺鉄線が生み出した ◆もうひとつの発明がなければ、グーテンベルグの印刷機はゴミだった 新しいアイデアの誕生は、私たちの生活に予期せぬ影響をおよぼします。 経済の力関係のみならず、男と女の関係性も変わり、新しい勝ち組と負け組が生まれます。 FT紙の著名コラムニストが「粉ミルク」「電池」「カミソリ」といった身近なモノから、「S字トラップ」といったちょっと意外なモノまで、「50」のモノを軸に現代経済を解説します。

日本経済再活性化のためには潤沢な民間資金の活用がもっとも効率的だ! 「貯蓄から投資」はこの20年の日本の経済政策の基本に位置づけられてきました。1800兆円にも及ぶ個人金融資産を、株式などの投資に振り向け、有効活用を図ることが経済発展に資するとされてきたのです。しかし、「貯蓄から投資」を志向した日本版ビッグバンから20年、「貯蓄から投資」を推進するための金融商品取引法が施行されてから10年以上がたちましたが、投資主導で日本経済が生産性を高めたようには見えません。 本書は、日本経済の低迷を、「貯蓄から投資」という政策の失敗という切り口から検証するもう一つの平成金融史です。

●最新の領域をカバー。実務を優先して記述。 本書はMBA講座にも古くから取り入れられている「経営戦略」「事業戦略」の新しい教科書。すでに類書も多く出版されているが、本書には以下の特徴がある。 1最新の戦略の議論をカバー 多くの戦略の教科書がいまだに80年~90年代の米国の学説を中心としたものであるが、本書はその後の経営戦略の議論をカバーする。デル・モデルの登場に端を発し最近のプラットフォームの議論に至るビジネスモデル論や、最近のイノベーションの議論、さらには、戦略の実現過程を扱うストーリー論に至るまで、戦略の議論には多くの教科書がカバーしない領域が増えている。これらのテーマを単独で掘り下げた書物は数多くあるが、それらが戦略論全体の体系の中に位置づけられていなかった。本書ではこれらを網羅的に解説する。 2実務領域を広くカバー 多くの戦略論の教科書は学説をベースとしたものであるが、本書は、実務を優先して記述する。大和ハウス、P&G、TBCなど、実例をあげて紹介。新興国などの市場に他社に先駆けて参入することは、インドの自動車市場へのスズキの例を挙げるまでもなく、多くの利益をもたらすものと実務では考えられているが、学説からはその重要性の指摘を聞いたことがないなど、実務と学説にはいささかのズレがある。それは、これまでの本では、戦略を導出する分析手法(フレームワーク)の解説が中心で、実際の戦略は何なのかは、よくわからずじまいだったからだ。理論上の分析は内部資源に偏ることが多いが、上記スズキの例のように、実際には、外部環境の分析から戦略は導かれることが多い。 本書は、多くの経営者や企画担当者に、実務上考えなければならない視点を提供する。

AIを使って自社のビジネスはどう変わるのか。 AIを導入するために、企業の組織や教育はどうあるべきか。 本書は、AIの自社への導入の仕方やその導入手順の詳細、 AI投資を回収するための戦略や事業の変え方を実例をもとに解説した 経営者のためのAI活用読本です。 解説するのは、amazon goを超えるAIによる無人店舗など、 小売業で積極的にAI活用を行っている店舗「トライアル」を運営する トライアルホールディングスの永田久男会長。 同社が積極的に行っているAI戦略の手の内をすべて明かした貴重な書籍です。 AIがどのような技術で成り立ち、世の中をどう変えていくのか。 こうした議論は既にさまざまなところで行われていますが、 実際にマネタイズしていくまでの戦略はまだ多くは語られていません。 AIを企業の業績につなげていくための、初めての実戦書。 テクノロジーを活用してイノベーションを起こした全ての経営者・ ビジネスパーソンに読んでいただきたい一冊です。 ＜著者について＞ 永田久男（ながた・ひさお） 1956年福岡市生まれ。1984年トライアルカンパニーを創業。 2015年に持株会社となるトライアルホールディングスを設立し、 現在同社代表取締役会長。情報通信技術とAIを活用した 新たな形の流通業の構築を目指す。

コネクティッドカーが生み出す社会的な価値とは！？ つながるクルマ、「コネクティッドカー」が自動車業界に与える影響を分析し、日系メーカーがとるべきビジネス戦略について解説しています。 コネクティッドカーは自動運転や電動化と並ぶ次世代自動車のキーワードとされながらも、その実態や機能についてはほとんど明らかにされていません。また、これまでハードウエアを主に扱ってきた自動車関係者にとって、ソフトウエアやサービスを主軸とするコネクティッドカーはつかみどころがなく、縁遠い存在でした。 本書はクルマやITの専門知識を持たない読者を対象に、平易な言葉でコネクティッドカーの実像に迫ります。グローバルな経済環境や人々のライフスタイルの変化など、さまざまな将来予測を基に、コネクティッドカーが生み出す社会的な価値を考察します。その上でコネクティッドカーに必要なハードやソフトといったシステム要件を示します。 特にコネクティッドカーが日系メーカーのビジネスに与える影響について詳しく述べています。日系メーカーの強みがどこにあるのか、その強みを生かしながらコネクティッドカーの価値を取り込むためにはどのような戦略を構築すべきなのか考えます。「100年に1度の大変革期」といわれる自動車業界を勝ち抜くために重要なヒントが随所に散りばめられています。

一人ひとりが活き活きと働き、全体としてはどこにも負けない競争力を持つ そんな理想の組織はどうすればできるのか。 その答えは、行動分析学に裏打ちされた人と組織のマネジメントにある。 組織変革や人材マネジメントで注目を集める行動マネジメントを、基礎からビジネスへの落とし込みまでをコンサルタントと行動分析学の専門家が実例に基づくストーリーを通じて具体的に解説。 行動分析学を用いた個人の成長、組織活性化の具体的手法を解説。

「老後貧乏」はこうして避ける! リタイア後をにらんだ資産運用の安心手法 「リタイア後の生活を支える」ために、資産形成の考え方から、 退職資産を守り、生かしていく方法までを具体的に紹介。 -人的資本(=働いて稼ぐ力)という大きな資産を最大限に生かすには -自分の資産をヘッジするには -リタイア特有のリスクとは -投信、年金保険、ローンなどをいかにうまく組み合わせて使うか…… 人生の「ゴール」が見えてきた世代には、切実なノウハウが 本書にはたくさん入っている。 長年リタイアメントやそれを支える保険商品などを研究してきた学者が、 理論的な裏付けをもってわかりやすく説明。 日米の制度のちがいについては、野村證券の専門家が解説でフォローする。

ウーバーを見出して1000万円を100億円にしたカリスマ投資家、その率直すぎる教え 「ジェイソン・カラカニスは、エンジェル投資ゲームをハックして勝ち残ったトップゲーマーのひとりであり、彼にはこれを書く資格が十分にある。真摯で身も蓋もないゲーム攻略法であるが、よくぞここまで書ききったと称賛したい」――孫泰蔵（日本語版序文より） 著者のジェイソン・カラカニスは、設立10年で会社評価額が7兆円を超えたデカコーン、ウーバーの最初期に投資した人物。ほかにも多くのスタートアップに投資して巨額のリターンを得ており、シリコンバレーで大きな成果を出しているトップクラスのエンジェル投資家である。 ◆エンジェル投資家とは 誰も実現性を信じないプロジェクト、最初期の非公開企業に投資する人のこと。投資相手の起業家は実績が少ない、もしくはゼロだ。一般的な投資に比べてリスクが高く、それだけ期待するリターンも大きい。 スタートアップの創業者が絶体絶命になったとき、天使よろしく窮地から救い出す役割から名づけられた。 ◆ジェイソン・カラカニスの教えの例 ◎「どのプロダクトが成功しそうか」など私には絶対に予測できない。だから「どの人間が成功しそうか？」を判断する努力をしなければならない。 ◎人生は短い。ひどいはめられ方をしても、そいつを人生から永久に厄介払いできた小さな代償だと思え。 ◎ウソで始まった関係は必ず涙で終わる。妄想なら受け入れていいが、ウソには絶対に近づくな。など ◆スタートアップ投資の基礎知識とノウハウが満載 ◎ピッチミーティングで何をすべきか ◎創業者に尋ねるべき4つの質問 ◎10億ドルの創業者を見つけるには　など

こんなにあるスマートスピーカーの弱点 注目集める「音声インターフェース」の未来 　スマートスピーカーやロボット、家電、車などに続々搭載される「音声インターフェース」。誰でもすぐに使えるインターフェースとして急速に注目を集めています。しかし、「スマートスピーカーを買ったけど、すぐに飽きてしまった」「対話ロボットを購入したけど、家ではほとんど話をしない」など、期待が大きかった分、急速に失望してしまった人も少なくありません。 　音声インターフェースは万能ではありません。何が得意で、何が不得意なのかを知ってさえいれば、スマートスピーカーもスマホもロボットも、使いやすくなります。 　音声インターフェースの最大の特徴は「会話」ができることです。会話の面白さを生み出すには「キャラクター」「コンテンツ」「会話スキーム」が必要で、自然な会話にするには「対話表現」などが欠かせません。これらを実現するには高度な技術であり、UXデザインの領域でもあります。 　本書では平易な言葉で音声インターフェースの仕組みも解説しており、前知識なく読むことができます。 　未来のインターフェースは今後どうなるのかを、ぜひ、本書で確かめてください。

◆経営理念が本物かどうかは非常時に明らかとなる! 事件が発生したとき、どのように対応すべきか? 経営トップの言動は、その後の会社の評価を決めてしまいます。 ◆社会を敵に回して、いいことは何もない 特に、会見という究極のプレゼンの場は、会社の理念が本物かどうかを見極める最も重要な「社会のリトマス試験紙」。不祥事対応で株主(社会)を敵に回してしまえば、たとえ会社は存続しても、業績悪化、株価下落など大きなダメージを受けることになります。 ◆危機管理の第一人者である著者の真骨頂 本書は好評既刊『その「記者会見」間違ってます! 』の著者が、ますます企業の社会性が問われるようになった今の時代に合わせ前著の内容を再検証、様々な具体的事例を織り交ぜながら、トップの持つべき心得、スタッフに必要な心構え、具体的な会見の進め方までを超実践的に解説するものです。経営トップはもとより、広報・IR担当者必携の、まさに役に立つ一冊です。

数字に強くなる。ビジネスモデルがわかる人になる。そのための「会計の常識」を集大成。 経営と会計のつながりを理解するための最適の入門書。 会計思考を深めていく題材として「ビジネスの定石」を取り上げ、 その死角や注意点も含めて、基本から解説。 [本書の目次] 第1章 ROE の向上 第2章 レバレッジの使い方 第3章 リスクの抑制 第4章 成長の持続 第5章 「良いものをより安く」の実現 第6章 コストの削減 第7章 「もったいない」という考え方 第8章 キャッシュフローの重視 第9章 M&Aとシナジー 第10章 「お客様は神様です」という考え方 本書で学べば、次のような質問にスラスラ答えられるようになるでしょう。 [質問1] ある商品を10%値引きすることにしました。 どれだけ販売個数が増えれば利益を伸ばせますか? また、値引きと同じ効果がある代替案を挙げてください。 [質問2] 「無借金経営を目指すべき」という考えは正しいですか? ソフトバンクと任天堂を例に説明してください。

『100年に一度の変化』は、脅威ではなく好機 日本の自動車産業は何に注力すべきか、2030年に向けた 成功への道筋を明らかに 「日本の自動車産業の強み・弱みを正確に把握し、 欧米中の打ち手を理解し、この大きな変化に適応することができれば、 日本の自動車産業は新しい発展を遂げることができると確信している。」 （第5章本文より） 【主な内容】 プロローグ　１００年に一度の変化にどう対応するか 第１章　パワートレーンの電動化　製造・販売に変革を迫る 第２章　自動運転　無人化のその先へ 第３章　シェアリング　世界で急拡大する「所有から利用へ」 第４章　コネクテッド化　新たなビジネス機会を生み出す 第５章　2030年の競争軸とは　EV・自動運転の開発競争を超えて

人工知能(AI)活用で流通業の地殻変動が始まった! 先端事例を通してAI活用の実像と戦略に迫る 米アマゾン・ドット・コムを筆頭に、国内外のEC企業が、 垣根を越えてリアル店舗を持つ流通・小売業界に侵攻し始めた。 それに対抗し、日本企業は人工知能(AI)を活用して逆襲を開始した。 主導権を握るのは地場企業だ。 その主役が、新店舗「スーパーセンタートライアル アイランドシティ店」に 700台のAIカメラを導入したトライアルホールディングス(福岡市)、 地域の課題をAIで解決するAIアプリを開発すると共に、店舗のAI活用を 加速させているサツドラホールディングス(札幌市)である。 本書では、2社の取り組みを通してAI活用の実像と戦略を明らかにすると共に、 日本の流通・小売業で起きている地殻変動の最前線を追った。 執筆陣は、リテールAI研究会で活動するメーカー、卸売業、小売業の実務担当者。 それぞれの業界で、本来ならば競合関係にある各社がオープンイノベーションの 発想でノウハウを持ち寄り、活動の成果をとりまとめた一冊である。 研究会として、AIで流通の自動化を実現するためのレベルを定義した 「Retail AIレベル5」も提案している。

「なぜ優良企業は新世代の技術競争に敗れ去るのか?」 大御所経営学者のクリステンセン教授が『イノベーターのジレンマ』で答えたストーリーには未解決の問題があった。 長年解明されてこなかったイノベーションの謎に、若き経済学者が最先端のデータ分析で挑む。 「謎に対する答えだけでなく、ジレンマへの処方箋、さらには生き方のコツまで提示した本書は、21世紀を生きる我々にとって新たな羅針盤となる一冊だ。」(安田洋祐・大阪大学准教授) ●一時代を築いた「勝ち組」は、なぜ新世代の競争に出遅れがちなのか? ●この「イノベーターのジレンマ」に打ち勝つには、何をすべきなのか? 内外の企業が直面するこれらの切実な「問い」に、気鋭の経済学者・伊神満イェール大学准教授は、サバイバルの条件は創造的「自己」破壊にあり、と答える。 「共喰い」「抜け駆け」「能力格差」をキーワードに、ゲーム理論、データ分析などを駆使して、「イノベーターのジレンマ」をクリアに解明する。

高齢化・人口減少といった社会構造の変化に直面しながらも、日本経済は低迷を脱して、本来の活力を取り戻しつつある。それは、多くの企業が“失われた10年”の間に、新しいビジネス環境に適合した「事業の再設計」に成功したからだ。まさに今、日本企業の前には、巨大な可能性が広がっている―。日本的経営論の原点となった名著『日本の経営』の著者で、「終身雇用」という言葉の生みの親であるアベグレンが、日本企業の過去数十年間の歩みを分析するとともに、これから進むべき方向を提言。半世紀におよぶ日本企業研究の集大成として書き下ろされた注目作。

改めて知る、6つの事件 自らの経営体験からまとめた 必ず身につけ、実行すべき日々の心得集 リーダーの条件として、宮内氏が書き留めてきた10カ条を初めて公開し、 その内容を詳しくまとめました。 大企業に勤めていて、いずれは経営陣を目指す管理職や若手社員、 またベンチャー企業の経営者や起業家らに向けて、イノベーションを起こす経営、 持続的に発展する組織とはどのようなものかを10カ条を基に詳しく解説します。 ≪主な内容≫ 【はじめに】　リーダー論をまとめた10 カ条 【第１条】　鼓舞・激励し総力で 【第２条】　熟考する 【第３条】　照準を絞り注力する 【第４条】　代表する 【第５条】　経営者としての自覚を常に持つ 【第６条】　人材育成・活用 【第７条】　存続と継続 【第８条】　グランドデザインを描く 【第９条】　マクロ観を身に付ける 【第10条】　向上心を持つ

「M&Aは総合格闘技」 「M&Aは売りから入れ。買いはマイナスからのスタートだから」 　日本のM&Aが本格化した1990年代から2000年代半ばにかけて、主要プレーヤーとしてM&Aをリードしたゴールドマン・サックスの辣腕アドバイザーの著者が、 自らが手がけた多くのM&A案件の内実を初めて明かした稀有のノンフィクション。日本のM&A20年史でもある。 　ゴールドマン・サックスのニューヨーク修行時代から、内外の大物経営者との出会い、社内でのカネ・政治・出世競争などの知られざるエピソードを数多く描く。 　日産自動車、三菱自動車、ダイムラー・クライスラー、日立製作所、DDI、KDDなど数多くの企業が登場。M&Aアドバイザーからみた日本経営論にもなっている。 著者が手がけた大型案件の代表的なものは以下の通り。 ●DDI・IDO・KDD社合併 ●ロッシュによる中外製薬買収 ●NKK・川崎製鉄経営統合 ●GEキャピタルの日本リースのリース事業買収 ●ダイムラー・クライスラーの三菱自動車への資本参加 ●日立製作所によるIBMのHDD事業買収 ●三菱商事のローソンへの資本参加など。

きちんと伝わり、返事が来る! ビジネスの現場で「そのまま使える」200の基本、1200の表現 [本書の特徴] 1. 文法は忘れていても大丈夫。実践的なビジネスメールがすぐ書ける 2. 1項目1ページ。使いたい項目が一瞬で探せる 3. 解説・基本パターン・応用例。3ステップで、表現力が自然にアップ 仕事が速い人が普段から書いている 「シンプルだけど、ちょっと気がきいた」実例が満載 ビジネスがグローバル化し、インターネットが普及したことで、コミュニケーションの仕方が変わってきています。 外国人から英文メールが直接届いて、ちょっとした返事を書いているビジネスパーソンも増えています。 資料を英文で読める人でも、ビジネスの用件を伝えるメールをいざ英語で書くとなると、そのまま使える実践的な参考例がたっぷり入った参考書が手元にあったらいいのにと思う人は多いでしょう。 本書には、こうした時代の仕事の現場ですぐ使える英文ビジネスメールの200の基本パターンと1200を超える応用例を採録しています。 本書は2003年に発行し好評をいただいた『説得できる英文Eメール 200の鉄則』を見直し、時代に合わせて改題、再編集したものです。 例文に取り上げた事例で古くなった内容を刷新するなどして、初版で人気が高かった「そのまま使える」実用性をさらに高めています。 ぜひ常に手元に置いて、英文メールでの円滑なコミュニケーションにご活用ください!

M&Aに関する書籍はいくつも出版されていますが、M&Aは目的が大事だとか、デューデリジェンス（買収監査）での見極めが大事だとか、PMI（Post Merger Integration、M&A後の統合）が肝心だといった、要は当たり前のことを説いたものが大半です。M&Aとは何かを理解するのにはいいでしょうが、M&Aの最中、あるいはダメM&Aの当事者になった人たちには役に立ちません。 M&A後に買った会社と買われた会社をいかに融合していくかという、PMIについての書籍もありますが、統合後1年以内でやるべきタスクの整理や、実務上のポイントを示したものがほとんどです。M&Aから1年が経過すれば使える部分はあまりありません。 これに対して本書は、M&Aから3年以上が経過した、しかも思ったような成果が上げられていないケースを念頭に置き、そこからM&Aをいかに良い方向に向かわせるか、を目的とした初の実践書です。全体は、「M&Aの基本鉄則」「M&A後の組織融合の鉄則」「M&A後の人材管理の鉄則」「M&A後の経営管理の鉄則」「M&A後の戦略実行の鉄則」、「M&A後の再編の鉄則」の6章で構成し、実際に起こりがちな典型的失敗のエピソードを出発点に、いかにM&Aを効果的なものにするかを44の鉄則にまとめました。確実に効果が出るはずです。 本書全体のテーマは“セカンドPMI”。1度目のPMIは制度や仕組みなどハード面が主眼になりがちですが、セカンドPMIは組織や人の感情に絡む統合がターゲットです。統合直後にはステークホルダー（利害関係者）が多くて検討が進めにくかった領域や、M&Aの負の遺産として残ってしまった課題を解決します。

築年数は「資産価値」をどう変える? 「高く売れる」リフォームとは? 「充実した老後」を支える住まいとは? 本邦初の大規模調査で、不動産のプロがこれらの疑問を解決します。 不動産評価のプロ集団が、中古住宅の価値を上げるリフォーム・リノベーションのポイントを分析します。欧米に比べ低調な日本の中古住宅流通市場。しかし、人口減少の中で、流れが変わって来ました。クオリティの高い中古住宅への需要の高まりを受け、その価値評価の精緻化が求められています。 本書は国土交通省の補助事業として不動産会社などが実施した中古住宅やリフォーム・リノベーションの実態調査をベースに、1.自らが所有する不動産の価値を守るリフォーム・リノベーション方法の紹介、2.リフォーム・リノベーションの見積もりチェックのコツなど、不動産業界関係者、金融機関、投資家から一般の方まで、多くの読者にとって実用的・有益な情報を提供します。

あぶない会社は組織図でわかる? コンプライアンスを連呼する会社ほど不正が拡大する? 日本を代表する名門企業で大規模な不正事件が相次いで発覚しています。 不正の構図はさまざまで、経営の圧力によって現場が不正に走った場合もあれば、経営陣そのものが不正に手を染めていた場合もあります。 問題が発覚した会社は、どこも立派な企業ばかりで、リスクマネジメントには取り組んでいたはずです。 それが機能しないのはなぜでしょうか。 本書はこのような問題意識に立ち、内部不正から会社を守ることを主題にしたリスクマネジメントの入門書です。 第1部では、実際に起きた企業不正事件をリスクマネジメントの視点で分析します。 実際に起きた事例はリスクマネジメントの限界や盲点を知る上でも生きた素材になります。 第2部では、リスクマネジメントの基本をクイズ形式で解説します。 Q 経理係をどこにおきますか? Q 動物園の檻と内部統制の関係を説明してください Q 経営者の不正に気づいたら、どう行動すればいいですか? Q 経営者がリスクの意味を理解できていないときには、どう対処しますか? Q リスク分類の効果は何ですか? 本書をお読みいただくと、これまで常識だと思っていたことが、実は間違いだったと気づくことがあるかもしれません。

アマゾンはなぜリアル店舗を展開するのか? ネット&リアル融合の最前線で何が起きているのか? 「世界最先端のマーケティング企業」の戦い方を多角的に解説する待望の1冊。 3つのフレームワークと最新理論で、これからの戦い方を捉える。 本書が注目する「チャネルシフト戦略」とは、 1.オンラインを基点としてオフラインに進出し、 2.顧客とのつながりを創り出すことによって、 3.マーケティング要素自体を変革しようとする 戦い方である。 チャネルシフトのインパクトを捉え、 これから取るべき戦略を未来志向で考えるために、 本書では、3つのフレームワークを提示する。 KEY1 チャネルシフト・マトリクス KEY2 顧客時間 KEY3 エンゲージメント4P これらのフレームワークによって、 本書では以下の事例を分析し、チャネルシフトの核心に迫る。 Amazon Go、Amazon Books、Amazon Dash、Amazon Echo Whole Foods、instacart、LE TOTE、BONOBOS、THE MELT、Warby Parker ZOZOSUIT、DIFFERENCE、IKEA Place 、ニトリ手ぶらdeショッピング MUJI passport、いきなり! ステーキ、Oisix、全国TAXI

●100年の節目。いまエネルギーが大転換の時期にある 中東の分割が決まったサイクス・ピコ協定からおよそ100年。その間、中東は「石油」という強力な武器を持ち、地政学上も重要な地位を占めてきた。 しかし、いまや石油は昔ほどの輝きを持たない。これまで何度となく言われた「枯渇」に直面しているのではない。別のエネルギーに主役を奪われる可能性に直面しているのだ。また、人々の環境・温暖化への意識が、全体のエネルギー消費量を押し下げている。石炭が徐々に石油にとって変わられたのと同じように、いまひとつの変革が進んでいる。 ●いま何が起きているか。ファクトを積み上げた解説。 そういう大転換期に日本はどうするか。世界はどうしているか。海外企業はすでに一歩先んじて新市場の獲得に動いたり、エネルギーミックスのM&Aを仕掛けているが、日本はまだその取り組みの端緒についたばかり。 日本の商社はそのなかでもおしなべて強い。三菱商事のインドネシアのLNG開発、丸紅のUAEでの天然ガスの開発など、著者は実際に現地に行って取材。彼らのネットワークの作り方など驚嘆するしかないが、その様子をつぶさに伝える。 国家としてはアジア連携を考えるとき。インフラが弱いアジア各国を巻き込みながら、開発・備蓄も一体化して行うべきだろう。 中東の混迷、米国第一、パリ協定、原発など、世界で同時に進行する変化を、エネルギーというフィルターを通して執筆。日経の第一線の記者が「現場発」で解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 英Economistの別冊「The World in 2018」日本版の独占翻訳権を日経BP社が昨年に引き続き獲得、邦題「2018 世界はこうなる」として発行する。40カ国で毎年発行されている「The World in」は、クオリティと信頼性に富む世界予測として高い評価を得ている。今回は朝鮮半島や中国などアジア情勢、テクノロジーがビジネスやファイナンスに与える影響、といった日本読者の関心が高い記事を取り揃える。英語版からの翻訳記事に加え、著名な半島ウォッチャーによる寄稿など日本版オリジナル記事も用意する。読者は国際情勢、経済、産業を俯瞰した良質な情報を得られる。

2030年の自動車産業はこうなる！ 進化の方向性を新たな視点で提示 現在、自動車産業は100年に1度の大変革期にある。世界の自動車産業は今後、どのように進化するのか。進化のけん引役になるのは、「自動運転」と「次世代型モビリティーサービス」である。将来の無人運転を視野に入れた自動運転技術と、カーシェアリングやライドシェアリングなどの次世代型モビリティーサービスが融合することで、自動車産業の姿は大きく変わる。 それは、クルマの価値が「所有」から「使用」にシフトするという使い方の変化にとどまらない。クルマを開発・生産することで利益を得るという現在のビジネスモデルが、根本から崩れる可能性を秘めている。 日本の自動車産業は、不連続で急激な変化への対応が苦手であると言われる。しかし今後は、自動運転や次世代型モビリティーサービスの動向に注意深く目を凝らし、その変化に備えることが求められる。 2030年の自動車産業の姿を予測するのは非常に難しい。言い換えれば前提条件の置き方によって、自動車産業の将来像はどのようにでも描ける。本書では、自動運転技術と次世代モビリティーサービスに焦点を当て、それらの普及シナリオの描出と、既存事業へのインパクトの評価を試みた。 具体的には、各国における前提条件をできる限り多面的に考察し、その違いを踏まえた形で、新たに生まれるサービスの普及シナリオを骨太、かつできる限り詳細に描いた。さらに現在の自動車産業へのインパクトを評価し、変化への対応策を提言した。自動車産業に携わる方にとって必携の一冊である。

情報セキュリティマネジメント試験（セキュマネ試験）に一発合格するために必要な情報が詰まった「セキュマネ試験の教科書」です。 ●2017年4月、10月に実施されたセキュマネ試験それぞれの午後問題2回分をいちばん詳しく解説 　約90ページを使い、問題文の趣旨から設問の意図なども説明し、腹の底から理解できるようにします。 ●セキュリティ全般から、午前問題で問われるテクノロジ、マネジメント、ストラテジまでを学習できる丁寧な解説 ●予備知識がなくても合格できるようになるマンガと豊富な図表 　試験で問われる分野、重要キーワードをすべて網羅しているので、この1冊だけで学習できます。 　普段パソコンを使っているけど「セキュリティって何？」と思っている人にも理解しやすいように、4コママンガやオリジナルの図表を使って解説しています。 ●必見！試験の攻略法と合格できる勉強法 　セキュマネ試験などの試験を初めて受ける人に向けて、学習計画の立て方や勉強のコツだけでなく、試験の概要から試験場での注意点なども紹介します。 ●受験者の疑問に答えます 　受験者がよく遭遇する「同じ解答が何問続いてもいいの?」「迷ったときはどっちを選ぶ？」といったコラムも充実しています。 【収録内容】 ★試験概要 ★勉強法とコツ ★情報セキュリティの基礎 ★内部不正防止ガイドライン ★過去問演習（平成29年午後問題2回分）

日本企業はデジタル革命になぜ乗り切れないのか？ 「行動するITのご意見番」が根本原因と打開策を解き明かす クラウド、FinTech、DevOps、デジタルトランスフォーメーション──。欧米発のデジタル革命が既存の業界を丸ごと覆す勢いで日本企業に迫っています。 この10年ほどで世界は大きく変化しました。今、世界を動かすのはグーグル、アマゾン・ドット・コム、フェイスブックといった10年から15年前に生まれた新興企業です。そこにマイクロソフトとアップルが加わると米国株式時価総額の半分を上回るといいます。 デジタル化の潮流によって猛スピードで世界が変化しているなか、日本企業や日本のIT業界が育んできたものが過去のものへとどんどん追いやられているのが現状です。しかし、デジタル革命の本質を知る日本の経営者はごく少数しかおらず、これまでの文化や歴史の積み重ねもあって日本企業がデジタル革命を受け入れるのは容易ではありません。 一方で、日本企業にとってデジタル革命は千載一遇のチャンスとも言えます。新しいビジネスモデルへと変身できる得がたい機会となり得るからです。 本書は、IT業界の最前線で30年以上活躍している「行動するITのご意見番」の筆者がデジタル革命の本質を解き明かし、根本原因と打開策を示します。机上の空論や抽象論ではなく、海外と日本、ユーザー企業とIT企業、過去と未来を行き来して実際に見聞きした経験に基づき、ITの専門家でなくても具体的に分かりやすくデジタル革命の全貌を理解できます。経営者からエンジニアまで必携の一冊です。

クラウドサービスが当たり前のものとなり、AIやIoTなど最新のデジタル技術が相次いで登場する中、多くの日本企業が新たなデジタルビジネスの立ち上げ、あるいは既存のビジネスのデジタル化に取り組むようになりました。なかにはシリコンバレーにオフィスを構え、米国のITベンチャーとの連携を目指す企業も登場しています。 　ところが日本企業のデジタル戦略は今、大きな壁にぶつかっています。「デジタル組織を設置したものの、肝心のビジネスが立ち上がらない」といった経営者の嘆きも聞こえてきます。日本企業が立ち止まっている間に、米国のITベンチャーなどが次々と新たなデジタルビジネスを興し、既存の産業のディスラプション（破壊）が進みつつあります。 　日本企業は一刻も早くデジタルへの取り組みを通じて事業構造の変革、いわゆる「デジタルトランスフォーメーション」を実現しなくては、ディスラプションのえじきとなるでしょう。 　本書では、日本でいち早く「デジタルトランスフォーメーション」の必要性を説いたベイカレント・コンサルティングが、日本企業や米国企業の事例を徹底分析し、日本企業のデジタル戦略の問題点を具体的に提示しました。その上で、日本企業が即座に実践できるデジタル戦略として「3ステップで実現するデジタルトランスフォーメーション」を提案しています。 　デジタル戦略を具体化する際に経営面、マーケティング面、技術面などで考慮すべき9のアプローチも詳細に解説するなど、類書にはない具体的で、すぐに役立つ施策の宝庫です。

RPA導入の成功事例を公開、経営層でも理解できるようRPAの効果を分かりやすく解説。 先進８社の実践的取り組みに学ぶ RPAのソフトウエアロボットによる業務の自動化 ロボットと共に働くオフィスは未来ではなく今ここにある ◎導入企業の97％が5割以上の省力化を達成 ◎約半数が4週間以内にロボットを稼働

■儲けのヒント満載の「データ集」 その１：未来を読む「世界の国・地域分析」～我が県がこれから狙うべき国はどこか？ その２：47都道府県別の稼ぎ方～我が県にやって来る外国人旅行者のニーズは何か？ ■儲かるインバウンドビジネスの鉄則をわかりやすく解説 鉄則１：「タビビト目線」を徹底せよ－プロモーションとおもてなし 鉄則２：「中・長期計画」を立てよ 鉄則３：「花仕事」から入れ－「米仕事」はその後 鉄則４：「連携」して前に進め 鉄則５：「すでに起こった未来」を見つけ、学び、取り入れよ 鉄則６：世界に飛び出せ－すべての答えは「ソース・マーケット」にある 鉄則７：「すでに手の中にあるリソース」を最大限に活かせ 鉄則８：プレミアム戦略を立て実行せよ 鉄則９：ナイトマーケット（夜の市場）を攻めよ 鉄則１０：ダイバーシティー（価値多様性）こそがサステナブルな成功の礎

◆長時間労働の防止や、多様な人材の活用といった「働き方改革」を具体的にどのように進め、職場に根付かせていけば良いのか。企業の現場や人材活用スキル、そして政策・制度にも精通した著者たちが、職場のマネジメントと、人材のケアという2つの軸から解説します。 ◆職場のマネジメントについては、業務効率を高める「ジョブアサイン」をキーワードにマネジメントの勘どころを解説。人材のケアについては、「インクルージョン」をキーワードに、フルタイムで全力で働ける男性社員を前提せず、様々な事情を抱えた社員でも全員活躍できる職場をつくる具体的な手法を解説します。 ◆著者の大久保氏はキャリア・人材育成の専門家で、内閣官房で「働き方改革」の委員も務める。政策の意図をくみとり、企業の現場でどう体現するかを語る最適任者。皆月氏は、働き方改革が話題になる前から、福祉のソーシャルワーカーの考え方やノウハウを企業に取り入れる活動をしてきた産業ソーシャルワーカーです。

これこそ、起業に「革新」をもたらす究極の仕掛けだ! (経営学者・入山章栄氏) これはまるで、脚本、撮影、キャスティングなどさまざまなプロフェッショナルが集結して世界的大作をつくり上げるハリウッドの映画スタジオのようだ。 「スタートアップスタジオ」とは、起業や新規事業創出のリスクを下げる新しいプラットフォームである。 本書は、シリコンバレーや欧米、中南米、そして日本でも増殖している「新事業を創る共同体」が生み出す新たなエコシステムについてまとめた初の解説書だ。 ベンチャーキャピタル、アクセラレーター、インキュベーターなどと異なるのは、スタジオ自身が多種多様なスキルを持つプロフェッショナルを抱え、彼らがアントレプレナーやエンジニア、大企業の新規事業担当者らと一緒に革新的な新事業を「連続して」「同時多発的に」開発・育成・輩出している点だ。 つまりこれは、新製品開発やスタートアップの立ち上げで必要になる「知恵と汗」を提供し続ける、全く新しい“起業支援プラットフォーム”なのである。 アイデアはあるけれど「サービス開発」ができない。 起業したいけれど「組織運営」に自信がない。 サービスを作ったが「資金調達」がうまくいかない。 新規事業を任されたが「大企業の常識」でがんじがらめ。 次に起業するなら、もっと効率的な方法でやりたい。 こんな悩みを解消する糸口が、ここにある。

○異次元金融緩和が導入されてから、4年たった。2018年には黒田総裁の任期も来る。いまこそ、総括と展望が必要な時だ。日銀は、2016年9月に、「総括的な検証」を行っているが、とても十分とは言えない。 ○異次元緩和は、日本経済のどこをどのように変えたのか? 基本的には、経済の基本を改善せず、国債市場を歪めただけの結果に終わった。日本銀行が意図したこと、意図の背後にある理論的な枠組みのどこに問題があったのか?そもそも目標や理論が間違っていたのではないか? ○このまま大量の国債購入が続くと、脱却はきわめて困難になる。なぜなら、金融市場の混乱などの問題解決がますます難しくなるからだ。また、仮に目標インフレ率が実現すると、日銀の財務上の問題、財政負担の増加などの問題が深刻になる。 ○いま必要なのは、インフレ目標の達成にこだわることなく、できる限り早く異常な政策から脱却することだ。その際に起こりうる経済と市場の混乱を最小限にとどめるために、何が必要かを早急に検討すべきだ、と著者は説く。

日本の明日を左右する重大問題について、日経の編集委員が大胆予測。 それぞれの専門分野で、深く丁寧に将来を見通します。 ・アベノミクス停滞。財政破綻の悪夢が忍び寄る ・北朝鮮リスクが揺さぶる日本の安全保障 ・窮地の安倍政権、憲法改正はどうなる? ・幻想の「働き方改革」。生産性向上は実現できるか? ・AI、IoTが変える業界地図 ・本格化する人手不足経済の到来。日本の現場はどうなる? ・日銀新総裁が打つ一手。出口戦略は成功するか? ・膨張するアマゾン、対抗馬は? ・都民ファーストの勢いはどこまで続くのか? ・ついに決着。中国・習近平の後継者争い ・ロシアゲートに苦しむトランプ。世界は「米国抜き」を模索 ・巧妙化するサイバーテロ。対抗策はあるか? ほか

職(ジョブ)から働き(ワーク)へ 働き方・生き方革命が始まった! ・自分なりの成功をイメージする。 ・仕事を分散させる。 ・所有ではなくアクセスで経済的な負担を減らす。 終身雇用ではなく「ギグ(単発の仕事)」を基盤とした新しい働き方「ギグ・エコノミー」。 よりよい仕事を得る、休みを増やす、理想の人生に向けた資金繰りを行うという3つの軸をもとに、思い描いたとおりの成功を収め、充実感に満ちた人生を送るための10の法則を解説。 フリーランスも勤め人も必読。働き方の未来予想図 ――深津貴之氏(THE GUILD代表) 「ギグ・エコノミー」のパイオニアによる初の著書 著者が創設し、全米で「革新的なビジネススクール講座トップ10」に選ばれた人気講座をもとに、成功するためのエクササイズを多数収録。 「本書のねらいはギグ・エコノミーの道案内をして、成功のツールを提供することにある。ギグ・エコノミーでの成功とは、職を見つけることではなく、方向性が定まりバランスの取れた人生を送ること、 そして人生における目標に近づく助けとなる充実した仕事を見つけることだ」

予測不可能な今こそ、読んでおくべきシリコンバレーの名著、待望の復刊! 「この本のスーパー重要なコンセプト『戦略転換点』をみな学ぶべきだ。遅かれ早かれ、それはやってくるのだから」 ――スティーブ・ジョブズ 「このすばらしい本はデンジャラスだ。人を考え込ませる」 ――ピーター・ドラッカー パラノイア(病的なまでの心配性)だけが生き残る――。これはインテルを世界的な企業に育て、現在もシリコンバレーの経営者たちに尊敬されているアンドリュー・グローブ氏のモットーだ。 成功すればするほど、そのうま味を味わおうとする人びとが群がり、食い散らかし、そして最後には何も残らない。 そして、テクノロジーが発展し、顧客の好みが変わり、規制が変わることなどから、「戦略転換点」が襲いかかる。これを見逃したら、企業にとっても、個人のキャリアにとっても命とりだ。 チップのバグで4億7500万ドルの巨額損失を計上したり、日本メーカーの攻勢で主力メモリー事業からの撤退をしたり、修羅場を乗り越えた「パラノイア」(超心配性)である著者が、「戦略転換点」を見極め、予測不可能な世界でしぶとく生き残るための方法を教える。

神出鬼没で実体の見えない消費者を獲得せよ! ブランドへの忠誠心が低い、デジタルを駆使して情報を収集する、移り気だが気に入った製品・サービスは積極的に広める――神出鬼没で気まぐれ、つかみどころがない「液状消費者」。 そんな新時代の消費者が市場を圧倒し、今後の消費動向のカギを握る。「液状消費者」の行動特性・心理特性を深く捉え、企業経営やブランディングに及ぼす影響・対応を提言。 なかでも特徴的な日本の「液状消費者」と対峙するための考察を追加章として収録。 激変する「消費者主役」のデジタル時代を生き抜く指南書 ――水野明人氏(ミズノ代表取締役社長) 「液状化する消費者」を捉えた企業が市場を制する。そのヒントが詰まった必読書 ――泉谷直木氏(アサヒグループホールディングス代表取締役会長兼CEO) 日本での消費者動向や企業事例を考察した特別章を収録

JAL、ヤマト運輸、セブン&アイ――V字回復・高収益企業の共通点は、社員1人ひとりの自律的思考にあった――。「ハイパフォーマンスを生む現場」の共通点を探る。 　「世界的にも全員経営が求められ、注目されるようになってきた背景にあるのは環境の大きな変動、そして、知識こそが唯一の意義ある経営資源となる知識社会の到来です。市場の変化が加速し、複雑化し、不確実性や不透明性が増すなかで、今、企業は戦い方の大きな転換を迫られています。 　すなわち、戦力の大きさで競争相手を圧倒する消耗戦から、一人ひとりが「知的機動力」を発揮する機動戦への転換です。それはまさに、全員経営のあり方そのものです。」（まえがきより） 　混乱や困難に直面すると、全員の力で乗り越えようとするDNAが日本人には埋め込まれている――リーマンショック、東日本大震災を経て、そのDNAを呼び覚まし、全員経営や衆知経営のあり方を取り戻して、弱体化した組織能力を高めていくときが今きている。日本各地で取材を重ねた著者らが、全員経営に向けた組織のあり方、マネジメントの仕方、仕事への取り組み方について、具体的な事例を通して重要ポイントを指摘。 　個人の経験主義から全員が仕組みで動く風土に変革し復活した無印良品、社員の管理を極力排除し内面的動機付けで高収益を上げ続ける未来工業…「全員経営」で成功を遂げた企業の組織形態や人材育成法を、ドキュメンタリー形式の「物語編」と、経営講義形式の「解釈編」で詳細に解き明かす。 　企業改革を担う経営幹部層はもちろん、ミドルマネージャー層とその予備軍にぜひ読んでもらいたい1冊。

9つの潮流 50の新ビジネス 未来はこうなる。 圧倒的な情報収集力と分析力で描き出す 未来社会とそこで躍動するビジネス。 激動の本質を示唆する渾身の大予測。 構想5年。世界の賢人たちの未来予測を読み込み、世に溢れる未来情報を収集し、膨大な予測結果を整理することから始めた。そして、それぞれの関係性を分析し、未来を決める９つの「メガトレンド」を導き出し、「未来社会の姿」と立ち上がる「50の新ビジネス」を描く、これまでにない未来予測書。 【未来の社会とビジネスを知りたい人のための教科書です】 ■未来を予測するための基礎知識をインプットする ■巷を流れる未来情報を全部まとめた未来年表を読む ■世界の賢人たちが描く未来図総覧を知る ■未来を決める9つのメガトレンドと50の新ビジネスを学ぶ

スイスの大手銀行、クレディスイスによると、ピラミッドの頂点に位置する「資産が100万ドル以上の成人の富裕層」は世界に3400万人おり、富裕層が世界の全資産の45・2%を占めている。 豊かな人が、より豊かになる格差拡大傾向は強まっている。かつてお金持ちといえば100万ドル以上を保有するミリオネア(百万長者)だったがいまや、欧米で大金持ちは10億ドル以上を保有するビリオネアに変わりつつある。 ミリオンからビリオンへ、ゼロが3桁増え富の次元が変わりつつあるのだ。かつては富の大きさは「メガ」で形容された。日本のメガバンクはその代表例だが、いまや「ギガ」の時代に突入しようとしている。メガからギガは単に呼称が変わるだけではなく、ピラミッドの頂点にいる富裕層による富の支配の強化をも象徴している。そんなマネーを本書では「ギガマネー」と定義し、動向を探った。 ギガマネーには犯罪のにおいがつきまとっている。スイスの諸銀行は顧客秘密の秘匿を断念させられ、パナマ文書で暴露されたようにタックスヘイブン活用を始め資産隠しはどんどん高度化し、テロマネー撲滅を目的とした米国をはじめとする先進国政府との攻防戦がますます激化している。 本書は、知られざるギガマネーの実態と、その獲得を巡る競争、透明化を促進する政府当局との攻防戦を描くもの。富裕層マネーの解説書は過去あったが、ここまで多角的に解説したものはない。

日の丸規格の国際標準化交渉で連戦連勝だったソニーの凄腕交渉人の手記。この人がいなければ、Suicaの国際標準化はなかった。 日米欧の企業が激突する国際交渉の舞台裏を赤裸々に描いたノンフィクション。以下は、本書「まえがき」から。 本書は、ソニーに勤務していた「交渉人」の私が当事者として経験した日の丸規格の国際標準化の舞台裏を、ソニーのフェリカ(JR東日本のSuica)、デンソーのQRコード(二次元バーコード)、東京電力のUHV(1100キロボルト超高圧標準電圧)について初めて明かすノンフィクションである。 国際標準という言葉は一般には馴染みがないかもしれないが、たとえばSuicaという便利な交通用のカードは、私たちがあらゆる交渉のテクニックを駆使して反対勢力の裏をかき、多数派工作に成功していなければ、国際標準化に失敗していまほど広く普及していなかったかもしれない。 そう考えると、意外に身近に思えるのが国際標準なのだ。 誰もが知っている典型的な国際標準は、長さや重さ、時間などの計量単位の度量衡標準である。その他、ネジのサイズやピッチ、各種標識なども国際標準だ。 これらの標準がなければ、私たちの社会生活は大変不便になる。 (中略) 国際標準化という企業同士が争う戦場で力もカネも技術もない日本が勝利するのは、絶望的な状況になった。米国も欧州も中国も、すでにマイナーな日本の味方ではない。 本書で取り上げた事例は、日本にとって最後の輝きだったのかもしれない。」

「優れたサービスをつくりとどけるしくみ」を、「共創の場づくり」と「集合的な実践力」で解き明かす！ ■本書の特徴 優れたサービスを創生し成功に導いたサービス提供事業者の「サービス創生過程」「組織形態」を、「物語り編」と「解説編」の2部構成で解説します。 その過程で「イノベーションを起こす組織」の要素である(1)SECIモデル、(2)場、(3)知創リーダーシップの6つの能力、(4)現場リーダーの善い目的や思いを起点とした共創の場づくり、(5)目的や思いを実現する集合的な実践力について、具体的に示します。 ■登場するサービス提供事業者 旭川市旭山動物園:「動物たちのいのちの輝き」を伝えたいという共有された思いを実現する共創の場づくりを実現 日本食べる通信リーグ:食べることを核として、生きる実感と人との関わりをつくる生産者と消費者によるコミュニティを創出 株式会社ラクーン:流通業界の売り手と買い手の両方をハッピーにするソリューション提供の場を創出 株式会社フォレストコーポレーション:お客様が心の底から喜ぶ価値を、地域の知恵と伝統を生かし、創意工夫を凝らして提供 有限会社兵吉屋:地域の伝統の継承と活性化への強い思いを基盤にした観光サービスとしての海女小屋レストランを創出 株式会社リブネット:より良い読書経験の提供を通じて子供たちの考える力や感じる力を育み、強い思いで次世代人材を育成 医療法人ゆうの森:僻地でも安心して暮らせ最期は自宅でも迎えられる、地域住民の生活の質を保証する在宅医療サービスを提供 九州産交バス株式会社:現場リーダーの善い目的や思いを起点とした、共創の場づくりを実現

IoTプロジェクトを成功させるポイント 実際の経験に基づいて先駆者が伝授 IoT（Internet of Things）市場の急成長に伴い、大手メーカーからベンチャーまで世界中のあらゆる企業が参入を急いでいます。しかし、プロダクトで完結する従来型のものづくりと異なり、IoTのプロダクトとサービスの開発には多岐にわたる分野の知見が求められるため、失敗に終わるケースも少なくありません。 IoTプロジェクトの推進に必要な知見を全て持ち合わせている企業は、そう多くないでしょう。だからこそ、外部の協力者も含む多様なプレーヤーをうまく“指揮”することが重要です。本書では、「グランドデザイン」「ハード／ソフト開発」「チーム編成」といった多角的な視点から、プロジェクト推進のポイントを解説しています。 本書の筆者である野々上氏は、実際にスマートウオッチ（コネクテッドウオッチ）とその関連サービスの開発を通じて、プロジェクト推進のポイントを体得してきました。プロジェクトリーダーをはじめ既にIoTプロジェクトに携わっている方や、これから挑戦する全ての人に向けて、先駆者である同氏の持つノウハウを惜しみなく記載した1冊となっています。

「この本を読むと、決算がドラマになる」(ひふみ投信ファンドマネジャー 藤野英人氏) 予約開始直後に3万部増刷の大反響！ +I3 読後の感想も続々届いています。 「決算書が読めるようにはならないかもしれないけど、各企業の成長戦略がわかるようになった」 「決算からビジネスの構造や企業の展望がここまで読み取れるのかと感動した！」 「財務諸表の読み方ではなく、仕事の役に立つ実践的な決算分析のやり方が学べた」 ---------------------------------- この本は、会計ルールの詳細や、決算書を読むためのハウツーを説明するものではない。 「数字が読めない」と悩む人のために、無味乾燥な数字の羅列に見える決算書から、 その背景にある業界・企業ごとのストーリーを読み解く術を惜しみなく披露している。 「数字が読めない」と悩む前に、「決算なんて自分には関係ない」とあきらめる前に、 本書にある「ストーリー」だけでも読み流してみてほしい。 本書の内容を丸暗記するだけで、戦略分析のコツが身につき、必ず仕事に役立つはずだ。 本気で「数字が読めるようになりたい」という読者の方は、 本書で紹介している決算分析の「方程式」を実際に使ってみてほしい。 事業の勘所がすぐわかるようになり、世界で通じるビジネス教養が身につくはずだ。 第1章:決算が読めるようになると何が変わるのか? 第2章:ECビジネスの決算 第3章:FinTechビジネスの決算 第4章:広告ビジネスの決算 第5章:個人課金ビジネスの決算 第6章:携帯キャリアの決算 第7章:企業買収(M&A)と決算 終章:決算を読む習慣をつける方法 ―掲載している「決算分析」の例― ・Yahoo!ショッピングの「eコマース革命」に学ぶ、ECの収益モデル ・競合他社の斜め上を行く、Amazonという異端児 ・SquareとPayPalに見るスマホ時代の決済・送金ビジネス ・「AbemaTV」やZOZOTOWNの「ツケ払い」はうまくいくのか? ・Teslaが今後提供する可能性があるFinTechビジネスとは? ・Facebookがスマホで超高収益になった理由は? ・LINEの将来は広告ビジネスにかかっている!? ・動画配信の王者Netflix「5つのすごいポイント」 ・音楽ストリーミングのSpotifyとPandora、未来が明るいのはどっち? ・クックパッド&食べログ、次の伸びしろはどこにある? ・ドコモ、KDDI、ソフトバンクにとって「格安携帯キャリア」は脅威になるのか? ・楽天のM&A戦略、今後の「減損リスク」はどれほどあるのか?

長期成長の要締「私の経営論」に続くシリーズ第2弾 宮内シニア・チェアマンの考えや経験が伝わる中小企業経営者のための心得集! 本書は、中小企業やベンチャー企業の経営に焦点を当てて、その経営者が会社を成長させるためにどのようなことに気を配るべきか、 どのような手順を必要とするか、あるいは何を目標とすべきかなど、最も大切な事項を項目別にまとめています。 ≪主な内容≫ 【Part1】　中小企業経営6つの真実 【Part2】　組織を固める着眼４カ条 【Part3】　体験的ベンチャー経営、失敗しない４つの鉄則 【Part4】　事業承継に関わる3つの信条 【Part5】　起業家とその志望者に向ける6原則 【Part6】　忘れがちな心持ち 5つの付則

Uber、Airbnb、Spotify… 従来の常識を覆す企業が続々誕生する 「破壊的イノベーション」の時代を生き抜くための処方箋 日本の企業が停滞感を打ち破り、イノベーションを起こすため、社外の知恵を取り入れるオープンイノベーションへの取り組みは待ったなしです。 本書は、ベンチャー企業の支援を中核とし、「Morning Pitch」などを通じた大企業のオープンイノベーションによる新規事業創出支援の豊富なノウハウを持つ著者が、オープンイノベーション実現の必須要素を１冊にまとめたものです。 イノベーション先進企業のインタビューを豊富に盛り込み、どうすれば社内を変え、活力ある現場を実現できるのかをリアルに紹介します。 はじめに Chapter1　日本企業のオープンイノベーションはなぜうまくいかないのか？ Chapter2　オープンイノベーションを受け入れる土壌づくり Chapter3　オープンイノベーションの仕組みを構築する Chapter4　オープンイノベーションの仕組みを軌道に乗せる Chapter5　ベンチャー企業とうまく連携する Chapter6　取り組み始めた業界の現状を知る おわりに 【先進企業インタビュー】 　ヤマハ／オリンパス／NTTデータ／東京放送ホールディングス 　ソニー／東京急行電鉄　ほか

シリコンバレーの「エアビーアンドビー」に迫る初のノンフィクション! あかの他人を自宅に泊めるためのプラットフォーム――。こんな厚かましくて奇妙なアイデアを思いついた3人の共同創業者は、美大出身のデザイナー2人とエンジニア。 カリスマでもなく、天才でもなかったが、ありったけの力を注いだ。 彼らはビジネス経験がほとんどないところから、世界3万4000都市を超え、会社評価額9兆円の会社をつくりあげる。 投資家には断られ続け、宿泊者の暴行や器物損壊などで相次ぎ炎上。巨大ホテルや規制との闘いにも苦悩する。それでも彼らはゴキブリみたいに死なずに生き延びて、成功を続けている。 新しい時代に世界を変えるビジネスをゼロから生んだ「エアビーアンドビー」のとんでもない物語。 <本書に登場するエアビーアンドビーを支えた言葉たち> 「雑音に惑わされるな」――ウォレン・バフェット(投資家) 「なんとなく好きになってくれる100万人より、熱烈に愛してくれる100人のファン」――ポール・グレアム(Yコンビネーター共同創業者) 「文化を壊すな」――ピーター・ティール(ベンチャー投資家) 「(うまくいかないなら)何度でもローンチしろ」――ブライアン・チェスキー(エアビーアンドビー共同創業者兼CEO) 「80%でいい」―ジョー・ゲビア(エアビーアンドビー共同創業者兼CPO) 「3人だから困難を乗り切れた」――ネイサン・ブレジャージク(エアビーアンドビー共同創業者兼CTO)

ピーター・ティールが厳選した20歳未満の天才たち。 ハーバード大学を超える難関プログラムの合格者はどう育ち、いかにアイデアを育み、起業し、もがき苦しみ、世界を変えるのか。 小惑星の探鉱、不老長寿のファンド、死の追放、銀行不要の投資システムに挑むクレイジーな若者たちの栄光と挫折の日々を追う！ 20 under 20とは？ シリコンバレーのカリスマ、ピーター・ティールが会長を務めるファウンダーズ・ファンドの奨学金プログラムが、ティール・フェローシップ。応募条件は、起業しようと考えている20歳未満の学生であること。ただし合格者は、大学または学校からドロップアウトするのが条件だ。世界中からクレイジーな20人を選び、ひとり10万ドルの資金を与える。

新興国失速、原油安、大量難民――。世界経済で大きな変化が立て続けに生じている背景にあるのが、いままで不足していたヒト、モノ、カネ、エネルギーがすべて過剰に転じたことである。 中東の難民を見るまでもなく、資質を持っている人々が百万人単位で先進国に押しかけている。中国が「世界の工場」となって以降、安価で大量のモノが世界に氾濫するようになった。マネーも過剰となって、借り手優位となるマイナス金利の広がりの背景ともなっている。さらに、エネルギーも過剰となっているし、人々の職業でさえ多くがAIで充足される方向にある。 21世紀世界は「大過剰経済」に直面している。一方トランプ次期大統領は不足時代の論理に従って巨大な需要喚起で米国経済を立て直そうとしている。世界経済は大きなねじれに直面する。 しかし、大過剰時代にあっても依然不足する財・サービスは多い。また、AIといった技術の急速な発達は、エネルギー革命や社会変革とも相まって第四次産業革命を招来しつつもある。世界経済は、モノからコトが牽引する時代に向かっており、高度化された新たな社会システムが牽引する時代に向かっている。 一方、日本経済は原油安、金融緩和、円安の恩恵があっても依然停滞しているが、世界経済のゲームのルールが変わることは、日本に新たな成長の可能性をもたらしている。モノからコトへのシフトは需要が飽和している市場でブレイクスルーを起こす可能性を高めている。第四次産業革命を先取りするソサイエティ5.0構想も打ち上げられた。 本書は、世界経済のこれから10年を見据え、日本の立ち位置・選択はどうなるかを明らかにするもの。筆者の中島氏はバランスのとれたエコノミストとして高く評価され、WBSなどでわかりやすい語り口で好評を博している。

伝説の Think Different キャンペーン、iMac 命名など、倒産の危機にあったアップル復活を支えた著者ケン・シーガル。広告のクリエイティブディレクターとしてスティーブ・ジョブズと 12 年仕事を共にし、ジョブズの凄まじいシンプル哲学こそ、アップルのダントツの価値を生み出す源泉だと実感した。 優れたリーダーは、いかに複雑化を退け、「シンプル」を貫いているのか？ 著者は、ジョブズのようなシンプル哲学を貫き、圧倒的な価値を創出する世界の企業を取材。小規模ネットベンチャー、小売チェーン、食品スーパー、飲料メーカー、銀行、カード会社、通信会社、果ては、エンターテイメント集団ブルーマン・グループ まで、どんな規模、業種、そして過去に複雑化がまん延していたとしても、「シンプル」を導入することで劇的な変革が起きることを示す。 「シンプル」は分かりやすい。 「シンプル」は伝わる。 「シンプル」は価値を生む。 「シンプル」は愛を呼ぶ。 だから人は、「シンプル」に惹かれる。

新事業を創れ――。 多くの企業が、新たな事業を起こすべく奮闘しています。しかし、これまでの大量生産時代の考え方のまま開発しても上手くいきません。 これまで3000件の開発テーマの支援に携わり、現在も40社以上の技術顧問などを務める、開発コンサルタントである「開発の鉄人」こと、多喜義彦氏が新事業開発を進める上で、本当は知っておくべき心構えや取り組み方を伝授します。 企業の開発現場に自ら足を運び、技術をいかに活用し、応用開発につなげるかを助言してきた同氏だからこそ言える“言えない大事”を77話にまとめました。

●ビジネスに必勝法は存在しない 成功は十社十色で、一つひとつの成功はユニーク(独自)です。したがって、成功をパターン化はできないし、他社の成功をモノマネしても成功しません。 一方、陥りがちな共通の失敗は多く、ある程度パターン化できます。 そうだとすると、成功から学ぶことも重要ですが、失敗から学ぶことにも意味があるのではないでしょうか。世の中では成功例の方が華やかで人気がありますが、同じくらい、あるいはそれ以上に失敗から学ぶことが重要です。「これをやってしまえばほぼ間違いなく失敗する、したがってこれをやってはいけない」という地雷は驚くほど共通で、しかも驚くほど当たり前のことです。ところが、あまりにも多くの企業がこの分かりきった地雷を踏んで自滅しているのです。 また、斬新な戦略も、地道に地雷を回避し、当たり前のことをきっちり行う先に見えてくるものです。 どこにどのような地雷があるかを明確に意識して、丁寧に地雷を避けてビジネスをおこなえば、少なくとも「失敗しないビジネス」、あるいは「成功確率を上げるビジネス」はできます。本書はそのための方法を、多くの事例とボストン・コンサルティング・グループで数多くの経営者と問題解決に挑んだ経験を踏まえて明らかにするものです。

安倍晋三政権が打ち出した格差是正・賃金底上げのための目玉政策、「同一労働同一賃金」。本書は、この新たなルールを基礎から理解するための格好の入門書です。政府が参考にしている欧州の実態や2016年12月に公表された「同一労働同一賃金ガイドライン案」など最新の動きを踏まえた内容となっており、自社の課題把握や法改正に備えた検討にも役立ちます。 同じような仕事に対しては同等の賃金を支払う――この一見すると当たり前のことが日本ではなぜ実現しなかったのか? 欧米企業と日本企業との違いはどこにあるのか? 同一労働同一賃金の議論の背景にある不公平感や社会の実態にも目を配りながら、誰もが疑問に抱くポイントをていねいに説明します。 安倍政権の最大の狙いは、非正規労働者の処遇改善、正規社員との賃金格差の是正です。実は、政府が参考にする欧州では近年、賃金格差が広がる傾向にあります。同一労働同一賃金というルールを導入すれば賃上げが実現する、という単純な図式ではありません。 日本企業の賃金は若い頃は安く、年齢が上がるに従って引き上げられるのが一般的。その背景には、労働者が生活に必要なお金を必要となる時期に支払うという、企業に対する社会的な要請があります。こうした仕組みと同一労働同一賃金は共存できるのでしょうか。新たなルールは、企業や従業員ばかりでなく、社会全体に大きな影響を及ぼす可能性があるのです。 本書は、複雑な問題をはらんだ同一労働同一賃金をさまざまな角度から解説するとともに、導入する際はどのようなステップを経るべきかについても、踏み込んだ検討をしています。 この問題を考える際、最初に手に取りたい一冊です。