「わからない」を「わかりたい」に変えるには？ メルカリ、キリンHD、東急電鉄、ソニーグループ、サントリーHD...... 「多様性」に挑む人たちの実録・風土改革！！ 　 女性、シニア、外国人、障がいのある人、性的少数者（LGBTQ）、子育てや介護を担う人など 多様なメンバーと協働する必要性は増しているが、旧態依然とした”昭和的価値観”をもつ層の 理解を得られず、頭を悩ます経営者、管理職も少なくない。 本書は、ダイバーシティ推進に向けて組織内のコミュニケーション改革に挑む人たちの取り組みを 「対話」のあり方に焦点を当てて、ベテランジャーナリストがまとめたもの。 各社の事例、登場する人々の言葉から、組織をよりよくしたいと日々苦心する人たちの背中を 押す温かいメッセージとさまざまな工夫が感じられる一冊。

突き抜けた個人が、新しい日本を創り出す 出井伸之が「今こそ、この人に話を聞くべきだ」と感じてきた 6人の「個」のプロフェッショナルと 「個」の発想から生まれるイノベーションを語り尽くす。 冨山和彦 日本共創プラットフォーム社長 東京一極集中は開発途上国モデル 地方再生で、日本の元気を取り戻す 土井香苗　ヒューマン・ライツ・ウォッチ日本代表 人権意識が社会の共感を集めて 閉塞感を打破し、世界秩序をもたらす EXILE HIRO　LDH JAPAN会長 エンターテインメントの中心はアジアへ 経営的発想を持つアーティストを育てる 森川 亮　C Channel社長 個人が動画でモノを売る時代になっている コンテンツはデータを解析して作る 慎 泰俊　五常・アンド・カンパニー代表 日本初のマイクロファイナンスを企画 インドで金融サービスを磨き上げる YOSHIKI　ミュージシャン サステナビリティーに強い関心 エンターテインメントの可能性を探っている

アマゾンの事業成長のメカニズムを初めて体系化した１冊。 新規事業はアマゾンに学ぼう。 「GAFA4社で 日本企業と最も相性のいい 仕組みを持つのがアマゾン。 その全容を体系化した意義ある1冊」 ―― 早稲田大学ビジネススクール教授・入山章栄氏 推薦 ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ ◆　アマゾンのイノベーション量産の方程式 【ベンチャー起業家の環境】 　　　×【大企業のスケール】 　　　　　　－【大企業の落とし穴】 　　　　　　　　　＝【最高のイノベーション創出環境】 ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ 本書では、この方程式を実現するための 「アマゾン・イノベーション・メカニズム」を 24個の「仕組み・プラクティス」に分解して解説します。 【著者より】 「日本の失われた30年とは、同時に イノベーションを生み出す力を喪失した時間でもありました。 なぜ、日本からイノベーションが失われてしまったのか――。 ソニー技術者から出発して米国西海岸に渡り、 およそ20年の時をへてアマゾンの一員になったとき、 私は「ここに答えがあった」と思いました。 最高のイノベーション創出環境を実現する 「アマゾン・イノベーション・メカニズム」は 日本企業において再現可能であり、 私たちの閉塞感を力強く打破する 実践的かつ深遠な「解」となります。 アマゾンのイノベーション創出の仕組みを、 エンジニア出身の私が 「リバースエンジニアリング（逆行工学）し、 体系化したのが本書です。 読者の皆さまの企業がイノベーションを生み出し、 成長するための参考になればと願っています」

映画、放送、音楽、スポーツ、演劇… 100年に一度の大転換期 エンタメの未来を徹底予測 世界規模で100年に一度の劇的な変化を遂げるエンターテインメント産業。 欧米の最新情報から現況と課題を分析し、これから10年の潮流と 国内への影響を徹底予測します。 エンタメ業界に携わる方々はもちろん、一般読者の方々にも ご理解いただけるよう、わかりやすく解説しています。

■金融界のエグゼクティブ・プロフェッショナルに向けたデジタルメディアのNIKKEI Financialが、日本経済新聞の全国金融機関への取材網、金融専門記者たちの金融庁・日銀への取材力を活かし、地域金融機関の事業モデル改革の成功と蹉跌の最前線を伝える。 ■地銀改革の光と影、実力を発揮する信金・信組、現れた新興勢力など、全国各地の地銀の動向を、当事者インタビューをまじえ細かく紹介。また、金融当局が取り組もうとしている企業金融改革の意図・実態・これからや、金融デジタル化、ＥＳＧ金融への取り組みなど最新動向を伝える。

コロナ後の景気回復は？　米中対立の行方は？　ゲームチェンジを起こせるか？　「日本経済新聞」を代表するコメンテーター、編集委員ら、ベテランの専門記者22名が、日本を取り巻くさまざまな論点と向き合い、大胆な予測を提示する。記者の視点を先取り。どこに着目するかで、世界の見え方が大きく変わる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 サーキュラーエコノミーで脱炭素社会を実現！ 日本の強みを活かした勝ち筋とカーボンニュートラル達成の現実解を示す 日揮グループ、日本政策投資銀行、NTT、SAP、Sitra――注目企業・団体が対談やインタビューで登場、最先端の取り組みを紹介 CO2の排出を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」の達成を目指す動きが世界中で急速に進み、モノやエネルギーの資源循環（「サーキュラーエコノミー」）の取り組みが不可欠となっています。 カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーが両輪となる経済社会システムに移行するのが「グリーン・トランスフォーメーション（GX）」。 サーキュラーエコノミー市場を牽引する7つのビジネスモデルや、「GX戦略」を推進するために日本企業が取り組むべき３つの変革の方向性・３つの新たな経営手法、注目のグリーンテクノロジーなどを解説。 国内外の先進企業の事例をふんだんに盛り込んだ実践的な内容です。

「ポケモン GO」で世界規模の社会現象を巻き起こし、任天堂とのピクミンをテーマにした新作も発表。開発・運営を手がける米ナイアンティックは、どんな発想で作品を生み出し、世界中の人々を動かし続けているのか。同社副社長、川島優志氏が激動の半生を振り返りながら、「ナイアンティック」や「ポケモン GO」、「イングレス」の舞台裏を語る。 物語を通したテーマは「寄り道」。本書には、世界の見え方が、自分の人生が、大きく変わる「寄り道」の面白さが随所に詰まっている。これからの人生に迷っている人、今まさに重要な決断を迫られている人、これから世界で活躍したいと思っている子供たち――。川島氏のある意味ハチャメチャな人生を知ることで、自分らしい一歩を踏み出せる「勇気」がもらえるに違いない。 寄り道は無駄ではない。周りからは迷っているように見えても、道を見失っているわけではない。その寄り道こそ、実は未来への最短距離かもしれないのだ。 みんなと違う道を通ったからこそ見える“自分だけの絶景”を楽しんでもらいたい――（はじめにより） 「彼は天才的な奇人。次に何をするのかいつもワクワクする」 親友、メルカリCEO山田進太郎氏絶賛！

離反を防止　客単価UP　利益も倍増 既存顧客＋新規顧客の最大化ノウハウが満載 顧客勘定＋UX改善で成長する企業事例を収録 顧客の離反、客単価減少に悩むマーケター必読 ●「顧客勘定」って何？ 売上高には、商品から積み上げる観点と、顧客から積み上げる観点があります。商品から積み上げる考え方が「商品勘定」。一方、顧客から積み上げる考え方が「顧客勘定」。こちらは「どの顧客がいくらの何をどれだけ買ってくれたか？」です。商品勘定も顧客勘定も売上高と一致します。 ●「顧客勘定」で課題が明確に 前年度10個売れた1000円の商品が、本年度は同じ売価で12個売れました。売り上げ20％増、やった！－－。これが商品勘定です。 　前年度は、Aさんが4個、Bさんが3個、Cさんが2個、Dさんが1個購入して、計10個売れました。本年度は、A・C・D・E・F・Gさんの計6人が各2個購入して、計12個売れました。結果、新規顧客を3人獲得したこともあって販売個数は2個増えたものの、既存顧客離れが気になる――。これが顧客勘定の見方です。販売個数で一喜一憂しがちな商品勘定より、顧客勘定で考える方が課題が明確になります。 たくさん買ってくれる顧客を、そのまま「維持」する たくさん買ってくれる顧客に「育成」する たくさん買ってくれる顧客になりそうな顧客を「獲得」する この3つを実現するために、対象層別にさまざまな施策を考案、実行、検証するプロセス、それが顧客勘定PDCAサイクルです。本書ではその具体的な実践例を、失敗例も含めて豊富に盛り込んでいます。

「すべてのエンタメプロデューサーが、今を知るためにまずは読むべき、唯一の教科書」 ――佐渡島庸平氏 「メガヒットのルールが変わった。新しいリテラシーを得た者が、地殻変動後の覇権を握る」 ――尾原和啓氏 鬼滅、ウマ娘、Fortnite、荒野行動、半沢… ゲーム、アニメ、動画の経済圏を支配するのは、 世界が絶賛する日本の「オタク経済圏」か、 攻勢を強める米中の「ハリウッド経済圏」か？ ◎目次 第1章　メガヒットの裏側で進む地殻変動 第2章　「萌え」から「推し」へ、ファンの変化からみる「風の時代」 第3章　エンタメの地政学 第4章　推しエコノミーの確立へ 「推す」は希少な時間資源の投下によって行われる。基本的には、未来永劫それが続く前提で、有限な時間資源を投じていきたい。『推しが武道館いってくれたら死ぬ』というアニメもあるが、実は推しが武道館にいくことを避けたいと思うファン心理も同時に存在する。（中略）安パイなコンテンツを求める人が増えると、新奇なものが展開されづらくなる。ある程度ブランドがあり、約束されたコンテンツに人々は群がるようになる。大ヒットがさらに大ヒットするという現象は今後さらに強くなるだろう。（中略）浮動ユーザーを味方につけるためにファンが必要であり、インフルエンサーが必要になる。「このコンテンツは安パイだよ。時間を費やしても、その体験は無駄にはならないよ」という信号をブランドとして送る必要がある。（第2章より）

■すごい会社も派手に「失敗」していた! アップル、グーグル、アマゾン、任天堂、ソニー、トヨタ、etc……グローバル企業20社の「失敗」事例をイラストと共に徹底解説。ベストセラー『世界「倒産」図鑑』の著者が贈る、トップ企業の「失敗」をあなたの「成功」に変えるケーススタディ集。 ■『世界失敗製品図鑑』20事例のラインナップ Case01 アマゾン/ファイアフォン　自社が描いた将来像を重視しすぎて失敗 Case02 フォード/エドセル　社内的な正しさを追求して失敗 Case03 コカ・コーラ/ニュー・コーク　適切なコミュニケーションができず失敗 Case04 フェイスブック/フェイスブック ホーム　無理なチャレンジを仕掛けて失敗 Case05 グーグル/グーグルプラス　企業側の戦略を優先して失敗 Case06 ファーストリテイリング/スキップ　「プロダクトのレンズ」を外せず失敗 Case07 マイクロソフト/ウィンドウズフォン　初期段階の出遅れを挽回できず失敗 Case08 任天堂/Wii U　理想を追求しすぎて仲間を作れず失敗 Case09 NTTドコモ/NOTTV　成功体験にとらわれて失敗 Case10 ナイキ/ゴルフ用具事業　強みを活かせない隣接市場に参入して失敗 Case11 東芝/HD DVD　最初のシナリオを修正できず失敗 Case12 セガ・エンタープライゼス/ドリームキャスト Case13 セブン-イレブン・ジャパン/セブンペイ　「自社だけが特別」思考に陥って失敗 Case14 ソニー/AIBO　経営陣の事業尺度に合わず失敗 Case15 ネットフリックス/クイックスター　反対意見が言いにくい空気に気づけず失敗 Case16 サムスングループ/サムスン自動車　経済危機に見舞われて失敗　など

リモートワークが「あたりまえ」になったいま “働く場所”を考えることは 人生の主導権を自分に取り戻すことに繋がる！ 「WHAT IF, THEN?」と考え続け、 自分が落ち着く「場所」を見つけた人は、 迷いがない分すごいパフォーマンスを発揮しますから、 キャリア上も優位に働くと思います。 一方で、自分の頭でしっかり考えずに 世の中のマジョリティに乗っかって「そういうもんだよね」 という選択を繰り返していると、 いつまで経っても「これで本当にいいのだろうか？」 という落ち着かなさを抱え続けることになり、 パフォーマンスも上がりません。 ――――序文より（山口周氏） ◆こんな人にオススメです◆ ・在宅勤務に飽きてきた ・働きながら仕事をしたい ・働く場所が生産性にどう影響するのか知りたい ・ワーケーションのメリット、デメリットを知りたい ・ワーケーションを導入している地域や企業の事例を知りたい ・日常生活の刺激が減って、アイデアが浮かばなくなった ・自分の働き方を見つめ直したい

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆増え続ける中小企業のＭ＆Ａ 経営者の高齢化と後継者不足という２つの構造問題を抱える中小企業。そこに新型コロナウイルスの感染拡大が重なり、飲食や宿泊をおもな事業とする中小企業の多くが苦境に陥っています。 コロナ禍で急速に加速するデジタル化も、中小企業には影響が大。商品やサービスに競争力があっても、デジタル化の波に乗れず競合他社にシェアを奪われる事例も出ています。先行きが見通せなくなった多くの中小企業が、事業継続の選択を迫られています。 実はコロナの感染拡大より前から、政府は事業承継の１つの手段として中小企業のＭ＆Ａの環境を整備してきました。中小企業庁は全国に事業承継・引継ぎ支援センターという公的窓口を設け、民間のＭ＆Ａ支援機関とも連携して中小企業の事業承継をサポートしています。廃業によって経営資源が散逸することを回避するだけでなく、中小企業の生産性向上、リスクやコストを抑えた創業といった前向きな目的も。その結果、中小企業のＭ＆Ａの実施件数は右肩上がりで増加を続け、2020年には3000～4000件ほどが実施されたと考えられています。ポストコロナでは、この数字が一気に跳ね上がる可能性もあります。 ◆中小企業向けＭ＆Ａの入門書 本書はＭ＆Ａの基本をわかりやすく解説した入門書です。 「会社を誰かに売りたい」「どこかの会社から新規事業を買いたい」と考える中小企業経営者に向けて、専門家の選び方からプロセス、実務のポイントまでをわかりやすく解説。新型コロナウイルスやデジタル化による市場環境の変化を展望するとともに、プラットフォームを介したマッチングなど、Ｍ＆Ａの最新の事例を紹介します。

「伝説のコンサルタント」の第一作 1963年、国が定めた会計の指針に反逆し、 管理会計の重要性を説いた話題書が復活！ 原価を“経理の塔”から引っぱり出し、広く大衆のものにする方法論 今までの原価計算のやり方が、 いかにダメなものであるかを明らかにする―― 生きている経営に、 死んでいる原価計算を使うわけにはいかない。 （本書より）

理論から実践まで、すべてがわかる決定版! コロナ禍によるリモートワークの広がりを受け、 「対面」が主流だった営業現場もデジタルシフトが求められている。 しかし、単純にMA・SFAを導入するといった話ではなく、 根本的に営業プロセス全体を見直す必要があるため、現場の抵抗感は強い。 本書は、そうした逆風を乗り越えて、 営業とマーケティング活動全体をデジタル化していく方法を、 具体的なケースを使いながら解説する。 ◎本書の特徴 ・デジタルシフト／DXを進めるための手順から、つまずきのポイントまでをカバー ・さまざまなステークホルダーの視点から解説。自社の導入の際に役立ちます ・リアルなケーススタディを詳細に紹介 ・システム投資を行う前に検討すべきポイントを網羅。予算の立て方から変えられます ・標準的なモデルを複数解説。幅広いビジネスモデルの企業に応用できます ◎「変革ストーリー」を詳説 【ケーススタディ1 NEC】各社のベンチマークとなったチャレンジ 【ケーススタディ2 ソフトバンク】商材が多角化する時代の営業戦略 【ケーススタディ3 JTB】コロナ禍以前に始まっていたデジタル基盤の構築

日本企業が抱える最も大きな人材問題は「人材不足」だ。これを解決するためには、社員全員の戦力化を図る必要がある。その際、キーワードとなるのが組織力という考え方である。現在、顕在化している人材不足は、単に労働人口や生産年齢人口が減少していることだけで起こっているわけではない。同時に、企業の経営環境や、それに対応した経営戦略が変化し、またITやAIなどの情報技術が進展するとともに、働く人の価値観が変化し、多様化していることが大きく関係している。さらには、2020年初頭からは、コロナウイルスの感染拡大の経営や組織への影響がある。コロナウイルスの感染拡大は、働く人の働き方に影響をあたえるだけではなく、今後は、組織そのものにも大きな変化をもたらす可能性がある。 　こうした環境変化は、求められる人材や価値ある人材像を変え、さらには、人材を活用するための方法に変化をもたらす。これまでとは違ったタイプの人材が必要になり、また働く人も変わるなか、人材マネジメントの方法にも変化が求められる。こうした変化に現在の人材マネジメントが追い付いていないことが、人材不足の背後にある大きな要因である。まさに企業に貢献する人材の確保・活用が難しくなっている。 　人材を確保、活用し、人材によって組織の競争力を高めていくためには、組織を対象にしたマネジメントが重要である。これが本書の基本的なアイデアである。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デジタルトランスフォーメーション(DX)をテコに起業する! 　成功事例を、3つの軸で徹底分析! 琴坂将広氏(慶應義塾大学准教授)、田所雅之氏(ユニコーンファームCEO)らが変革を起こす戦略を説く デジタル化によってビジネスモデルや組織を根本的に変革するDX。DXで価値提供の方法を抜本的に変え、これまでにない商品・サービスを提供するスタートアップが様々な業界で躍進しています。DXで成功するスタートアップを多数取り上げ、成功の秘訣を明らかにします。 ＜注目企業・団体が多数登場＞ ・伝統産業へのデジタル技術投入 シタテル/ガラパゴス/Seibii/ヴァルトジャパン/CAVIN/キャディ ・岩盤市場のデジタル変革 CureApp/ドクターメイト/日本クラウドキャピタル/ミーミル/Public dots & Company+スカラ/品川女子学院/みんなのコード/滋賀県日野町/東京都北区/ONIGILLY ・コロナ禍を逆手に取ったイノベーション タイミー/リゾートワークス/助太刀/MOSH/asken/TTG

通商産業省の事務次官、大平正芳首相の秘書官として日米繊維交渉、石油危機、日米貿易摩擦、プラザ合意など高度成長期の通商産業政策を担った著者の新聞連載「私の履歴書」を大幅加筆。日本復権への提言として、日本に伝統的に存在する優れたダイナミズム、つまり内外の知を融合して新しい知を作り、人と人との間柄を大切にして信頼関係を築き、絶えず自己の研鑽を通して資質を磨き、自然との共生を図って美を追求する能力＝日本力(ジャパナビリティ)の復興と発揮がカギを握ると説く。

危機はチャンスも連れてくる。 今こそ学びたい「教養としてのマネー史」 1929年10月24日は、NY株式市場でダウ平均が暴落し、「世界大恐慌」が始まった。いわゆる「暗黒の木曜日」である。しかし、終値で見れば、この日は実は「小幅安」。暗黒の木曜日は「暗黒」ではなく、市場は楽観論に包まれていた。本当の暴落が起きたのは、もっと後。そしてそこからアメリカ経済は「失われた25年」に突入する。 世界中が不景気に苦しんだこの時代、最初に復活した国は、なんと日本、続いてドイツが躍進する。景気対策において民主主義国は停滞し、独裁国が強さを見せた。 しかし、「失われた25年」に苦しんだアメリカにも、がっちり稼いだ投資家、事業家はいた。株価暴落を予知して大儲けした猛者もいれば、大損を教訓に投資手法を進化させたイノベーター（バフェットの師匠など）もいた。デフレ経済を追い風に事業を拡大させた勇者もいれば、時代の大きな流れをとらえたビジネスモデルで、不況をものともしなかった賢者もいた。彼ら11人の本質的な勝因とは、何だったのか？ 著者は、為替ディーラーの経験を積んだ後、テレビマンに転じたエコノミスト。多種多様な文献を検証してマネー史の真実に迫る。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 異業種が融合し「真のＤＸ」を進める！ 本質的な変化を捉え、先手を打つ　各業界のキーパーソンが描く未来 注目10業界が取るべきアクションを解説 「高速大容量」「超低遅延」「同時多接続」という特徴を持つ５Ｇ（第５世代移動通信システム）の通信サービス。2020年春から日本でも商用サービスが始まり、様々な業界で新たなサービス、商品が誕生し、ビジネスが大きく変化しようとしています。５Ｇをテコに、ＤＸが一気に加速すると期待されています。 本書では、５Ｇ活用の効果が大きい10業界を取り上げ、アクセンチュアの専門コンサルタントが各業界の課題と変革の道筋を明らかに。 さらに、各業界の深い知見を持つキーパーソンが登場し、５Ｇでどのような未来が見通せるのか、最新事例を紹介しながら展望します。

2030年に向けて、住宅、オフィス・ワークプレイス、モビリティ、商業施設・・・人間が生活を営むあらゆる空間を予防や健康増進に資するものにしていくーー。これが、日経BP 総合研究所／Beyond Healthが提唱する「空間×ヘルスケア 2030」です。健康で幸福な人生100年時代を描くための“未来の旗”＝ビジョンであり、2030年に向けて急拡大する新市場を言い表す言葉でもあります。その実現には、業界・業種の枠にとらわれないあらゆるプレーヤーの共創が求められます。キーとなるテクノロジーをいかに社会実装へとつなげていくのか。本書ではそのロードマップを提示・解説していきます。

リーンもアジャイルも源流はすべて日本。アマゾン創業者のジェフ・ベゾスは実はカイゼンの熱烈な信奉者――日本の経営技術は優れているのに、どうして「アメリカはすごい！」となってしまうのか？　「日本総悲観論」の真贋と、コンセプト化に弱かった日本の反省すべき点を明らかにする。 　本書は、古き良き日本の素晴らしさを語って、現実の厳しさを忘れようとするものではない。すなわち、日本企業の素晴らしさを一方的に語ることを目的にしてはいない。もちろん日本企業は最近いわれるほど遅れてはいないし、遅れているとばかり認識する弊害も多い。しかしその一方で、日本の産官学が反省すべき点は確実にある。 　ひとつには「コンセプト化」に阻害要因が存在してきたという弱みである。 　日本の産官学が持つこれらの弱みがいかなるデメリットを生んだのか、またこうした弱みを克服することでどのような実際的なメリットがあるのか、日本の産官学の反省点は何か、については本書の後半で詳細に考えていく。 　コンセプト化・パッケージ化が弱かったのは日本企業だけではなく、著者を含めた研究者や、日本政府も同様である。ようするに日本の産官学全体の問題であった。この点も、現状で思いつく限りの処方箋らしきものを本書において探索していく。本書は、こうした反省によって未来を切り開こうとする、未来志向の本である。

スマホの次の世界がくる! クラブハウスの熱狂は始まりにすぎなかった。 GAFAが必死になって狙う、音声市場の可能性とは――? ★内容紹介★ リモートワークによるオンライン会議、 2021年1月に日本に上陸した次世代SNS「クラブハウス」の流行、 Twitterの新機能「スペース」……。 ここ数ヶ月で、急速に音声でのコミュニケーションに注目が集まっている。 世界では音声関係のM&Aも話題だ。 本書では、なぜこれだけ「音声」に世界の先端企業が注目しているのか、 事例やデータをもとに徹底解剖する! 日本のボイステック市場の第一人者たちの対談も収録! 最先端の動きがわかります。 ・株式会社オトナル 代表取締役 八木太亮さん ・株式会社BONX 代表取締役CEO 宮坂貴大さん コエステ株式会社 執行役員 金子祐紀さん ★本書の内容★ ・コロナで「音」に目が向いた ・誰が「音声」を押さえるのか ・デバイスの進化が「聴き方」を変えた ・急成長するポッドキャスト市場 ・スマホ以来の「大革命」がやってくる ・「本物」しか残らない ・人の心はコントロールできる ・音声の世界でも進む「パーソナライズ」化 ・動画にコントロールされるのはもう嫌だ

「レグテック」とは、規制とテクノロジーを融合した概念。金融業界が金融規制などの課題を解決する新技術がルーツである。ＡＩやビッグデータなど先端のＩＴを活用し、各国で異なる複雑な規制などに対応するコスト削減やマネーロンダリング（資金洗浄）対策といった課題解決をはかる。 「レグテック」に最も関心が高いのは金融業界だが、応用範囲はそれだけではない。コンプライアンス関連の負担増に悩んでいる法務部、爆発的に増える個人情報管理を迫られる一般企業、各国で細かく異なる規制を把握して商品に反映させる必要があるグローバル製造業、そして急速に発展するテクノロジーによって複雑化する問題に対応しなければならない規制当局側もレグテックに注目。 本書は国内外の豊富な事例を紹介しながら、どのような技術がどう活用されているのか、わかりやすく解説。

DXの勝者が次に目指すのは「脱炭素」と「公平・公正」。 テスラ、アップル、セールスフォースなどのグランドデザインを徹底解説。 日本を代表する45社以上が導入した「DX白熱教室」も収録。 これが新しい未来図だ！ 日本企業のための大胆なデジタルシフト戦略策定ワークショップ ・DXの道筋を示す「ベゾス思考」 ・デジタルシフトに求められる「5つのシンカ」 ・顧客の声に耳を傾ける「2つのワークシート」 ・大胆なデジタルシフト戦略策定「12のポイント」 注目したいのは消費アクティビズムです。 消費アクティビズムは、文字通り消費を通じて世の中を変革していこうという動きのことです。 消費アクティビズムを牽引するのは、1990年代中盤以降に生まれた「Z世代」の若者たちです。 Z世代は、かつての世代のように機能や価格のみを基準に製品やサービスを購入しようとは思いません。 その企業が提示している価値観や世界観に共感できるか否かが、彼らの消費行動を左右しています。 中でもグリーン×エクイティは、Z世代が強い関心を寄せているところです。 グリーン×エクイティを軽視する企業は、早晩淘汰される運命にあります。 （「おわりに」より）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ESG時代のリスクに備える「攻め」の対策 ・コロナ下の複合災害にどう対応するか ・DXで危機対応を進化させる ・先進事例を多数掲載――日清食品、テルモ、三菱商事、イオン、福島県など ・本業とBCPをつなげた注目事例 コロナ禍や激甚化する災害で事業を止めないためのBCP(事業継続計画)。 デジタル・トランスフォーメーション(DX)による対策の高度化や、ESG時代に求められる気候変動、人権問題など新たなリスクに備える方策を、豊富な企業事例を交えて解説します。 【本書の目次】 <巻頭対談>一人ひとりが社会と向き合い、自律的に動くこと 新浪剛史・サントリーホールディングス社長 × 宮原正弘・KPMGコンサルティング社長 Part 1　コロナ禍に対応するBCP Part２　デジタル化で進化するBCP Part３　グローバル化に対応するBCP Part４　業種別のBCP Part 5　BCPをESGに活かす

マーケティングに必要なのは過去のデータ分析じゃない！ ソニーやディズニーなどでキャリアを重ねた後、アップル米国本社副社長に就任。スティーブ・ジョブズCEOの「日本を何とかしてくれ」という言葉を受け、独自の着眼点からiPod miniを大ヒットに導いた前刀禎明氏が、自らの経験と、そこから得た発想の源、仕事との向き合い方を語ります。 コロナ禍で人々の価値観やライフスタイルが変わっても、選ばれる製品・サービスはどうすれば作れるのか。そのためにマーケターができることは何か。 必要なのは、特別なスキルや難しいマーケティング理論ではありません。目の前にあるもの、今、起きていることを自分なりに観察し、推測し、考える力――「学び続ける知性」です。しかし、それをうまく発揮できている人は少ない。だからこそ、学び続ける知性を身に付ける方法を、具体的なエピソードと共に紹介します。 学び続ける知性があれば、人間はいつでも、いくつになっても自らをリセット＆リスタートできます。ともに新たな一歩を踏み出しましょう。マーケティング担当者はもちろんのこと、もっと仕事を充実させたいと思っている全てのビジネスパーソンにお読みいただきたい1冊です。

DX（デジタルトランスフォーメーション）ブームは既に腐り始めている――。 今、日本企業はこぞってDXに取り組もうとしている。様々な企業によるDX事例がIT系メディアをにぎわし、バラエティー系テレビ番組にさえDXという言葉が登場するようになった。 政府機関や地方自治体でさえDXの必要性が叫ばれる。新型コロナウイルス禍の経済対策などのために導入したシステムが軒並み使い物にならないという失態もあり、政府もデジタル庁の創設などを打ち出し、「行政のDX」を推進する姿勢を明確にした。 しかし、日本で取り組まれているDXの大半は失敗に終わる可能性が高い。本書のタイトルに則して言えば、大半は「アカン！DX」なのだ。DXの主眼はあくまでもトランスフォーメーション、つまり変革である。その本質を理解しようとせず、いたずらに「デジタル」を叫ぶ。そんな例が多すぎる。 本書では、日本企業や行政のDXの「トホホな実態」を徹底的にえぐり出す。DXを叫びながら実行を現場に丸投げする企業の経営者の愚かさ、IT人材の採用・育成策のデタラメぶり、成果を出せないデジタル推進組織やIT部門の惨状、御用聞きでしかないITベンダーの無策など、数々の問題点とその原因を明確に示した。 一読すれば、日本企業や行政機関のDX、そしてそれを支えるIT産業の構造的問題が明確に見えてくるだろう。単なる一般論ではなく、あなたの会社、あなたが所属する組織におけるDXの課題が「見える化」できるはずだ。

ポストコロナ時代における一定の方向感が見えつつある。 その方向とは、「グリーン」と「デジタル」の２つのテクロノジーイノベーションを起爆剤とした 自律分散型の社会構造、つまり新たなコミュニティー型社会への転換。 このための社会・産業・企業の三位一体での構造転換を進めていくことである。 日本のグローバル企業、特に大手モノづくり企業の多くは、デジタルシフトに加え、 昨今の各国政府が掲げるグリーンシフトにより、大きな変化点に立ちつつある。 これまでテクノロジーを起点としたイノベーションで世界に冠たる地位を築いてきた日本の技術系企業にとっては 国内外からの投資を呼び込み、一段のイノベーションを進めるチャンスでもあるのだ。 本書では、これから求められる「官民の枠を超えてのコミュニティー形成」に向けた社会・産業・企業一体での「令和トランスフォーメーション」と、 その転換の中での日本企業にとってのチャンスを解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 “脱炭素”で成長する「守り」と「攻め」の取り組み 122兆ドル――巨額投資が続く「約束された市場」の全体像とは？ 製造業（産業財・消費財）、小売、通信、銀行、化学、エネルギーー主要産業の課題と対策を徹底分析！ 地球温暖化による気候変動が、生活やビジネスに大きな負の影響を及ぼし始めています。気候変動対策に積極的なバイデン米政権誕生、菅義偉首相のカーボンニュートラル宣言などの後押しもあり、ＣＯ２削減に取り組むことが世界中で喫緊の課題です。企業にとっても、自社の事業でＣＯ２の排出をゼロにする「脱炭素」「カーボンニュートラル」に取り組むことが、重要な経営戦略となっています。 企業がカーボンニュートラルに取り組むことは、決してマイナスではありません。むしろ新たな事業機会や市場を創出し、競争優位を構築することができます。 カーボンニュートラルへの取り組みで自社を成長させるために、どのような戦略を実行すればよいのか。世界トップクラスのコンサルティングファームが、全体像を明らかにし、主要産業の課題と対策を３つの枠組みで徹底分析します。

最近、DXという言葉をよく目にします。デジタルトランスフォーメーションの略ですが本当の意味は何で、目的は何でしょうか。本書はDXの本質を分かりやすく基礎から解説します。 　第1章では定義から始めて「DXとは何か」を説明します。続く第2章で「DXで何が起こっているか」を示します。GAFAと呼ばれる世界の最先端企業からスタートして、私たちの暮らしの近くで起こっているDXまでが対象です。 　第3章ではAI（人工知能）、IoT（インターネット・オブ・シングス）、クラウドというDXに不可欠な三つの技術を解説します。第4章では「誰がどうDXを進めるべきなのか」を記しました。人材、組織、方法論という側面からDXをいかに導入するかに迫ります。 　第5章では、今日までのDXの歴史を振り返ります。IT化、情報化、電算化とさかのぼって半世紀を超える時代の変化を整理します。第6章では、ミッション（使命）、サイバーセキュリティ―、歩みを止めないことという3点を取り上げます。いずれもDXを進める上で重要なポイントです。 　最後まで読めば、DXがすっきりと分かるようになるはずです。

マネジメントは「管理」ではない、「創造」だ──。ドラッカーから直接教えを受けた著者が、ドラッカーが伝えたかった「本当のマネジメント」を解説する。 著者は、ドラッカーが自らの理論を伝え、また彼と思想を分かち合う教授陣が教壇に立つ米ドラッカー・スクールで学んだ。ドラッカーから直接教えを受けた最後の世代にあたる。 本書は経営の当事者として、またコンサルタントとして、著者が体験した多くの事例をとりあげながら、セルフマネジメント（自分自身のマネジメント）、マネジャーが目指すべき目的、マーケティングとイノベーション、組織とチームづくり、 会計や情報技術との向き合い方、コミュニケーションなどドラッカーのマネジメント論を学ぶ上で鍵となる７つの重要テーマについて広く、深く解説する。ドラッカーの理論全体像を学び、それらを現場で活用するための具体的なヒントを得られる構成になっている。 マネジメントは新入社員から経営層まで、さらに民間企業はもちろん自治体、非営利組織など、あらゆる組織に属する人が知っておくべき「教養」だ。 マネジメントという教養を身に着けることで、仕事に対して自ら目的を設定し、他者を生かし、日々様々なイノベーションを実践して成果をあげる創造的な働き方ができるようになる。 リモートワークをはじめ新しい働き方が広がる中、組織やチームとして最も大切な事が何かを考える上で大いに役立つ一冊。

★★★★★★★★★★★★★★★★★★ 「覚悟を決めて挑戦せよ！ 」 ―――楽天会長兼社長、三木谷浩史氏推薦 ★★★★★★★★★★★★★★★★★★ 「20年後、人々は1日3時間、週3日間しか働いていない」 おとぎ話のような、夢物語のようなお話。現実味がなくて当然でしょう。しかし、アリババグループを創業し、世界有数の企業に育てたジャック・マー氏の言葉だったらどうでしょうか。近く訪れる未来で、企業のビジネス、個人の働き方はどうなるのでしょう。 「未来の話よりも目の前のビジネス」。こう考える人がほとんどですが、さほど遠くない未来、確実に起きる事実があります。それは「ゼロ・インパクト」。産業史が証明しているように、テクノロジーの進化は様々な領域でコストゼロ化を推し進めてきました。 特にインパクトが大きいのは「モビリティー」「通信コミュニケーション」「エネルギー」の3つのインフラで起きるゼロ・インパクトです。様々な業界の地殻変動を促し、今のビジネスは遅かれ早かれ、姿を変えざるを得なくなります。 本書は、インターネット広告代理店業で業界大手に上り詰めたデジタルホールディングス代表取締役会長の鉢嶺登氏が、コストゼロ化のもたらす脅威、およびビジネスのチャンスについて解説しています。自身の会社も2020年7月、慣れ親しんだオプトホールディングから社名を変更し、これまでの成長をけん引してきたインターネット広告代理店事業から、DX（デジタルトランスフォーメーション）支援事業へと主力事業を変えることを宣言しました。 自ら危機感を持って動き始めている鉢嶺氏が「ゼロ・インパクト」の脅威を解説します。

SDGsやESG投資が注目され、外国人労働者への差別、サプライヤーでの強制労働や新型コロナウイルス影響下での雇止めが問題にされるなど、近年、ビジネスシーンにおいて人権への配慮が重要視されるケースが増えています。企業における「人権リスク」は年々増加し、漫然と経営していると思いもよらないところで「人権侵害への助長である」等のバッシングを受け、企業価値の著しい失墜を招きかねない状況になっています。 2011年、国連人権理事会は「ビジネスと人権に関する指導原則」を承認。これにより、国際人権の尊重は中小企業も含めた全ての企業が遵守すべきグローバル基準となりました。そして2020年10月、日本政府はこの「指導原則」を実施するための「行動計画」を策定。企業は、人権に負の影響を与えるような活動への予防・軽減、対処が急務となりました。企業の「人権リスク」がますます深刻化することは間違いありません。しかし、今、真剣に取り組むなら、企業価値を高める大きなチャンスにもなり得ます。 本書は、喫緊の課題として突き付けられた「人権を尊重したビジネス」=「ヒューマンライツ経営」の指南書です。 法律用語などはわかりやすい言葉に置き換え、「人権リスク・マネジメント」について企業法務初心者にも理解しやすい文体で執筆しています。経営において、人権軽視にどんなリスクがあるか、また尊重することでどんなメリットがあるかを、具体的な事例を取り上げながら解説。「ビジネスと人権に関する指導原則」をどう経営に取り込み、企業を成功へと導くか、「行動計画」への対応法や社内体制づくり(人権デュー・ディリジェンス)の方法などを紹介します。

注目企業、星野リゾートの舞台裏を大公開――。 「『事件が会社を強くする』」（星野佳路代表） ビジネスモデルが変わった地方の「グランドホテル」、結婚式の当日に起きた突然のアクシデント、そして宿泊業に大きな影響を及ぼすコロナ禍……。さまざまな「事件」を前に、星野リゾートの「スタッフはどう考え、どう動いたか。 ◎事件は続くよ、どこまでも 2010～20年にかけて起きた想定外の出来事がテーマ。「現場チームが果敢にチャレンジするからこそ、当然いろいろな事件は起こる」（星野代表） ◎ドラッカーのイノベーション理論を実践 事件とは「予期せぬ失敗」＝イノベーションにつながる可能性のある機会になる ◎はじける現場、突き抜けるサービス 結果、「経理担当は踊り出し」、「若手は畑を耕し」、「ベテランは赤レンジャーになった」！？ 【本文より】 ユニークな戦略を次々に打ち出してきた星野にとっても、思いがけないアイデアだったのだろう。提案を聞くと、こう言った。 「それで大丈夫？」 だが、フラットな組織の自由な議論から出てきたアイデアに対して、スタッフの気持ちは前向きだった。　（本書「崩れたスクラム」から） 事件と向き合った一人ひとりのスタッフの経験を、会社のナレッジとして蓄積していく……。そしてそのなかにダイヤモンドの原石のような大きなイノベーションの機会が隠れていると考えている。大事なのは、事件とは避けようとすべきことでなく、活用すべき体験である、ということだ。　（本書「解説」＝星野代表＝から）

ジョブ型、テレワーク、DX対応、副業、SDGs対応など、山積するHRの課題の解決策を提示。 「ジョブディスクリプション記入フォーマット」付き。 超ジョブ型プロフェッショナルを育成し、ビジネスモデル革新を支える人材を取り込む。 HRの究極的な目標は「どこにでも行ける人がウチにいる」という状態にすることではないかと私は考えています。(中略)この理想的な人材である「どこにでも行ける人材」を本書では「超ジョブ型プロフェッショナル」と呼ぶことにします。それは与えられたジョブをこなすだけの人材ではなく、ミッションと目標をしっかり認識して、自分のジョブを自分で定めて、自ら成長していく人材です。(第3章より)

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 店舗を運営している小売業を中心とした業界は、ネット取引（EC）がいっそう拡大し先進的な取り組みが行われている一方、リアル店舗はいまだ人手に頼る部分が多く、デジタル化が遅れています。反対に言えば、デジタル化による業務の効率化・高度化、すなわちデジタル・トランスフォーメーション（DX）の余地が大きい分野です。そうした中、コロナ禍が起き、店舗が窮地を脱するためには、DXを進めるしかない状況になっています。 店舗に顧客をひきつけるためには、様々なデータを駆使して各顧客に個別最適化された商品を提案すること（パーソナライゼーション）などにより、顧客体験を変革することが必要です。また、コロナ禍でECがさらに増加するなか、ネットとリアル店舗との融合がますます重要になっています。キャッシュレス決済も急拡大しており、キャッシュレス決済を活かした販促戦略も求められています。 本書ではこうした店舗DXに必要な要素を解説し、先進企業の事例を多数紹介します。

●イノベーションとマーケティングは別個のものではない 　多様なデジタル化にかじを切る「第二の創業」を成功させた富士フイルムの古森会長。マーケティングを顧客満足から社会的貢献（マーケティング3.0）、そして顧客の自己実現（4.0）にまで高めたコトラー氏。この2人がタッグを組み、企業成長のエンジンとしての「イノベーション」のあるべき姿に食い込む。 　古森会長は経営実務を熱く語る。リーダーシップ論（危機時には、リーダーはワンマンでなくてはならない）、人間力を育む「ビジネス五体論」、PDCAサイクルに代わるSTPD(see-think-plan-do)マネジメントなどが、富士フイルムの「VALUE from INNOVATION」の文化を創り出してきたことがわかる。 　コトラー氏はマーケティング4.0に突入した社会において、企業の浮沈のカギを握るのはSDGsにあると語る。今後はSDGsが企業の課題解決に大きな役割を果たす。 　イノベーションとマーケティング。これらは互いにループして、企業価値を高めていくのだ。 ●Never Stop――変革をとめるな 　翻って新型コロナ感染症が蔓延する世界。日本語版出版にあたって、古森会長が新たにコメントを寄せてくれた。「優れた商品やサービスの提供を通じて社会に新たな価値・優れた価値を届けるという企業の本源的な役割を、今ほど強く感じることはない」という。ヘルスケア事業にも力を注ぐ中、「予防」「診断」「治療」という側面から、社会課題の解決に向けて今後も力を注いでいく。 　「高い技術力で、いい製品、優れた製品、進んだ製品を社会に提供する」ことをモットーに、富士フイルムはこれからも存在感のある会社であり続ける。

名著『道具としてのファイナンス』『ざっくり分かるファイナンス』の石野雄一氏による人気セミナーが、書籍となって登場! ! 講義調のわかりやすい解説で、難しいファイナンスがすっきりわかる。 【著者からのメッセージ】 この本は私の1日のファイナンス講義をできるだけ忠実に再現し、さらに肉づけしたものです。 この講義は、専門家ではない普通のビジネスパーソンに向けたもので、最低限これだけは知っておいていただきたい点に絞っています。数式はできるだけなくし、ファイナンスの考え方をご理解いただけることに主眼をおきました。 この本の内容をマスターすれば、ビジネスの世界では生きていけるでしょう。

20年かけて政府が積み上げたIT戦略やITインフラが、新型コロナ対策で役に立たなかった。まさにデジタル敗戦だーー。菅義偉首相肝煎りで「デジタル庁」創設に挑む平井卓也デジタル改革相は、こう反省の弁を述べた。 事実、マイナンバーカードは緊急の現金給付事業で力を発揮できなかった。陽性者の情報を登録するシステムは病院や保健所から「使いにくい」と不満が噴出した。国の構造から制度、人材までデジタルシフトを怠ってきたツケが回った格好だ。 行政のDX（デジタル変革）に挑む日本は、この敗戦から何を学ぶべきか。年金システムから特許庁システム、マイナンバー関連システムまで、20年にわたる電子政府／システム調達改革の歴史から、失敗の教訓を読み解く。

もはや、いつ大暴落が起こってもおかしくない――。 コロナ禍が長引く中、高値更新が続く株式市場。しかし、空前の低金利や日銀のＥＴＦ買いを受けたバブル相場に崩壊の危機が迫っています。もし、金融バブルがはじけたとしても、それをチャンスに変えて稼いでいくために、どう考え、どう行動すべきなのか。長期投資の第一人者が、その哲学を熱く語り、投資戦略をクールにひもときます 。 世界の債券市場や株式市場が収拾のつかない投げ売りの修羅場となることが予想され、それを引き金に、あらゆる金融商品の価格が瓦礫のように崩れ落ちていく。そしてインフレが起きる。財政赤字や債務問題を抱える各国政府や中央銀行に歯止めを利かせる余力は残っておらず、人々の生活はズタズタにされる――。 しかし、不安をあおるのが本書の主旨ではありません。現代の金融システムや、古今東西の歴史を振り返って「バブルの仕組み」を分析し、その崩壊局面に備えて、どうすればしっかりと身のまわりを固められるのか、をわかりやすく解説します。経済の本質を知り、自分の頭で考えることで、遠くない将来にやってくるであろう経済混乱をチャンスへと転じる投資戦略を学べる１冊です。

データ分析のお作法を学ぶ。それが、この本の目的です。 ……まことしやかな数字が、実際の所、どれほど当てになるものなのか。たまねぎの皮を１枚ずつ剥くようにして、喧伝された事実に隠されたもう一つの"事実"を見つけ出すにはどうしたらよいのか。そのためのスキルを学べます。 著者は、ITベンチャー勤務のマーケターにして、データサイエンティスト。データ分析のプロジェクトで数多くの失敗も味わいながら、「生傷で得た教訓」を糧に著しました。 新型コロナの感染拡大、戦後最長の好景気、貧困率にひきこもり……。ニュースを賑わせた事象を題材に、「データドリブンに真実へ迫ると、どのような実態が見えてくるか」を紐解き、そこで使ったスキルを解説します。 データ分析とはアートであり、すべてのビジネスパーソンに必要な能力です。 数字が読めても、それが何を表しているかが分からなければ「分析」とは言えません。数字だけでなく、起きていることの全体を解釈し、時に俯瞰し、データの裏にある何かを探っていく。データに目を配り、また必要があれば提示されたデータを疑う。それが"考える"ことです。データ分析は多様な知的スキルを組み合わせたアートでもあります。 そうした分析力はデータ分析の専門家だけでなく、あらゆる分野のビジネスパーソンにとって必要な能力です。本書がこのような能力を養うことに少しでも貢献できればこれ以上の喜びはありません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 当代最高の投資家 世界一のお金持ちのひとりが 成功のレシピを贈ります 全世界で200万部以上売れた世界的ベストセラー『PRINCIPLES』のエッセンスを子どもでもわかりやすく、大人でも楽しめるように絵本にしました。 目標を達成し、人生を望み通りに送るためのガイドブック。

「世界中に火種はあるが、一番ヤバいのは日本だ」！ 月刊誌「言論構想」で経済分野を担当することになった元営業マン・池内貴弘は、地方銀行に勤める元・恋人が東京に営業に来ている事情を調べるうち、地方銀行の苦境、さらにこの国が、もはや「ノー・イグジット（出口なし）」とされる未曾有の危機にあることを知る。 金融業界の裏と表を知りつくした金融コンサルタント、古賀遼。バブル崩壊後、不良債権を抱える企業や金融機関の延命に暗躍した男は、今なお、政権の中枢から頼られる存在だった。そして池内の元・恋人もまた、特殊な事情を抱えて古賀の元を訪ねていた。 やがて出会う古賀と池内。日本経済が抱える闇について、池内に明かす古賀。一方で、古賀が伝説のフィクサーだと知った池内は、古賀の取材に動く。そんな中、日銀内の不倫スキャンダルが報道される。その報道はやがて、金融業界はもとより政界をも巻き込んでいく。 テレビ・新聞を見ているだけでは分からない、あまりにも深刻な日本の財政危機。エンタテインメントでありながら、日本の危機がリアルに伝わる、まさに金融業界を取材した著者の本領が存分に発揮された小説。 日経ビジネス連載時から話題となった作品、待望の書籍化。 果たして日本の財政に出口（イグジット）はあるのか！ 編集者からのおすすめ：著者の代表作の一つである『不発弾』に登場したダークヒーロー、古賀遼が再び登場。過酷な運命を背負った男の生きざまに、ぜひ、触れてください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人気ビジネス講師が教える「会計×経営戦略」のハイブリッド学習法。会計は、経営戦略と同時に学ぶことで理解できる。トヨタ、ファーストリテイリングなどなど、人気企業の決算書を「経営戦略」とリンクさせて読み解く!

世間をにぎわせた村上ファンド、スズキやセブン&アイを標的にしたサードポイント、西武と対立したカーライルなど、近年日本でもアクティビスト(「物言う株主」)の存在感が強まっている。 彼らは世界有数の大企業であっても経営陣に立ち向かい、ビジネスの一部に口出しするだけにはとどまらず、取締役会メンバーの一人ともいえる影響力を持つようにまでなっている。 本書は、取締役会における攻防から、放逐される経営陣の悲喜こもごもまで、アクティビストと取締役の間で実際に起こった出来事をストーリー仕立てで描いた一冊。マイクロソフト、ヤフー、ヒューレット・パッカード、デュポン、アラガンなど、近年世界で起こった主要なアクティビスト関連の争いについて、変革推進派、反対派双方の視点を盛り込みながら、そのとき取締役会では一体何が起こっていたのかを浮かび上がらせる。

●露呈したサプライチェーンの脆弱性 コロナ・ショックでは、改めてサプライチェーンの脆弱性が露呈された。まず中国での生産活動がストップすると、その部品を調達できなくなった先進国に影響が及んだ。続いて中国での生産活動が再開されると、今度は先進国がストップするという悪循環。日本国内でも、スーパーは品不足でも飲食業向けは商品が余るという非効率が生じた。 実のところ、東日本大震災や近年多発する集中豪雨でもサプライチェーンマネジメントの限界が見えていた。だましだまし対応してきたことが、今回のコロナ・ショックで全世界規模で暴発してしまったわけだ。 これを機に、サプライチェーンからサプライウェブの流れがますます進むだろう。本書ではそういった近未来を予測し、メーカーマネジメント層、物流会社等にその備えを促す。 ●サプライウェブとは 固定的な「チェーン=鎖」ではなく、不特定多数の調達先・納品先と自由につながることができる「ウェブ=クモの巣」へと進化することこそが、物流・商流のあるべき未来の姿といえるだろう。自動車業界で進んだ「脱モノ売り」、医薬品業界での「脱コモディティ」の動きが、さらに複雑となり、川上・川下の区別なく、最適な取引先を見つける流れがますます加速する。 次世代を見据えた戦略的な投資を実行し、その仕組みを構築できれば、サプライウェブプラットフォーマーとして飛躍的な成長を遂げることも可能になる。

世界初の中銀デジタル通貨（ＣＢＤＣ）を設立４年足らずのスタートアップが実現ーー２０２０年１０月２８日、カンボジア国立銀行が世界で初めて中央銀行デジタル通貨（Central Bank Digital Currency＝CBDC）である「バコン」（BAKONG）の正式運用を開始した。そのブロックチェーンは、日本のスタートアップ、ソラミツが最初に開発した「日本発」のテクノロジーだ。 いま、中国が実証実験を進めている「デジタル人民元」やスウェーデンの「eクローナ」など、各国の中央銀行はCBDCの計画を急ピッチで進めている。そんななか、世界に先駆けてCBDC第1号となったのがカンボジア「バコン」。そのブロックチェーン「ハイパーレッジャーいろは」は、ソラミツが最初に開発したオープンソースだ。 いまや「デジタル後進国」とも言える日本から生まれた先端デジタル・テクノロジーは、いかにして生まれたのか。アメリカから帰化した共同創業者の武宮誠らを中心にした小さな企業の壮大な世界戦略と「バコン」ローンチまでの経緯、福島県会津若松市でソラミツが手がける地域通貨「Byacco/白虎」プロジェクトの模様などを日本法人を率いる著者が描いた。武宮ＣＥＯのドバイ・レポートも収録。

日本のトップ・ファームが立体的・実践的に解説する ビジネスに使える“最新ルール・ガイドブック” コーポレートガバナンス・コード、M&A、契約、ファイナンス、デジタル規制、知的財産、働き方改革――企業を取り巻く法令やルールは、ビジネスモデルや技術の革新とともに日々、変化し、その知識なしには、最悪、存亡の危機を迎える時代になった。しかも1つの法・ルールの変更が、まったく無関係と思われるような部署にまで影響を与えるようになってきている。同時に、これら法やルールを武器にすれば、世界を相手にした戦いを有利に進めることもできる。まさに「戦略法務」の新しい局面を迎えているのだ。 問題は、未だに多くの企業がこれらへの対応を専門の法務部門に任せ、商品・製品やサービスの開発や販売等の事業部門との連携が取られていないこと。著者の経験上、その法務部門にはビジネスのセンスに欠けている面が少なくなく、激しい競争とめまぐるしく変わるルールのなかで、スピーディーな意思決定や対応を妨げている。 本書は、経験豊富な日本を代表するローファームの厳選メンバー達が、ビジネスパーソン一般向けに、ビジネスの現場で必要な法的センスを身につけ、最新状況をフォローできるように、最新の法令やソフトロー、公的なガイドラインの制定・変更の動きとその影響について、わかりやすく説明するもの。

「話題づくり」から「価値づくり」へ！ 企業の広報に「価値づくり」が求められる時代。 豊富なデータと事例から広報戦略のあり方を解き明かす 情報流通構造が変化し、企業活動は多くの「ジャーナリスト」の目にさらされるようになった。企業の実態をきれいに見せようとしても、すぐに素顔が知られてしまう。そんな時代、顧客とのエンゲージメントをつくるためには、実態そのものを磨くほかない。社会課題解決など社会に役立つ価値づくりの実態（Fact）をつくり、その取り組みを正直に発信することが迂遠に見えて最短の道である。本書では上記の流れを踏まえつつ、「企業のファンになってもらう活動」に対する３つの切り口として「ソーシャルバリュー」「インターナルブランディング」「顧客エンゲージメント」を取り上げ、活動事例を紹介するとともに何をすべきかを考察する。 本書執筆に先立ち、企業広報戦略研究所が実施した2018年『企業広報力調査』の結果から最新の広報実態を明らかにするとともに、2014年からの3回にわたる調査結果を経年比較し、企業広報活動のトレンドを読み解く。また、その他調査結果やモデルとのリンケージもはかり検証する。さらに、企業の経営戦略と広報戦略を連携させ、企業価値向上に取り組む先進企業への取材や有識者への取材を交えて解説していく。

財を得るには「道」がある! 労働価値の向上が企業の持続的な発展に結びつく。住友商事副社長、レンゴー社長を歴任した名経営者の人生哲学! ●本社の了解なく強行した、マレーシア現地スタッフの待遇改善・差別撤廃 ●業界の未来を考え、批判を承知で打ち出した「フルコスト主義」「三位一体の改革」 ●合併後、社員間の深い溝を解消した「2つの労組の統一」「賃金格差撤廃」 ●「派遣切り」「雇い止め」が社会問題になる中、派遣社員1000人を正社員化 ──逆風を恐れず、むしろ力に変え、人を活かし生産性向上につなげた名経営者の哲学を紹介!

本書は『マネジメントへの挑戦』に続く、一倉定の初期著作シリーズの復刻版２作目である。 原書の執筆は1968年。競争の激化や人件費の高騰などにより、企業の大型倒産が相次いだ。 時代の変質を受け、マネジメントの見直しが問われていた時に、中小企業を中心に経営者の救世主となったのが一倉定だった。 50年以上前の本書の内容は、現代に書かれた新刊書と見まがうほどの新鮮さを有する。この事実をどう受け止めればいいか。ともあれ、時代に左右されない経営の本質を突いていることの証左であることは確かである。 【目次】 1章　経営不在の目標管理 　形をかえた人間関係論／アクセサリーの企業目標　ほか 2章　目標の本質 　「企業の目標」は生き残るための条件が基礎となる／上のせされる「トップの意図」／目標はワンマン決定でなければならない　ほか 3章　目標の領域 　ただ一つの目標は企業を危うくする／目標は必ず明文化すべし／目標には測定するモノサシが必要　ほか 4章　目標の設定 　長期的ビジョンに立つ／中小企業は「賃金」から目標をきめよ／トップから目標が示されないときはどうしたらよいか　ほか 5章　成果達成指導 　成果は顧客によって得られる／結果に焦点を合わせる／「誤りの法則」とZDは矛盾するか　ほか 6章　チェックなくして目標無 　うまくいかないチェック／上司による定期的チェックが絶対に必要　ほか 7章　高収益高賃金経営の目標 　目標と業績評価を結びつける／幹部の業績評価はこうして／高収益高賃金経営こそ生き残る道　ほか

「観客には『自分が抱えている不安を、具体化、形象化してほしい』という気持ちがどこかに必ずある」 　押井守監督はそう指摘します。 その時代に生きる人々の「無意識の不安」を探り当てて、エンターテインメントにするのが映画監督の仕事。不安の影を捉えればヒット作になるし、ビジネスにもつなげることができる、と。 　この本で語られるのは、「宇宙大戦争」から「００７　ロシアより愛をこめて」「仁義なき戦い」さらには「キャプテン・アメリカ」「ゲーム・オブ・スローンズ」まで、それぞれの時代をタイムカプセルのように封じ込め、大ヒット（中には渋いヒット）につながった映画とドラマ。第二次世界大戦から令和の世の中に至るまでを、エンターテインメントとして楽しみながら、その作品が作られた時代の背景を学ぶ、押井守監督による「現代史講義」、開幕です。ひと味違う映画ガイドとしても役立ちます。 　いつもの押井節に乗って、自らの作品「THE NEXT GENERATION パトレイバー」についても解題していただきました。押井ファンには「オシイヌ」でおなじみ、西尾鉄也氏のイラストもたくさん収録しております。 　エンタメ作品で時代を読み解く398ページ、押井節をたっぷりお楽しみください。

◆The chain is only as strong as its weakest link ――鎖の強さはその最も弱い輪によって決まる (イギリスの格言。今回のコロナ禍の本質を突く言葉として本書では用いる) ◆パンデミックが起き、世界全体に拡大し、未曽有の経済災害となったのは、グローバル経済のエコシステムにウィーク・リンクがあったのではないか。世界的な供給体制、都市への集中、人やモノの移動速度と複雑な混じり合い、政治や宗教による対立や断絶が、パンデミックを起点とした世界的な経済危機にどのようにつながったかをダイナミックに描く。 ◆取り上げるテーマは日本よりも、世界に焦点を当てる。コロナウイルス危機のクロノロジーを描き、グローバル・エコシステムの最弱点に問題が起こり、それが弱いリンクを通していかに破壊的な力をもっていったかを解説する。 ◆著者は日本経済の長期停滞やリーマン・ショック、ユーロ危機などについて、内外の情勢をすばやく集め、ノンフィクション的な筆致やアカデミックな知見を織り交ぜながら数々の名著を執筆してきた経済学者。2019年からは経済財政諮問会議の民間議員も務めている。

コロナ禍は世界をどう変えたか？ 経済の日常はいつ戻るか？ 企業は再出発の契機にできるか？ 記者の視点を先取り。「日本経済新聞」を代表するコメンテーター、編集委員らベテランの専門記者23人が、日本と世界を取り巻くさまざまな論点と向き合い、大胆な予測を提示する。

コロナ禍の経験を通して、デジタル・トランスフォーメーション(DX)を 推進している企業の優位性が明らかになった。 3密を避けた状況下でも、いつも通りにビジネスを進められる企業へと、 既にトランスフォーメーション(変革)していたからだ。 だが日本企業のDXは、海外企業に比べ、総じて遅れている。 IT(情報技術)活用のレベルが低いわけではなく、 新規事業アイデアが無いわけでもないが、日本企業はとにかく 「変革が苦手」なためにDXがうまくいっていない。 なぜ日本企業は変革できないのか。それは日本企業が無敵だった バブル期までの成功体験をいまだに引きずっており、 この古い仕組みや企業文化が新しい時代への適応を阻む 「習慣病」となって社内にはびこっているからだ。 DXの成否を分けるのは、実はデジタル技術の活用方法ではなく、 この習慣病の克服とその先にある企業変革にある。 業務・組織・ITにはびこる習慣病にスポットを当て、 変革を遂げた6社のCxOインタビューや豊富な事例を通して、 DXを成功に導くための道を解説する。

日本が大好きで日本でぜひ働きたい──。そんな外国人が増えている。日本で学ぶ外国人留学生は今や約30万人に達した。その中には、東京大学をはじめとする有名大学や大学院で学ぶエリート人材も目立っている。 だが、彼らが日本でいざ働こうとすると、さまざまな壁が立ちはだかる。日本独特の新卒一括採用のシステム、日本語以外の言語での情報発信の少なさ、自分の意見を言いづらい日本的な「空気を読む」カルチャー……。 せっかく日本に強い関心を持ち、就職を希望する“金の卵”を活かすために、日本企業は何をすればいいのか？　知られざる外国人留学生の本音、日本企業が抱える様々な課題と、それらを解決するために何が必要なのかを提示する。 本書は、東京大学公共政策大学院の外国人留学生向け講義「日本産業論」を通じて、エリート留学生が日本の企業について何を学び、働く際に何を期待し、何が課題だと思っているのかに迫る。 実は日本企業の人材育成システムや日本の技術力に魅力を感じている外国人留学生は多い。日本の魅力も日本人が思っているよりも高く、外国人材を獲得することは企業のイノベーション力を高め、競争力の向上にもつながる。 しかし、日本全体で30万人を超える留学生がいて、卒業生の6割以上が就職を希望するが、現実にはその半分しか就職できない。運よく就職できたとしても、完璧な日本語や日本人社員化を求められ、 「日本が好きなのにね…」と言って、日本企業を辞めたり日本を離れたりする多くの優秀な外国人材が目立つ。このような課題を乗り越えるためには必要な処方箋とは。

新たな時代のＲ＆Ｄを推進する博報堂ＤＹホールディングスが体系化した、事業開発者のための先進的ビジネス戦略！ 欲求は、「個々の生活者の内部」から生じているのではない。 「生活者・物・情報のつながり」から生じている。 つながり方は変化しており、生活者自身も欲求に気づいていない。 従来、生活者の気づいていない欲求といえば、属性や趣味嗜好、日常生活における価値観といった、「個々の生活者の属性」に影響を受けて生じるものだった。それは、しばしば生活者の「インサイト」と呼ばれ、それに着目することが重要であると言われてきた。 しかし、５Ｇ、ＩｏＴ、ＡＩ、ＡＲ／ＶＲといった「つながるテクノロジー」の発展によって、欲求は、「個々の生活者の属性」だけでなく、「生活者・物・情報のつながり」にも影響を受けて生じるようになった。 本書では、このような「生活者・物・情報のつながり」に影響を受けて生じる欲求のうち、生活者自身も気づいていないものを、「生活者モード」と定義し、生活者モードを捕えるための事業やマーケティングの戦略策定の方法論を提示している。

製造業の頂上決戦! 巨額投資で市場を席巻する中国、韓国企業。世界をリードしてた日本企業は勝機を見出せるか--。 パナソニック、GSユアサ、村田製作所、ATL、 サムスンSDI、LG化学、CATL、BYD……。 次世代革新電池を視野に入れた競争の最前線を徹底解説。 1887年に屋井先蔵が世界に先駆けて乾電池を発明して以来、日本の電池産業は長く世界をリードしてきた。とりわけ1960年代以降は隆盛期を迎え、次々と新たな電池を開発、生産を開始した。さらに1983年には旭化成の吉野彰氏らが経済社会を大きく変えることとなるリチウムイオン電池の原型を確立。1991年にソニーが世界初の製品化を実現した。 日本電池産業の輝かしい歴史も、21世紀に入ると様相が変わる。韓国企業が日本勢を追い上げ、2010年にはサムスンSDIがモバイル用リチウムイオン電池で世界シェアトップに立った。近年は、さらに高い性能を要求される自動車搭載用の大型リチウムイオン電池の世界で、中国勢が急速にシェアを伸ばしている。高性能電池の開発、製造の行方は、製造業の頂点に立つ自動車産業の未来をも左右する。世界の環境規制、中国の産業政策などもあいまって、日本の牙城だった電池産業が大きく変貌しようとしている。

新型コロナウィルスの影響により、テレワークをはじめ、オンラインでの研修や会議、打ち合わせ、商談などがもはや当たり前になりました。ところが、です。対面からオンラインに切り替わった途端、コミュニケーションがうまく取れないと悩む人が急増しています。オンライン講座を担当した講師は、「受講者に熱量が伝わらない」「受講者の反応が見えない」と戸惑いを隠しません。社員を前に訓示を述べようとした経営者は、「対面のときとは違って、どうも調子が出ない」とぼやいています。こうした方々の多くに共通するのは、オンラインでも、対面で積み上げてきたこれまでのやり方を変えていないという点。実は、オンラインでメッセージを発信する際には、対面のときとは少し違うノウハウやコツが求められるのです。 　本書では、オンライン講座を実施する講師の例を中心に、オンライン・コミュニケーションの極意をまとめました。その一つに、例えば照明があります。自宅でも会社でも、パソコンだけで講義をすると、どうしても暗くなりがちで受講者に対してあまり良い印象を与えません。ところが、学習スタンドを持ってきて自分に光を当てるだけで一転、明るく好印象に変わるのです。他にも、アイコンタクトの取り方や受講者が飽きない話し方などオンライン講座ならではのノウハウや、顧客との距離感の取り方や雑談の仕方などオンライン営業などに活用できるコツも満載しました。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2020年9月1日から「マイナポイント」が始まった。マイナポイントとはキャッシュレス決済サービスの利用者1人当たりに政府が最大25％のポイント5000円分を付与するキャンペーンだ。ただし、この政府の大盤振る舞いを受けるには条件がある。マイナンバーカード（個人番号カード）を持っていることだ。本書はマイナポイントをもらう手続きの解説に始まり、マイナポイントに必須のマイナンバーカードがデジタル社会に欠かせない役割を担うことを説明。マイナンバーカードが「デジタルの実印と身分証」になるといった知られざる機能などを解説する。さらにマイナンバーカードを持っているとアクセスできる個人情報の管理基盤「マイナポータル」についてその活用法を伝授。これからの新しい生活様式に欠かせないマイナンバーカードとマイナポータルを完全理解するための1冊です。 ≪目次≫ 第1章　マイナポイントをゲットしよう 「マイナポイント」って何？ もらう手続き方法一挙解説 マイナンバーカードとは？ みんなの疑問を徹底解明 知られざるマイナンバーカード 3つの機能を大解説 マイナンバーカードが健康保険証に 医療機関の窓口はこう変わる マイナンバーカードで実現 いつどこからでもインターネット投票 第2章　マイナポータル徹底活用 マイナポータルって何？ 自分の情報を管理する基盤に 健康管理や引っ越し、起業も マイナポータル活用サービス 第3章　デジタル未来図［インタビュー］ デジタル社会への変革につなげる マイナンバーカードは給付インフラ PINなし認証で健康保険証

楠木建氏（一橋大学大学院教授、『ストーリーとしての競争戦略』著者）推薦！ 500以上の社史を収集した「社史マニア」が贈る、 危機突破のストーリー＆アイデア集！！ サイバーエージェント・カルビー・ウェザーニューズ・無印良品・ Apple・日本マクドナルド・アイリスオーヤマ・ユニクロ…… 日米20社の突破事例から見えてくる 生き抜くための「知恵」と「戦略」！ １分で「危機突破の本質」がわかる〈チェックリスト〉付き！ 既存のビジネスにこだわり、勝ち目のない競争の中で、もがいていないだろうか？ （IBMのケースより） どうしたら問題を解決できるのか、という視点で考えているか？ （ウェザーニューズのケースより） 誰にも負けない「執念」を持っているか？ （ユニバーサル・スタジオ・ジャパンのケースより） 「ビジネスには正解がある」と思い込んでいないだろうか？ （良品計画のケースより） 目先の危機からの脱却を焦って、大きな変化を見落としていないだろうか？ （伊勢丹のケースより）

2025年までに世界700兆円に達すると言われる超巨大市場「フードテック」――。 あなたの食体験はどう変わり、どんなビジネスチャンスが生まれているのか？ 本物の肉のような「植物性代替肉」「培養肉」、 食領域のGAFAとも言われる「キッチンOS」、 店舗を持たないレストラン「ゴーストキッチン」、 Amazon Goに代表される「次世代コンビニ」。 With＆アフターコロナ時代の「食」在り方を探索し、 世界最先端のフードビジネスを徹底解説する日本初のビジネス書が、ついに刊行！ 食品メーカーから外食、小売り、家電、IT、不動産まで、 あらゆる業界を巻き込み、「食×テクノロジー」を起点とした新ビジネスが勃興する。 この世界で、日本のプレーヤーが、再び輝きを取り戻すための秘策とは――。 グローバルの変化を深く理解しながら、日本の現状とよりよい食の近未来を考える、 「次のアクション」につながるビジネスのヒントが満載！ <本書のポイント> ●初公開！アフターコロナ時代の羅針盤「Food Innovation Map 2.0」 あなたの会社が目指すのはどこだ？ ●業界を代表するキーパーソンが語る「食の未来」 ・味の素 代表取締役社長 西井孝明氏、代表取締役副社長／CDO 福士博司氏、専務執行役員／CIO 児島宏之氏 ・ロイヤルホールディングス 会長 菊地唯夫氏 ・インポッシブルフーズ SVP International ニック・ハラ氏 ・不二製油グループ本社 代表取締役社長 清水洋史氏 ・ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス 代表取締役社長 藤田元宏氏 ・予防医学研究者 石川善樹氏 ・HAJIME オーナーシェフ 米田肇氏 ・Mr.CHEESECAKE 田村浩二氏　（順不同）

「日本のドラッカー」と呼ばれた男 55年前、日本の経営者を震撼させた「反逆の書」が今、よみがえる！ 「今読むべき、経営学の源流」 昭和40年、男は一冊の本を上梓した。 そして「中小企業の救世主」として日本の経営学の源流をつくる。 だが、男が嫌った“きれい事のマネジメント論”にとどまる会社は今もごまんとある。 日本企業の未来を示す古典が復活！ 従来のマネジメント論は、 理論としては、りっぱであっても、現実に対処したときには、あまりにも無力である。 現実に役だたぬ理論遊戯にしかすぎないのである。 現実は生きているのだ。そして、たえず動き、成長する。 ……打てば響き、切れば血がでるのだ。 （「序にかえて」より） 【目次】 1章　計画は本来机上論である 2章　実施は決意に基づく行動 3章　統制とは目標を達成しようとする執念 4章　組織は目標達成のためのチーム・ワーク 5章　有能な経営担当者への道 6章　お金（財務）に強くなる法 7章　時代おくれの教育訓練 8章　破産しかかっている人間関係論 9章　労務管理の基礎は賃金

コロナ禍に見舞われた世界。だが、アジアが世界経済を牽引するトレンドは変わりはありません。2050年には世界の国内総生産(GDP)の約5割を占めるとようされています。ファンド資本主義の繁栄、共産党キャピタリズム、日本の先を行く様々な改革--。成長への期待で多くの企業と投資家を引きつけるこの地域は、さまざまな価値観が交錯する混沌の場でもあります。欧米の経済常識を飲み込み消化するアジアの多様性から、新しい資本主義のかたちが浮かび上がります。それこそがアジア資本主義です。 本書で考える「アジア資本主義」を構成する要素は次の4つです。 I 受容性(市場原理を受け入れる) II 折衷性(伝統・文化と折り合いをつける) III 競争性(個性を主張する) IV 拡張性(多様性が広がる) 「受容性」「折衷性」「競争性」「拡張性」――これらの要素を総合した「アジア資本主義」とは何かの解を明らかにします。 筆者はアジアの価値観や経済の仕組みが、世界均一の尺度という意味でのグローバルスタンダードになるとは考えていません。20世紀が米国の世紀であったのと同じように21世紀がアジアの世紀になる可能性は大きくないでしょう。ソ連崩壊によって世界で唯一の超大国となった米国の覇権が、簡単に消えていくとも思えません。資本主義のかたちも同じで、アングロサクソン型の市場原理主義も消えることはありません。しかし対抗軸は必ずあらわれる。それが「アジア」なのです。

中国には、たくさんの日本人ビジネスパーソンが駐在しています。日本人の海外駐在国としては、メジャーな国の１つです。あなたが現在勤めている会社が中国に工場などを展開していれば、あなたもある日突然『中国駐在を命ずる』という辞令を受けるかもしれません。 　本書は、そうした「中国駐在員になるかもしれない」人のために書かれています。 　中国駐在員は、日本で働いていたときとはまったく異なる問題に直面します。「どんなことが起こるのか」「なぜそんなことが起こるのか」が分からなければ、現地で対処しようがありません。本書の著者は、中国駐在員の「駆け込み寺」として、現地で起きた数多くの問題や課題を駐在員と一緒に解決してきました。その経験から得た教訓やノウハウをまとめたのが本書です。 　日本と中国は同じアジアの国ですが、歴史・気候・風土などが違うため、そこに暮らす人の気質は大きく異なります。「違う」ことは悪いことではなく、「どのように違うのか」を押さえておけば、中国人社員を理解することができます。そうした理解をせずに、日本の感覚でいると、中国人社員と“戦争”状態に陥ってしまいます。そうなってしまうと、会社にとっても、本人にとっても、不幸なことです。 　特に最近は中国の経済発展が目覚ましく、従来にはなかった新たな難しさが次々と生まれています。駐在期間は３年程度が多いと言われていますが、その期間が有意義な時間になるか、とてもつらい時間になるかは、日本にいるときの事前学習にかかっていると言えるでしょう。本書があれば、３年をうまく乗り切る考え方や技を得ることができます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 猛威をふるう新型コロナウイルスが過ぎ去った後、世界は元通りになるだろうか。多くの専門家が「否」だと予測する。不可逆な世界＝ニューノーマルにおいて、既存秩序は崩れ、ビジネスの常識は上書きされていく。生活が一変し、ニーズが変化するなかで、その地殻変動はすでに起こっている。建設、製造、ITなどに精通した「日経クロステック」の専門記者による総力取材で、非対面経済の中核をなす「7つのメガトレンド」が見えてきた。30人以上のキーパーソンへのインタビューと、徹底した現地取材によって、「アフターコロナ」の全貌を浮き彫りにする。 ≪目次≫ ◇プロローグ　描きかけの地図を携えて「アフターコロナ」を生きる 　　　　　　「Stay Home」から始まったルネサンス ◇1章　ドキュメント 経済ロックダウン 　コラム1　いまさら聞けない「新型コロナ用語」 ◇2章　タイムライン 異変から危機へ、128日間の混乱劇 　コラム2　感染症とテクノロジーの2000年史 ◇3章　業界別分析 コロナショック、崩れた既存秩序 　コラム3　日経クロステック編集長、緊急座談会 ◇4章　キーパーソン 私たちの「アフターコロナ」 　コラム4　新型コロナウイルスの影響を2段階で考える ◇5章　アフターコロナ 見えてきた7つのメガトレンド ◇エピローグ　危機の21世紀 　　　　　　「ビフォーコロナ」を振り切り、人間社会は強くなる

現在、日本企業の多くがオーバー・プランニング(過剰計画)、オーバー・アナリシス(過剰分析)、オーバー・コンプライアンス(過剰法令順守)の「三大疾病」に陥っています。米国流の分析的な経営手法に過剰適応した結果、自社の存在意義が見えなくなってしまったことに起因します。現場を知らない本社からの指示をこなすのに精一杯で、ミドル、現場がストレス過多でへばっている。これが日本企業の現状です。 その一方で、現場が活性化し、社員一人ひとりが活き活きと仕事に向き合い、イノベーションや大きな成果を実現しているケースも少なからずあります。それらのケースに共通しているのは、企業と顧客、トップと部下、社員と社員との「出会い」の場があって、つながりが生まれ、そこでわき上がる「共感」が新しい価値を生む原動力となっていることです。 もう1つの共通点は、市場環境や自社の内部資源を分析し、市場における最適なポジショニングを見いだそうとする米国流の分析的戦略ではなく、自分たちはどうあるべきかという存在意義を問いながら、組織としてのビジョンを実現するため、その都度、最適最善の判断を行い、成功に至る「物語り戦略」を実践していることです。 共感経営を生み出すにはどんなマネジメントが求められるのか。物語り戦略を推進するための条件はどのようなものか。本書は、『Works』誌の連載「成功の本質」において、主に2015~19年にとりあげた30の題材のなかから、共感経営を実践し、物語り戦略により大きな成果を上げたケースを選りすぐり、それを可能にしたエッセンスを抽出します。

『HARD THINGS』著者、ベン・ホロウィッツ第2弾！ 数々の困難を乗り越えた起業家が、武士道、ハイチの指導者、 チンギス・ハンなどに学んだ最強文化のつくり方 起業したときにシリコンバレーの大物たちが異口同音に教えてくれたことがある。 「企業文化に気をつけろ。なによりも文化が重要だ」 偉大な文化があっても、偉大なチームをつくれるわけじゃない。 プロダクトがダメなら、文化が優れていても企業は失敗する。 それでも文化を気にすべきなのは、人間の記憶に残るのは会社の業績でもなく、賞をもらったことでもなく、時にはプロダクトでもなく、会社の気風や気質だからだ。そこからみんなの純粋な目的意識が生まれる。 ■逆境を越えて偉大な文化をつくった歴史上のリーダーから学ぶ ＜本書に登場する人物＞ 人類で唯一奴隷革命を成し遂げたハイチの指導者、トーサン・ルーベルチュール 700年も武士による支配を可能にした日本の侍 世界最大の帝国を1000年前に築き上げたチンギス・ハン 殺人の罪で刑務所に入りギャングたちを統率した男、シャカ・サンゴール ■死の淵から生き延びた著者の経験に加え、スラック、ツイッター、フェイスブックなどのスター経営者の経験から引き出したテクニック ・ショッキングなルールをつくれ ・完璧を目指すな ・人のまねをするな ・言行を一致させる ・自分が何者なのか自問する ・悪い知らせを歓迎する

■「賢者の知恵」と「成功者の事例」を「1枚の地図」に凝縮！ リーダーは、絶対に迷ってはならない。 だが、実際のところ、迷わないリーダーはいない。 過去に経験のない状況で判断を迫られたら、どんなリーダーも迷うものだ。 では、どうしたら正しい判断を下せるのか──。 実は、正しい判断にたどり着くための、とっておきの方法がある。 それは、「1枚の地図」を描くことから始まる。 著者は、数多くの経営者と接し、戦略立案や商品開発を手掛けてきた人気コンサルタント。 「賢者の知恵」として、クリステンセン、キム＆モボルニュ、コトラー、アンゾフ、ミンツバーグ、チャンドラー、ポーター、ドラッカー、ケープルズ、コリアーを引用。 「成功者の事例」として、Google、NETFLIX、富士フイルム、マイクロソフト、デアゴスティーニ、日本一の行商人、サイバーエージェントの事例を紹介。 世界の経営学の知恵と、競争を勝ち抜いてきた企業の成功事例を織り交ぜながら、6ステップで「1枚の地図」に落とし込んでいく。 ■30年後の「未来」と「現在」をつなぐ壮大な物語 主人公はつぶれかけたレンタルビデオ屋の経営者、藤堂篤郎。倒産の危機の中、山奥で自殺をしようとした藤堂は、一人の男と出合う。経営学の教授というその男、ヤシロは藤堂に地図の描き方を指南する。さらに、従業員を巻き込んで、「1枚の地図」が出来上がっていく。それにより、レンタルビデオ店は驚く方向へと進んでいく。 30年後の「未来」と「現在」をつなぎながら、企業を成長させる要点を壮大な物語に載せて、明かしていく。

筆者は、これまで『コストを下げれば、品質は上がる』『部品半減』『コストは必ず半減できる。』など自らの経験からあみ出した手法を、様々な企業で「部品半減・コスト半減」という側面から解説してきました。このようなノウハウももちろん重要なのですが、それを活かし実行に移す日本企業の製品開発そのものが弱体化してきています。本書は、この恐るべき事態とそこからの脱却の術を明らかにするものです。 メーカーの事業の赤字は様々な要因から発生しますが、その赤字の解決策は常に開発部門にあり、そのシーズ(種)は市場にある、ということに気付いていないのです。赤字の原因は会社の外にあり、解決策も外にあると考えていることこそが問題です。このことが赤字をより深刻化させ、改善に手間取る結果になっているのです。 本書は、そのようなお寒い状況にある日本の製品開発を抜本的に革新する「攻めの開発」としての「良い製品開発」を推進するもの。CADの普及と分業化が開発現場を弱体化させたとし、IP抽出、DTC開発、「製品開発企画書」に沿った開発、特許出願200目標など開発力強化の具体策を示します。筆者の製品開発理論は、ものづくり研究の第一人者である東京大学・藤本教授も高く評価しており、解説を掲載しています。

逆風下の平成金融界で難題に挑み続けてきた著者が、ITとの融合により新たな局面を迎えたいま、若者へのメッセージも込め、苦闘の30年の道筋を語る。 第1部は、1999年8月、神楽坂の割烹での一室に端を発した「三井」と「住友」の歴史的合併の話に始まり、安宅産業の破産、イラン革命時の債権処理、ゴールドマン・サックスへの出資、赤字決算、バブル崩壊、金融再編、リーマン危機、ニューヨーク証券取引所への上場など、稀代のバンカーとしての経験を綴った「私の履歴書」。当時の貴重なエピソードを日経記者が新たに執筆したコラムと、連載時にはなかった写真も追加して掲載。 第2部は、2015年7～12月に日本経済新聞夕刊連載の「あすへの話題」と新たな写真とで構成。生まれた信州上田と出身地である京都のどちらの縁も大切にし、京都大学OBの縁で大阪フィルハーモニー交響楽団理事長も務める著者と各界の人々との温かな交流も描く。 巻末に「主な金融データと出来事」として1970～2019年の金融関連の数値グラフを掲載。

◆農家の数はこれから10年で110万戸から40万戸に急減する。ただ減るのではなく、全体の中で新規の就農者が3分の1を占め、大規模農家の生産シェアが7割を超えるようになる。一般産業並みのICT化や流通チェーンの高度化、生産物の高付加価値化や、マーケットインの導入が急速に進み生産性革命が起きようとしている。本書は、日本の農業、農政に精通し、現場を知る著者が、農家の目線にたち、これから起きる変化、リスクとチャンスを伝える。 ◆1990年から2010年までの20年は日本の農業の生産性は停滞していたが、それからの10年ですでに大きな変化が起きている。生産性を比較すると、都道府県レベルでは2、3倍、市町村レベルでは5倍、経営体レベルでは10倍に格差が広がりつつあるという調査結果もある。それを主導するのがICT化とフードバリューチェーン化だ。 ◆一口でICT化といっても、一般企業と変わらない経営効率化やデータ利活用から、農業特有の機具の高度化まで様々。フードバリューチェーン化も大きく垂直型と水平型に分かれ、企業主導のものから、販売部門を強化した農業経営体まで様々な事例を紹介。コメ政策だけでない経営強化策も含めた幅広い意味での農政の動向もまじえながら、これからを展望する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 採用、評価・異動、研修、退職、健康管理etc. 人事・労務を効率化、高度化する! ・先進企業の秘訣を解剖 日本IBM/日立製作所/ソニー/パーソルHD/トリドールHD/LIFULL ・徹底分析! タイプ別 ツールの種類と活用法 ・個人情報保護、プライバシー、労働法――法的リスクにはこう対応する ・今や必須のツールに 経営へのインパクトを解説 ・導入の進め方と注意点 AIやIoTも含めたITの進化によって、人事・労務分野の業務を効率化・高度化する「HRテクノロジー」が急速に普及しています。 AIによる就職学生の選別、様々なデータを活用した人員の最適配置や社員の健康管理、退職予測など、画期的なソリューションが多数登場。また、企業現場で大きな課題となっている「働き方改革」を実現するツールとして、HRテクロノジーは欠かせないものとなっています。 本書は、「HRテクノロジーとは何か」といった基本から、各事業者が提供するサービスの内容とその効果、実際にHRテクノロジーを導入している企業の成功事例まで、丸ごと1冊で解説するもの。先進事例を多数取り上げ、実践的な内容です。 また、人事関連のデータを活用する際に注意すべき個人情報やプライバシーの保護、労働法との関連についても取り上げます。

生涯賃金3割増へ! 企業の成長、産業高度化のためにこそ、賃上げは必要。 日本が目指すべき「ハイブリッド・システム」を提示する。 ◆ 日本の賃金は国際的にみても低すぎる! ◆ 低賃金による低価格戦略はもはや限界を迎えており、付加価値創造経営への転換が求められている。 ◆ 個人は、より高い賃金を求めて転職が増加。安全網に支えられ、自律的キャリアの形成へ意識改革が進む。 ◆ 企業は、不採算事業を大胆に圧縮し、事業構造の転換を促す雇用賃金システムの導入が不可避。 ◆ 政府は、社会保障制度と年金給付水準の維持、財政危機の回避へ、賃上げを促す第三者機関の設置を。 ◆ 日本が豊かな社会を維持するために、「生涯賃金3割増」を実現する国家戦略を提示する。 未曾有の人手不足にもかかわらず、日本では賃金が伸び悩んでいる。 いまや欧米ばかりでなく、専門職ではアジア各国より低い実態が明らかに。 労働分配率は低落し、消費の伸び悩みが日本経済を下押ししている。 では、どうすれば賃上げは可能なのか。それとも所詮、賃上げは絵空事なのか。 本書は、福祉国家のイメージとは異なるドライな一面を持つスウェーデンの仕組みなどを参考に、 政労使による賃上げの枠組みを提示。 生涯賃金を3割上昇させることができるミクロとマクロの戦略を描く。 幅広い層に向け、賃上げの議論を喚起する新しい日本経済論。

ブリッツスケーリングとは、総力を挙げて成長に集中する電撃戦。 成長しながらチームや企業を運営するための戦略と技術のセットが、ブリッツスケーリングだ。 先が読めない環境で成長するには、効率なんて考えるより、とにかくスピードが重要だ。これまでは「リスクがありすぎる」「常識外れ」と言われるような方法も、必要なら採用する。ブリッツスケーリングという武器を手にした者だけが、不確実性の困難を切り抜け、圧倒的に成長して世界と未来を変えられる。 本書は、リンクトイン創業者でありシリコンバレーで若手起業家に「ヨーダ」のように慕われるリード・ホフマンが、スタンフォード大学で教えたブリッツスケーリング講座をもとにしている。 ◆ビル・ゲイツ、エアビーアンドビーCEOも大絶賛! 「スタートアップがみんな待ち望んでいた本」―ブライアン・チェスキー エアビーアンドビー創業者兼CEO 「驚異的な急成長を成し遂げた企業の事例と手法を解説しており、その重要性はいくら強調しても足りない」―ビル・ゲイツ ◆場合によっては、直感とビジネスの常識に反することをせよ 世界がネットでつながり、新しいテクノロジーが次々生まれる現在では、ライバルよりも先を行けば、時に莫大な先行者利益となって返ってくる。そこで大きな成果を出す組織は、スピードのために、時には直感と常識に反することもしなくてはならない。 スケールしないことをする、恥ずかしい製品を出す、炎上を放置する――。当然大きな混乱でチームは苦難に直面するが、それを乗り越えて圧倒的な成果を出す武器、それがブリッツスケーリングだ。

日本の農政が大転換期を迎えています。「プレーヤー」の育成を柱にすえ、農業法人が力をつけ、企業参入が軌道に乗り、農協改革も始まるなどの成果を収めていますが、それでも、農家人口と産出額の減少には歯止めがかからず、生産基盤の弱体化が深刻な問題となって日本の食料問題にのしかかっています。 なぜうまくいかなかったのか。背景にあるのは「農政のジレンマ」です。戦後農政は米国に配慮しながら、食生活の変化に対応して畜産と果樹を振興しました。指針となったのが、「戦後農政の憲法」の旧農業基本法です。しかし1980年代に牛肉・オレンジの自由化要求で基本法農政は否定され、90年代はウルグアイ・ラウンドで主食のコメも標的になってしまいました。苦境に対応し、農政は競争力強化に傾斜したが、「ブレーキとアクセルを同時に踏む」状態に陥り、今日にいたるのです。 そこで日本農業が目指すべきは、経営政策から食料政策への転換です。本書は、食料供給力を構成する「技術」「農地」「人」の3つの観点から、日本の農業が抱える課題と可能性を検証し、「過保護」と「自由競争」の狭間をぬうナローパスの道筋を明らかにすることで、未来への処方箋を探ります。 コンセプトは「逆転の発想」。技術に関しては、環境を高度に制御するスマートアグリを紹介する一方、日本の多くの農場は環境に大きく左右されるアナログ的な状況が将来にわたっても続くため、人の「習熟」に寄り添う形の技術開発が必要になります。 食料の供給基地である農地保全では、日本の土地利用型農業の代表である稲作を中心に分析。大規模経営が直面するハードルや、疲弊するブランド競争の実態などを伝えます。そのうえで、新たな農地利用の可能性として、田畑のサービス業的な利用の可能性についても論じます。 最後が「人」。これまでの常識を超えるグローバルな経営者が登場しています。だが実は、戦後の農地解放で生産者が経営感覚のない小規模農家に「解体」される前、日本の農業には経営があった。そして、未来の農業経営者の登場に道を開くためには、後継者を作ることのできなかった既存の農業には限界があり、市民農園などを通して「潜在的な競技人口」を増やすことが必要であることを訴えます。ここで、農地のサービス業的利用という「農地」の問題が、「人」の問題に結びつく。平均年齢が70歳に迫る状況を「危機的」と批判することが多いが、実は70歳になっても続けることができる農業は、日本の超高齢化社会の理想像であることも示されます。

経済、ビジネス、科学技術、政治、コミュニティ……。現代社会の複雑な諸問題を解決するためには、部分に特化した専門知識だけでは不十分で、分野を横断した全体統合型の学問＝SDM学（システムデザイン・マネジメント学）とその実践が注目を集めている。こうした時代の要請に応えるため、2008年に設立されたのが慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科（慶應SDM）だ。社会のニーズを考慮しつつ、多様な分野についてシステムの観点から研究に取り組み、問題解決に挑んでいる。 その慶應SDMで、2011年から2017年までの7年間、学生の間で絶大な人気を博し、今なお「伝説の講義」と呼ばれている名講義を紙上で再現したのが本書だ。ベースとなったのは、吉田篤生元特別招聘教授による「経営・財務戦略論」。混沌とした現代社会にあって、「我々はいかに生き、どのように仕事をし、企業のリーダーや経営者たちは、どのような方向に舵を切り、企業を牽引するのがよいか？」。凄腕税理士として経営の最前線で得た豊富な経験と物理学や哲学を始めとする幅広い知識をSDMのフレームワークで再整理し、問題の核心に鋭く迫り、未来の指針へと昇華させている。 「経営財務の講義だと思っていたが、それだけでなく人生哲学を教えてもらった」と言うのは、本講義を受講したある修了生の感想。企業の本質とそこで活躍するためのヒントが散りばめられた本書は、企業経営者はもちろんのこと、起業希望者やビジネスパーソン、これから社会に出る学生など、幅広い読者にとって“新たな発見”を見出すことができる「伝説の講義録」となっている。

クリーンミートとは――動物の細胞から人工培養でつくる食肉のこと。 成長ホルモン、農薬、大腸菌、食品添加物に汚染されておらず、一般の肉よりはるかに純粋な肉。培養技術で肉をつくれば、動物を飼育して殺すよりも、はるかに多くの資源を節減できるうえ、気候変動に与える影響もずっと少なくてすむ。そして、安全性も高い。2013年に世界初の培養ハンバーグがつくられ、その後もスタートアップが技術開発を進めている。 これはもはやSFではない。 シリコンバレー、ニューヨーク、オランダ、日本など世界の起業家たちがこのクレイジーな事業に大真面目に取り組み、先を見据えた投資家たちが資金を投入している。 フードテックの最前線に迫る！ ユヴァル・ノア・ハラリ（『サピエンス全史』著者）序文で推薦！ 「希望にあふれる魅力的な本書で、著者は『細胞農業』と呼ばれる食品・衣料品の新たな生産方法の可能性を生き生きと描き出している」 エリック・シュミット（グーグル元CEO）絶賛！ 「クリーンミートの革命をリードする科学者、起業家、活動家について学ぶには、説得力があり、前向きな本書を読むといい」

運の良い人と悪い人は何が違うか? 「幸運の女神に関する大誤解」から「質の高い意思決定の方法」まで。 ビジネススクール教授が「運の正体」と「幸運への近道」を論理的に解説。 ・運は、四種類に分けて対処する ・偶然を機会に変える人の五つの特徴 ・「自ら不幸を招く法則」の実態 ・「魔法のフレーズ」で部下運を良くする ・悩まずに、考えよ ・「決められない」を回避する二つの処方箋 ・直感を研ぎ澄ます方法 ・自分の運のタイプを動物にたとえてみる ・無意識に思考のクセが出るバイアスの罠 ・運の悪い人が気づいていない三種類の「コスト」 ・失敗から学べる人、学べない人 ・不機嫌への対処法 ・冷凍餃子がおいしく焼ける人は、幸運に恵まれる ・開運の財布を買うより、「勉強」が幸運への近道

孫正義の魂が叫ぶ。 起業家たちよ、もっと狂え! 本気で狂え! 50万部突破※のベスト＆ロングセラー 『志高く 孫正義正伝』を著した、作家・井上篤夫が 「起業家、および起業家を志す人々のために、 という明確な目的意識を持って書いた」１冊。 事業家・孫正義の精神を体感し、 自らのうちに取り込むことを目指し、 30年以上にわたる取材で知った、 その魂の発露たる言葉と行動を記す。 2019年度中間決算説明会で大赤字を発表した際に吼えた、 「反省もするが、委縮はしない」をはじめ、36篇を収録。 日英両語で発信。両語を突き合せて読める体裁に。 孫が米国メディアで答えたインタビューなどから、 孫らしい英語、 シンプルで力強い日本人の英語の再現を目指した。 表紙揮毫は、書家・前田鎌利（ソフトバンクアカデミア第1期生）。 ※紙媒体20万部、電子書籍30万部

CASE（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）というメガトレンドが、世界の自動車メーカーを大きく変えようとしている。その波は、サプライヤー（部品メーカー）にも押し寄せている。 CASEの波は、これまでの「ケイレツ構造」を破壊する。完成車メーカーの開発のすそ野が広がり、ケイレツ構造を維持できなくなってきたからだ。既存のサプライヤー構造を見直し、水平転換モデルへの切り替えを推進する。ただしケイレツを維持する場合でも、その中でサプライヤーの集積化を推し進める。トヨタ自動車やホンダなどで、具体的な動きが出てきた。 このように、CASEは自動車メーカーだけでなく、サプライヤーにも深刻な影響をもたらす。CASE時代に向けて、日系サプライヤーは生き残れるのか。どのように勝ち残り戦略を描けばよいのか。 本書では、日系サプライヤーにとって影響の大きい「CASE」と「脱ケイレツ構造」の加速に焦点を当てて、具体的な勝ち残り戦略を提示している。 CASE時代になっても、すべてのクルマが電気自動車（EV）になるわけではない。ガソリンエンジンやディーゼルエンジンを搭載するクルマはゼロにはならない。本書では「地に足がついた」現実的な議論によって、自社の強みを生かした既存プレーヤーの戦い方を提示している。 一方、モビリティー産業への新規参入を目指す異業種プレーヤーは、戦い方を間違えるとCASEは脅威になりかねない。異業種プレーヤーがモビリティー産業に参入する際の戦い方についても詳しく分析している。

■ベストセラー『直感と論理をつなぐ思考法 VISION DRIVEN』著者の最新作 ■地図なき時代を仲間と切り拓くイノベーション実践36の智慧 ■イノベーターは出世コースではなく、組織の辺境にいる！ 「いままでのやり方を踏襲していても、未来はないような気がする。経営層や上司は答えをもっていないまま変革やイノベーションの号令を出しているが、 実際に現場で行っている施策は小手先の変化としか思えない。本当は、根本的に新たなモデルをつくらないといけないのではないか」 既存の組織の本質は「生産性の最大化を目指す」ものであるのに対し、これから求められる組織とは、「知識創造の最大化を目指す」ものである。 この違いを理解し、ふたつの世界の橋渡しをする“革新の智慧”をイノベーション活動のなかに埋め込むことが重要になる。 一人ひとりが発信したビジョンがやがてヒト・モノ・カネ・智慧を呼び込み、生態系のような環境から新しいアイデアが次々と生まれる──そんな「創造する組織」の経営モデルへ、どのように変わっていけばいいのだろうか。 イノベーターの旅は、最初はひとりの妄想から始まり、新たな事業や会社のモデルをつくり、最終的には新たなモデルを社会実装するための経営モデルに進化させていくことになる。 著者は共創型戦略デザインファーム「BIOTOPE」を創業し、さまざまな分野のイノベーション活動を支援してきた。 その経験から得た、ひとりの妄想から始めて未来を変えていく“VISION DRIVEN INNOVATION”についての現場での実践知を、「36の智慧」としてまとめたのが本書だ。

アップル、ＭＳ、アマゾンも…… グローバル企業で活用されるイギリス発祥のデザイン思考 独自ワークショップの威力とは イノベーションを起こすための力をどのように鍛えていけばいいのか―。 本書では、今後我々が直面する超高齢社会などを見据えて、ＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）時代における「イノベーション力」を向上させるための方策、課題解決法について紹介します。 ベースとなるのは「インクルーシブデザイン」の方法論です。 英ケンブリッジ大学発の方法論で、筆者が経営するインクルーシブデザイン・ソリューションズでは、 それに米スタンフォード大学の「デザイン思考」を組み合わせて、日本流のワークショップ「インクルーシブデザイン・ワークショップ」として国内で独自に展開しています。 私たちが開発したワークショップの手法には様々な工夫が凝らしてあり、段階を追って体験していくことで、参加者は未来の社会的課題を見据え、問題定義の糸口がつかめるようになっています。 本書では、これから求められる未来思考型リーダーの人材像をベースに、SDGs 時代の課題解決を進めるためのインクルーシブデザインの方法論、具体的なワークショップの手法などについて解説します。 このようなイノベーション力の向上と併せて、ＳＤＧｓ時代における企業組織の持続的な発展、また超高齢社会とどのように共生すべきか、その可能性についても探っていきます。

世界的なイノベーションが生まれる街は、もはやシリコンバレーだけではない。 大手IT企業の顔色をうかがうスタートアップが増えてきたシリコンバレーは、 むしろイノベーションを生む力に陰りが見えてきているともいえる。 今は世界中で"次のシリコンバレー"と目される国や都市が続々と出てきている。 本書はそんな「ネクストシリコンバー」の現状や今後に加え、 日本企業との協業も踏まえて分析・解説したものだ。 取り上げるのは、特にスタートアップで勢いのある、イスラエル、インド、ドイツの3カ国。 それぞれのスタートアップは、独自の文化を持ち、魅力にあふれ、将来に期待できる。 「ネクストシリコンバレー」は、何がどうすごいのか。 GAFAやBATHといった世界を席巻する企業の“次”はどこになるのか。 日本企業が協業すべき相手はどこで、どんな方法なのか。 本書はグローバルビジネスで成功するためのヒントが詰まっている。 革新的なビジネスにつながるきっかけをつかんでもらいたい。

富の基盤が物的資産から無形資産へ変化した21世紀。世界のトップ企業の多くはGAFAをはじめとする非製造業です。ここでの無形資産とは「情報・技術+データを活かす力」であり、米国・スウェーデンでは既に無形資産投資が有形資産投資を上回っています。その一方で中国はデジタル障壁が高く、海外からの無形資産投資が妨げられ長期的に不利な状況となります。この無形資産投資が各国の明暗を分けることになるのです。 このまま無為無策では、日本の経済規模はドイツにも抜かれ、世界3位から米中印独に次いで5位を争う位置に転落してしまいます。成長率は恒常的にマイナスに陥り、国の経済が縮小を続ける事態です。さらに、貿易戦争で世界経済が大戦前のようにブロック化すれば、世界恐慌という悪夢のシナリオも現実味を帯びます。本書は、生産性向上に向けたデジタル化対応を加速する日本経済改革シナリオを提示します。 ★改革シナリオ現在進行中の第4次産業革命に対応し、世界でデジタル化を加速させるための無形資産投資が進む。成長率を0.2~ 0.4 ポイント押し上げる効果があり、人口減の日本も0.3 ポイント押し上げられ、プラス成長を維持することが可能になる。 本書では、この改革シナリオを実現するための、プライバシー保護に配慮しつつも、自由なデータ流通を促す仕組み・制度づくりを提言。デジタル化が産業構造に及ぼす影響(脱製造業化、サービスの電子化、デジタル貿易の拡大)、CO2削減効果なども明らかにします。

■「倒産」は教訓と知恵の宝庫である リーマン・ブラザーズ、エンロン、コダック、トイザラス、MGローバー、山一證券、そごう、タカタ……日米欧の25事例を徹底分析! ■なぜ一時代を築いた企業は破綻に至ったのか 良い会社かどうかを判断する時、我々は過去の実績や経営指標などのデータを重視します。しかし、数字だけでは見えないこともあります。 経営者も一人の人間であり、例えば急成長の後の油断や甘え、変化に対する焦り、恐れなどによって迷い、時には不正に手を染めてしまうことも……。 倒産に至る過程を、人間ゆえの弱さを軸に見ていくと、また新たな発見と気づきがあります。 ■教訓満載!『世界「倒産」図鑑』25事例のラインナップ

転職を10回した人材コンサルタント 経験に基づく超実践ノウハウを満載 　技術者も転職する時代になりましたが、初めての転職は誰もが不安に思うものです。 　例えば、以下のような疑問を思い浮かべるでしょう。 ・人材紹介会社にしかない「非公開求人」とは何？ ・人材エージェントに頼ってもいいの？ ・職務経歴書は全経歴を書くの？ ・「TOEIC450点」は履歴書に書かない方がいい？ ・一般社員なのに「マネジャー」と書いても大丈夫？ ・ヘッドハンティングされるにはどうすればいい？ ・「ハローワーク」って役に立たないの？ ・中途採用面接のよくある失敗パターンは？ 　本書にはこれらの答えが載っているほか、転職活動をうまく乗り切るノウハウをぎっしり詰め込んでいます。 　筆者は、1000枚の履歴書・職務経歴書を書き、100回の中途採用面接を受け、10回の転職を経験した“転職エバンジェリスト”です。現在は、経験を生かして転職・就職の相談を受ける社団法人を立ち上げ、ノウハウを相談者にフィードバックしています。さらに、人事コンサルタントとしても活動しています。 　経験豊富な筆者から見れば、初めて転職活動をする人はもったいないことや、勘違いによる不利な行動をしているそうです。「未経験ならしょうがない」とも言えますが、中途採用の面接官は経験豊富な人たちばかり。「未経験だからしょうがない」は通用しないと思ったほうがいいでしょう。 　「転職したいと思っている人」にも、「いつかは転職したいと思っている人」にも、本書は必ず役立ちます。その日が来たときのために、予習と思って読んでおくのもお勧めです。

★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★ 「シリコンバレーだけを見て、全てが分かったと思ってはいけない」 　　米マイクロソフト伝説のプログラマー、中島聡氏推薦 ★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★ アマゾン・ドット・コムやマイクロソフトが本社を構え、 AI活用のスタートアップがぞくぞくと誕生する米シアトルとその周辺エリア。 ここにシリコンバレーや中国のテクノロジー大手のほとんどが参入し、研究開発拠点を構えている。 シリコンバレーの次と言われるシアトルで何が起きているのか。 米西海岸でどんな地殻変動が起きているのか。 AIエコシステムはどのように成り立っているのか。 米国駐在の現地記者とマイクロソフト出身のシアトル・ベンチャーキャピタリストが明らかにする。 巻末には、シアトルエリアのAI、IoTスタートアップの注目50社リスト付き！！

ホントは強い！同族経営 ビジネス理論で解析すれば課題と対策が見えてくる 日本経済に占める同族企業の比重は大きく、経営学の世界ではまさに今、研究が進んでいる分野です。 「実務と学問の世界をつなぎ、次世代の経営をよりよくする指針を残したい」という星野リゾートの星野佳路代表が、 ファミリービジネス マネジメントの理論と実例を探求。本書はその知見をまとめた一冊です。 ファミリービジネスは近年、注目が高まっている経営学の一分野です。 なぜファミリービジネスが強いのか。星野さんの見解も交えてたっぷりご紹介します。 一方で、ファミリービジネスには特有の弱みや課題があることも事実です。 経営者の親子や家族、親族の確執。そして絶対的権力を握る創業家出身社長の長期政権下で進む、組織の腐敗など。星野さんも嫌というほど経験しています。 このような問題が、なぜ起こるのか。そして特有の課題を乗り越え、本来の強さを存分に発揮するには、どうしたらいいのか。 星野さんは、この4年間、忙しい社長業の合間に全国各地に足を運び、この問いに対する答えを探求してきました。 本書では知的刺激にあふれた星野さんとの旅路を、皆さまにも存分に味わっていただきたいと思います。 そこから得られる知見は、ファミリービジネスの経営者や後継者、社員にとって大いに役立つものです。 ファミリービジネスは、かつて「ビジネススクールでは教えてくれないこと」でした。 しかし、今では、ビジネススクールの一科目として確立されつつあります。 ファミリービジネスの特性の理解は、日本でもこれから、ビジネスパーソンにとって基本的な要素の一つになっていくことでしょう。

「リピーターが増えない」 「サービス利用を継続してもらえない」「商品力が弱い」……。 一体、どうすればその商品やサービスをもう一度 手にとってもらえるのか？ “最高の顧客体験”を提供するための、実践的なノウハウを徹底解説。 代表5社の事例を収録 【NTTドコモ】【バイク王＆カンパニー】【トヨタ自動車】 【リクルートキャリア】【物語コーポレーション】

中小企業経営者がしがちな 財務や経営の勘違い。 なぜ間違いやすいのか、正しくはどう対処すべきか。 熱い指導で評判の会計士がやさしく教えます。 社長、その考えすべて間違い！ ×銀行の借金は早く返すべき ×売り上げが増えればお金が増える ×財務は経理に任せている・・・ 勘違い40個、私がズバリ正します！

本書は、新任の一次評価者が評価についての基本的な知識を体系立てて勉強できることを念頭に書かれた本である。評価の基本的なところは、どのような評価制度でも大体同じであり、従ってあらゆる人事制度にも対応できる。 日本経済新聞出版社から本書と同名のビデオが発売されている。本書はビデオの内容・構成とほぼ同じであり、ビデオで伝えきれなかったところも丁寧に解説しているので本書とビデオを併せて活用されると、評価者研修を効果的に実施することができる。

日本ディープラーニング協会　監修 ディープラーニングをビジネスに生かす知識を問われる 同協会のG検定(ジェネラリスト)　推薦図書 松尾豊・同協会理事長による「ディープラーニング技術年表」収録 ディープラーニングは確かに実際のビジネスに溶け込み、商品やサービスでの活用が始まっています。 それによって業績を向上させた企業もあれば、社会課題の解決に結びつけている会社も実在します。 その最先端の実践的な事例を紹介しました。本書に「実践編」と付したのはこうした理由からです。 本書の最大の特徴の1つが、「ディープラーニングビジネス活用アワード」の受賞6プロジェクト全てを子細なケーススタディで紹介していることです。 日本ディープラーニング協会と一緒に、2019年春から準備を進めてきたものです。 エントリーはやや大手企業に偏重したきらいはありましたが、まさに腕自慢の実力派ぞろいでした。 受賞6事例を含めた計26事例を、本書ではディープラーニング活用の効果で4つに分けました。 「商品開発・業界構造を変える」「消費者のデマンドに応える」「働き方を改革する」「不正・異常を検知、社会課題を解決する」。 また資料的価値が高い、日本ディープラーニング協会理事長の松尾豊氏がまとめた「ディープラーニング技術年表」そして「インターネットでいうと1998年」も収録。 全編にわたって同協会の理事が一文字ずつ、とりわけ技術的な側面からアドバイスしてくれた貴重な書である。 ぜひご覧になっていただきたい。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 30年間アイデアが枯渇したことがないクリエイターが 実践している「編集思考」とは？ 1万冊を超える雑誌のアートディレクションを手がけ 企業の新規ブランド立ち上げや事業開発分野でも活躍中の著者が教える デザインシンキングに代わる新たなビジネス創造メソッド! あらゆるビジネス環境に閉塞感が感じられる今、 それを突破するイノベーションが求められています。 近年、デザインシンキングをはじめとしたアイデア作り・ 新規ビジネス創造メソッドが多数生まれていますが、 これらの多くが日本人のビジネス環境・気質などに 合わないことも多く、なかなか定着しにくいのが現状です。 そんな中、デザインシンキングに代わる 日本のビジネス環境に定着しやすいビジネス創造メソッドとして 著者が生み出したのが、「編集思考」です。 アイデアを効率よく生み出し、わかりやすく、 魅力的な事業スキームにまで落とし込んでブラッシュアップをする。 そのためのわかりやすい方法論を、百貨店の新規事業開発や 新ブランド立ち上げなど、著者が携わった実例をベースに解説します。 ビジュアルを中心としたメソッドの解説はもちろん 実際のメソッドを追体験できるよう図解やイラスト、写真を ふんだんに取り入れました。 すぐにでもメソッドを真似できるような工夫が満載です。 ★ビジネスの問題解決に即効! 新しいアイデアメソッド満載 ・アイデアを出すには「アソビ」が大切! ・来店者が3倍になった老舗百貨店の新しい女性売り場の作り方 ・長続きするブランドを作る! 雑誌作りをもとにした発想法 ・アイデアが自然に出てくる体質をつくる「10の心得」 ・新規ビジネスで成功する「編集人」に聞く…etc.

記者の視点を先取り! どこに着目するかで、世界の見え方が変わる。 歴代最長となる安倍政権はどこへ向かうのか。 令和の時代に日本企業が再び飛躍する条件とは何か。 通商から安全保障、テクノロジーへと急展開する米中の覇権争いは世界をどう変えるのか――など。 「日本経済新聞」を代表する編集委員、コメンテーターら、ベテランの専門記者22人が、日本と世界を取り巻くさまざまな論点と向き合い、大胆な予測を提示する。 I 日本経済はこれからどうなる ・正念場の世界経済、国内景気に消費増税の壁 ・「米欧との緩和競争」開始か、日銀の追加対応は2段階で ・お金と人手、社会保障は2つの「不足」を克服できるか ・五輪や消費増税、貿易摩擦で「株式相場」は膠着か ・日本企業は「バブル脱出速度」に達するか ・デジタル化で変貌する日本型雇用 ・加速するエネルギー転換、強まる脱炭素への圧力 ・安倍政権はついに終わるのか II 日本企業はこれからどうなる ・令和時代に日本企業が飛躍するための条件 ・日本企業のリーダー、稲盛氏・孫氏だけでいいのか ・問われる質、第2段階に入った企業統治改革 ・「恐竜」メガバンクは生き残れるか ・5Gは産業や社会をどう変えるか ・世界的スタートアップは日本から生まれるか ・崩壊か再生か、小売業を脅かす3つのジレンマ III 世界はこれからどうなる ・深まる米中覇権争い、日本が直面する3つの試練 ・米中テクノ冷戦、閉じる「デジタル鉄のカーテン」 ・トランプ再選か民主奪還か、米大統領選を占う「4つのE」 ・米中覇権争いと習近平政権の行方 ・新興IT企業は中国経済を救うか ・難路続く?日本の周辺国外交 ・政治クライシスの欧州はどこへ向かうのか

本書は、中国の自動車強国戦略の実態を解明し、2030年に到来する中国のモビリティ社会のシナリオや日本自動車関連企業のあるべき姿を大胆に議論します。 中国政府は自国の製造強国戦略、「中国製造(メイド・イン・チャイナ)2025」の中で、自動車産業の成長こそが先進国にキャッチアップするためのキーになると位置づけ、「2025年に世界自動車強国入り」する、との目標を掲げています。過去100年にわたり形成されてきた世界の自動車産業構造を変革しようとする中国政府の“戦略”は、電気自動車(EV)を核とする“新エネルギー車革命”で自動車産業のパラダイムを転換させようとする大胆な試みです。それは今後日本の自動車産業界にも甚大な影響を及ぼすこととなります。 安倍晋三首相はG20大阪サミットで来日した中国の習近平国家主席と会談、来春に国賓として習主席の訪日を招請し、習主席も原則としてこれを受け入れました。これは日中関係が「正常な軌道に戻った」ことを表す象徴的な出来事です。現在日本自動車大手3社は中国を最重要市場に位置づけ、EVの生産能力増強に取り組み、これに追随するサプライヤーも中国戦略の策定を急いでいます。いかに中国のEV革命の実態を正確に把握しつつ中国戦略を練るかが、各社喫緊の課題となっているのです。 その一方、昨年来、EV、コネクティッドカーなど次世代モビリティ関連の書籍は多数発売されているものの、中国のEV革命に伴う自動車産業政策の変化、電池・新興EVメーカー、自動運転、スマートシティの動向全体を俯瞰する書籍は皆無です。本書は中国で進められているEV革命の全体像と日本へのインパクトがわかる待望の本です。

日本経済停滞の原点は1970年代にあった―― 「失われた30年」をもたらした思考法や行動様式は今も日本に根を張り続けている。 抜本改革を先送りし減量経営に走る「縮み志向」はどう企業を縛ってきたのか。 変われなかった50年を終わらせるために必要なカギがここにある。 1990年代初頭にバブルが崩壊し、成長力を失った日本経済。アベノミクスによって 戦後最長の景気拡大になったともいわれるが、往時の力強さは姿を消したままだ。 「失われた30年」とまで称される長期停滞はどうすれば終わるのか。 そのカギは1970年代にあった。 為替の変動相場制移行や2度に渡る石油危機によって、奇跡と称された戦後の高度成長は終焉。 生き残りをかけて企業が向かったのは、人件費や新卒採用の抑制、設備投資の手控えなどコスト削減と多角化だった。 売上高の伸び悩み・減少に応じた減量経営と、少しでも稼げそうな分野に出て行くことで 危機を乗り越えようとしたが、リスクをとって事業構造を作り替える抜本改革は先送りされた。 取材を通して見えてきたのは、そんな思考法や行動様式に今もとらわれ続ける日本の姿だった。 ホンダのプリンスと呼ばれた入交昭一郎氏、ダイエー創業者の長男、中内潤氏、 田中角栄元首相の秘書官を務めた小長啓一（元通産事務次官）氏ら、当時を知る多数の証言者への 取材を通して、「1970年体制」の呪縛が生まれた経緯、そして、そこから解き放たれるために必要なポイントを探る。

市場調査もいらない！ 割引も広告もいらない！ 「顧客」より「自分」が基点の 新・マーケティング論 ＜主な内容＞ 【1章】 マーケティングしないマーケティング 1 スマイルズはマーケティングをしない？ 2 マーケティングの落とし穴 3 スマイルズが実践する３つのアプローチ（手法） 【2章】 スマイルズのクリエイティブ 1 シーンをイメージすることから始まったスープストックトーキョー 2 スープストックトーキョーの秘密 【3章】 課題設定力が肝 1 課題はアイデアの源泉 2 課題設定の事例 ～つまらないものを“つまる化”させる～ 【4章】 すべてはN＝1から始まる ～「顧客志向＜自分思考」で価値をつくる～ 1 生活者の視点に立つことがクリエイティブの大原則 2 誰かの心理的構造を捉えると“文脈”が生まれる 3 N＝1からの事業の作り方 4 N＝1をディープに理解するためのティップス 【5章】 関係性のブランディングの作法 ～短所でもいい。そこに特徴はあるか～ 1 関係性のブランディング 2 各社の事例に見る、関係性構築のためのヒント 3 新たな関係性を構築した２つの事例 4 順調でも関係性を検証し、時には再構築もいとわない 【6章】 スマイルズのブランディング 1 スマイルズが大切にするのは共感的関係 2 ブランドは人である 3 絶妙な距離感 4 感度のスイッチ 【7章】 実践編！ N＝1の発想で新規事業を生み出す ～本と出会うための本屋「文喫」の場合～ 1 文喫の開発物語～どのように顧客の文脈を作ったか 2 入場料はなぜ１５００円となったのか 3 既存市場の盤面をどのように作り替えたか

デジタルトランスフォーメーションを実現するための「武器」を手に入れよう! デジタルトランスフォーメーション(DX)を推進し実現するために有効な思考法である「システム思考」を、ビジネスパーソンに向けてわかりやすく説明したのが本書です。 戦略を司る経営層、モノづくり・コトづくりを支える現場のリーダー層に読んでいただきたい1冊です。 ビジネスを変革・改善するには、 多様化・複雑化する課題に対して、 適切な解決策を見出す必要があります。 そのための考え方・手法が「システム思考」です。 複雑化する社会、言い換えれば、「複数の要素が密接につながり合い、協働し合う=システム化する」社会において、モノ(製品)づくり・コト(サービスや体験)づくりに不可欠な要素である顧客の要望や自社のコア技術などを俯瞰的に捉えて見える化し、適切に検討して創発することで、DXを成功に導く――。 この実現手法である「システム思考」を、わかりやすく、具体的に説明します。