無理な目標、職場の格差、多重兼務、権限長期化… 「デキる社員」が不正の温床 防御のカギは現場が握る! 完成検査員以外の検査員が完成検査を実施するなどしていた日産自動車、鉄道車両用空調装置の一部で購入仕様書の記載とは異なる検査を実施したり検査自体を実施しなかったりしていた三菱電機…。日本を代表する名門企業で大規模な品質不正事件が相次いでいる。 こうした品質不正の典型的なパターンは、経営陣が無理な業績目標を立てることから始まる。結果、現場に無理を押し付けて、「問題があれば現場で解決せよ」と圧力をかける。このような会社では無理な業績目標を達成するために、生産性を重視する一方で、無理な人員削減を実施する。すると当然のことながら、生産計画にはゆとりがなくなり、そのしわ寄せが検査部門へと波及。そこは、検査体力の弱い体制になり、品質不正に手を染める。しかも、こうした検査部署の人員配置は大概固定的なため、閉鎖的な組織となって品質不正を隠しやすくなっている。 本書では、こうした品質不正が起こる背景・理由を分析しながら、現場のマネージャーや技術者が品質不正に陥らないためのポイントを解説する。

予測不能の変化と混乱の時代に！ 世界50カ国で導入されている 「これからのリーダーシップ」論 ――「何時間働くか」を命じることはできても 「仕事にどのくらいのエネルギーを注ぐか」は働く人次第。 どうすれば、社員の心に「炎を灯す」ことができるのか？ ----- 勢いのある会社が成長していくとき、 必ずといっていいほど「変化のタイミング」が訪れます。 たとえば、以下のような場合です。 ・人数が少ないときは、社長などのリーダーが一人一人の社員に直接、声をかけていた。しかし規模を拡大した結果、社長と社員の間に「管理職」を置くようになった。 ・人数が少ないときは、ひとつのオフィスで全員が集まって仕事をしていた。しかし規模拡大によって、オフィスの場所やフロアが増えた。 ・成長した組織を支えるために、売上などの数字の管理やノルマがより厳しくなった。 ……など。急成長している組織では、誰でも経験があるのではないでしょうか。 このような「変化」は、組織の成長には不可欠なものですが、 実は、ある程度の割合で、この「変化」によって、 次のような問題を抱えてしまいます。 ・もともとの「クリエイティブさ」「チャレンジ精神」が薄れ、全体的に活気が弱まった。 ・部署ごと、事業ごと、出世争いなどの「社内での競争」が生まれてしまい、社員の目が「内向き」に変わった。 ・各部署が、自分の担当職務を強く意識した結果、連帯が弱まった。 これらの「エンゲージメントの低下」に対して、 リーダーは何をすべきなのか。 経営者はもちろん、数人を束ねるリーダーも必読の リーダーシップ論の決定版！

「事業の成長を加速させたい」 「資金力や人材、ノウハウのある企業と一緒になって成長したい」 「会社は大きくしたいが次の一手をどうするか悩んでいる」 ――といった悩みを持つ経営者は少なくありません。 しかし、日本では生産年齢人口の減少により、人材が減り売上が減り、すべてが現状の8割減となる「8割経済」の時代に突入。自力で解決するのは困難を極めます。 そこで、中堅・中小企業がスピーディに規模を拡大し、競争力を高めるうえで、強力なツールとなるのがM&Aです。 本書では、最新のM&A事情を解説するとともに、会社と社員のさらなる成長と幸福のための手立てとしてM&Aを活用した5つの企業事例を紹介。 スタートアップ、第二創業、業界再編――会社を譲り受けて成長する、あるいは会社を譲渡して成長するといった令和の“成長戦略”型M&Aは、事業のブレイクスルーを模索している経営者にとって、示唆に富むものとなるはずです。 長年M&A業界を牽引してきた日本M&Aセンターの新たな代表取締役社長が、これまで蓄積してきた豊富なデータと、成功するM&Aノウハウを、わかりやすく説きます。 【目次】 はじめに 〈第１章〉１００億企業へ――経営者が常に考えるべき、成長戦略としてのＭ＆Ａ １ 「現状維持」では衰退する8割経済社会 「成長」に向けて目標を掲げよ ２ 成長し続ける企業になるための手段とは ３ 国が１００億企業創出を後押ししている ４ １００億企業に到達するためのレバレッジ戦略 ５ そもそもＭ＆Ａとは？ 時代背景からＭ＆Ａを知る ６ 成長戦略型Ｍ＆Ａの時代 〈第２章〉実践へのアドバイス――自社を成長させるＭ＆Ａ活用法 １ 身近なものになったＭ＆Ａ ２ レバレッジの分岐点 ３ 組む相手を考える買収戦略 ４ 株を旅に出す売却戦略 ５ Ｍ＆Ａを考え始めたら、トップ面談に臨もう ６ いざＭ＆Ａ 失敗を恐れず挑戦を ７ Ｍ＆Ａを成功させるなら、ＰＭＩが必須 〈第３章〉企業事例で学ぶ　Ｍ＆Ａ、成功のポイント 《ＣＡＳＥ-１》第二創業 × Ｍ＆Ａ 《ＣＡＳＥ-２》ＩＰＯ × Ｍ＆Ａ 《ＣＡＳＥ-３》業界再編 × Ｍ＆Ａ 《ＣＡＳＥ-４》ＥＣスタートアップ× Ｍ＆Ａ 《ＣＡＳＥ-５》ＥＸＩＴ × Ｍ＆Ａ あとがきに代えて

第一人者のアナリストが、自動車メーカー８社の実力を、６つの視点から徹底分析して採点！　最高益を更新したトヨタの好調は続くのか？　新興国市場の勝者は？　国内自動車各社の復活劇の背景を追い、長期的な外部環境のロードマップを示した上で、2020年の「勝ち組」を明らかにします。

圧倒的な経営力！ 研究開発型企業が取り入れるべき、生きた事例 画期的新薬を生み続ける、アムジェン流イノベーション経営 世界中の難病患者を救うブロックパスター（超大型医薬品）を次々と生み出している、アムジェン（Amgen）社。社員3名からスター卜したベンチャーは、エポジェン、ニューポジェン、エンブレルなどの市場導入とともに、今や年間売上高2兆円を超える世界最高のバイオテクノロジー企業に成長した。 アムジェンは、今でもユニークな企業だ。研究開発に会社の将来を先導させる意思決定をはじめ、多くの企業とは異なるスタイルをもつ。製品開発の方向性を決める「科学」に根ざしたアムジェン流イノベーション経営の要を、元CEOのゴードン・バインダー氏がアドバイスする。 【アムジェンの価値感】 科学に基づけ 激しく競争し勝て 患者、社員、株主のために価値を創造せよ チームで働け 協力し、理解しあい、合意を形成せよ お互いに信頼し、尊敬せよ 品質を確保せよ 倫理的であれ ≪この価値観から、最重要の原則が生まれた≫ ● 社員は、間違う自由を持たなければならない ● 管理職の主な仕事は、部下が適切に仕事できるように助けることである。上司の手伝いは、部下の主要な仕事ではない ● 当事者がその仕事の計画を立てるべき ● すべての規則、指針、手続きには、例外がある ● 楽しめ

ポーター、コトラー、ミンツバーグ、 「ダイナミック・ケーパビリティ」のデビッド・ティースに、 「両利きの経営」のチャールズ・オライリー ……。 「世界標準の経営学者」たちは、今、何を考えているのか？ 入山章栄、興奮。 まさにドリームチーム。 ありえないほど豪華な17人。 【世界トップのスター研究者による全17講】 ポーター教授のCEO論／ダイナミック・ケーパビリティ／両利きの経営／オープンイノベーション／コトラー教授から、ニューノーマルのマーケティング論／社会的インパクト投資／ステークホルダー理論／パーパス経営／リーダーシップの経営心理学／マーケットデザインで読み解く起業マネジメント／ネットワーク効果で読み解くプラットフォーマー／デジタルトランスフォーメーション（DX）／AIと雇用の未来／AIとアルゴリズムの進化論／日本のイノベーション力／デジタルマーケティング／ミンツバーグ教授の資本主義論

DXの勝者が次に目指すのは「脱炭素」と「公平・公正」。 テスラ、アップル、セールスフォースなどのグランドデザインを徹底解説。 日本を代表する45社以上が導入した「DX白熱教室」も収録。 これが新しい未来図だ！ 日本企業のための大胆なデジタルシフト戦略策定ワークショップ ・DXの道筋を示す「ベゾス思考」 ・デジタルシフトに求められる「5つのシンカ」 ・顧客の声に耳を傾ける「2つのワークシート」 ・大胆なデジタルシフト戦略策定「12のポイント」 注目したいのは消費アクティビズムです。 消費アクティビズムは、文字通り消費を通じて世の中を変革していこうという動きのことです。 消費アクティビズムを牽引するのは、1990年代中盤以降に生まれた「Z世代」の若者たちです。 Z世代は、かつての世代のように機能や価格のみを基準に製品やサービスを購入しようとは思いません。 その企業が提示している価値観や世界観に共感できるか否かが、彼らの消費行動を左右しています。 中でもグリーン×エクイティは、Z世代が強い関心を寄せているところです。 グリーン×エクイティを軽視する企業は、早晩淘汰される運命にあります。 （「おわりに」より）

■すごい会社も派手に「失敗」していた! アップル、グーグル、アマゾン、任天堂、ソニー、トヨタ、etc……グローバル企業20社の「失敗」事例をイラストと共に徹底解説。ベストセラー『世界「倒産」図鑑』の著者が贈る、トップ企業の「失敗」をあなたの「成功」に変えるケーススタディ集。 ■『世界失敗製品図鑑』20事例のラインナップ Case01 アマゾン/ファイアフォン　自社が描いた将来像を重視しすぎて失敗 Case02 フォード/エドセル　社内的な正しさを追求して失敗 Case03 コカ・コーラ/ニュー・コーク　適切なコミュニケーションができず失敗 Case04 フェイスブック/フェイスブック ホーム　無理なチャレンジを仕掛けて失敗 Case05 グーグル/グーグルプラス　企業側の戦略を優先して失敗 Case06 ファーストリテイリング/スキップ　「プロダクトのレンズ」を外せず失敗 Case07 マイクロソフト/ウィンドウズフォン　初期段階の出遅れを挽回できず失敗 Case08 任天堂/Wii U　理想を追求しすぎて仲間を作れず失敗 Case09 NTTドコモ/NOTTV　成功体験にとらわれて失敗 Case10 ナイキ/ゴルフ用具事業　強みを活かせない隣接市場に参入して失敗 Case11 東芝/HD DVD　最初のシナリオを修正できず失敗 Case12 セガ・エンタープライゼス/ドリームキャスト Case13 セブン-イレブン・ジャパン/セブンペイ　「自社だけが特別」思考に陥って失敗 Case14 ソニー/AIBO　経営陣の事業尺度に合わず失敗 Case15 ネットフリックス/クイックスター　反対意見が言いにくい空気に気づけず失敗 Case16 サムスングループ/サムスン自動車　経済危機に見舞われて失敗　など

日本の「働き方改革」はまだまだ甘い! 世界基準の「働きがい」の高め方をデータに基づいて教えます! 著者がCEOを務めるGPTW(グレート・プレイス・トゥ・ワーク)は、米国ではフォーチュン誌「働きがいのある会社100」の調査元として知られています。 「働きがい」は、目に見えにくいものですが、GPTWでは 「働きがい」=「働きやすさ」+「やりがい」と定義します。 「働きやすさ(オフィス環境や就業時間)」は目に見えやすいので改善しやすく、日本企業の働き方改革もここに取り組む企業が多い。 一方の「やりがい」に関しては、見えにくいこともあり、なかなか手が付けられていない状況です。 GPTWでは、世界で6000社以上の企業とそこで働く400万人以上の従業員を調査・分析し、従業員がどのような経験をすれば「働きがいのある会社」となるかに関して、豊富なデータを持っています(「働きがいのある会社」は業績もずば抜けて良いことがわかります)。 本書では、そのデータ分析に基づき、世界レベルの「働きがいのある会社」とそれを率いる「全員型リーダー」のつくり方を指南します。 また、日本語版特別章として、日本の実情に合わせて執筆した「日本の働き方改革の光と陰」も収載しています。

鈴川葵の成長の軌跡、第2弾 グダグダな資料が劇的に変わる！ 物語の主人公は、プレゼンがうまくいかずに悩む入社4年目女子の鈴川葵。 社内のグダグダ会議を改革した葵は、あるプロジェクトチームのメンバーに大抜てき。そこで今度は「資料作り」を学び、社内のコミュニケーションを変えていくことになります。 先輩、恋人からアドバイスや、コンサルタントの父が授けた「資料作りの7つのStep」「コミュニケーションの3つの作法」などを実践し、相手に自分の主張を伝える極意を身に付けていく葵。最後には大きなプレゼンテーションの舞台に立つことに－－。 本書では、「無駄のない行動を起こさせる意思疎通」や「自分の思いをストレートに伝えるプレゼンテーション」を実現するための上手なコミュニケーションを、資料作りの実践手法を中心にして解説していきます。 主人公の成長をみながら、自然にコミュニケーションの原理・原則を掴んでいただけることと思います。

エレクトロニクス業界のように、グローバル市場でのプレゼンスを落としている企業は少なくない。だが、ダイキン工業は国内生産を維持しつつ、空調売上高世界一を成し遂げた。その一義的な理由は、果敢なM&A（合併・買収）や提携によって北米市場や新興国を攻略したことにある。だが、さらに突き詰めれば、同社の井上礼之会長が実践している「人を基軸にした経営」によるところが大きい。 日本的経営でグローバル市場を制する――。その極意を井上会長が語った。

★日本企業の飛躍を妨げるグローバル「共通言語」 　世界トップの投資家は、多くの日本人ビジネスパーソンが知らない「共通言語」でコミュニケーションをとっています。それは「英語」を話すことではありません。数多くの企業との接触を通じて得た企業評価のセオリーを標準化したものです。 　本書にはファンドマネジャーやベンチャー投資家が登場しますが、投資手法の伝授や株価対策の指南をする本ではありません。世界トップのファンドマネジャーやベンチャー投資家が発する「フレーズ」に注目し、投資家がフレーズに込めた意図を説明することで、グローバル共通言語を学ぶ書です。 　筆者らが本書で伝えていることは、思考の微細な調整です。共通言語の視点を理解することによってコミュニケーション上の「ずれ」をなくし、いくつかのＴＷＥＡＫ（小さな調整）をする。難しいことではなく、「そういうことなんだ」と一度理解すれば、マスターできるものばかりです。思考の調整をそうすることによって、日本企業がグローバルなビジネスの場で新たな成功を勝ち取る可能性が高まると、筆者らは信じているのです。 　グローバル共通言語を学ぶことは、日本人ビジネスパーソンの必須科目にしてもいいくらいの価値があります。ぜひ本書でその価値を確かめていただきたい。

優秀な日本のビジネスマンが、なぜ会計だけはいつまでも苦手なのか? その理由は、世界的にみて、日本の会計教育が遅れているからです。 だから、会計が分からなかったのは、あなたのせいではありません。 本書で紹介する「BSアプローチ」で、これまでのモヤモヤを一発解決!

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ●プロ意識を持った大人のための入門書。 あなたはプロとしてビジネスの話をする時に「会計のことは何となく分かってる」に留まっていませんか？ 「基本的な用語は厳密に使いこなせる」「“投資とリターン”という世界標準の視点を持ってお金の話ができる」。 プロに相応しいレベルまで、ゼロから一気に分かりやすく引き上げます。

法律によって励まされ、勇気づけられ、 法律によって世の中を良くしようと奮闘する人たちがいる。 その名を、弁護士ドットコムという――。 唯一無二のベンチャー、疾風怒濤の20年。 弁護士の資格を持つ創業社長として初めて自分の起業した会社を上場させた元榮太一郎をはじめ、20数人のキーパーソンの貴重な証言で綴るベンチャーストーリー。 困っている人と弁護士をつなぐ「みんなの法律相談」、クラウド型電子契約サービス「クラウドサイン」など、数々のサービスが生まれた背景や、会社が急成長できた秘密など余すことなく描き出す。 　　　　　◇　　　　　◇　　　　　◇ 2014年12月11日、弁護士ドットコムは東京証券取引所マザーズ市場（現グロース市場）に上場した。日本で初めての、弁護士が創業社長を務めた会社の上場は大きな話題となった。 東京証券取引所では、元榮が満面の笑みで恒例の上場セレモニーの打鐘を行った。 ところが、である。その直後に福田も多田も絶句する、驚愕の事態が起こるのである。 （1章より）

御社になぜ、優秀な人材が足りないのか？　米国企業が仕掛けたゲームチェンジ。乗り遅れた日本企業が実装すべきシステムと技術 ── 絶賛の声、続々。ビジネスリーダー必読の「人材獲得の教科書」です。ベストセラー『人を選ぶ技術』著者、待望の第2作。 ◎「すべての働く人の心を揺さぶるアカデミー賞級の採用本が誕生した」 ─ 映画プロデューサー　山田兼司氏（映画『怪物』『ゴジラ-1.0』など） ◎「採用の概念を覆す『経営者のための採用本』。世界の採用の真実が、この本にある」 ─ サイバーエージェント 常務執行役員CHO　曽山哲人氏 ◎「情動的な『アニマルスピリッツ』と怜悧な『ファイナンス思考』と併せて、スタートアップを牽引する第三の要素──『採用力』。大きな事業インパクトを本気で志向するスタートアップ関係者にとって、最高の投資対象です」 ── アニマルスピリッツ代表パートナー　朝倉祐介氏 ◎「依然として硬直的な労働市場は、未来を切り拓く企業に壊してほしい。 この本には、組織と人材に対する深い哲学を背景とした、色褪せない人材獲得の技巧が詰まっています。成長企業にこそ、自社の付加価値に自信のある企業にこそ、活用してほしい。そうすれば、日本はもっと、元気になる。そう信じさせる作品でした」 ─ 慶應義塾大学総合政策学部教授　琴坂将広氏 ◎「恥ずかしい採用で人材獲得競争に負け続けてきた日本企業。世界最高峰の人材が欲しいなら、このルールブックを手に取るべきだ」 ─ IGPIグループ　共同経営者CLO塩野誠氏

本書は、経営に貢献できる工場を造るために、深く理解をしておくべきことを解説した工場長のための教科書です。工場長や製造部長といった生産拠点を経営するトップ層はもちろん、製造課長や技術課長など、工場において重要な位置を占める工場マネージャーのための教科書でもあります。また、近い将来に工場を統括する職責に就くべき人にも向けています。 今の日本の製造業は、どこも限られたヒト・モノ・カネの経営資源の中で四苦八苦しています。中でも苦しんでいるのが、ヒト。特に工場経営を担うべき中核人材の育成です。必要な知識やスキルがないままにOJT（オン・ザ・ジョブトレーニング）と称していきなり工場経営の任に就いても、期待通りの経営成果を出すことが難しいのは言うまでもありません。本書は、あくまでも現場視点に立った上で、経営に貢献できる工場を経営できる工場長や工場マネージャーに必要なスキルを網羅した内容になっています。 経営に貢献しつつ、世界レベルで戦える強い工場を造り上げるために重要なのは、工場としてやるべきことの本質を深く理解し、そしてやるべきことを確実に行い、かつ工場を含めたサプライチェーン全体を俯瞰して考えるスキルです。本書では、工場管理の基本、サプライチェーンを通してきちんと造るための条件、改善活動を通して品質をより良くするための条件、原価管理を通してきちんと儲（もう）けるための条件といった、世界で戦える工場長に必須のスキルの習得を狙っています。 机上の議論ではなく、実際にグローバル市場で戦っている企業の人材育成の現場で、何度も議論を重ね、練りに練られた内容になっている実務者必携の１冊です。

並外れたイノベーターに共通する資質は何か? どうすればイノベーションのスイッチが入るのか? 私たちにもマネできるのか?　世界トップレベルの研究者がイノベーションの謎を解き明かす――。 偉大なイノベーターの生涯を詳しく調べてみると、彼らには特別な能力、性格、回復力、動機があり、時期や場所、人的ネットワークを巧みに利用していたことがわかる。 同時に、私たちが異端的な発想や創造力を育み、アイデアを実現するためにはどうすればいいのかもわかる。つまり、イノベーターがなぜ特別なのかを理解すると、私たちの内にある イノベーションの可能性を育む方法がおのずと明らかになる。私たちにもできることはたくさんあるのだ。(本書より) [イノベーションの可能性を育てるポイント] ・規範やパラダイムを疑問視する ・ひとりになる時間をつくる ・自己効力感(目標を必ず達成できるという自信)を高める ・壮大な夢を抱く ・フロー(プロセスを楽しめる仕事)を見つける ・知的・技術的資源にアクセスできる機会を増やす 「イノベーターが見ている景色を見せてくれた」(楠木 建 一橋ビジネススクール教授) 「科学の目をとおしてイノベーターの人物像を緻密に分析し、成功の法則を明らかにした」(『機械との競争』著者、エリック・ブリニョルフソンMIT教授)

過去10年を振り返り、世界中から最も高い評価を受けた日本で開催された国際イベントは何か。2019年に日本で開催された「ラグビーワールドカップ」と答える人も多いのではないだろうか。 　ラグビーワールドカップは、2019年の大会が開催されるまでは、過去8回すべての大会がニュージーランド、オーストラリア、イギリス、フランス、南アフリカといったラグビー伝統国で開催されてきた。2019年の日本開催は、初のラグビー伝統国以外、さらに初のアジアでの開催という歴史的意義を持つものだった。 　ワールドカップ2019日本大会は、世界中から称賛を集め、事前の予想を上回る成功を収めた。その経済波及効果は6466億円にのぼり、世界中のテレビ視聴者は延べ8億5728万人であった。チケット完売率は99％を記録した。ソーシャルメディアによる大会関連動画再生回数は、前回大会と比較し5倍以上の20・4億回に達するなど大きな社会現象となった。テロ事件など大きなトラブルもなく無事に終わった。「史上最高の大会」と世界を驚かせ、様々な意味で、世界における日本のプレゼンス（存在感）を高めた大会となったのである。 　本書は、このラグビーワールドカップ2019日本大会実現の舞台裏にあった組織委員会を中心にした準備・運営プロセスを、物語り（ナラティブ）の形でたどり、知識創造理論の観点から成功と失敗の本質を洞察することに挑戦するものである。その物語りは、ラグビー日本代表がいかに強くなったかではない。世界に認められた国際大会開催という壮大なプロジェクトを導いた組織（組織委員会）の人々の物語りである。

いま注目のスタートアップ41組の、実践から生まれた「成功の秘訣」と、起業にかける「熱い思い」をこの1冊に凝縮――。 影響力と訴求力を兼ね備えた「注目の起業家41組(計43人)」への詳細なインタビューに基づいて、 彼ら彼女らのスタートアップや事業シナリオ、社会的使命に対する考え、思い、経験に裏付けられた的確なアドバイスなどをまとめた書籍。 インタビューを通じて、「起業への道筋」「会社の変遷」「具体的な起業戦略・戦術」 「成功に至るポイントや助言」「将来像」の5項目について明らかにする。

無印良品、ファミリーマート、パルコ、西武百貨店、西友、ロフト、そして外食チェーンの吉野家――。 いずれも日々の生活でなじみのある企業であり、知名度の高いブランドだ。 これらの企業が、かつて同じグループに属していたことを、知らない世代が増えている。 これらはいずれも、堤清二という男が一代でつくり上げた「セゾングループ」という企業集団を構成していた。 小売業にとどまらず、クレジットカードや生命保険、損害保険などの金融業、ホテルやレジャー、食品メーカーまで、多様な事業を展開してきた。 2000年代、セゾングループは解体された。だがそれぞれの企業を見れば、堤が育てたセゾングループの価値がより鮮明に分かるはずだ。 現代の消費市場をリードするのは、米アマゾン・ドット・コムに代表されるIT企業だ。 インターネット通販やスマートフォンが爆発的に普及したことで、消費スタイルも根底から変わりつつある。 ものを所有しないシェア消費や個人間売買など、新たな流れが広がっている。 大きな変化が起こっているのは確かだが、人々の生活意識や買い物のスタイルがこれからどう変わっていくのかについては、企業も消費者も視界が晴れない。 そんな中で、堤とセゾングループがかつて持っていた特有のエネルギーを検証することは、未来の消費の行方を知る大きなヒントとなるはずだ。 新たな価値を生み出す発想力や、現状を否定してイノベーションを起こす柔軟性――。 閉塞感が漂う現代だからこそ、セゾングループのかつての哲学を掘り起こし、分析することに大きな意味がある。

日本の製造業には、設計マネジメントが有効に機能してない企業が少なくありません。設計部門は職人気質なところがあり、誰かから教えられたり指摘されたりするのを嫌う人が多いという現実があります。そのため、管理者がマネジメントするのは非常に難しく、実質的に現場の設計者に任せてしまっているケースが多いというのが現実です。これでは設計の出来が担当した設計者に依存し、必ずしも良い設計とは言えません。本書は、トヨタ自動車の設計者出身のコンサルタントが、トヨタ自動車の設計マネジメントを担う管理者に求められるマネジメントの方法を体系的に、かつ分かりやすく解説します。品質とコスト、納期（QCD）の全てを高い水準で成立させるトヨタ自動車の開発設計の「本質」を学び取ることができる良書です。製造業の開発設計部門の管理者および設計者にとって必読の1冊です。

●すべてのビジネスはリターンを得るためにリスクに挑みます。そのためリスク管理と目標管理は表裏一体で、リスクの管理は利益を生む活動です。リスク管理能力を養うことで、はじめてハイリターンを追求できます。 ●しかし、多くの人はリスク管理を専門家の仕事と勘違いしています。マニュアル(文書化)を作ることがリスク管理ではありません。業績不振と不祥事は、リスク管理の面から見れば同根です。 ●本書は、リスクの本質と正しいリスク管理を学ぶテキストです。知識を覚えるだけでなく、考え抜くための演習問題も提供し、イノベーションを起こす力を養います。 ●前作『世界のエリートがやっている 会計の新しい教科書』の第3章「応用編」に続く内容で、前作読者から出版が待たれていました。セットで会計と経営のセンスを磨くまったく新しい会計学習法です。

現在、日本の公的病院は、毎年1兆円もの補助金を受けながら経営をしている。本書はその歪んだ現実を、なんとか改善に向かって動かすための実践の書。財政危機の中で毎年出費している1兆円の補助金の内、少なくとも1割のカットは可能だ。これによって経営者満足度(OS)が向上する。また、飯塚病院のシステムも進化し、ナースステーションに看護師がいないものづくり現場の生産ラインの発想を活かした患者本位のセル看護システムの導入によって、従業員満足度(ES)、患者満足度(CS)も向上させられる。それは、医療現場で働く人びとの幸せであると同時に、医療事故や病院内のストレスを減らし、コストの削減にもつながる。 これを10年継続すれば、日本発の病院マネジメント方式が世界に広がり、日本が生産製造技術で世界をリードしたように、医療分野でも世界をリードできるようになる。上記の3Sが揃えば、どこでも、誰でも“明るい病院職場づくり”ができる。 本書では、これらを実践してきた飯塚病院の進化する病院経営のエッセンスを紹介するものである。

乱世では、歴史に名を残している才覚と覚悟の持ち主たちも、多くは無念の最期を遂げている―― 人気歴史家・作家の加来耕三氏が、生きるか死ぬかの乱世に焦点を当て、37の戦国武将と戦国姫の思い・決断・行動とその結果を分析。シリーズのテーマである"知られざる失敗の原因"を明らかにし、現代に通じる教訓を浮き彫りにしました。 歴史家・加来耕三の痛快＆独自考察が満載 ・天才？ 魔王？ 織田信長をこの世に生み出した織田信秀には、重大な落ち度があった ・老舗ブランド企業が新興企業に打ち負かされる現象とダブる朝倉義景がすがっていたもの ・失敗を失敗で終らせなかった島津義久。窮地での覚悟の行動が、のちの島津家に与えた恩恵 ・徳川憎し？ 誇りと意地は通すべきか。豊臣宗家を滅亡させた淀殿の先を見通す目 ……など 失敗に学べば、「成功」「逆転」「復活」の法則が見えてきます。日々、決断に迫られている経営者、ビジネスリーダーにもお薦めです。

ジョブ型雇用は成果主義の二の舞か？ 生産性を上げる救世主か？ 人事制度の不毛な論争に終止符を打つためにすべきことを 評価・賃金でトップクラスの指導件数を持つ著者が断言する ●本書を読めば、こんなことが学べます ・「働かないオジサン」を生まない仕組み ・在宅勤務社員の正しい評価方法 ・社員同士が進んで教え合う企業風土 ・「できる社員」も「できない社員」も伸ばす方法 ・ジョブディスクリプションの記入要素 【目次】 第1章 ジョブ型雇用の限界 第2章 日本型雇用の問題の本質 第3章 日本型ジョブディスクリプションのすすめ 第4章 既存の人事制度をパワーアップする 第5章 不毛な人事制度論争との決別

【強さの根源に迫るかつてない組織論】 軍事的手段としての軍の価値は、「戦闘力」×装備の質と量となる。戦闘力は精神的、知的、組織的な基盤に依拠し、規律と団結力、士気と主導権、勇猛さと頑強さ、戦闘意欲と必要ならば死ぬ覚悟といったものを様々に組み合わせた形で体現される。何が戦闘力を生み出しているのか。『戦争の変遷』『補給戦』などで著名なクレフェルト教授が、賞賛に値する水準まで戦闘力を発展させた歴史上の組織である、第二次世界大戦のドイツ陸軍に着目。同時期のアメリカ陸軍と比較して戦闘力の根源に多角的に迫る。

経営戦略の「失敗」を経験したことがある人は約8割。戦略が失敗する原因の9割は、戦略そのものではなく「実行」フェーズにあり――。経営戦略の実行経験者500人に対する調査から得た結果である。 　経営環境が複雑さを増すなか、これまで経営戦略の主な失敗原因は、戦略自体の実行可能性が低かったとか、方向性が間違っていた、などと思われがちだった。しかし実際には、企業が成長するために何をすべきか、という経営戦略の「What」に問題があるケースは少なかった。そうではなく、腰の重い組織を動かし、実行フェーズで新たに生じる課題を乗り越えながら、戦略をいかに実行するかという「How to」を十分に詰めていなかったために、多くの経営戦略が失敗している。 　経営戦略という、日常業務にはない特別なプロジェクトだからこそ、実行メンバーは戸惑い（あるいは腹落ちせず）、迷いやすく、ときにスキル不足を痛感する。こうした実行フェーズで起こり得るリスクを一通り想定し、実行メンバーと組織の持てる力を出し切れるよう、事前に詳細なアクションプランを立てておくことが不可欠だ。 　戦略は「What」と「How to」が一体となって、初めて力を発揮する。「How to」なき戦略は、戦略にあらず、である。戦略を完遂して期待通りの成果を得られるか否かは、この「How to」にかかっている。 　本書は、「動かない組織」、「実行時の迷い」、「組織ケイパビリティー不足」、「不測の事態」といった経営戦略の実行フェーズで直面する6つの壁（代表的な失敗原因）に焦点を当て、豊富な事例を基に「成功の方程式」を徹底解説する。

東京大学・渡部俊也教授＆古河電気工業・小林敬一会長　推薦！ これからは企業、サプライチェーンを超えた「エコシステム」を見据えた知財戦略の構築が欠かせない。そのときに武器になるのが、本書で解説する考え方とノウハウの数々だ。地政学的変化がエコシステムを大きく変える今こそこのような知財戦略は重要であり、読んでおきたい１冊だ。――東京大学教授　渡部俊也氏 イノベーションを起こし、世界で勝ち抜くためには本書に書かれている「経営戦略としての知財活用」を経営層から、まず深く理解し、実践することが欠かせない。――古河電気工業会長　小林敬一氏 【最強の知財戦略とは？】 本書で紹介する「最強の知財戦略」が「攻めのオープンな知財戦略」だ。 これは、今までの知財の使い方として一般的だった「守りのクローズな知財戦略」とは逆に、知財をオープンにすることで競争を促進させて事業効率化を図る手法だ。 他社との提携によって「攻めのオープンな知財戦略」と成長戦略とを融合させることができれば、極めて短期間にライバルから収益性と市場シェアを奪うことが可能となるのである。 本書は、知財戦略の現場と経営戦略の現場の両者で実務に携わってきた知財コンサルタントと、知財と経営の関わりについて長年追いかけてきたジャーナリストが、これから求められる知財戦略について明快に解説する。 知財と経営を考えるための基本知識から実務のポイントまで、体系立ててわかりやすく説明する。 「経営問題」としてきちんと知財と向き合うための決定版テキストだ。

【秘密の道具箱を全面公開】 戦略コンサルに求められるスキルの1 つ目は、事実の調査、情報収集とデータ分析を行い、そこから示唆を出し、戦略的行動を導き出す流れについて、一定の型を身につけること。80/20分析、プロフィットプール分析、V字の谷分析、コア/周辺分析、事業ポートフォリオ分析、CHAID分析、トルネード分析、ヒストリカル分析など70 のスキームを身につければ、大概の問題は解けるようになる。2 つ目は、相手に簡潔なストーリーで伝える作文力。企業のカルチャーやトップマネジメントの嗜好に応じて、提言を一枚の概念図にまとめる手法についても特別講義として紹介する。 【目次】 第１章　立ち位置を鳥瞰して戦略方向性を決める　 第２章　「いびつさ」を特定して資源配分を最適化する 第３章　WHYで顧客を分類し、刺さるポイントを押さえた顧客体験を創造する 第４章　業務を可視化し、最新の技術動向を押さえてオペレーションを最適化する 第５章　再現可能な成功方程式を見出す 第６章　財務ツリーで因数分解して鍵となるレバーを押す 第７章　実行計画を粒度高く進捗管理する 特別講義　簡潔に相手に伝える作文力（アンサーファースト）

「あのトヨタを上回るダントツ高収益の日本車メーカーはどこ?」。他人に話して自慢したくなるクイズが満載！　累計20万部超の大好評シリーズ最新刊。「円安なのに自動車メーカーは為替差損?」「中国経済の不振がなぜビジネスチャンスに?」――本書は、日本経済新聞の記事を参考にしたクイズ50問を解いて、ビジネス教養と思考力を同時に磨く、まったく新しい入門書です。

「コア人材の最適な選抜と育成」「他社との同質性重視か異質性重視か」「成果主義が成功する条件」「急激で革新的な変化への対応力強化」など人事分野を取り巻く課題を乗り越え、いかにして日本企業を再び競争優位へ導くか―理論とモデルをわかりやすく取り入れ考察した新しいフレームワークを提示する。

マイケル・ポーター『競争の戦略』が刊行されたのは３０年以上も昔のことだ。いまや企業にとって戦略は必要不可欠なものとなった。 戦略を持たない企業はないといえる。ところが、一時ブームとなった「ブルーオーシャン戦略」は、他社との差別化の道は容易には見つからない という厳しい現実を前に、あっという間に廃れてしまった。どの企業も同じような戦略を立て、差別化が困難という状況が続いている。 　どの企業も頭のいい人が集まって立派な「成長戦略」を掲げているのに勝者、敗者に分かれるのは、戦略の本質を理解した「実行」が決め手に なっているから。企業の業績は戦略と実行の掛け算であり、戦略立案＝トップの役割、実行＝現場の役割といった二分法ではうまくいかない。 戦略とは分析、ロジックであり、実行は組織における人間の気持ち、やる気である。本書は、戦略実行における問題点、失敗事例を挙げながら、 実行の要となる「組織におけるコミュニケーション」を深堀りする。

さまざまな戦略の「定番ツール」を生み出してきたボストン・コンサルティング・グループ（BCG)による最新コンセプト！　戦略ツールを導入しても、結果がついてこないのは、そのツールが自社と所属する業界に適していないから。戦略ツールを選ぶときこそ、「戦略」が欠かせない。本書は、自社がどのタイプに属するかを「戦略パレット」で5分類する。それぞれの会社にあった選択のポイントを、実際のケースに基づき具体的に解説する。

フラット化する世界で勝ち抜くために必要な基本中の基本に絞った経営戦略論。BCG(ボストン・コンサルティング・グループ)マトリックス、マイケル・ポーターのファイブフォース、競争優位、SWOT分析は、経営戦略では定番の分析ツール。大学のビジネススクールでは、こうしたツールを使った演習で企業の内部分析、事業戦略、多角化、M&Aなどが徹底的に叩き込まれる。だが、こうしたツールを使って、経営戦略はうまくいくのだろうか。テキサス大学のMBAコースでアメリカ人に戦略論を教える著者は、最低限、ここを抑えていれば十分という基本中の基本に絞って本書を執筆した。著者いわく、基本を何度も繰り返せば、イチローの「素振り」がメジャーへの道を切り開いたごとく、ビジネスマンとしての「成功」を保証するという。マクドナルド、サウスウエスト航空などの事例研究もたっぷりあり、読んで楽しい戦略本といえる。

野中郁次郎氏(一橋大学名誉教授)推薦! 「空前のスケールで戦略の本質を追究、知的興奮を覚えずにはいられない」 戦略研究の世界的権威による渾身の傑作! ■大国や大企業の命運をかけた決断から、個人の日常生活におけるさまざまな行動にかかわる意思決定まで。強者か弱者か、職業、社会的地位を問わず、誰もが、あらゆる組織が必要としている戦略。それは、いつから人間の世界に登場し、どのように用いられ、変容してきたのか? ■聖書の世界から、ペロポネソス戦争、ナポレオン戦争、ベトナム戦争、イラク戦争などの戦争や軍事戦略、そして、革命運動、公民権運動、大統領選挙戦など政治との関わり、さらにアメリカ巨大企業の経営者、経営戦略家によるビジネス革命まで、広大な視野のもとに戦略の変遷を論じる。また、神話、歴史書、文学、哲学、経済学、社会学、心理学、政治学など多様な分野にわたり、人間と戦略の関わりを解き明かし、戦略とは何か、を追究する。 ■上巻では、戦略の起源を、聖書、古代ギリシャ、孫子、マキャベリ、ミルトンに探り、ナポレオン、ジョミニ、クラウゼヴィッツ、モルトケ、マハン、リデルハート、マクナマラ、カーン、シェリング、ロレンス、毛沢東などの軍事戦略、トルストイの思想を取り上げ、そして弱者の戦略として政治的な戦略の軌跡を、マルクス、エンゲルス、バクーニン、レーニンなどの革命家、ウェーバーら社会学者の思想に探る。

2010年1月、会社更生法の適用を申請し、事実上経営破たんをした日本航空(JAL)の会長兼CEOに、日本政府と企業再生支援機構の強い要請を受けて稲盛和夫京セラ名誉会長が就任。著者も管財人代理・副社長としてこの難題に取り組んだ。JAL再建の切り札となったのが、京セラの経営管理手法「アメーバ経営」だった。その後、JALの業績は、当事者が驚くほど劇的に回復、2013年9月には会社更生法申請からわずか2年8カ月という短期間で、JALは東京証券取引所に再上場を果たした。 本書は、アメーバ経営の仕組みと具体的な実践方法を経営者向けに本格的に解説した初めての本。

「国税調査官はブログもしっかりチェックしている」「きちんと納税していても、調査官がやってくる反面調査とは」「住宅ローン控除、期待より戻りが少ないのは、なぜ?」「税務署は、無申告者を3年間泳がせる」「FXなど投資のもうけ、無申告だとどうなる」……。身近な事例の数々を紹介するなかで、一般会社員も犯しがちな思わぬ申告ミス、ちょっとした出来心がややこしい事態に発展する様を多くの会話を交え、時にシリアスに、時にユーモラスに語り尽くします。

本書は「新入社員が会社に定着し、軌道に乗って戦力となるまでのプロセス」を研究・分析し、そのソリューションを数多くの企業に提供してきた著者が、若手の離職に頭を悩ませる企業のマネジメント層に、その解決策のヒントを与えるものです。 著者は「新卒の社員は30歳まで会社に居てくれたら、その後も残る可能性が高い」と分析しますが、現在問題となっているのはさらに下の世代の社員の定着であり、その課題は近年、重要度と難易度が急速に高まっています。加えて、「企業経営、さらには事業継続のためにも、若手社員に対する自社の体系的なアプローチ手法の確立が急務」と、著者は語ります。 本書は、新入社員を定着させるマネジメントの専門家である著者が分析した、「旧来の従業員よりも、最近の若手は個人の感情を出しやすくなっている」という傾向も鑑み、心理レベルでの社員の動向・意思決定の検証も交えた解説。具体的には、「どうすれば若手社員が退職という意思決定をしなくなるのか」という視点で、そこに導くためのプロセスを「若手社員の表層の言動」ではなく「深層の心理にアプローチする手法」を用いて、「真の会社定着を実現するための手法」を紹介します。 特に注目すべきは、社員の動向を３つのステージに分け、各々の段階における「離脱要因」や「懸念事項」を分析・検討したうえで、各々の対応策を提示する独自の手法です。これは多数の企業で実践され成果を上げているもので、実例を提示しながらマネジメントの要点を解説します。 部下をマネジメントするリーダーやマネジャー、経営者や人事担当者、また若手の育成を任された中堅社員のメンターとって、示唆に富む一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 現実の経営の実感を感じることができ、変化発展し続ける経営のダイナミズムを説明することを目指し、多くの読者を獲得し続けてきた『ゼミナール経営学入門』。30年以上にわたって経営学テキストの世界で君臨し続けてきた累計30万部突破の最強テキストが装いも新たに登場。21世紀の読者に親しみやすいレイアウトで見やすくわかりやすくなりました。 筆者がこの本に込めたねらいは下記の通りです。「この本は，生きた経営学の教科書を書きたいという二人の著者のささやかな夢からスタートしたものであった。「生きている」とは，まず第一に現実の経営の実感を感じることができるような内容をもっているということであろう。第二に，動いている，変化していく，発展している，という経営の動態を説明できる内容になっていることでもあろう。そのダイナミズムをこの手でつかめるような，そういう本であれば，「生きている」という感じがもてるだろう」（「はしがき」より抜粋）。

事業構造改革、コーポレートガバナンス、場のマネジメントなど、最新のトピックスを交えて、躍動感に満ちた企業のメカニズムを解明する「生きた経営学」の決定版。大学生、ビジネスマン、MBA志望者、必読のスタンダードテキスト。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は，大学生，大学院生，そして社会人という幅広い読者を対象としたコーポレートファイナンス（企業財務）とバリュエーション（企業価値評価）のテキストです。「企業価値の向上」「価値創造経営」「持続可能な成長（サステナブルな成長）」という現代のビジネスのキーコンセプトは，コーポレートファイナンスから生まれたといっても過言ではありません。本テキストの内容をきちんと学ぶことで，これらの重要な考え方を正しく理解することができます。 　本書の特徴は，大きく三つあります。第一に，事業戦略や経営戦略との関係を重視していることです。コーポレートファイナンスとバリュエーションでは，企業価値，価値創造，サステナブル成長などを財務的な数値で分析します。企業の事業戦略や経営戦略と，財務数値との密接な関わりを解説します。 　第二に，ESGを取り入れていることです。ESGはサステナビリティと関係があり，コーポレートファイナンスとの親和性は高いです。この潮流を無視するわけにはいきません。本書では，第13章と終章「コーポレートファイナンスの広がり」において，ESGを重点的に取り上げました。その他の章においても，ESGとコーポレートファイナンスの関係を紹介しています。 　第三に，実際に手を動かして理解を深めてもらうために，エクセルによる財務モデルを多用していることです。手を動かしながら，コーポレートファイナンスとバリュエーションの理解を深めてください。

★★★★★★★★★★★★★★★★★★ 「覚悟を決めて挑戦せよ！ 」 ―――楽天会長兼社長、三木谷浩史氏推薦 ★★★★★★★★★★★★★★★★★★ 「20年後、人々は1日3時間、週3日間しか働いていない」 おとぎ話のような、夢物語のようなお話。現実味がなくて当然でしょう。しかし、アリババグループを創業し、世界有数の企業に育てたジャック・マー氏の言葉だったらどうでしょうか。近く訪れる未来で、企業のビジネス、個人の働き方はどうなるのでしょう。 「未来の話よりも目の前のビジネス」。こう考える人がほとんどですが、さほど遠くない未来、確実に起きる事実があります。それは「ゼロ・インパクト」。産業史が証明しているように、テクノロジーの進化は様々な領域でコストゼロ化を推し進めてきました。 特にインパクトが大きいのは「モビリティー」「通信コミュニケーション」「エネルギー」の3つのインフラで起きるゼロ・インパクトです。様々な業界の地殻変動を促し、今のビジネスは遅かれ早かれ、姿を変えざるを得なくなります。 本書は、インターネット広告代理店業で業界大手に上り詰めたデジタルホールディングス代表取締役会長の鉢嶺登氏が、コストゼロ化のもたらす脅威、およびビジネスのチャンスについて解説しています。自身の会社も2020年7月、慣れ親しんだオプトホールディングから社名を変更し、これまでの成長をけん引してきたインターネット広告代理店事業から、DX（デジタルトランスフォーメーション）支援事業へと主力事業を変えることを宣言しました。 自ら危機感を持って動き始めている鉢嶺氏が「ゼロ・インパクト」の脅威を解説します。

■楠木建氏　推薦 「日の下に新しきものなし――『価値移転』のコンセプトは戦略構想の革新を鋭くとらえている」 発明でもなければ、単なる模倣でもない、１→１０とも異なる。 優れたビジネスに隠された仕組みを、ベンチャーキャピタルの最前線で活躍する著者が体系化。ビジネスパーソンの日頃の実践に役立てる！ ◆資本主義的な成功に隠れた、極めてシンプルかつ冷徹な原理 イノベーションは、社会課題を解決したいという志、斬新な発想力や技術力、強力なリーダーシップといった「創造」の賜だと信じられているが、価値創造や社会課題に向き合うビジネスほど資本主義的に評価されにくい。 一方で、GAFAM、エヌビディア、Uber、アクセンチュア、LVMHといった躍進を遂げる巨大事業を分析すると、そこには共通して「価値移転」という仕組みが埋め込まれている。実際、タイミーはスキマ時間、フェイスブックはソーシャルグラフ、マイクロソフトはライセンス、エヌビディアは研究の成果を巧妙に移転している。 ◆「どこから、何をもってくるか」見極めることで勝敗が決まる 価値移転とは発明、模倣、スケーリングといった単純なフレームではない。あるエコシステムで低く評価されているリソースを、別の高く評価されるエコシステムに移すことで、利潤を創出し続ける仕組みのことだ。移転の対象は、物理的なリソースに限られず、労働力、ネットワーク、データ、知財なども含まれている。価値移転の基本的な考え方、多様な事例を通じた分析、活用方法を本書で紹介する。 【目次】 第１部　イノベーションにおける「ゼロイチ」信仰の罠 第１章　テクノロジーとマーケットの「創造の罠」 第２章　「仕入れ」の視点で、事業を捉えなおす 第３章　価値移転を、事業に埋め込む 第２部　巨大事業に隠れた６つの型 第４章　高給取りを追わず、埋もれた人材を囲う 第５章　新しくつなげずに、今ある人間関係を動かす 第６章　一等地に陣取り、流れ込む人をさばく 第７章　新しくつくらず、眠るモノを動かす 第８章　創作に固執せず、ありもの知財で新たな価値を生む 第９章　データは買わずに、集めるもの 第３部　価値移転の「ジレンマ」と「フロンティア」 第10章 「限界」と「原罪」を理解する 第11章　次のイノベーションはどこから生まれるのか 第12章　エッセンスを振り返る

経営史というと、渋澤栄一、松下幸之助といった人物のエピソードを中心としたものか、紡績業、鉄鋼業、電機、自動車といった産業の盛衰から解説するものに分かれますが、本書のように、日本経済の興亡とリンクしてストーリーとして解説するものはありません。 本書は、経済成長のあり方の変化に焦点を合わせて、日本の経営のあゆみを振り返ってゆきます。筆者は、エネルギー産業を中心とした研究で多くの業績を残し、21世紀のエネルギー問題についても積極的に提言を行っています。

JAL、ヤマト運輸、セブン&アイ――V字回復・高収益企業の共通点は、社員1人ひとりの自律的思考にあった――。「ハイパフォーマンスを生む現場」の共通点を探る。 　「世界的にも全員経営が求められ、注目されるようになってきた背景にあるのは環境の大きな変動、そして、知識こそが唯一の意義ある経営資源となる知識社会の到来です。市場の変化が加速し、複雑化し、不確実性や不透明性が増すなかで、今、企業は戦い方の大きな転換を迫られています。 　すなわち、戦力の大きさで競争相手を圧倒する消耗戦から、一人ひとりが「知的機動力」を発揮する機動戦への転換です。それはまさに、全員経営のあり方そのものです。」（まえがきより） 　混乱や困難に直面すると、全員の力で乗り越えようとするDNAが日本人には埋め込まれている――リーマンショック、東日本大震災を経て、そのDNAを呼び覚まし、全員経営や衆知経営のあり方を取り戻して、弱体化した組織能力を高めていくときが今きている。日本各地で取材を重ねた著者らが、全員経営に向けた組織のあり方、マネジメントの仕方、仕事への取り組み方について、具体的な事例を通して重要ポイントを指摘。 　個人の経験主義から全員が仕組みで動く風土に変革し復活した無印良品、社員の管理を極力排除し内面的動機付けで高収益を上げ続ける未来工業…「全員経営」で成功を遂げた企業の組織形態や人材育成法を、ドキュメンタリー形式の「物語編」と、経営講義形式の「解釈編」で詳細に解き明かす。 　企業改革を担う経営幹部層はもちろん、ミドルマネージャー層とその予備軍にぜひ読んでもらいたい1冊。

日本企業が抱える最も大きな人材問題は「人材不足」だ。これを解決するためには、社員全員の戦力化を図る必要がある。その際、キーワードとなるのが組織力という考え方である。現在、顕在化している人材不足は、単に労働人口や生産年齢人口が減少していることだけで起こっているわけではない。同時に、企業の経営環境や、それに対応した経営戦略が変化し、またITやAIなどの情報技術が進展するとともに、働く人の価値観が変化し、多様化していることが大きく関係している。さらには、2020年初頭からは、コロナウイルスの感染拡大の経営や組織への影響がある。コロナウイルスの感染拡大は、働く人の働き方に影響をあたえるだけではなく、今後は、組織そのものにも大きな変化をもたらす可能性がある。 　こうした環境変化は、求められる人材や価値ある人材像を変え、さらには、人材を活用するための方法に変化をもたらす。これまでとは違ったタイプの人材が必要になり、また働く人も変わるなか、人材マネジメントの方法にも変化が求められる。こうした変化に現在の人材マネジメントが追い付いていないことが、人材不足の背後にある大きな要因である。まさに企業に貢献する人材の確保・活用が難しくなっている。 　人材を確保、活用し、人材によって組織の競争力を高めていくためには、組織を対象にしたマネジメントが重要である。これが本書の基本的なアイデアである。

多くの会社が毎年、経営計画を作成しているが、ほとんどが事業部門の計画を吸い上げて集約したもの。本社が考え、解決すべき問題は何かが明確にはなっていません。事業部に全てを任せて本社部門は君臨だけしていれば良いというわけではないのです。本社が考え、実行すべき戦略は、部長、事業部門長の戦略・戦術の延長線上にはないのです。 そこで必要なのが「全社戦略」ですが、経営戦略のテキストのほとんどは、事業部の考える「いかに市場を取るか」という事業戦略・競争戦略に関する解説に終始するか、全社と事業部が混在した解説になってしまっています。本社が考え、実行すべき全社戦略について解説した本はほとんどありません。 本書は、社長、経営企画部門、社長室スタッフ必読の全社戦略の解説書。「個別事業戦略」とどう違うのか、個別事業で経験を積んできた経験が、本社目線の戦略構築には役立たないことを明らかにし、「理論」よりも「実践」にフォーカスして解説します。 本書では、CEOの考えるべき全社戦略として、事業ポートフォリオ・マネジメント、事業の中止・開始・統合・分割・売却・買収、事業間資源配分、シナジー・マネジメント、全社ビジョンの策定・浸透、全社組織設計を解説します。 本書で掲載する企業の事例としては、キヤノン、GE、トヨタ自動車、ヤマハ(楽器)、ヤマハ発動機、ボストン・コンサルティング・グループ、ソニー、GE、パナソニックなど。

データを金銭的価値＝利益に変える現代の「錬金術」。 データはほとんどの企業や組織で、あらゆるところに眠っている。企業・団体のすべての人がデータを活かして、生産性を上げ、最終利益に結びつけるための法則を手に取るようにわかりやすく解説。 ■組織の規模、営利・非営利、国内組織、グローバル組織を問わず、また、データに関する専門知識のレベルを問わず、組織で働くすべての人のために、マサチューセッツ工科大学（MIT）の専門家が、データをお金に変える＝データマネタイゼーションに結びつけるための実践的な考え方・フレームワークを体系的に示す。 ■データマネタイゼーションとは、データを「アセット」として開発・管理し、そこから金銭的価値を生み出すこと。本書は、データから価値を創造し、それを最終利益に結びつける道筋を解説する。その中心的なコンセプトとして、(1)データマネタイゼーションを成功させるための5つのケイパビリティ、(2)データアセットから経済的リターンを得るための3つのイニシアティブ（業務改善、データを活用し製品・サービスの価値を高めるラッピング、情報ソリューション販売）、(3)組織内のさまざまな部門の専門家とデータ専門家との連携による５つのコネクション＝組織の設計・運営の進め方を提示。データを利益に変えるための法則をマイクロソフト、ペプシコなど幅広い業種の先進的なケーススタディを交え、具体的、実践的に解説する。 ■企業・団体などの事業の最前線の担い手から経営幹部にいたるまで、データ活用を一歩でも前に進めたいすべての人のための最良のガイドブック。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【格段に読みやすい画期的全訳版】 世界の軍事戦略のデファクトになっているのが、クラウゼヴィッツ『戦争論』だ。軍事論、国際関係論、戦略論を語るうえでのグローバルな常識になっている『戦争論』を理解することで、現代戦略論を理解する道が開かれる。本書は、これまで難解とされてきた『戦争論』の待望の新訳。既存の翻訳に比べて格段に読みやすい訳文で十分理解が進む。 「戦争の定義といっても、衒学的な、学術風の定義の検討から始めるつもりはない。ここでは戦争の本質的要素を二者の決闘という点に依拠して考えてみる。戦争は二者の決闘の拡大版に他ならない。決闘が無数に集まって、一体をなすものが戦争だと考えるなら、戦争については決闘する二者をイメージしてみればよいのである。決闘する者はすべて互いに物理的な力を振るい、自分の意志を押しつけようとする。敵を打倒し、それによって後の抵抗を不可能とすることが当面の目的である。つまり、戦争とは、相手に自らの意志を強要するための実力の行使である。」（「第１篇　戦争の本質について」より抜粋）

「絶対不可能」と言われた食堂の多店化は、なぜ成功したのか。 カリスマの息子が明かす、日本初・定食チェーンの誕生秘話。 「食堂を多店化するなんて、絶対無理だ。あんたは馬鹿か」――。 かつて、東京・池袋に「50円食堂」といわれた安い食堂が存在した。 養父の急逝により若くして店を継承した男は、店舗展開を夢見る。 銀行からも取引先からも「食堂の多店化はありえない」と嘲笑を受けたが、 彼はお客を喜ばせるためにあらゆる実験をする。 屋根裏のような食堂の事務所で経営理念も掲げた。 そして新規事業の失敗、店舗の全焼などの苦難の中、理念を信念化。 「女性客が一人でも入れる定食店」というコンセプトで、それまでの食堂のイメージを がらりと変え、外食業界の最前線に躍り出た。 定食チェーン「大戸屋」を築いた三森久実氏。 彼はなぜ、新しい定食店を生み出せたのか。どうして、多店化することに異常なまでにこだわったのか。 創業者の息子は「父・三森久実」と「経営者・三森久実」をつなぐ作業を試みる。 そこには家族も知らなかった事実が――。そして、創業者の他界直後に勃発し、 世間を騒がせた会社側と創業家の対立の背景には何があるのか。 外食業界に大きな足跡を残した男の一代記を、息子の三森智仁氏が赤裸々に語り下ろす。

「官僚目線」が企業を殺し、「創業目線」が強くする！ 創業メンタリティとは何か？ 持続的成長をなしとげる会社は、事業を軌道に乗せた野心的で大胆な創業者の態度と行動を持ち合わせています。自分たちを革新勢力と考え、従業員がみな使命感を持ち、複雑性や官僚主義など戦略の実行となる障害が排除されます。こうした態度と行動の組み合わせによる意識の枠組みが「創業メンタリティ」です。 創業メンタリティは企業を強くする！ ベイン・アンド・カンパニーによる調査分析の結果、創業者が経営に携わっている企業はそうでない企業の3倍になり、特に高い業績をあげつづけている企業では、低業績の企業に比べて創業メンタリティの特徴を4～5倍も備えていることがわかっています。どんな企業でも、創業メンタリティと業績、株価、競争力のあいだに強い相関関係があるのです。 本書では、この成功の秘訣「創業メンタリティ」に注目し、危機を乗り越え、持続的な成長につなげる戦略を紹介します。

「凡事徹底」忘れるなかれ――。 本田宗一郎は昭和28年、ホンダ社内報の創刊号で「働らく者の徳義心」と題して掃除や整理整頓の大切さを説き、松下幸之助は大正12年、正月を前にして工場のトイレを自分で掃除した。名経営者はなぜ掃除にこだわったのか？ 20世紀初頭、ドイツの社会学者マックス・ウェーバーは、『プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神』の中で、禁欲的なキリスト教徒たちが近代資本主義の発達を支えたことを解き明かした。 しかし日本は、欧米とは違う「精神」を支えとして、資本主義を発達させてきた。その「精神」は、トイレ掃除の中に隠れているのである。

オムロン、ブリヂストン、丸井、ヤフー、三菱重工 SDGsを効果的に推進する新しいマネジメントの理念と実践を先進事例に則して提案する! 企業が対処すべき社会的課題は、SDGsに示されている分野を見るだけでも非常に多く、既存のCSR手法では対応できない。また、少子高齢化、地域創生、働き方改革など、日本固有の社会課題への対応も急務である。このような問題に対応するためには、従来のコンプライアンス型のCSRや、KPIを設定してPDCAを回すCSR経営では対応できないのだ。 また、現在の日本ではSDGsに大きな注目が集まりブームの様相を呈しているが、日本企業の多くの取り組みは、これまでの自社の活動をSDGsの枠組みに照らして分類しているだけであるため、早晩、大きな壁にぶつかることは避けられないであろう。SDGsを効果的に推進するためにも、新しいマネジメントの理念と実践が必要とされている。 そのためには新しい革新的なCSR経営のモデルが求められている。それは、従来のCSRの範囲を超えて、企業経営全体を対象とし、企業を社会問題の解決に向かわせるような仕組みを持つCSR経営である。そのためには、社員の創発性を軸とする制度設計が求められる。つまり、CSRの対象である社会課題は、与えられるものではなく、自ら探求しなければならない対象ということである。そのためには、受け身的なCSRから、社員1人ひとりが主体的かつ能動的に考えて行動するCSRへ転換することが求められるのだ。 本書は、このような活動を促進する仕組みを持つ経営を「創発型責任経営」と名付け、その理論を事例を分析して、実践に組み入れるプロセスまでを議論し提示するもの。「創発型責任経営」は、従来のCSRの範囲を超えた、全社レベルの経営手法であり、それを「理論」「事例」「実践」の3つの側面に分け、先進企業の具体的な事例を紹介しながら解説する。 著者は、企業との実際のワークにも取り組む経営学者。CSRに関する講演や企業へのCSR指導実績も豊富。また実務サイドの視点を補うため、共著者として、CSRコンサルタントの安藤光展氏が加わる。

業種は違えど、DXの担当者が頭を悩ますポイントは一緒だった！ SaaS導入、アプリ開発、ビジネスモデル変革……。 コロナ禍という大きな環境変化を受け、 加速したＤＸの動き。 数々のＤＸの事例に向き合ってきた著者が、 実際の現場で直面した課題や悩みをビジネス小説に仕立てて紹介。 業種を問わず、実践的な解決プロセスをしっかり学ぶことができます。 ◆ストーリー◆ 「今日から君をDX担当に任命する…」 突然総務部へ異動を命じられた新卒4年目の主人公、岬ましろ。 老舗洋菓子店チェーンを舞台に、 さまざまな課題や悩みを謎の“DX請負人” 黒崎拓海とともに乗り越えていく。 ◆こんな人にオススメです◆ ・上司がデジタルのことを何もわかってない ・DXとデジタル化の違いがわからない ・現場がうごいてくれない ・経営陣だけがDXで盛り上がっている ・「若い」というだけで突然DXの担当に任命された ・うちの会社のDXは絶対に成功しないと思っている ・他部署の巻き込みかたがわからない ・何のため、誰のためにDXをやっているのかわからない ・成功するDXの事例を知りたい

ソシオテクニカル経営とは、ＩＴシステムを単なる効率化の道具としてではなく、人々の幸せや多様なニーズをサポートするものとして捉える考え方。目指すものは生活全般の“質”の向上だ。ソシオテクニカル経営の実践に必要なのは、社会システムと技術システムの統合設計。デジタル技術を使って、一人ひとりの多様なニーズにきめ細やかに、そして優しく対応することが求められる。本書は、社会システムと技術システムの統合設計によって、デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）の果実が社会全体に還元されることを明らかにする。 　ソサエティ5.0の実現を目指している日本だが、ＤＸという要素が決定的に欠けている。ＤＸは企業だけが取り組むものではなく、多様な人々の個別のニーズに合わせて柔軟にサービスを提供する体制ができて初めて実現する。ＤＸを推進し、グローバルなデジタル競争を勝ち抜くためには、社会システム（構造、制度、人々、組織）と技術システム（タスクとテクノロジー）を総合的に検討しなければならない。 　両者を統合したアプローチは、経営情報システム論ではソシオテクニカルシステム・アプローチと呼ばれてきた。デジタル社会の前と後で、ソシオテクニカルシステムのデザインの方向性はどのように変わるだろうか。本書は、この問いへの答えを提示し、今後の社会デザインに必要な基本的知識を体系的に、読みやすく紹介する。

【人を動かすメカニズムを管理会計の視点から解明】 「組織が、組織全体の目標を達成するために、そこで働く人々を動機づけ、まとめあげていくための仕組みやプロセス」がマネジメントコントロールシステムだ。その中核をなすのが、業績測定のやり方を工夫することで部下の行動に望ましい影響を与える「影響システム」としての管理会計の機能である。マネジメントコントロールは、工夫次第で競争力の源泉になる。本書は、マネジメントコントロールシステムをJAL、オムロンなどの事例に基づいて体系的に明らかにする初の試みである。

本書は、日本の組織変革の第一人者である著者が「会社とは、いったい何か」「組織は、どうあるべきか」という“本質”を主軸に、経営やマネジメントの在り方を解説するものです。 近年、企業を取り巻く環境は目まぐるしく変化を続けており、今後の予測が極めて困難なため、「経営の中長期的な見通しがつかない」と言われるようになっています。その影響で、「各企業は世の中の潮流に乗るためにバズワードに飛びつくものの、いつの間にかその本質を見失い、『手段』が『目的化』してしまっているケースが多発している」と、著者は警鐘を鳴らしています。 「人的資本経営」「パーパス経営」「ジョブ型雇用」「自律分散型組織」「働き方改革」「女性管理職比率」「ダイバーシティ」……。実に多様なキーワードが広まり、国や社会からの要請も増えています。しかしながら、それらの本質を見抜くことなく、当面の対応をしがちになり、従業員の時間と労力は会社の見えないコストとして生産性を押し下げ、また対応した人間の仕事への効力感や誇りを奪っているケースが散見されると、著者は分析。 本書は、統計的なファクトデータやコンサルティングの豊富な実例を交えながら、トレンドワードの本質に迫り、組織変革のあるべき姿を描き出します。 経営者や管理職のみならず、人事・経営企画・IR・広報担当者などのコーポレート部門、さらには次世代を担うビジネスパーソンにとっても企業変革のための示唆に富む一冊です。

戦略情報は共有されない一方で、社内の合意形成を過剰に重視する日本の企業組織―。経営政策の転換や前進のための投資を阻害し、非合理的な経営戦略を創発する「重い組織」の実態を、詳細な質問調査表にもとづいて解明する本格的実証分析。

「敵は社内にいるんです!」 部門間の対立、上層部と部下との壁、経営と現場の溝-- 互いの「正しさ」を否定することなく、同じゴールを目指すには? 自分を変え、組織を変えるビジネスストーリー。 “働き方だけ改革”は失敗する。 全体最適化コンサルタントが見た、社員のやる気をなくさせる「7つの壁」の壊し方。 ◆働き方改革が叫ばれる中、現場の生産性向上を阻むものには、社員自身の働き方だけでなく「部門間や上司との溝」「過剰な管理やルールの縛り」「腑に落ちない会社の方針」など様々な要因があります。そういった要因を解決せず、ただ闇雲に働き方だけの改革を進めても、社員は本気でやろうという気にはならず取組みは失敗に終わります。ではこれらの生産性向上を阻む要因をどうやって解決していくのか? ◆たとえば、「仕事のやり方が個人商店的になっている」「情報が十分に共有されていない」「会話が無く皆バラバラである」――そんな職場に、コミュニケーションの機会を増やしたり、社内のイベントを行ってみても、結局効果は続かず何も変わらなかったという声は多いのです。こうした職場では、議論や対話を通じて「共通の課題や目的を見つけ、そこに向けて全員で解決していく」という取組みが有効です。 ◆本書は、経営層から現場まで、これまで多くの当事者たちの本音を聞き、「全体最適」の視点から問題解決してきた筆者の経験をヒントに、職場で働く人々の前に立ちはだかる「7つの壁」の壊し方をストーリーで紹介。その壁の先にある自らの夢や目標を叶えるためのヒントを提供していきます。

【名著を縦横無尽に読み解く知的興奮の書】 『経営者の役割』『経営行動』『オーガニゼーションズ』『オーガニゼーション・イン・アクション』『組織化の社会心理学』。これらの著作は組織をどのようにとらえてきたのか、これらの名著の価値は本当に理解されているか？　　経営組織についての様々な解説書は煎じ詰めればこれらの名著の延長線に過ぎない。だが、これらの書名を聞いたことはあっても読んだことがないのは実情ではないだろうか。平明な語り口で組織の本質を語ることについては当代一の経営学者が、ほぼ10年おきに出現した組織論の名著を大胆に読み解き、その知られざる本質に迫る。

★どうして組織は「倫理的」な行動ができないのか？ ★アメリカで話題沸騰！　米国司法省で14年の経験を持つ検察官であり、 企業コンプライアンスの専門家による倫理の教科書 ★「『社内の理不尽』は必ず貯まる」「正しい決断をしないリーダーに従業員はがっかりする」「望まない顧客には立ち向かう」など、現代の組織人必見 企業活動で問題が発生することは避けられません。 しかし、その問題の状況や対応次第では、ブランドが毀損されるだけでなく、企業の存続にかかわる事態を招くこともあります。たとえば、接待や経費のちょろまかしなど、従業員が「これくらいなら大丈夫だろう」と思う些細な言動が、大きな問題の引き金となることもあるのです。 働く人間が「何が悪いことなのか」を意識し、「誠実性」を戦略的にデザインすることなしには、これからの組織は生き残れません。 その上現代は、ソーシャルメディアの発展により、非倫理的な行動はあっという間に拡散され、ステークホルダーや消費者から厳しい批判を浴びることになる社会です。 では、どうすればよいのか？ これからは、単なる社会規範に従うだけではなく、新しい倫理観を作り上げ、それを戦略的に活用するが求められます。 本書では、組織全体で行う「規定の浸透」や「処罰の明確化」といった行動規則だけでなく、「会議中に上司が部下の意見を無視するのは許されるのか」や「スター社員がパワハラ・セクハラをしていたときの対応はどうするか」といった、日常的な行動が組織の倫理にどのように影響を及ぼすのかについても深掘りしています。 組織の一員として、自分がどのような倫理観を持つべきなのかを学べる１冊です。

新型コロナウイルスが働き方に及ぼした影響で最も大きいのが在宅勤務を中心としたテレワークです。これまでテレワークを全く行っていなかった企業もテレワークを始め、さらにはテレワークを常態化した企業も続々登場してきています。 　著者の成瀬氏は、10年近く前から100％テレワークの組織で管理者を務めてきました。テレワークのメリットもデメリットも知り尽くし、様々な試行錯誤を重ねてきました。それだけでなく、国や自治体のテレワーク事業の企画・プロジェクト運営を多数担当し、総務省委嘱のテレワークマネージャーとして全国の企業から相談を受けてきたまさにテレワークのエキスパート。 　本書はその知識と経験に基づいて、テレワークの組織を運営する方法を実践的に解き明かします。中でも肝になるのが、管理者が部下の一挙手一投足を監視するような「マイクロ・マネジメント」から、部下の行動を「支援する」管理への転換です。そのためには部下が自分で動く「自律自走」する組織を作っていく必要があります。 　本書ではそういった組織を築く方法をその土台から解説しています。本格化するテレワーク時代の組織運営のバイブルになるでしょう。

第一線での企業取材を続けてきたジャーナリストが、平成が終わり新しい時代を迎えるタイミングで、この30年間を中心に、ソニーとパナソニックという経営のカリスマが起こした日本を代表する2社を中心に取り上げ、経営トップ、関係者、周辺まで綿密な取材をもとにそれぞれの企業で起こったストーリーを追跡。企業盛衰の分岐点を探っていきます。 絶頂からどん底へ、そして復調? 平成の30年間に経営者たちは何を破壊し、何を創造したのか? 平成の時代(1989～2019年)は、日本企業にとって「試練の30年」と言っても過言ではない。 昭和末期にはバブル経済に酔い「世界一」の夢を垣間見たものの、その後のバブル崩壊と経営者の人材難による「失われた20年」を経て、少なからぬ日本企業が衰退の道をたどった。 経営のカリスマを失った後の迷走。一時的に脚光を浴びるスター経営者の登場も、道半ばで挫折した「改革」。 滞る新製品開発、次世代商品の種蒔きも満足にできず、収益悪化に伴うリストラの断行で進む人材流出と企業イメージの喪失。 外国人トップに活路を見出そうとするも、文化の違いに翻弄され、失いかけたアイデンティティ。 「ジャパンアズナンバーワン」から始まった平成の30年間。世界を席巻していたはずの日本企業は、どこで道を間違えたのか? 新しい時代への活路は見えるのか?

ソニー元経営トップによる初めての著書! 異端のキャリアから生まれた経営哲学を語る! かつて世界にその名をとどろかせたソニーは、未曽有の危機に見舞われていた――。 2012年3月期、5000億円を超える大赤字の中でソニー社長の重責を引き受けた著者は、 なにから手をつけ、復活を果たしたのか。 本書では、ソニー再生という難題に挑んだ「異端社長」の知られざる歩みを振り返る。 キャリアの始まりはCBS・ソニーでの音楽事業。 バラバラだったソニー・コンピュータエンタテインメント(SCE)・アメリカを改革し、 次にプレイステーション3の販売不振に悩むSCEを立て直す。 そしてソニー社長となり、巨額赤字に苦しんだ名門企業を再生。 3度のターンアラウンドに成功した「変革のプロフェッショナル」は、 異端ともいえるそのキャリアで何を身につけたのか。 「異見を取り入れろ」 「リーダーはEQが高くあれ」 「痛みを伴う改革は先送りせずやり遂げる」 「社長は自社商品の一番のファンでなければならない」…… いまの時代だからこそ求められる経営哲学を自ら語る。 【本書の構成】 プロローグ 約束 第1章 異邦人 第2章 プレイステーションとの出会い 第3章「ソニーを潰す気か! 」 第4章 嵐の中で 第5章 痛みを伴う改革 第6章 新たな息吹 エピローグ 卒業

「ソニーが本格派のカメラだって？ 　電機屋さんにそんなものがつくれるの？」 　 縮小が続くデジタルカメラの市場で唯一伸びている、レンズ交換式カメラ「ミラーレス一眼」。ソニーは2013年に「α7」シリーズを投入し、当時圧倒的に性能差があったキヤノン、ニコンの「デジタル一眼レフ」に「電機屋のカメラ」と嘲られながら戦いを挑んだ。そして5年後、ソニーはレンズ交換式カメラで世界シェアトップを達成、高付加価値路線への「ものづくり」の転換を果たす。 　この「ソニーの逆襲」のシナリオ「アルファ・ナンバーワン・プロジェクト」を書いたのが、元・ソニーグループ副会長の石塚茂樹氏（23年3月末退職）。 　石塚氏はソニーのデジカメ「サイバーショット」の草創期からこの分野を担当し、開発の現場、マーケティング、役員として経営資源のミラーレス集中投入決断と、成長・挫折・逆襲のすべてを見てきた。 　90年代の懐かしいガジェットとしての数々のコンパクトデジカメの裏話から、ソニーの製品開発の内幕、コニカミノルタとの統合の秘話、そして「逆境で粘り、仕事を面白くする工夫」まで、これまで語られなかったソニーのデジカメを巡るインサイド・ストーリーを、石塚さんへの超ロングインタビュー形式でお送りします。

新たな挑戦を続けるソニー不動産の次なる展開とは 『ソニーはなぜ不動産業を始めたのか？』第1版では、お客様への調査で9割を超える人が「満足」と答えたソニー不動産が、どのように立ち上げられたのか、そのビジネスの新しさや不動産市場における意義は何なのか、をみてきた。 今回の増補改訂版では、ヤフーとの業務・資本提携のいきさつも加え、それが可能にした「おうちダイレクト」という不動産売買プラットフォームの構築・運営が、消費者にとってどのような意味を持つものなのか、を明らかにする!

ついに復活！　知られざる改革の深層に、取材記者が迫ったドキュメント。「電機業界の負け組」と揶揄されたソニーが、静かなる復活を果たした。2012年に社長に就任し、苦闘を続けてきた平井一夫氏の改革が、いまようやく花開きつつある。本書は、「1500日改革」の深層を描き、稼ぐ力を取り戻したソニーのいまとこれからを描く。

トップの決断が生んだ「禁断のタッグ」が、組織も社員も変える――。 「失われた30年？　嘆いているなら動けよ。俺が変えてやる！」 不文律を破ってモビリティ事業に参入したソニーと、自前主義のこだわりを捨てたホンダ。次世代モビリティの開発で手を組んだ両社トップの決断と、社員の異才融合によって起こった開発者の変化に迫る、熱き現在進行形の物語。 2025年に米国で発売予定の電気自動車（EV）「AFEELA（アフィーラ）」。開発・販売するのはホンダとソニーが折半出資するソニー・ホンダモビリティだ。日本が世界に誇るグローバルブランドである両社は、社内の不文律を破って手を組んだ。「本田宗一郎邸での極秘会談」や「幻の提携相手、マツダ」などの内幕を日本経済新聞の担当記者が徹底取材で明かす。EVでは周回遅れのニッポン。それでも互いにエースを送り込み、先行するテスラや中国勢に挑むソニー・ホンダの狙いとは――。停滞を打破するヒントがここにある！

不祥事発覚!まず何をすべきか?無意識の一言、一瞬の表情が“命取り”になる。平時の対応から謝罪の仕方まで、現場を知る弁護士だから語れる超実践ノウハウ。

「経済学のビジネス実装」第一人者の経済学者＆実務家が贈る 「現場で使える」ビジネス教養 GoogleやAmazonをはじめ、最先端企業で雇用が進む経済学者。 「最新の経済学」は、すでにさまざまなビジネスに根拠を与え、 確実性を高めることが実証されています。 一方、日本に目を向けてみれば、 仕事における「直感」「場当たり的」「劣化コピー」「根性論」は珍しくありません。 知見が積み重ねられている分野でも、 「本当は防げる失敗」が繰り返されている現状があります。 「本当に役立つ経済学」をビジネスに取り入れるためには？ 経済学はビジネスに、どんなポジティブな効果をもたらしてくれるのか？ ビジネスと経済学の掛け合わせが、新たなビジネスのチャンスを開きます！ 【本書がもたらす「メリット」と解決できる「ビジネス課題」の例】 〇なぜGoogleやAmazonは経済学者を雇っているの？ 〇経済学に裏付けられたビジネス戦略とは？ 〇なぜ、経済学者がビジネスに新しい価値を付加できるのか？ 〇経済学の効用が単なるフレームワークにとどまらない理由 〇お金をかけずにマーケティングする 〇SNSを効果的に活用する 〇経験と勘ではなく、理論とデータで販促・宣伝を行なう 〇利益創出の再現性のある方法を知る 〇ESGで「自分の仕事」はどう変わる？ 〇数値では表現しきれない「会社の価値」とは？ 〇会議は何人がベストか？ 〇会議のムダをなくすには？

グーグル、サムスンの勝利は『孫子』にある 戦略の聖典を達人が縦横無尽に読み解く 正の戦略と奇の戦略を組み合わせて勝利したグーグル、「やむを得ざる状況」を作ってJALを再生させた稲盛氏、 日本企業を巧みに誘導したサムスン――。 彼らの選択は、『孫子』によって説明できます。 「算多きは勝ち、算少なきは勝たず」 →論理的積み上げの大小が、未来を決める(ヤマト運輸・小倉昌男、本田技研工業・藤沢武夫) 「戦いは、正を以て合い、奇を以て勝つ」 →まず正攻法、そこに奇手を組み合わせる(グーグル) 「兵の形は実を避けて虚を撃つ」 →物理と心理の、両方の虚を撃つ(アップル・ジョブズ) 「兵に常勢なく、常形なし」 →経営とは、リズムである(曹操) など、伊丹氏が感銘を受けた30のキーワードを抽出。 経営者の役割、リーダーシップ、戦略的思考などの6つの章に大胆に整理し、チャーチル、韓信、西山弥太郎、本田宗一郎、三枝匡、數土文夫、トヨタ自動車、ソニー、コマツ、東芝、本田技研工業、3Mなどの、実在のリーダー、企業のエピソードを交えて、真に学ぶべき点は何かを解説、競争を勝ち抜くための実践的ヒントが満載のビジネス書です。従来の『孫子』の解説書は、軍事研究者、中国研究者が当たることが多く、戦略を熟知した経営学者が真正面から解説することはありませんでした。本邦初の対決をお楽しみください。

孫正義の魂が叫ぶ。 起業家たちよ、もっと狂え! 本気で狂え! 50万部突破※のベスト＆ロングセラー 『志高く 孫正義正伝』を著した、作家・井上篤夫が 「起業家、および起業家を志す人々のために、 という明確な目的意識を持って書いた」１冊。 事業家・孫正義の精神を体感し、 自らのうちに取り込むことを目指し、 30年以上にわたる取材で知った、 その魂の発露たる言葉と行動を記す。 2019年度中間決算説明会で大赤字を発表した際に吼えた、 「反省もするが、委縮はしない」をはじめ、36篇を収録。 日英両語で発信。両語を突き合せて読める体裁に。 孫が米国メディアで答えたインタビューなどから、 孫らしい英語、 シンプルで力強い日本人の英語の再現を目指した。 表紙揮毫は、書家・前田鎌利（ソフトバンクアカデミア第1期生）。 ※紙媒体20万部、電子書籍30万部

ソフトバンクの孫正義社長は現役最強の経営者だ。 しかし、このままでは歴史に名を残す経営者にはなれないのではないか。 本書では孫社長や関係者へのインタビューを基に、そんな問いを投げかける。 この3年ほどソフトバンクは、米国本格進出やアジア企業への投資、 ロボットやエネルギー事業への参入と業容が急拡大している。 孫社長は個別事業の説明はしてもメディアの個別取材を受ける機会が激減し、 経営の全体像が見えにくくなった。 その間に、ソフトバンクが大きな課題に直面している。 課題の1つは、2013年に買収した米携帯電話3位のスプリントの低迷だ。 市場からは「スプリントを売却するのではないか」との声が出始めている。 2つ目の課題は、急速に拡大した事業構造だ。ロボット事業やエネルギー事業、 海外ネット関連企業へ出資と拡大路線をひた走っている。 その半面で、国内事業が手薄になっている。 課題の3つ目は収益基盤である国内事業の成長鈍化だ。 世界ではM&A（買収・合併）など攻撃的な経営を貫いているものの、国内においては 現金を稼ぐための守りの姿勢が目立つ。挑戦者というイメージを持っていた顧客は、 変節と捉えかねない。保守的な戦略をとり続ければ消費者の味方ではなく、 既得権益者というイメージが付く。社員にも勝ち組としての意識が染み付き、 大企業病が蔓延し、中長期的にはソフトバンクの競争力を損ないかねない。 歴史に名を残す経営者になるために、これらの課題にどのように立ち向かっていくのか。 孫社長や関係者を徹底取材し、経営者「孫正義」の実像に迫った。

「社会課題の解決」を企業の新規事業につなげられる！ 企業との共創で“お役所仕事”が「クリエーティブ」に変わる！ 新しい「官民共創」と「DX」による 住民、自治体、企業の「三方良し」で 豊かな社会と生活をつくりあげる！ 　社会課題の解決は、いまや世界のビジネスパーソンの最重要課題となりました。ESG経営やパーパス経営、SDGsの潮流を背景に、社会的責任を意識しない経営は投資家をはじめとするステークホルダーからノーを突きつけられるからです。 　一方で、複雑化が進んだ社会課題と人手不足を抱えた自治体の目の前には、解決したくても自前ではどうにもならない様々な課題が山積みに。この状況を新たなビジネス機会の宝庫と捉える新しいタイプの「官民共創」が広がっています。特徴は、顧客となる住民の視点を重視したCX（顧客体験）を具現化しながら、行政のアウトカムと企業のビジネスを両立させること。そのために最も重要な要素は、行政と企業が受発注の上下関係から抜け出し、同じ目線の高さで事業を共創することです。 　本書では、住民、自治体、企業の「三方良し」となる豊かな社会を実現するヒントと、官民共創を成功に導くポイントを、具体的な事例を基にわかりやすく解説し、自治体と企業が共創する未来の姿を描き出します。

30万台ヒットの鋳物ホーロー鍋「バーミキュラ」を開発した愛知ドビー、海外売上高10年で20倍、M&Aで最高益を更新し続けるアイカ工業、浅田真央のCMでおなじみのエアウィーブ、国内2000店を目指す100円ショップのセリア――。M&Aを駆使し他社の強みを取り込みながら成長を加速させるナゴヤ企業50社の今に迫る。 ◇2017年11月に刊行した『ナゴヤが生んだ「名」企業』の続編。2018年7月から日経本紙中部経済面で連載中の「続・ナゴヤが生んだ名企業」を書籍化したものです。厳しい環境にある金融関連企業の動向をまとめた「ナゴヤ金融の今」も合わせて1冊にまとめました。ナゴヤ企業の歴史をひもとくと、新事業への参入やM&A、業態転換など挑戦の連続です。各社欄では、トップ自らが自社の課題と未来に向けた戦略を語ったインタビューも収録しています。 ◇前作の『ナゴヤが生んだ「名」企業』は、中部地区で働くビジネスマンや就活生に大好評。中部経済を支える企業の歴史と現状が、前作とこの本の2冊でわかるナゴヤ人の必読書です。

2030年の自動車産業を取り巻く環境変化を定量的に予測した「モビリティー革命2030 自動車産業の破壊と創造」の出版から4年が経過した。100年に1度といわれる大変革期の只中にある自動車産業は、当時の見立てをはるかに超えるスピードで変化している。CASE（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）やMaaS（Mobility as a Service）といった既存の概念だけでは、この荒波を乗り切ることは難しい。デロイト トーマツ コンサルティングは今回、CASEやMaaSの背景となる社会変化に立脚した新概念「MX（Mobility Transformation）」「EX（Energy Transformation）」「DX（Digital Transformation）」に着目する。もはや、“クルマ”だけに閉じた戦略は通用しない。モビリティー、エネルギー、デジタルの3大メガトレンドに対応した新戦略が求められている。自動車メーカー、部品メーカー、カーディーラーの各プレーヤーが激動の時代を生き抜く新戦略を考察する大ヒット“革命本”の第2弾。

100万部超のベストセラー『キャズム』著者ジェフリー・ムーアの最新作 破壊的変化の時代に生き残るための「ゾーンマネジメント」手法を公開！ 変化を受け、劣勢の既存事業を守るにはどうしたらよいか？ 変化に乗り、新事業を創出し、攻めるにはどうしたらよいか？ ≪ゾーンマネジメントとは？≫ 既存事業の維持（パフォーマンス・ゾーン）、生産性の向上（プロダクティビティ・ゾーン）、新規事業の創出（インキュベーション・ゾーン）、新規事業の拡大（トランスフォーメーション・ゾーン）の四つにそれぞれ取り組む。創出した新規事業の中から最有望のものを一つ選び、CEO（最高経営責任者）が陣頭指揮をして、年商の1割を稼ぐまで拡大させる。複数の新規事業を現場で進めても、既存事業と競合してしまい、規模を拡大できない。 ≪ハイテク企業の経営者が絶賛！≫ 「ジェフリー・ムーアが示してくれた、勝つための洞察」――サティア・ナデラ（マイクロソフトCEO） 「業種や規模を問わず、どんな企業にも役立つ指南書だ」――マーク・ベニオフ（セールスフォース・ドットコムCEO）

破壊された市場の「空隙」をねらえ! あらゆる業界をのみ込む「破壊の力学」と、 それを支える「デジタル・ビジネスモデル」を解明。 勝ち残りをかけた既存企業の戦い方を明らかにする。 ITとは無縁だと思われていたタクシー業界やホテル業界。デジタル・ディスラプター(破壊的イノベーター)が現れ、業界の競争基盤を破壊してしまうと、いったい誰が予想しただろうか。いまや「デジタル・ディスラプション」は、あらゆる業界をのみ込もうとしている。 既存企業は、デジタル化がもたらす破壊の力学にどう対応すればよいのか。本書は、既存企業の視点からこの問題について網羅的に論じ、自らディスラプターとなる(ディスラプトされるのではなく、どうすればディスラプトできるかを考える)ための実践的なロードマップを示す。 カギは「バリューチェーン」ではなく「バリュー」そのもの デジタル・ディスラプションが起こるのは、「市場や社会のなかにある、満たされていないニーズ」を満たす「新たな価値提案」がデジタル技術によって可能となるため。デジタル・ディスラプターは、既存ビジネスと同じバリューチェーンをつくらなくても、デジタル技術を用いて容易に既存ビジネスと同じかそれ以上の価値を提供する。それを支える「デジタル・ビジネスモデル(デジタル技術の進展によって可能になった新しいビジネスモデル)」を明らかにし、既存企業が採るべき「4つの対応戦略」を詳説する。 ・既存企業は、なぜ、どのようにして苦戦を強いられるのか? ・デジタルがもたらす「新たな価値提案」とは? ・ディスラプターは、どのような「デジタル・ビジネスモデル」で攻めてくるか? ・破壊された市場で、既存企業が利益を享受できる「価値の空白地帯」とは? ・既存企業が採るべき「4つの対応戦略」とは? ・反撃に打って出るために不可欠な「3つの組織能力」とは?

業務改革やIT改革のプロジェクトに取り組む方、必見！ あなたのプロジェクトには、多くの関係者が参加していませんか？ 改革プロジェクトには、様々な角度から問題や課題を議論し、解決策を考え出すために、会社の部門や部署を代表して参加する担当者がいます。 もし、あなたが改革推進側の旗振り役（リーダー）であれば、関係者全員の納得や合意を導き、結果を出すことが求められます。 改革プロジェクトにおいて30年超の支援実績があるトップコンサルタントが日々痛感しているのは、3つのコミュニケーションスキル ・伝える――自分の持つ情報や意見を関係者にしっかり伝える ・受け取る――相手の持つ情報や意見を効率良く受け取る ・合意に導く――意見が食い違う関係者に納得してもらい、全員を合意に導く が「改革プロジェクトの成功に不可欠」ということです。 会議には、参加者同士の利害が引き起こす対立や抵抗が付き物です。対立や抵抗を解消するには、その場しのぎではないコミュニケーション方法があるのです。 本書は、改革リーダーに必須のコミュニケーション術を3つのスキルの観点からまとめ上げたものです。今日からでも取り入れられる実践テクニックと共に紹介します。

投資家と企業のどのような対話が企業価値を高めるのか。どのような尺度で成果を計るのか。ESGにどう取り組むか。具体例を元に解説する。 本書の問題意識は２つある。第１に、投資家は投資先企業に対し開示を求めるばかりで、自分たちの考えを投資先企業やお客様などインベスト・チェーンのステークホルダーへ十分に伝えていないのではないかということである。第２に、「対話」において試行錯誤している内容を具体的に公開することで価値創造につながる「対話」とは何かという議論を喚起できるのではないかということである。 本書では、カルビー、ナブテスコ、名古屋鉄道など企業名を明記し、具体的なやり取りを公表することで臨場感を感じてもらえるように「対話」を開示。かたちだけの「対話」に終わらず、新たな意味が生まれ、価値が創造される道を探る。

ECの急拡大に経営立て直しを迫られるヤマト運輸と三越伊勢丹。 アマゾンの猛攻に日本企業は耐えられるか? 業界の両雄のつまずきを手がかりに、今後の流通のあり方を大胆に予測する刺激的な経済文化論! ! ★宅急便崩壊の要因は、「時間意識の激変」! 本書では、“ネットで買えても欲しい時に届かない”という宅配崩壊の理由を、消費者の時間意識が変化し、 「些末な用事に居合わせたくない『同時性の解消』が起こっている」という視点から読み解きます。 ★業界分析の第一人者が、小売り・物流界激震のワケを「逆転の発想」で解き明かす! これからは、荷物が届くのをじっと待つのではなく、自販機や郵便ポストのように設置される近所の宅配ボックスに 取りに行く時代がやってくる……と、著者独自のリサーチ・分析力を駆使して、目からウロコの解決策を提示します。 ★今後の流通・消費行動がよくわかる新時代の必読書! アマゾンなどの最新動向とそれに伴うライフスタイル変化を予測し、働き方を考えたい人から 企画立案のヒントを探している人まで、幅広く思考の道しるべとなる一冊です。

2017年春。ヤマトが宅急便の総量抑制を決め、続いて27年ぶりの値上げを発表した。 日本の物流を支える「動脈」として機能していたヤマトに、何が起こったのか。 本書はその真相に迫るルポである。 「小倉イズム」に基づいて常に顧客第一を訴えてきたヤマトの「変心」は、多くの人々を驚かせた。 背景には多くの日本企業が抱える過剰サービスへの呪縛がある。 何を、どこまで消費者に提供するのか。 「働き方改革」「人手不足」のなかで、優先すべきは何なのか。 実際に過剰サービスからの転換を訴えたとき、顧客企業や現場にどんな混乱が起こるのか。 そして、本当に「危機」は去ったのか。 本書で描かれている混乱は、物流・小売り関係者のみならず、 サービス業に携わる多くの人々にとって参考になるはずだ。 ヤマトを中心に、佐川、日本郵便などの物流業者、 アマゾン、楽天、ヤフーをはじめとするネットサービス業者など、 幅広い取材をもとに、危機の実像と未来像を描き出す。

「社長はいったい、何を言い出すんだ?!」―― タニタ食堂に続く、驚きのチャレンジ! 「会社員」と「フリーランス」のいいとこ取り。 この画期的な新制度導入をめぐる試行錯誤を描いた 迫真のノンフィクション 自由に働く。やりたいことをやりぬく。 それこそが、本当の「健康経営」だ! ◎タニタの「日本活性化プロジェクト」とは? 希望社員を雇用から契約ベース(フリーランス)に転換、 主体性を発揮できるようにしながら、本人の努力に報酬面でも報いる社内制度。 経営者感覚を持って、自らの仕事内容や働き方をデザインでき、 働く人がやりがいを持って心身ともに健やかに働ける「健康経営」の新手法。 ◎時間より、「主体性」を中心に考えよう! 「働き方改革」がいよいよスタートし、「働く時間」について すべての企業が考えざるを得なくなっている。 しかし、谷田社長は「時間より、主体性を中心に考えるべきだ」と主張している。 働く時間も、働き方も、やるべき仕事も、すべて自分で選んで、コントロールする。 寝食を忘れて働くときもあれば、長期の休暇をとって自分を磨くことも自由にできる。 他流試合も行い、そのスキルをまたタニタにフィードバックもできる。 ――そんな本当の意味での「健康経営」を求めて生まれたのが「日本活性化プロジェクト」である。 このプロジェクトは2016年よりスタートし、2017年に1期生8名、18年に2期生11名、19年に3期生が参加。 一度退職して完全なフリーランスになるため、社内では反発の声も大きく、 予想外のトラブルも発生した。 本書はそうしたできごとを、谷田社長、プロジェクトメンバーと彼らをマネジメントする管理職層など、 さまざまな声をもとに追いかける。 日本の働き方に一石を投じる1冊になるはずだ。 ◎解説:柳川範之氏(東京大学大学院経済学研究科教授) 本書を読んだみなさんが、この壮大な実験を参考にしつつ、創意工夫を凝らしていくこと。 それこそが、本書の本当の価値なのではないでしょうか。

中東に第2のシリコンバレーがあった。 なぜイスラエルではイノベーションが起き続けるのか。 国防軍のエリート組織「タルピオット」、注目の起業家への取材などからその秘訣を探る! アマゾン・ドット・コム、アップル、フェイスブック、サムスン電子・・・・・・。 現在では300社以上のグローバル企業がイスラエルに研究開発拠点を設置している。 日本企業の動きも目立つようになってきた。 2014年には楽天が、スマートフォン向け無料通話サービスのバイバー・メディアを買収、 2016年にはソニーが半導体メーカーのアルティアを買収した。 注目を集めるイスラエルのイノベーションを生むための秘密は国防軍にあった。 本書の監修を担当したTomer Shussman氏はタルピオット・プログラムの元インストラクター。 国防軍のなかでも精鋭部隊と名高い「タルピオット」で行われている、イノベーションをうむための秘密を日本で初公開する

本書を推薦します! 魚谷雅彦氏(資生堂社長) 伊藤邦雄氏(一橋大学経営管理研究科特任教授) 『PEOPLE FIRST』こそ、日本企業がグローバル市場で勝つための戦略だ。 ――魚谷雅彦氏(資生堂社長) 21世紀に勝ち残る条件は戦略ではなく人材経営だ。CEOとCFOとCHROの協働を唱えた衝撃の書。 ――伊藤邦雄氏(一橋大学経営管理研究科特任教授) ★ ★ ★ CEOがなすべき仕事は 人材の総責任者として 会社の命運を握る〈2%人材〉の ポテンシャルを引き出し 人材ファースト企業への移行を 完遂することだ! 今日の経営幹部の大半は、人材こそが競争優位を生みだすことを理解しているが、企業が使っている人事制度は一世代前の遺産である。それらは、将来が予測可能な環境、伝統的な仕事のやり方、レポートラインと部門で人を管理する組織のために設計されたものである。近年、仕事も組織もどんどん流動的になるにつれ、事業戦略は予測可能な向こう数年間の計画を練ることではなく、絶えず変わりつづける環境のなかで新たな機会を察知し獲得することを意味するようになった――企業は新たな手法で人材を活用しなければならない。人材が戦略を主導しなければならないのだ。 ★ ★ ★ 世界的ビジネス・アドバイザー、マッキンゼー・アンド・カンパニー前グローバル・マネージング・パートナー、コーン・フェリー副会長の3人がタッグを組んだ21世紀企業のための人材戦略ブック。

株主至上主義、短期主義から脱するために取締役会は何に注力すべきか。 取締役会の新しいリーダーシップを世界的専門家３名が解説。 伊藤邦雄氏（一橋大学名誉教授）推薦！ 「企業価値はガバナンスで決まる。ガバナンスの中心に位置する取締役会をいかに実効性あるものにできるか。その鍵を握るのがアジェンダセッティングだ。 なかでも人材・戦略・リスク（TSR）にどれだけの時間をかけているか。いまや、アジェンダを再考すべき時だ」――伊藤邦雄氏 「新しいTSR（人材・戦略・リスク）」によって企業は経営の方向性を転換し、広く株主と社会全体の両方に利益をもたらす「長期的成長」を生み出すことができる。 ・短期主義から脱却し、ひいては古いTSR（株主総利回り）も達成するために、企業はどのように新しいTSRを実践すればいいのか？ ・新しいTSRによる企業経営を実現するために、取締役会に求められる新たな役割とは？ ・コーポレートガバナンスを機能させる取締役会のベストプラクティスは？ 機関投資家、企業経営のアドバイザー、人材マネジメントの専門家の３名が取締役会の役割を再定義し、長期的な企業価値のためにリーダーシップを発揮するものへと再構築する方法を提示する。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「そこにベンチャーあり」（2014年5月1日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 記者は、大企業の新たな戦略に注目しています。それはベンチャー企業との提携です。 大企業はこれまで自前主義を採ることが多かったのですが、 自前主義では変化のスピードに追い付けなくなっていると気付き、 新たな成長分野ではITベンチャーと組むケースが増えていると言います。 例えば、クレディーセゾンはコイニーやカンムと、ベネッセはクイッパーやマナボと、 Ｚ会はベストティーチャーと組んでいます。その詳細が、本書の読みどころです。 「連携の肝はインタフェースだ」と、記者は主張しています。 具体的には、大企業とベンチャーをつなぐ人や組織のことです。 どうすればうまくいくのでしょうか。 読者がそのヒントをつかめるように、新ビジネスや新分野を開拓している先進事例を紹介しています。 大企業やベンチャー企業だけでなく、中堅・中小企業の社員にも、ぜひ読んでほしい１冊です。

★想定外を乗り越えるサプライチェーン ★「Just In Time」は終焉、「Just In Case」の時代 サプライチェーンは転換点を迎えている。半導体不足、COVID-19、ウクライナ問題などによって既存のサプライチェーンはずたずたにされ、カーボンニュートラルやESGは企業にこれまでとは違った対応を求めています。サプライチェーンの考え方を抜本的に変える時期に来ていることはわかるのだが、ではどうずればいいのでしょうか。それを示してくれるのが本書です。 従来の考え方は「Just In Time」。計画通りに実行してお客様にお届けするのが当たり前という前提の中で、いかに効率的にできるかが主なテーマでした。しかし現在はそれではうまくいきません。精緻な計画を立案したとしても、想定外の事象により実行できないのが常態化しています。 求められるのは「Just In Case」の発想です。サプライチェーンに影響を与える「状況」を素早くとらえてダイナミックなマネジメントを実施します。「ダイナミック・サプライチェーン・マネジメント」こそ、求められるSCMです。 本書はSCMの歴史を踏まえたうえで、ダイナミック・サプライチェーン・マネジメントを「SCM 5.0」と位置付け、経営・デジタル・人材面の施策を多角的に解説します。サプライチェーンに関わるビジネスパーソン必携の１冊です。

＼ダイバーシティ分野の第一人者、羽生祥子が／ ＼約100社の企業研修を通してまとめた決定版！／ 【読みどころ】 ●"性別ガチャ"＝男性か女性かで、本人の意思と関係なく、生き方も働き方もこんなに違うのは、日本固有のモンダイ！ 一体それはどこからくるのか？　なぜ克服できないのか？ 世界から見れば異常値もたくさんあるこの現状をどう克服するか？ 今作も根拠とデータ満載でお届けします。 ●この10年以上でダイバーシティに関する100社以上の研修をしてきた著者。 特に人気の「ダイバーシティが進まない4つの時代背景」と、「現場あるある質問＆お悩み」を分かりやすく、本音で解説！ ＜現場あるある質問＆お悩み＞あなたの組織にも、ありませんか？ １）女性活躍は逆差別だ！男性から不満 ２）女性を役員にして業績が上がるのか？ ３）海外のやり方は日本ではうまくいかない ４）DEIって何？職場に平等は不要！ ５）女性のほうにも原因があるのでは？　 ６）人の家庭の夫婦分担に口を出せない ７）紅一点の女性役員に若手が引いている… ８）女性で管理職候補になる人がいない ９）子どもがいない人にしわ寄せがいく 10）若い世代は自然と女性リーダーが増える ●先進企業はここまでやっている！　項目別・実践ノウハウをたっぷり紹介！ １）年間スケジュール、社内意識調査 ２）社長のコミットメント、メッセージング ３）女性リーダー育成、パイプライン構築 ４）スポンサーシップ、リスキリング ５）男性育休取得 ６）製造業、中小企業 ７）理系人材採用 性別も世代も超えて、"スッキリ腹落ち"できる、ダイバーシティの決定版です！

「責任があいまい」「何も決められない」「隠ぺい体質」…… それ、組織をダメにする“報連相依存症”かも！ 　トラブルや不祥事があった際に、「報連相を徹底する」というのが、一番手軽な再発防止策となる。しかしそれは、「以後気をつけます」と言うのとあまり変わらない話なのだ。 　企業という人間集団では役割の明確化を含む業務の標準化が行われていないと、「とりやすい行動をとる」「意思決定が行えずフリーズする」「迷走を始め、間違った方向に進んでしまう」など、深刻な事態を招くおそれがある。 　そこに報連相依存が加わると、意思決定不全がさらに増幅し、危機的な状況が現実のものとなるのである。 　本書は、経営人事コンサルタントとして活躍、複数社で社外取締役も務める筆者が、物語コーポレーション、クックマートなど優れた実践事例とともに、意思決定力を持つチームをつくり、成長から後戻りしない経営を実現するための特効薬の処方箋を提示する。 【目次】 序　章　意思決定の不全をもたらす「報連相」への依存 第１章　日本的意思決定システムの限界 第２章　サバンナ原則――ヒトの心と行動 第３章　ヒトの本能に合致した組織づくり 第４章　情動に働きかけるマネジメント 第５章　意思決定する心を持つ 第６章　標準化による後戻りしない経営 第７章　生命体としての企業

「スコープ3排出量の算定」を学びながら、「脱炭素経営」を成功に導く要諦を解説！ ●温室効果ガス排出量（スコープ1・2・3）の算定方法を、 算定基準「GHGプロトコル」に基づいてやさしく解説 ●排出量を削減するための手法と計画立案の基礎も解説 ●トヨタ自動車、テスラ、アップルなどの企業事例を通じて、炭素会計や脱炭素型のビジネスモデルへの理解を深めます 多数の国内大手企業に対し、スコープ３算定と脱炭素経営のコンサルティングを手掛けてきたみずほリサーチ＆テクノロジーズが、企業が躓きやすいポイントを押さえて解説します。排出量の算定や、削減のための戦略を、自社で自信をもって検討・実践できるように導きます。 炭素会計とは？ 東証プライム市場の上場企業には現在、温室効果ガス排出量の開示が求められている。自動車や電子機器などのサプライチェーンでは、世界の企業間で排出量データが流通するようになった。さらにはいかにCO2を排出しないビジネスモデルに変えるのか、投資家や市場が企業にその戦略を求めるようになった。だが、自信を持って戦略を語れるのは一部の企業に限られる。 炭素の排出を的確に把握し、削減への道筋を見通せることは、全てのビジネスパーソンが身に着けるべき基本的な素養となる。そこで世界共通で使われ始めたのが、「炭素会計」（カーボン・アカウンティング）だ。

経営における意思決定の精度向上を目指す 　世界中で気候変動のリスクは年々高まっており、日本でも豪雨や酷暑等が毎年甚大な被害をもたらすようになりました。これらを背景にグローバル企業は気候変動時代における競争力の確保に向け、業態転換を含めたダイナミックな対応を始めています。 　日本企業もようやく重い腰をあげ、気候リスクを経営リスクとして捉え、RE100（再生可能エネルギーの使用を進める国際企業連合「RE100」が主宰する温暖化防止の企業表彰）などに本腰を入れ始めました。しかし、日本の取り組みは欧米諸国にかなりの後れを取っており、グローバルスタンダードから引き離されているのが実情です。 　本書は、実際に国内外で動き出している政策・企業事例（ケース）を紹介。日本企業に対し、気候変動に対する経営アクションを起こす際の「きっかけ」と、実際に脱炭素経営を進める上での「羅針盤」を提供する、脱炭素「経営」の初めての解説書です。

脱炭素に向けた取り組みが求められる今、GXを自社の成長に結びつけるために必要な“人材育成”の戦略と組織への実装を促す初の解説書。 すでに実践している企業の担当者や、業界関係者との対談も多数掲載！ 日本政府が2050年までに「カーボンニュートラルの達成」を宣言、脱炭素社会への流れは不可逆なものとなり、企業は脱炭素に向けた取り組みがいっそう求められる時代を迎えた。そこで不可欠となるのが、GX（グリーントランスフォーメーション）の推進だ。GXを自社の成長につなげるためには、時局に適った施策を、スピード感を持って実行できる“GX人材”を社内に抱えることが必須となる。 本書は、脱炭素経営の概念とその重要性から、GX戦略のフレームワーク、GX人材ポートフォリオの構築、GX人材の評価と報酬、GX人材の海外動向から中小企業のアプローチまでを、豊富な事例とともにまとめた、GX人材育成の戦略と組織への実装を促す初の実践的な解説書である。 著者は、DXをはじめ先端技術の導入活用を成功させるプロフェッショナルとして、多くの企業・自治体へ教育プログラムを提供、GX人材育成についても、いち早く育成プログラムを立ち上げ、支援してきた実績がある。 【目次】 第1章：なぜ今、GXが最重要の経営テーマなのか 【対談】国際環境経済研究所理事・U3イノベーションズ共同代表　竹内純子氏 第2章：GX戦略の全体像と企業の打ち手 【対談】みずほフィナンシャルグループ　末廣孝信氏 第3章：GX人材育成の設計思想と戦略的視点 【対談】経済産業省 折口直也氏 【インタビュー】元経済産業大臣　齋藤 健氏 第4章：GX人材育成の実践と組織への実装 【対談】ジャパン・リスキリング・イニシアチブ　後藤宗明氏 【対談】TOPPANホールディングス　山田浩司氏 第5章：「攻めのGX」の実践と新たな事業価値の創造 【事例対談】大和ハウス工業　祖父江伊吹氏 第6章：中堅・中小企業と自治体におけるGXと人材戦略 【事例対談】山陰酸素工業　並河 元氏 第7章：GX人材育成の海外動向と日本の立ち位置 第8章：結論：持続可能な未来を拓く、人と組織へ

なぜトヨタが、あそこまで焦るのか――。それはカーボンニュートラルがこれまでのビジネスルールを一変させ、既存産業を崩壊させるからだ。事業環境を壊す気候変動、企業を追い込むESG潮流、脱炭素市場での中国の独走…。 本書が綴る現実は、21世紀の企業の盛衰は脱炭素が握ることを示している。新たな経済競争「ゼロカーボノミクス」の勃興を直視し、今すぐ動き出さなければ日本企業に未来はない。

小さな町の電器屋さんが20年連続黒字を達成！ 値引きせずに顧客の心をつかんで売る極意が分かる 大手家電量販店やインターネット通信販売の普及に押され、次々に消えていく「町の電器屋さん」。 そんな中、東京町田市にある小さな町の電器屋さん「でんかのヤマグチ」は、なんと20年連続の黒字を達成しました。 近隣への家電量販店の大量出店、消費増税に伴う反動減、近くの道路の拡幅工事に伴う意図せざる店舗の移転━━。これまで数々のピンチに見舞われてきました。ところが山口勉社長は諦めません。家電が必要かどうか探るために店員が顧客の家を訪ねる「御用聞き」営業と店舗営業に磨きをかけ、粗利利益率約40％をきっちり確保しています。 値引きに頼らず、徹底して顧客の心に寄り添うサービスを提供することで、固定ファンをつかんで離さない。その販売術の極意を具体的なエピソードをふんだんに盛り込みながら、分かりやすく解説しました。社員の御用聞き営業にも1日密着。どのように顧客の自宅でコミュニケーションを取り、家電を売るのか。その一部始終を詳しく紹介しています。 モノが売れない。売れても利益がほとんど出ない。成熟する国内市場での生き残り方が分からない。こんな悩みを抱える方々に役立つ情報が満載の1冊です。 第1章　なぜ町の電器屋さんが20年連続黒字なのか 第2章　「脱・値引き」で稼ぐ売り方の極意 第3章　稼げる売り方が定着する　10の実例 第4章　逆境のときこそ売り方を工夫するチャンス 第5章　訪問営業密着ルポこれが売れる瞬間だ！

本書は、筆者が代表取締役を務める会社が抱えていた「従業員が定着しない」「業績が伸びない」「経営陣と従業員の軋轢が解消されない」など、どの企業も抱えがちな課題がどのように解決されたか、その変革の経緯を辿りながら、経営のヒントを与えるものです。 ２０１３年当時、筆者の会社は「ブラック企業」と化し、社内のセクショナリズムが大きな弊害になっていました。結果として、経営陣と管理職、また経営陣と社員の間に溝が生まれ、互いに不信感が蔓延。筆者は２０１７年に社長に就任し、荒れた会社を建て直すべく抜本的な改革に着手します。 筆者はまずビジネスモデルの軸足転換を手掛け、これにより経営が安定。さらに社員が個人で業務を抱え込んでいた「ブラックボックス状態」を解消させ、「業務の工程を可視化」することに成功しました。続いて、どんな仕事にどれだけ時間がかかるかの「時間単価」までを算出。さらには全作業を誰もが遂行できるような標準化を実現したのです。これらを含めた「業務全体の可視化」により、繁忙業務の振り分けや業務による社員の適性までが分かるように。さらには人事制度の変革もあり、かつて社内に横行していたセクショナリズムは無くなったといいます。結果として、今日では業績も右肩上がり。かつては４％程度だった利益率も、現在では７・５％を達成しています。 社員がいかにして、会社や周囲の仲間のために自律的に行動するように変わっていくか――。筆者が約７年にわたって取り組んだ変革の手法について詳説します。企業経営の「行き詰まり」を抱える経営者やマネジメント層にとって、多くのヒントや示唆を与える一冊です。

アパレル業界がかつてない不振にあえいでいる。オンワードホールディングス、ワールド、TSIホールディングス、三陽商会という業界を代表する大手アパレル4社の売上高は激減。 店舗の閉鎖やブランドの撤退も相次いでいる。またアパレル業界と歩みをともにしてきた百貨店業界も、地方や郊外を中心に店舗閉鎖が続き、「洋服が売れない」事態は深刻さを増している。 なぜ突如、業界は不振に見舞われたのか。経済誌「日経ビジネス」の記者が、アパレル産業を構成するサプライチェーンのすべてをくまなく取材した。 ユニクロを展開するファーストリテイリングの柳井正会長兼社長は、「もう、"散弾銃商法"は通用しない」と業界不振に警鐘を鳴らす。 大手百貨店首脳は「我々はゆでガエルだった」と自戒。業界を代表する企業の経営者から、アパレル各社の不良在庫を買い取る在庫処分業者や売り場に立つ販売員まで、幅広い関係者への取材を通して、不振の原因を探った。 また本書では、業界の将来を担うであろう新興企業の取り組みについても取材した。ITなどを武器に、業界の「外」から勢力図を変えようとするオンラインSPA（製造小売業）や、業界の「中」から既存のルールを変えようと挑戦するセレクトショップなど、国内外の新興プレーヤーの取り組みを紹介する。この1冊を読めば、アパレル産業の「今」と「未来」が鮮明に見えるはずだ。 【登場する企業】 オンワードホールディングス／ワールド／TSIホールディングス／三陽商会／ファーストリテイリング／ストライプインターナショナル／GAP／H&M／三越伊勢丹ホールディングス／大丸松坂屋百貨店／高島屋／そごう・西武　など

書籍『誰がアパレルを殺すのか』（日経BP社）の著者が、アパレル業界にゆかりの深い専門家をインタビューした特別編です。 書籍『誰がアパレルを殺すのか』では、経済誌「日経ビジネス」の現役記者2人が、アパレル業界の不振の原因や未来を担う企業の取り組みを深く分析しています。 本書と書籍『誰がアパレルを殺すのか』を併せて読めば、業界不振の真因やその先に待ち受ける未来、そして新しい希望が見えてくるはずです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 誰もが知っている東京タワーや東京スカイツリー。 でもそれらをデザインした会社のことは、誰も知らない……。 ●無名だけどすごい、世界最大級の設計者集団 　東京タワー、東京スカツリー、東京ドーム、成田国際空港、住友三角ビル、新宿NSビル、聖路加国際病院、サッカーの聖地「カンプ・ノウ」……。 　120年の歴史を誇り、誰もが知る建築物を設計し、世界最大級の規模の設計会社であるにも関わらず、一般にはほとんど知られていない日建設計。そのユニークな実像を紹介するビジネス読み物です。