20代で転職9回。望んだ仕事と違う、上司と合わない、ここに居場所はない――著者は、様々な理由をつけて辛い状況から逃げ続けたと言います。 一念奮起して開業資金を貯め始め、33歳の時に500万円の元手で飲食店を開業。 でも、料理長とぶつかって、ここでも逃げました。 時代に先駆け、隠れ家店、ジンギスカン料理、コラーゲン鍋などをヒットさせた著者は、「逃げは罪悪ではない」と語ります。 「納得のいかない現状から逃げることは、人生を切り開く自発的な行動。 行動し続ければ、必ずいつか、自分に相応しい場所が見つかります」。

【新しい「日本的経営」を創造する】 経営は日々、選択を迫られている。しかし、つい安易に妥協して選択しやすいほうを選んだり、それぞれの選択肢の意味するところを十分に吟味せずに思考停止したりしていないだろうか。経営活動において直面するさまざまな矛盾やジレンマを「あれかこれか」の二項対立で切り抜けるのではなく、苦しくても「あれもこれも」の二項動態を実践することこそが、過去の自己を超えていくただ一つの道なのだ。過去の成功体験に過剰適応することなく、現状にも安住しないことで自己変革につなげ、機動力を持って自己変革し続ける組織は、二項動態経営を行っているのである。本書は、バンダイナムコ、エーザイ、ユニ・チャームなどの事例にもとづいて二項動態経営のメカニズムを解明する、新しいコンセプトの経営哲学書。

ニコニコ動画を育てあげ、KADOKAWA・DWANGOのトップとなった川上量生氏が生き方、働き方の哲学を語りつくす。 ウェブメディア「cakes」(ケイクス)の大人気連載「川上量生の胸のうち」を単行本化! 「もしドラ」の担当編集者でありcakesを率いる加藤貞顕氏が、川上量生氏の本音を次々と引き出していく。 「よくわからないからこそ、解きたいと思う」 「『しょうがないな』と思われるポジションをつくる」…… 常識とは真逆の結論、1億年先を考える思考、さらにテクノロジーと笑い――。若き天才経営者と呼ばれる川上量生の胸のうち、頭の中がわかります。

楠木建氏（一橋大学大学院教授、『ストーリーとしての競争戦略』著者）推薦！ 500以上の社史を収集した「社史マニア」が贈る、 危機突破のストーリー＆アイデア集！！ サイバーエージェント・カルビー・ウェザーニューズ・無印良品・ Apple・日本マクドナルド・アイリスオーヤマ・ユニクロ…… 日米20社の突破事例から見えてくる 生き抜くための「知恵」と「戦略」！ １分で「危機突破の本質」がわかる〈チェックリスト〉付き！ 既存のビジネスにこだわり、勝ち目のない競争の中で、もがいていないだろうか？ （IBMのケースより） どうしたら問題を解決できるのか、という視点で考えているか？ （ウェザーニューズのケースより） 誰にも負けない「執念」を持っているか？ （ユニバーサル・スタジオ・ジャパンのケースより） 「ビジネスには正解がある」と思い込んでいないだろうか？ （良品計画のケースより） 目先の危機からの脱却を焦って、大きな変化を見落としていないだろうか？ （伊勢丹のケースより）

新元号「令和」がスタートし、2020年という節目は目前、 足元の業績も好調ないまこそ、次の成長に向けての長期ビジョンをつくろう! という経営者は多い。 とはいえ、だいたいは社長およびその周辺だけが乗り気になっており、 経営企画や現場は当惑する、というケースも少なくないようだ。 だいたい、こんなパターンだ。 ―10年後の話なんて、どこから手をつけていいかわからない ―そもそも、そのころどんなテクノロジーが出てきているかもわからないし、予想するだけ時間の無駄だ ―この忙しい時期に、悠長にそんなものをつくっているヒマはない ―2010年ごろもそういうのをつくったが、役に立っていないし、みんなもう覚えてないよ ……などなど。 いずれも、ごもっともである。 しかし、では未来のことを考えなくてもいいかと問われると、 もちろんその必要性はみんなが認識している。 本書は、意味のある「中長期ビジョン」を作り上げ、 実行にまで落とし込んでいく手法を解説するものである。 ◆本書の特徴。 -実際に企業の未来ビジョン策定を手伝ってきた著者が、具体的な事例をもとに展開する -陥りやすいワナ、ありがちな失敗をとりあげ、それらを防ぐ方法を紹介する ―線形予測(少子高齢化、デジタル化など、誰もが予測できる未来)と 非線形予測(非連続的で、業界構造を破壊してしまうインパクトを持つ変化)のかけ算で、 自らつくるべき未来を描く「未来洞察」の手法を説明 ―実践的な9つのステップを解説。長期ビジョン作成から現場に浸透させ、 実行計画にまで落とし込む段階までをフォローする。

この先10年の「サステナビリティ経営」を業界別にいち早く体感！ 　本書は、2030年頃までのおよそ10年の間に、サステナビリティに関して何が起きるのかを「未来の見方」を示したうえで業界別に予測し、企業がどこに向かうべきかの具体的指針を示すことを目指した。「投資判断の考え方」を示す「SXの方程式」や、起こり得る複数の近未来を提示する「シナリオ・プランニング」を使って、本書の読者に、これからの10年間を一足先に体感してもらうという野心的な試みだ。本書が提示する「未来の見方」と「ＳＸの方程式」を通じて、新しい視点で自社や、自社が属する業界の未来の見直し、これまで「知っている」と思っていたことが、大きく変わろうとしていることと、今まさにその分節点を迎えていることに気づいてほしい。（本書「はじめに」より）

【現場主義の産業エコノミストが急成長の舞台裏を徹底解明】 BYDの実力、群雄割拠の各社の戦略、CATLが見ている未来……。 知能化でどう変わるのか、産業政策の実態は、日本企業は2040年の市場で勝てるのか――。電動化を追い風に爆発的に成長した中国自動車産業。本書は、成長を生み出した産業政策の展開および有効性、中国企業の強み・弱みおよび世界展開、SDV 化など業界トレンドを分析。現場目線で、これからの中国自動車産業のあり方、中国企業の可能性を探る。現場ルポの形で日中の自動車関連企業12社も取り上げ、現場の生の情報を分析する業界関係者必読の重厚なレポート。 【目次】 序　章　自動車業界でDeepSeekショックが起こる　 　第Ｉ部　電動化シフト 第１章　中国自動車の世界競争の幕開け 第２章　なぜ中国車が急速に進化を遂げたか 第３章　中国自動車業界の地殻変動 第４章　「1000 万台クラブ」を目指すBYD 　第II部　知能化シフト 第５章　世界競争の底力――サプライチェーンの構築 第６章　CATLが築き上げた電池帝国 第７章　中国車が知能化で世界を席巻する　 第８章　中国自動車の世界戦と日本企業の対応 終　章　2040年の日本車が世界市場で勝てるか

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日米の有力企業500社超（アメリカ227社、日本291社）への質問票による定量調査、さらに主要15業種における日米トップ企業－－GE、IBM、東レ、日立、松下電器産業（現パナソニック）など－－への定性調査を通じ、日米企業の差異を徹底分析した歴史的名著が復活。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 これからの日本と世界が見える! 世界シェア大幅充実! 日経新聞記者が総力を挙げて執筆 就活生から投資家まで、信頼度No.1の必携書 さまざまな業界ごとに、企業の提携・勢力関係、今後の見通し、注目のキーワード等をビジュアルに解説する、業界地図の決定版! 巻頭では、「日経産業新聞」の独自調査「世界シェア調査」を掲載。本編と合わせて見ることにより、業界の勢力関係を多面的に把握できます。競合誌には掲載されない、本誌でしか見ることができない特別データです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 さまざまな業界ごとに、企業の提携・勢力関係、今後の見通し、注目のキーワード等をビジュアルに解説する、業界地図の決定版! ■2018年版は「宅配クライシス」「自動車の自動運転」「格安スマホ、格安SIM」「仮想通貨」「サイバーセキュリティ」「シェアリングエコノミー」「個性派家電」「東芝グループの現在」など、注目の新規業界・トピックを充実させ、就活・投資・ビジネスに役立つ情報を提供します。 ■巻頭では、「日経産業新聞」の独自調査「世界・国内シェア調査」150品目を掲載。本編と合わせて見ることにより、業界の勢力関係を多面的に把握できます。競合誌には掲載されておらず、本誌でしか見ることができない特別データです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 就活・ビジネス・投資に! 令和時代の日本と世界を読む! 日経新聞記者が総力を挙げて執筆 就活生から投資家まで、信頼度No.1の必携書 さまざまな業界ごとに、企業の提携・勢力関係、今後の見通し、注目のキーワード等をビジュアルに解説する、業界地図の決定版! 巻頭では、「世界シェア調査」を掲載。本編と合わせて見ることにより、業界の勢力関係を多面的に把握できます。 さらに、令和時代の業界予測などを特集します。 【目次】 巻頭特集1 大予測! 令和時代の業界地図 巻頭特集2 世界No.1企業はここだ! 世界シェア71品目 注目業界・テーマ 自動車・機械・造船 電機・精密・通信 環境 エンタメ・メディア・コンテンツ 素材 医薬・食品 流通・小売 専門店 運輸 エネルギー・資源 建設・不動産関連 金融 サービス その他 企業グループ

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本でもっとも働き方改革が進む企業はどこか? 5つの指標から、企業の成長力を紐解く! 日経独自の指標で企業の働き方改革を体系的にまとめたデータ集。働き方関連の取り組みが企業の業績にどうつながるかを、データをもとに解説します。 ◆日経の独自調査「スマートワーク経営調査」を書籍化 2017年から日経本社が実施している「スマートワーク経営調査」を書籍化します。「スマートワーク経営」とは、働き方改革などを通じて組織のパフォーマンスを最大化させる取り組みのことで、人材活用、イノベーション、市場開拓、テクノロジー、経営体制の5つの指標で日経が独自に調査し、企業を格付けしています。各指標の得点を合計した総合ランキングも掲載。2019年は上場企業を中心に708社が調査に参加しました。 ◆調査結果をすべて掲載 新聞では総合ランキングの上位約300社と、指標ごとに上位約40社を公表。書籍では全708社の調査データを公開し、格付けします。過去3年のアーカイブデータも収録して、参加企業の働き方改革の進捗をつまびらかにします。自社のポジションやライバル会社の取り組みを確認するなど経営に役立つ一冊です。 解説記事では新聞に掲載された特集記事を加筆するほか、調査の研究メンバーである鶴光太郎慶応大教授、山本勲慶応大教授、滝澤美帆学習院大准教授の3名が共同論文を執筆します。働き方関連の施策が企業業績にどのような影響を与えているかを、データをもとに分析する内容は必見です。

■ニュースの背後にあるストーリーから経営学の基礎知識を読み解こう! 日本経済新聞の記者として企業ニュースを最前線で取材してきた著者が、経営学に触れたことのない人向けにやさしく解説。戦略、ファイナンス、組織・人事といった基礎を網羅しました。 ■シャープの身売り、東芝の半導体メモリー事業売却、ソフトバンクのARM巨額買収、ヤマト運輸の宅配便値上げ、ゴーン氏の日産社長退任など身近な企業ニュースを「生きた実例」として活用。これ1冊で、日々の企業ニュースがあなたのビジネススクールに変わります。 ■楠木建氏、入山章栄氏のインタビューも収録しています。

経済誌「日経ビジネス」の人気連載、経営教室「反骨のリーダー」。その中でも2015年春に5回に渡って掲載された住設大手LIXILグループ社長兼CEO（最高経営責任者）の瀬戸欣哉氏「Do The Right Thing」は大きな反響があった。「プロ経営者」としての瀬戸社長はどのような歩みをたどってきたのか。人物像と経営論を凝縮して一冊にまとめた。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆増え続ける中小企業のＭ＆Ａ 経営者の高齢化と後継者不足という２つの構造問題を抱える中小企業。そこに新型コロナウイルスの感染拡大が重なり、飲食や宿泊をおもな事業とする中小企業の多くが苦境に陥っています。 コロナ禍で急速に加速するデジタル化も、中小企業には影響が大。商品やサービスに競争力があっても、デジタル化の波に乗れず競合他社にシェアを奪われる事例も出ています。先行きが見通せなくなった多くの中小企業が、事業継続の選択を迫られています。 実はコロナの感染拡大より前から、政府は事業承継の１つの手段として中小企業のＭ＆Ａの環境を整備してきました。中小企業庁は全国に事業承継・引継ぎ支援センターという公的窓口を設け、民間のＭ＆Ａ支援機関とも連携して中小企業の事業承継をサポートしています。廃業によって経営資源が散逸することを回避するだけでなく、中小企業の生産性向上、リスクやコストを抑えた創業といった前向きな目的も。その結果、中小企業のＭ＆Ａの実施件数は右肩上がりで増加を続け、2020年には3000～4000件ほどが実施されたと考えられています。ポストコロナでは、この数字が一気に跳ね上がる可能性もあります。 ◆中小企業向けＭ＆Ａの入門書 本書はＭ＆Ａの基本をわかりやすく解説した入門書です。 「会社を誰かに売りたい」「どこかの会社から新規事業を買いたい」と考える中小企業経営者に向けて、専門家の選び方からプロセス、実務のポイントまでをわかりやすく解説。新型コロナウイルスやデジタル化による市場環境の変化を展望するとともに、プラットフォームを介したマッチングなど、Ｍ＆Ａの最新の事例を紹介します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 サーキュラーエコノミーで脱炭素社会を実現！ 日本の強みを活かした勝ち筋とカーボンニュートラル達成の現実解を示す 日揮グループ、日本政策投資銀行、NTT、SAP、Sitra――注目企業・団体が対談やインタビューで登場、最先端の取り組みを紹介 CO2の排出を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」の達成を目指す動きが世界中で急速に進み、モノやエネルギーの資源循環（「サーキュラーエコノミー」）の取り組みが不可欠となっています。 カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーが両輪となる経済社会システムに移行するのが「グリーン・トランスフォーメーション（GX）」。 サーキュラーエコノミー市場を牽引する7つのビジネスモデルや、「GX戦略」を推進するために日本企業が取り組むべき３つの変革の方向性・３つの新たな経営手法、注目のグリーンテクノロジーなどを解説。 国内外の先進企業の事例をふんだんに盛り込んだ実践的な内容です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 持続可能性を実現しながら稼ぐ力も高める！ 企業・社会・環境が共存する「本物のサステナビリティ経営」　 　新型コロナの感染拡大や気候変動によるサプライチェーンの寸断といった「不確実性」が高まるなか、企業は「サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）」の必要性に迫られています。 　SXとは、企業の成長と環境・社会のサステナビリティの両立を目指すこと。企業が稼ぐ力を高めるとともに、ESGの「持続可能性」を重視し、経営や投資家との対話の在り方を変革していくための戦略指針です。 　これからの経営にとって企業価値を向上させるうえで必要不可欠である一方、取引先を含むサプライチェーン全体で環境や社会に配慮する大きな変革であるため、対応できない企業は脱落することになります。つまり、自社が望もうが望むまいがSXに向き合う必要があります。 　本書は2021年にヒットした単行本『SXの時代』の内容を大幅に拡充し、ビジュアル化してわかりやすく解説するもの。そもそもサステナビリティとは何なのか、なぜ欧米企業は取り組みを進めているのか、取り組まなければどうなるのかといったサステナビリティ経営の基本から、実際に利益を生み出すためのポイント、テーマ別のマネジメント方法まで、先進企業の事例とともにわかりやすく解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デジタルトランスフォーメーション(DX)をテコに起業する! 　成功事例を、3つの軸で徹底分析! 琴坂将広氏(慶應義塾大学准教授)、田所雅之氏(ユニコーンファームCEO)らが変革を起こす戦略を説く デジタル化によってビジネスモデルや組織を根本的に変革するDX。DXで価値提供の方法を抜本的に変え、これまでにない商品・サービスを提供するスタートアップが様々な業界で躍進しています。DXで成功するスタートアップを多数取り上げ、成功の秘訣を明らかにします。 ＜注目企業・団体が多数登場＞ ・伝統産業へのデジタル技術投入 シタテル/ガラパゴス/Seibii/ヴァルトジャパン/CAVIN/キャディ ・岩盤市場のデジタル変革 CureApp/ドクターメイト/日本クラウドキャピタル/ミーミル/Public dots & Company+スカラ/品川女子学院/みんなのコード/滋賀県日野町/東京都北区/ONIGILLY ・コロナ禍を逆手に取ったイノベーション タイミー/リゾートワークス/助太刀/MOSH/asken/TTG

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ＥＳＧやＳＤＧｓなど、企業として持続的な成長に向けた姿勢を明確にするサステナブルな経営が日本企業にも徐々に浸透し始めました。その経営の核として、「パーパス」にいま注目が集まっています。 　パーパスは「社会での存在意義」を意味し、創発的な経営を実現するための重要なレバーとなり得ます。製品やサービス、顧客や社会との関係に影響を与えるだけでなく、組織や人を変える力も持つパーパス。特に、日本企業が導入を進めているジョブ型雇用においては、“戦略を実現するための人事”を行ううえで欠かせない役割を担っています。ジョブ型雇用とパーパスは両輪であり、融合することで、より強い組織を生み出すことが可能になります。 　リスクマネジメントの視点でもパーパスは重要な意味をなします。不確実性が高まる時代に、企業にとってのリスクは質と量の両面で増加。新型コロナウイルスやロシアによるウクライナ侵攻など、過去数十年で経験したことがない大きな危機が日本企業にも迫っています。経営リスクを限りなく小さくするために、または起こり得るリスクと正面から向き合うために、パーパスは大きな判断基準になります。 　本書は、パーパス経営を推進するうえで経営の屋台骨となるジョブ型雇用とリスクマネジメントに焦点を当てて解説します。パーパス経営は社会や市場に対する単なる姿勢の明示に留まらず、組織力を高め、持続可能な成長を実現するためのレバーであることを示し、具体的な戦略をまとめます。パーパス×ジョブ型雇用、サステナブル×リスクマネジメントの成功事例も紹介します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 “脱炭素”で成長する「守り」と「攻め」の取り組み 122兆ドル――巨額投資が続く「約束された市場」の全体像とは？ 製造業（産業財・消費財）、小売、通信、銀行、化学、エネルギーー主要産業の課題と対策を徹底分析！ 地球温暖化による気候変動が、生活やビジネスに大きな負の影響を及ぼし始めています。気候変動対策に積極的なバイデン米政権誕生、菅義偉首相のカーボンニュートラル宣言などの後押しもあり、ＣＯ２削減に取り組むことが世界中で喫緊の課題です。企業にとっても、自社の事業でＣＯ２の排出をゼロにする「脱炭素」「カーボンニュートラル」に取り組むことが、重要な経営戦略となっています。 企業がカーボンニュートラルに取り組むことは、決してマイナスではありません。むしろ新たな事業機会や市場を創出し、競争優位を構築することができます。 カーボンニュートラルへの取り組みで自社を成長させるために、どのような戦略を実行すればよいのか。世界トップクラスのコンサルティングファームが、全体像を明らかにし、主要産業の課題と対策を３つの枠組みで徹底分析します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 DX、AI、Web3、メタバース……デジタル新時代の経営戦略を 世界有数のコンサルファームが解説！ ◆日本企業のDXの本質的な失敗と、将来に向けた可能性 　企業ではDXがブームになっていますが、全社レベルのDXを実現している企業はほぼなく、改革の成功を実感している企業も３割にとどまっています。 　世界を見渡すと既存事業でも力強くDXを取り入れ成功している例も増えてきており、日本企業も産業別に地に足の付いた手法を実践することで、成功する余地は多分にあります。 　本書は、Web3やメタバースなど足元で起きているデジタルのパラダイムシフトをわかりやすく解説するとともに、DXで後塵を拝する日本企業が取るべき戦略を解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ESG時代のリスクに備える「攻め」の対策 ・コロナ下の複合災害にどう対応するか ・DXで危機対応を進化させる ・先進事例を多数掲載――日清食品、テルモ、三菱商事、イオン、福島県など ・本業とBCPをつなげた注目事例 コロナ禍や激甚化する災害で事業を止めないためのBCP(事業継続計画)。 デジタル・トランスフォーメーション(DX)による対策の高度化や、ESG時代に求められる気候変動、人権問題など新たなリスクに備える方策を、豊富な企業事例を交えて解説します。 【本書の目次】 <巻頭対談>一人ひとりが社会と向き合い、自律的に動くこと 新浪剛史・サントリーホールディングス社長 × 宮原正弘・KPMGコンサルティング社長 Part 1　コロナ禍に対応するBCP Part２　デジタル化で進化するBCP Part３　グローバル化に対応するBCP Part４　業種別のBCP Part 5　BCPをESGに活かす

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 異業種が融合し「真のＤＸ」を進める！ 本質的な変化を捉え、先手を打つ　各業界のキーパーソンが描く未来 注目10業界が取るべきアクションを解説 「高速大容量」「超低遅延」「同時多接続」という特徴を持つ５Ｇ（第５世代移動通信システム）の通信サービス。2020年春から日本でも商用サービスが始まり、様々な業界で新たなサービス、商品が誕生し、ビジネスが大きく変化しようとしています。５Ｇをテコに、ＤＸが一気に加速すると期待されています。 本書では、５Ｇ活用の効果が大きい10業界を取り上げ、アクセンチュアの専門コンサルタントが各業界の課題と変革の道筋を明らかに。 さらに、各業界の深い知見を持つキーパーソンが登場し、５Ｇでどのような未来が見通せるのか、最新事例を紹介しながら展望します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ☆混迷する物流業界！　最前線を読み解く ◆エネルギーの高騰、人材不足、ECの拡大など企業が多くの課題を抱える一方、配送自動化、オムニチャネル戦略の進化などの最先端の取り組みについて徹底取材。 ◆コロナ禍で激変する物流環境 　コロナ禍で宅配の増加、倉庫での３密回避など物流業界には大きな影響が出ており、さらに従来からの大きな課題である人手不足がさらに深刻化している。その一方で、企業ではそれに対応するための自動化の動きが進み、データやＡＩの活用が進んでおり、そうした最新の取り組みについて解説。 ◆最新の動きを多方面から解説 　コロナ禍に対処するため、小売店のリアルとネットを融合するオムニチャネル戦略、物流倉庫での集配作業の自動化、配送でのロボットの活用といった新たな動きが加速している。本書では、物流業界の様々なプレーヤーを取材し、最先端を解説。また、巻末企画として「数字で物流業界を読み解く」も掲載。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 資金調達、事業計画の作り方から上場の準備まで、１冊で丸ごとわかる！ イノベーションを通じて人々の生活や社会を変えることを目的とした、学生や若手ビジネスパーソンによる起業が増えています。一方で、長年の経験やスキルを武器にするシニアの起業も近年活発です。 本書は、起業からＩＰＯまでを実現するために必要な経営の知識を実践的に解説するムックです。 　技術やアイデアを事業化するには、何が必要で、何を行わなければならないのか。本書は、起業家の心構え、資金調達、事業計画の作り方、決算関連資料の作成、コーポレート・ガバナンスなど、会社の立ち上げから事業を軌道に乗せるまでのノウハウを丸ごと１冊で解説します。 　さらにはＩＰＯを目指す起業家に向け、上場準備の進め方やスケジュール、上場審査のポイントなども詳述します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 中小企業の事業再生のプロセスから再生計画の作り方、公的機関や専門家、金融機関による支援まで、1冊でまるごとわかる！ 2021年の企業倒産件数は6000件超と歴史的な低水準となりました。新型コロナ対策として政府が打ち出した実質無利子・無担保融資のいわゆる「ゼロゼロ融資」のほか、月次の支援金や雇用調整助成金、時短協力金といった手厚い補助金により、コロナで傷ついた多くの企業が資金繰りをつないだと考えられます。ただ、こうした資金繰り支援はいつまでも続きません。ゼロゼロ融資の返済が始まる22年以降は、返済負担に耐えられず経営に行き詰まる企業が増える懸念がくすぶっています。 コロナ禍以前から、日本の中小企業は経営者の高齢化や後継者不足など、多くの課題を抱えてきました。経営環境がリセットされたいまこそ、自社の事業を客観的、定量的に見直し、成長力を取り戻す機会といえます。 本書は、中小企業の事業再生の入門書です。再生のプロセスやスキーム、再生計画の作り方、業務・財務のリストラクチャリングのポイントなど、事業の将来性や資金繰りに不安を抱える中小企業が取るべき方策を解説します。成長を後押しする様々な支援も詳述しました。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「地方創生×5G」の新たな展開 　2020年春の5G商用化スタート、範囲限定で5G通信を行う「ローカル5G」の普及により、全国各地で5G活用が進んでいます。最先端ではどのような取り組みが行われているのか。そして、どんなビジネスチャンスが生まれ、社会を変革しようとしているのか。豊富な事例や識者の意見から明らかにします。 　 　巻頭対談には、冨山和彦氏（日本共創プラットフォーム社長）が登場。Part1ではQ&A方式で5Gの基本を解説した上で、5Gで伸びる業界・企業を紹介。そして、5Gと政府が提唱するIT・データを活用した未来社会「Society5.0」や地方創生との関連を明らかにし、全国各地の5Gのユースケースを地域別に多数取り上げます。最後に、各分野の識者が「5Gの未来」を語ります。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 膨大な位置情報をビジネスに活かせ！ 豊富な実例でビッグデータの多様な活用法を提示 　「この小売店は来店者が急増している。業績が伸びる可能性があり、投資を検討するに値する」。あるファンドが人流データと売上高の相関を調べ、投資先を選ぶ――。 　ターミナル駅、商業施設、観光地、工場における人流など、スマホに連動した位置情報ビッグデータを解析し、ビジネスなどに活用するのがロケーションテックです。本書は様々な事例を通してその具体的な活用方法を紹介します。 　企業業績の予測材料、施設オペレーションの最適化、広告の最適化といった民間企業での活用から、地方での次世代移動サービスの導入支援、災害時やコロナ下の人流予測まで、ロケーションテックの応用範囲は広いです。 　本書は、官公庁や研究機関、不動産・交通、小売・飲食・サービス、食品・飲料メーカー、金融と、さまざまな活用の実例を紹介。さらには、廃棄ロス削減や次世代型都市のシミュレーションなど、新たな価値の創造を描きます。

日清食品社長・安藤徳隆氏、初の著書！ なぜ日清食品のCMはクセになるのか、 なぜ日清食品はいつも「ユニーク」でいられるのか、 そして、なぜ「最適化栄養食」の事業に挑まなければならないのか。 マーケティング、新規事業、自らの原動力、3代目としての覚悟…… 躍進の中心にいる新世代の経営者が自らの思いを包み隠さず語った！ 伊藤忠商事 会長CEO 岡藤正広氏・クリエイティブディレクター 佐藤可士和氏 Ｗ推薦！ 創業者の安藤百福がインスタントラーメンという世界の食文化を創造し、2代目の安藤宏基が「カップヌードルをぶっつぶせ！」の精神でグローバルカンパニーへと成長させた。 3代目の安藤徳隆は築き上げたものを破壊するかのごとく、日清食品を新たな次元へと導き始めている。 今の日本企業が目指すべき"非連続な成長"の答えが、ここにある。 ――伊藤忠商事 会長CEO 岡藤正広氏 「デザイン経営」が大事だと言われて20年近く経つが、それを実現している企業は世界でも数少ない。 安藤徳隆さんは、クリエイティブを本気で経営の真ん中に置いている、日本でも稀有な存在だ。 普通のことを普通にやらない。でも、すべてがブランディングに紐づいている。 だから、日清食品は面白い。 ――クリエイティブディレクター 佐藤可士和氏

「共振の経営」「自律経営」「管理職ゼロ経営」「連邦多角化経営」「デッドライン 経営」「粗利経営」「おもしろおかしく経営」……。 この四半世紀で、日本企業の組織マネジメントは大きく変化、進化を遂げています。独自性が必要なのは、なにもビジネスモデルだけはありません。組織の動かし方、人の育て方にも、それぞれの会社に完全フィットしたオリジナリティーが不可欠の時代なのです。本書では、社員の力を飛躍的に伸ばし、組織の力を極限まで高めることを狙った個性的なマネジメント方法を俯瞰的にまとめ、これからの経営の方向性を探ります。

三重県四日市市の伊藤製作所は、金型メーカーとして精密加工技術を磨いてきました。国内の従業員は100人ほどでありながら、インドネシアとフィリピンに拠点を持っています。1995年にフィリピンに進出し、そこで伊藤澄夫社長は社員を大切にする日本的経営を貫き、現地社員と深い信頼関係を築きました。社員がほとんど辞めないため技術移転が進み、その人材を2013年に設立したインドネシア工場に派遣するという国際人事に結び付けました。伊藤社長は、中国や韓国を避け、親日国に絞って進出してきました。その結果が、こうした長期的に安定した経営につながっているのです。 　モノ作り中小企業にとってみれば、日本政府の外交方針や政策などは企業を守り存続するうえでは大きなハンディとなっています。こうした点から見て、海外事情に詳しい伊藤社長が、税制などについても苦言を呈します。日本は、先端技術を移転する先は親日国に絞るべきだ。「日本のモノ作り技術を外交カードとして使ってほしい」とも訴えます。 　海外進出で苦労する企業が多い中、社員を大切にするという日本的な経営スタイルで成功した伊藤製作所。実例に基づく、アジア進出の参考書としてお読みください。

■今明かされるニッポン半導体「失敗の本質」 　台湾積体電路製造（TSMC）やRapidus（ラビダス）など、巨額の国家支援を受けた4つの新工場建設で沸き立つ日本の半導体業界。しかしかつて世界の5割を誇った日本半導体のシェアは今や世界の1割にも満たない。約20年ぶりの半導体世界戦線への復帰は本当に可能なのか。 　その答えは「ニッポン半導体敗戦」の象徴となったエルピーダメモリ破綻の当事者で、その後は戦犯と遠ざけられた異能の経営者 坂本幸雄氏が持っていた。 　坂本幸雄氏は、万年赤字会社だったエルピーダメモリをわずか1年で黒字化し、世界3位のDRAMメーカーへと導いたほか、数々の半導体企業を立て直すなど日本人としては抜群の実績を誇るプロ経営者だった。体育大学出身、米国半導体メーカーの“倉庫番”からのスタートという異色の経歴を持つ彼は一方で、日本の半導体産業の「失敗の本質」を誰よりも深く理解していた。 　2024年に急逝した坂本氏が生前、著者との独占ロングインタビューで語った言葉の数々。そこには、日本のものづくりの未来を左右する重要な示唆が含まれていた。GAFAMの興隆期からシリコンバレーを取材し続けるなどテクノロジーへ造詣が深い経済ジャーナリストが、関係者への徹底取材で裏付けた証言の数々とともに、日本の産業界に警鐘を鳴らし、ニッポン半導体の復活への処方箋を解き明かす。 　10兆円という空前の国家支援が動き出した今こそ、「ニッポン半導体敗戦」の根幹をひもとき、教訓を未来に生かすべきだ。テクノロジー産業に関わるすべての人、そして日本の産業の未来を考えるすべての人に役立つ必読の書である。

●あえて二兎を追うことでトレードオフに対応する 収益性vs.成長性、短期志向vs.長期志向、全社業績vs.事業ユニットの業績─。企業の意思決定のほとんどは、トレードオフである複数の目標についてなされている。本書は、どちらかを断念するのではなく、あえて二兎を追う方法（二兎戦略）でトレードオフを解消する経営を解説。 ZARA、カンデオホテルズ、オカド、ヴァルカンホームズ、フォルクスワーゲン、ダイキン、富士フイルム、ユニリーバなどを題材に、(1)要素の組み合わせを変える、(2)制約条件を変えたり新しい軸を見つけてフロンティアをシフトさせる、(3)時間で切り分け長期で考えるといったトレードオフ対応策を示す。

トラック1台で創業し、物流センター運営の事業で成長を遂げ、物流業界の高収益企業に数えられるようになったハマキョウレックス。その収益力と成長力を支えている社員たちが参加する社員勉強会を「実況中継」 自分が働いている現場は、今日、黒字だったのか、赤字だったのか。それを社員が分かっている会社と、そうでない会社では、業績に大差がつく。今日の収支を確かめて、明日には手を打つ会社と、何もしない会社では、もっと大きな差がつく。私はそういう考え方で社員を育てている。(「はじめに」より)

*ソフトバンクが3.3兆円で英アーム社を買収するなど、いま空前のM&Aブーム。でもにわか仕立ての日本勢の多くはM&Aで大やけどを負ってきた。外資系のM&Aファンドはどのような企業価値向上策を実行しているかを本書では紹介する。 *外資系ファンドによる買収というと「ハゲタカ」など負のイメージが強いが、企業の生産性を見直し、グローバルな視点で事業を見直す絶好の機会であることを説得的に解説。 *一口にM&Aといっても、ファンド系と事業会社系で目的や手法が大きく違い、買収する会社も違ってくることなどを説明。また、ファンド、投資銀行、コンサルタントなどが案件を巡って、実際にどのように行動し、協力・競争をするのか、現場を知る著者ならではの解説をする。 *「事業提携はまず出資が前提」「中期経営計画の発想はなく、短期目標を基点とした事業戦略」など外資系の行動特性を紹介する。 *著者は名門大型ファンドとして世界的に有名なペルミラの日本法人社長を務め、回転寿司スシローや農薬商社アリスタといった巨額M&Aを成功させた第一人者。

従業員を主体とするガバナンスでなければ、日本企業は再び道を誤る!歴史的パースペクティブ、国際比較を踏まえて日本型企業システムの合理性を明らかにし、グローバル資本主義に適応した日本独自のガバナンス像を提示する。

著者である島田氏は、台湾エバーグリーン財閥運営ファンドの社外監査役のほか、国内上場企業の社外取締役などを多数歴任し、数々の実績を誇る経営コンサルタント。 日本M&Aセンターの社外取締役を2007年から2018年まで務め、経営アドバイスをしながら、上場、そして現在に至る同社のブリッツスケール(爆発的成長)を間近で見てきた人物です。 本書は、日本M&Aセンターの成長の軌跡と、積み上げてきた経営・人材育成のノウハウを、第三者の視点から可視化するもの。 成長できる戦略の立て方、確実に実行に落とし込む仕組みを開示し、成長志向の高い企業の経営者・幹部層に向け、ブリッツスケールを促すヒントを示します。

ガバナンス強化で、本当に企業の競争力は高まるのか。東芝事件、アクティビストの暗躍、同族企業の争いなどの出来事から読み解く。

日本企業がグローバル人事を成功させる上で、もっとも大切なことは何か。 それは海外の人事制度を見直し、日本人が中心になってグローバル化を進めることではない。 大切なことは、日本本社の人事制度を抜本的に変革し、日本人以外の有為な人材を適材適所で活用することである。 これを実現するためには、本社を含め、グローバルに共通な人事運営モデルを導入する必要がある。 本書はこれをグローバル・モデルと名付け、そのモデルの内容・導入・運営方法について解説している。 加えてこれを実現する際に、日本人社員が直面する課題「多様な人材が集まる職場で、一日本人としていかにリーダーシップを発揮するか」について具体的な方策を示している。

日本企業初のCFO(最高財務責任者)としてソニーで長年、財務・会計に従事した著者による回顧録。 ◆ 著者がCFOとして在任した90年代後半の財務関連の取り組みを中心に、海外事業での資金調達やグローバルな連結会計、資金管理の取り組み、海外企業の大型M&Aに伴う苦労話、コーポレート・ガバナンスに関する考えをまとめました。 ◆ ソニーは当初よりベンチャー企業として資金繰りに苦しみ、創業者の盛田昭夫氏は、直接金融による資金調達を模索し続けた。グローバル化、イノベーションで先陣を切ってきたソニーが、企業財務・会計面でも、果敢に新しい取り組みに挑んでいたことがわかる産業史的に価値ある一冊です。 ◆ 著者はストリンガー以降のソニーのガバナンス体制に異論を持ち、2015年に現経営陣にOB代表として公開質問状を提出した人物でもある。巻末には参考資料としてその提言書も付記しました。

リーンもアジャイルも源流はすべて日本。アマゾン創業者のジェフ・ベゾスは実はカイゼンの熱烈な信奉者――日本の経営技術は優れているのに、どうして「アメリカはすごい！」となってしまうのか？　「日本総悲観論」の真贋と、コンセプト化に弱かった日本の反省すべき点を明らかにする。 　本書は、古き良き日本の素晴らしさを語って、現実の厳しさを忘れようとするものではない。すなわち、日本企業の素晴らしさを一方的に語ることを目的にしてはいない。もちろん日本企業は最近いわれるほど遅れてはいないし、遅れているとばかり認識する弊害も多い。しかしその一方で、日本の産官学が反省すべき点は確実にある。 　ひとつには「コンセプト化」に阻害要因が存在してきたという弱みである。 　日本の産官学が持つこれらの弱みがいかなるデメリットを生んだのか、またこうした弱みを克服することでどのような実際的なメリットがあるのか、日本の産官学の反省点は何か、については本書の後半で詳細に考えていく。 　コンセプト化・パッケージ化が弱かったのは日本企業だけではなく、著者を含めた研究者や、日本政府も同様である。ようするに日本の産官学全体の問題であった。この点も、現状で思いつく限りの処方箋らしきものを本書において探索していく。本書は、こうした反省によって未来を切り開こうとする、未来志向の本である。

今、ベンチャーブームが再び湧き起っています。そんな中、旧日本興業銀行OBが65歳にして若手起業家の支援に立ち上がりました。 約50社と契約した“プロの顧問”として、将来期待できる7人の経営者を紹介します。 国内で小規模老人介護施設の1000カ所展開を目指すトップ、新卒学生の紹介事業で就職活動のあり方を塗り替えようとする社長、 そして、ベトナムで300人の技術者を雇用しオフショア開発で日系最大手に上り詰めた社長など、 個性的な起業家が苦労を乗り越えいかに成長を目指すのかを語ります。

USスチールを2兆円で買収する大胆な決断は、この変革の延長線上にあった！ 過去最大の最終赤字4300億円を計上した年から約5年、瞬く間に復活し戦線を拡大する日本製鉄。 その裏には、血のにじむような構造改革とやるべきことを最短距離で実行する企業風土への変容があった。 「動きが重い」と言われてきたかつての姿は、もうそこにはない。 重厚長大産業の中でも、代表格である日本製鉄の「転生」を描いたノンフィクションが誕生。 日本の伝統的な大企業はこんなにも変われる！

ジョブ型雇用の本質とは何か、日本の企業風土・雇用慣行と親和性の高い仕組みとは、転換へのさまざまなハードルをいかに克服するか、具体的なジョブ型雇用のモデルとは、企業の円滑な転換をサポートする政策のあり方など、本書は幅広い観点から有識者を交えて議論し、パーソル総合研究所の独自調査も交えて、現実に即した導入を提言します。 　ジョブ型雇用は働く人にとっても企業にとってもメリットが多いシステムですが、いざ転換となると、日本の企業風土や労働慣行にそぐわないとの意見や、解雇が困難な現行の労働法制に合っておらず雇用不安を煽るだけとの指摘もあり、具体的制度設計はむしろこれからです。 　本書は、日本企業で広く行われているメンバーシップ型雇用の良さを残し、日本の企業風土や労働慣行にもマッチする日本的ジョブ型雇用を提案。ジョブ型雇用の具体例も紹介し、日本企業がジョブ型雇用に転換する際にクリアしなければならない課題を指摘します。

2013年3月決算で日本電産は前期比80％減という大幅な減益に沈みました。パソコンからスマートフォンやタブレット端末に消費者の需要が移る中で、同社を支えるハードディスク駆動装置用精密モーターの需要が急減、その直撃を受けたことが大きな要因でした。 ところが、半年後の2014年3月期中間決算でV字回復、華麗な復活を遂げています。その背景にあったのは、肉体改造とも言える強烈な事業改革です。大幅な事業の落ち込みを奇貨として、精密モーター中心、国内中心だった事業構造を大きく見直して世界一体経営に踏み切りました。 本書では、製造業の中で勝ち組と位置付けられている日本電産の競争力と、危機のたびに経営を進化させてきたその強みを分析しました。さらに、超ワンマンで名高い永守重信社長が69歳にしてマネジメントスタイルを変えつつあることもつぶさに描き、永守重信という稀代の経営者の本質にも迫りました。 永守社長の経営論としてはもちろんのこと、M&Aを成功に導く教科書として、あるいは平凡な人材を考える人材に変える実践的人材育成論としても読むことができます。

社長・SKY-HIの挑戦をたどれる“ドキュメンタリー本” 2020年9月、わずか数人でスタートしたBMSG。創業から4年の間に、BE:FIRSTはドームアーティストに成長、2つ目のグループとしてデビューしたMAZZELはアリーナに進出し、各ソロアーティストも存在感を高めている。今やスタッフは約80人、今年は自社ビルを購入するなど、設立以来のビジョンを次々にかなえてきた。 挑戦を続けるSKY-HIが折々で何を大切にし、どう判断してきたのかを克明に語っている。月刊誌『日経エンタテインメント！』の連載のほか、急成長したこの2年を改めて振り返った書き下ろしも収録する。 今や音楽界の枠を超え、次世代リーダーとしてビジネス界からも注目の存在となったSKY-HI。会社が急速に大きくなるなか、スタッフとどうコミュニケーションを取り、組織をどうやって運営してきたのか。 次の世代のアーティストとそれを支えるスタッフをいかに育成したのか。そして、レーベル／マネジメントの存在感を高めるためにどんな試みをしてきたのか。本書で明らかにされるSKY-HIの経営者／リーダーとしての足跡には、ビジネスのヒントが数多く見つかるはずだ。

1958年に発表された本書は、終身雇用・年功序列・企業内労働組合の三本柱を軸とする「日本的経営」の特徴や利点を欧米に初めて紹介し、その後の海外の日本研究者にとってバイブル的存在となった。また、本文中のLifetime Commitmentの訳語として、「終身雇用」という言葉が初めて用いられたことでも知られている。日本の企業経営を考えるうえで基本文献となる名著、待望の復刊。

◆働き方改革の実行や、女性管理職の育成、労働生産性アップ、ストレスチェックなど、人事部門は、様々な課題について現状を正確に把握し、数値目標を立てて改善に取り組まねばならなくなった。本書は、多くの日本企業が抱えるこれらの人事上の課題を、データを使ってどのようなに分析し、活用すればよいのかを解説。 ◆著者が、株式会社ワークスアプリケーションズや経済産業研究所(RIETI)と連携して行ってきた研究成果を活かし、具体的に、読者が自分の会社で使えるように解説する。 ◆女性の管理職育成が候補者を選ぶところから行き詰まってしまうのはなぜか、早期退職者を減らすにはどうしたらよいか、労働時間管理をどのように行えば良いのかなど、具体的にいま日本企業が抱えている問題を取り扱う。

人的資本経営が話題になっている。ジョブ型雇用への転換と同様に日本型経営の在り方に揺さぶりをかけているかの様相であるが、人的資本情報開示に関する世界的な波に乗って横滑りの形で整えても、本質を見逃して市場からは魅力的な投資対象とみなされなくなるリスクをはらんでいる。このままではジョブ型雇用の時と同じく表面的な対応で終わる可能性大だ。 人的資本の概念自体は海外をはじめ日本でも1990年ごろ、すでに存在していた。しかし、それから「失われた30年」の間に日本で積極的に取り組まれることはなく、海外ではGAFAなどの企業が無形資産に大きな投資をしてきた結果、今日の企業競争力の差に至ったと考えられる。日本ではソニーなど限定的であった。今は当時と日本企業を取り巻く環境は異なるが、人的資本経営に関して欧米が先行して日本が後追いである構図は変わらない。 国内では、人的資本の情報開示に向けて各企業が右往左往している。それは海外の動きとともに、外圧といってもいい政官からの指針が、企業に向けていよいよ本腰の人的資本経営を求めるに至ったからであろう。 本書は、このテーマに二十年以上取り組んできた人事研究者が海外や他企業の横滑りな模倣ではなく、強みを活かした人的資本経営の実現に向けた日本企業の姿と、カギを握る人事部の在り方を提示するもの。客観的なエビデンスによる信頼性に基づく内容となっている。どのようなレベルでどこまで情報開示を行えばよいのかといった切実な疑問に答える。

【日本企業再成長に必要な知恵が満載】 日本は、ＧＡＦＡＭやカリスマ経営者が率いる若い企業ではなく、半世紀を超えて成長を止めず増収増益を続けるジョンソン＆ジョンソンや３Ｍ、200年近い歴史を生き残り今も繁栄するＰ＆Ｇのような会社から学ぶべき点が多いのではないか。本書は、「失われた30年」の時代に成長を実現し、少なくとも70年以上の歴史を持つ15の日本の大企業に共通する成功の条件を抽出。社員全員参加の経営、中核管理職、トップダウンの戦略経営をしない、精密な中期経営計画をつくらない、実行の仕組みとプロセスを執念深く磨く、ＣＥＯが研修講師になる等、10の成功法則を明らかにする。 １　社員全員参加の経営 ２　中間管理職でなく中核管理職 ３　悪いヒエラルキーがない ４　トップダウンの戦略経営をしない ５　精密な中期経営計画をつくらない ６　実行の仕組みとプロセスを執念深く磨く ７　顧客に憑りつき、顧客の周りを徘徊し、何かを感じる ８　縦割りでなく、横割りプロジェクトが組織を横断する ９　ＣＥＯが研修講師になる 10　ハイカラでなく、愚直。あまり目立たないＣＥＯ

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 最新データに基づき、ＴＯＰＩＸ１００を構成する日本を代表する企業の現状をビジュアルかつコンパクトに分析した通知表。 　女性登用や育児休暇の取得、ダイバーシティ、サステナビリティへの取り組みといったいま注目のトピックスから、役員報酬、平均給与、人的資本、株主総会と投資家による信認などまで、コーポレート・ガバナンスへの取り組み状況を数値とグラフで解説。 　企業が直面する課題が一目瞭然で、全体像を客観的かつ簡明に俯瞰することで自社の立ち位置がわかる、経営幹部から投資家まで関係者必携の一冊。

■ 本書は、ものづくり経営のロングセラー『日本のものづくり哲学』の増補改訂版です。 「ものづくり現場」から発想する戦略論とは何か、なぜ今の日本に必要なのか、どうしたら展開できるか、をまとめました。 ■ 著者は、約40年にわたって日本の自動車産業を分析してきた現場主義の経営学者です。 ■ 中国企業との競争の考え方、ゴーン改革の評価、提言の検証など、刊行後の動向を踏まえた解題を各章に掲載。 ■ ものづくり企業のビジネスパーソンのみならず、政策立案に携わる官僚、成長戦略をアドバイスするコンサルタントにとっても必読の書です。

混迷の時代を迎える日本。日本社会の危機脱却のヒントがここに。 将来を担う日本のリーダー達、必読の一冊。 戦後最大の改革とも言われた国鉄改革。日本が世界に誇る東海道新幹線。そして新たな日本の未来を拓くリニア中央新幹線――。そこには日本の平和と発展のためにその生涯を捧げた稀代のリーダーの存在があった。 本書は、不可能と言われた「国鉄分割民営化」を実現し、28年間にわたりJR東海の代表取締役を務め、2022年5月25日に死去した筆者・葛西敬之氏の生涯を、「私の履歴書」（日本経済新聞朝刊連載）と「あすへの話題」（日本経済新聞夕刊連載）を軸に振り返る。 筆者は経営者でありながら国家公安委員会、教育再生会議、安保法制懇、宇宙政策委員会などで様々な公職も務めた。また常に時代の先を見通し、現在、顕在化している安全保障などの諸問題について、早くから警鐘を鳴らし、対処してきた。 こうした幅広い活動についても、生前に深い親交のあった杉田和博氏（元内閣官房副長官）、櫻井よしこ氏（ジャーナリスト）、屋山太郎氏（政治評論家）、松井孝典氏（千葉工業大学学長）による追悼文を通じて紹介。安倍晋三元総理の“盟友”としても知られる筆者のスケールの大きさと深みが、各界の知識人たちにより明かされる。 加えて、筆者のこれまでの発言をコラム形式で掲載。「真のリーダーに求められるものは何か」について、筆者の功績の裏側にある大局的かつ長期的な思考、そしてそれを実行するための戦略、行動様式まで浮き彫りにする。 既存の枠に捉われず、自らの信念に基づき行動しつづけた筆者から、日本のリーダー達へ贈る最後のメッセージ。

日本が大好きで日本でぜひ働きたい──。そんな外国人が増えている。日本で学ぶ外国人留学生は今や約30万人に達した。その中には、東京大学をはじめとする有名大学や大学院で学ぶエリート人材も目立っている。 だが、彼らが日本でいざ働こうとすると、さまざまな壁が立ちはだかる。日本独特の新卒一括採用のシステム、日本語以外の言語での情報発信の少なさ、自分の意見を言いづらい日本的な「空気を読む」カルチャー……。 せっかく日本に強い関心を持ち、就職を希望する“金の卵”を活かすために、日本企業は何をすればいいのか？　知られざる外国人留学生の本音、日本企業が抱える様々な課題と、それらを解決するために何が必要なのかを提示する。 本書は、東京大学公共政策大学院の外国人留学生向け講義「日本産業論」を通じて、エリート留学生が日本の企業について何を学び、働く際に何を期待し、何が課題だと思っているのかに迫る。 実は日本企業の人材育成システムや日本の技術力に魅力を感じている外国人留学生は多い。日本の魅力も日本人が思っているよりも高く、外国人材を獲得することは企業のイノベーション力を高め、競争力の向上にもつながる。 しかし、日本全体で30万人を超える留学生がいて、卒業生の6割以上が就職を希望するが、現実にはその半分しか就職できない。運よく就職できたとしても、完璧な日本語や日本人社員化を求められ、 「日本が好きなのにね…」と言って、日本企業を辞めたり日本を離れたりする多くの優秀な外国人材が目立つ。このような課題を乗り越えるためには必要な処方箋とは。

これまで企業コードは各行政機関、各民間企業等、様々な組織、分野ごとに個別に管理され、各種企業情報を横断的に集約するのに多大な手間がかかっていました。 しかし2016年1月からスタートする「マイナンバー制度」では、個人だけでなく企業にも「法人番号」が割り当てられます。 本書は、この新コードによる経費削減効果を算出。「企業-行政機関間」および「行政機関間」のそれぞれ3つの適用例と試算結果を具体的に解説します。 また、求められる情報システムの機能や制度設計のあり方を分析し、今後の方向性を指し示します。 行政および企業の情報システムが、マイナンバー制度でどう変わるのか的確に理解するうえで必携の一冊です。情報システムの企画に携わるすべての関係者にお勧めします。

新任幹部必携!！ リーダーになった人、これからリーダーになろうとしている人のガイドブック。 重要60項目を4ページ前後ですっきり解説。 「なるほど！」の図解とキーワード解説で、リーダーシップについて、広く、深く、速く学べる。 チームの先頭に立ち、人と組織を率いていくリーダーとして、どのようなアクションを取ればいいか、実際の場面で役立つ知識が満載。 役割と行動 指示と対話 状況と対応 目標と奉仕 育成とエンパワーメント コーチングとファシリテーション ビジョン・ミッション・パッション・アクション 基本理論を学ぶ/「ひと」を知る/「組織」を理解する/ 方向を揃える/本気を出させる/本意を伝える/ 人材を育成する/能力を開発する/キャリアを開発する

起業・新規事業のバイブル『起業の科学』の著者が教える これから「ゼロイチ」を目指す人のための入門書。 「おっ、これはわかりやすくなった！」――『１分で話せ』著者・伊藤羊一氏 推薦！ 2017年秋刊行の『起業の科学 スタートアップサイエンス』は、 異色のロング＆ベストセラーとなりました。 起業家の熱烈な支持を得て累計5万部突破。 大企業や官公庁でも続々採用。新しいバイブルとして定着しています。 そのエッセンスをコンパクトに凝縮したのが本書。 「起業が成功に至るプロセス」の全体像が、 すっきり素早く頭に入ります。 ボリュームたっぷりのオリジナル版は、 実際に起業した人が「いま悩んでいること」について、 辞書的に調べるのには好適ですが、1冊を読み通して 起業の全体像を俯瞰するのは大変だったかもしれません。 本書では、 これから起業したい人、新規事業を立ち上げたい人に、 「この先に待ち受ける課題と解決策」の全体像をお伝えすることで、 起業への不安を解消し、 起業へのモチベーションを高めることを目指しました。 「ゼロからイチ」を生み出せる人になりたい――。 そう感じたとき、ぜひ手にとってください。

実際の事例から導き出された「変革成功モデル」。 「どの企業にもあてはまる」手法を解説! ◆昨今の企業活動は、従来の改善・コスト削減といった積み上げ式の活動から、改革・イノベーションのようなより複合的なテーマに変革の課題が変化してきている。企業の変革を維持するために、著者は4つの力を提案する。 1未来志向力:未来に向けた価値を作る活動をし続ける 2式年遷宮力:会社の仕組みの刷新を日常的に織り込む 3換装自在力:会社の組織・業務をモジュール化し、環境に合わせて適合させる 4全社運動力:分散的かつ演出的に一人ひとりの従業員を巻き込む ◆また、「4つの力」をより日常的に実行にうつすために、著者は7つのメゾットを提案する。具体的なステップを本書で提案することで、読者が継続的に社内で変革をおこせるようになることを目的としている。 1未来年表化:未来のメガトレンド、危機感、会社の価値・本質を共有すること 2可視化:事業ポートフォリオ、人材マップ、等の会社の“今”が適切にわかるようにすること 3ロードマップ化:人材、技術、設備・IT、等、日常的に実行するべきことは将来向けたロードマップを整備・更新すること 4アジェンダ化:ロードマップに基づいた議論・意思決定を適切に行うための会議体の整備およびアジェンダを設定すること 5アクションプラン化:誰が、いつまでに、どのようにやるのか、をアクションプラン・予算に落とし込み、実行管理をすること 6標準化:イレギュラー、属人的な業務とせず、会社としてのスタンダードは何かを決め、維持すること 7ダイアログ化:将来にむけた計画と実行を従業員に絶えず伝えていく方法を確立する

「ニューノーマル」「アフターコロナ」と呼ばれる時代は、 ただ「コロナ前」の日常に回帰するのではなく、 以前には戻れない不可逆な変化が起こる。 本書ではニューノーマルにおけるビジネスコンセプトと事業機会を、 4つのキーワードで整理することを試みた。 Traceability（トレーサビリティー） Flexibility（フレキシビリティー） Mixed Reality（ミックスドリアリティー） Diversity（ダイバーシティー）の4つである。 不可逆なニューノーマルに向けて、企業の戦略から個人の生き方まで、 どのように最適化していくか。考えるための羅針盤になるべく、 現在起きている萌芽事例や事象を可能な限り盛り込んだ。

2009年、東京・水道橋にオープンした『庭のホテル東京』──和を基調とする、都会の隠れ家のようなホテルはリーマンショック、東日本大震災を乗り越え、ミシュランガイドのホテル部門で5年連続二つ星を獲得した。人気ホテルに育て上げたのは女性経営者の木下彩氏、二児の母である木下氏は運命の歯車で老舗ビジネスホテルの経営者となり、生き残りを賭けて自分たちが心から泊まりたいと思えるホテルづくりに挑戦した。木下氏自らが綴る理想のホテル実現までの取り組みと世界が認めたおもてなし。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デパ地下を始めとする人気ショッピングセンターで販売される菓子のパッケージは、目にするものがすべて楽しく美しく、そして華やかです。一見華麗なデパ地下などのスイーツ売り場ですが、その裏では厳しい販売競争が繰り広げられています。こうした売り場で長く生き残っているのは、そんな競争をくぐり抜けたパッケージばかり。本書は2年間にわたって、20以上の百貨店や人気施設の売り場を徹底調査。現場に足を運びそこで売れているパッケージは何かを働くスタッフに直接取材し、販売の現場の最前線で目を引くパッケージを買い集めました。100を超えるパッケージ事例は、愛される工夫と知恵の宝庫です。パッケージの企画開発やデザインの参考資料として、是非お役立てください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 全国百貨店や人気ショッピングセンターを徹底調査。競争ひしめく販売現場で目を引いた100以上のブランドからひときわ目を引き、売れるパッケージを実際に買い集めたパッケージデザイン事例集です。

任天堂だけが持つ独自の哲学とは。その源流とは―。娯楽に徹せよ。独創的であれ。なぜ世界中が夢中になるのか?快進撃の秘密を解き明かす。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 TNFD v1.0完全対応 自然と共生し、成長する企業の在り方を紐解く 世界の市場や企業経営において、カーボンニュートラルの次の課題として「ネイチャーポジティブ」の実現に焦点が当たっています。企業の経済活動は森林や土壌、水、大気、動物といった自然資本によって支えられている一方で、それらを搾取し、負の影響を与える行為がともないます。ネイチャーポジティブとは、経済活動の影響で喪失した自然を回復軌道に乗せるために、生物多様性の損失を止め、反転させる緊急行動を起こす考え方のことで、2021年のG7サミットや2022年のCOP15などで議論が進み、産業界の共通課題として世界中で取り組みが始まっています。 自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）は2023年9月に、ネイチャーポジティブの指針となるフレームワークの最終版（v1.0）を公開しました。今後、多くの企業がこのTNFDフレームワークをグローバルスタンダードとして、自然への依存度や影響といったリスクと新しいビジネス機会を開示し、実行に移すことになると考えられています。 本書では、取り組みが加速するネイチャーポジティブの全体像を俯瞰するとともに、TNFD v1.0やその他の国際的なイニシアティブを用いて、企業がネイチャーポジティブを実現するための具体的なアプローチを解説します。さらに、自然リスクが高い８つの業界を取り上げ、業界ごとの課題や先進事例を詳述します。

世界的なイノベーションが生まれる街は、もはやシリコンバレーだけではない。 大手IT企業の顔色をうかがうスタートアップが増えてきたシリコンバレーは、 むしろイノベーションを生む力に陰りが見えてきているともいえる。 今は世界中で"次のシリコンバレー"と目される国や都市が続々と出てきている。 本書はそんな「ネクストシリコンバー」の現状や今後に加え、 日本企業との協業も踏まえて分析・解説したものだ。 取り上げるのは、特にスタートアップで勢いのある、イスラエル、インド、ドイツの3カ国。 それぞれのスタートアップは、独自の文化を持ち、魅力にあふれ、将来に期待できる。 「ネクストシリコンバレー」は、何がどうすごいのか。 GAFAやBATHといった世界を席巻する企業の“次”はどこになるのか。 日本企業が協業すべき相手はどこで、どんな方法なのか。 本書はグローバルビジネスで成功するためのヒントが詰まっている。 革新的なビジネスにつながるきっかけをつかんでもらいたい。

中小企業経営者がしがちな 財務や経営の勘違い。 なぜ間違いやすいのか、正しくはどう対処すべきか。 熱い指導で評判の会計士がやさしく教えます。 社長、その考えすべて間違い！ ×銀行の借金は早く返すべき ×売り上げが増えればお金が増える ×財務は経理に任せている・・・ 勘違い40個、私がズバリ正します！

社長としての正しい判断・身の振り方が学べる22例 思い込みや勘違いで間違った選択をしないようにしましょう！ 組織改善、銀行との付き合い方 事業承継、節税対策、遺言書作成…… 素直な社長が得をする！後継者や幹部候補も必読！

あなたの会社があることで、世界はよりよくなっているのだろうか？ ■今、多くの企業が、二酸化炭素排出の大幅削減や「ネットゼロ（オフセットなどを含めて差し引きゼロ）」を目標に掲げています。しかし、著者のポール・ポルマンは、気候変動や人権など今世界が置かれている状況を考えるとまったく不十分だと言います。企業は二酸化炭素排出だけでなく、環境や社会に及ぼすあらゆる悪い影響を減らし、最終的に世界に与える「良い影響」が「悪い影響」を大きく上回る「ネットポジティブ」にする必要があると主張します。 ■キーとなる質問は、「あなたの会社があることで、世界はよりよくなっているのだろうか？」 ■しかも、「ネットポジティブ経営」と企業業績の間には強い相関関係があります。長期的な視点で、事業を通じてさまざまな社会課題に向き合うことで、企業には大きなビジネスチャンスが生まれます。課題はどれも大きく自社だけでは手に負えません。解決には、自社だけでなくほかの企業やＮＰＯ・ＮＧＯ、政府機関などとの協業が必要であり、結果的には他者に尽くすことによって自社にも多大な利益を得ることができます。企業は「問題をつくりだして利益を得る」のではなく、「問題を解決して利益を得るべき」であり、本書ではその具体的な方法を、ネットポジティブ経営を実践しているユニリーバをはじめとするサステナビリティ先進企業の経営をつうじて、詳細を丁寧に解説します。

サービスやプロダクトを急成長させる戦略「ネットワーク・エフェクト」は、時にサービスを破滅にも向かわせる――。しかし、その全貌は知られていない。 シリコンバレーのトップベンチャーキャピタル、アンドリーセン・ホロウィッツ（a16z）のゼネラルパートナーであり、クラブハウスなど注目のスタートアップの取締役も務めるアンドリュー・チェンが、成長に欠かせない戦略「ネットワーク・エフェクト」を解き明かします。 尾原和啓 氏 推薦！ 「事業の立ち上げから軌道に乗せるまでの実践的な解説書。本書を読めば、世界ではGAFAが、日本ではLINEがなぜ勝ち続けているのかが理解できる。仕組み化が苦手で損をしている日本のビジネスパーソンにぜひお薦めしたい」 ◆豊富な実例をもとにわかりやすく解説 大成功したサービスには、ほぼ必ず「ネットワーク」がある。その実例を紹介。 インスタグラム：フィルターなどツールで誘って立ち上げ、ネットワークで定着させる リンクトイン：招待制で友人ネットワークから拡大 ウーバー：集めにくいドライバーのネットワークづくりに注力 ティンダー、フェイスブック：大学ごとのアトミックネットワークをつくって拡大 グーグルプラス：ネットワークよりビッグバン型立ち上げを重視して失敗 ◆ネットワーク・エフェクトのフレームワークとは？ アンドリュー・チェンが体系化したフレームワークを解説します。

●イノベーションとマーケティングは別個のものではない 　多様なデジタル化にかじを切る「第二の創業」を成功させた富士フイルムの古森会長。マーケティングを顧客満足から社会的貢献（マーケティング3.0）、そして顧客の自己実現（4.0）にまで高めたコトラー氏。この2人がタッグを組み、企業成長のエンジンとしての「イノベーション」のあるべき姿に食い込む。 　古森会長は経営実務を熱く語る。リーダーシップ論（危機時には、リーダーはワンマンでなくてはならない）、人間力を育む「ビジネス五体論」、PDCAサイクルに代わるSTPD(see-think-plan-do)マネジメントなどが、富士フイルムの「VALUE from INNOVATION」の文化を創り出してきたことがわかる。 　コトラー氏はマーケティング4.0に突入した社会において、企業の浮沈のカギを握るのはSDGsにあると語る。今後はSDGsが企業の課題解決に大きな役割を果たす。 　イノベーションとマーケティング。これらは互いにループして、企業価値を高めていくのだ。 ●Never Stop――変革をとめるな 　翻って新型コロナ感染症が蔓延する世界。日本語版出版にあたって、古森会長が新たにコメントを寄せてくれた。「優れた商品やサービスの提供を通じて社会に新たな価値・優れた価値を届けるという企業の本源的な役割を、今ほど強く感じることはない」という。ヘルスケア事業にも力を注ぐ中、「予防」「診断」「治療」という側面から、社会課題の解決に向けて今後も力を注いでいく。 　「高い技術力で、いい製品、優れた製品、進んだ製品を社会に提供する」ことをモットーに、富士フイルムはこれからも存在感のある会社であり続ける。

あなたはイキイキと働いていますか？ あなたの部下はどうですか？ 産業革命時に発明された企業の管理方法は人間の本能に反するもので、そのような管理下に置かれた従業員は多かれ少なかれ「学習性無力感」に陥り、自分の仕事を楽しめず、生産性も向上しない。本書はこのような旧態依然の管理方法から脱して、従業員の生産性を高めるための方法を詳述します。 キーワードは、探求脳（Seeking System）。 従業員の「感情」、その中でも「探求」によって生み出される衝動に働きかけることが、従業員をAlive（イキイキ）させ、生産性向上につながります。 ◎社員を“ALIVE”させる3つの魔法とは… （1）「自分はこんなにすごい！」を会社で披露させる （2）試行錯誤できる「遊び場」を与える【もちろん評価・責任とは関係なく】 （3）自分の仕事の成果、社会への貢献を「実体験」させる【上司の褒め言葉なんて意味がない】 職場はSurviveするものではない！ Alive（イキイキ）してこそ生産性は向上する！

企業の閉塞感はアートでぶち破れ！時代はHOW経営からWOW経営へ！ 世界的なコンサルティングファームのデロイト トーマツ コンサルティングと年間40点以上の作品を手がけるミューラル（壁画）アーティスト集団のオーバーオールズ。この2社が手を組んで、ビジネスシーンの閉塞感を打ち破る新たな経営理念を提唱する。それがHOW経営からWOW経営への大転換だ。 WOW経営とは、個々の社員の感情や気持ちを尊重し、ビジネスシーンで感情や気持ちをストレートに表現し、表現された感情や気持ちを通じて新しい価値を創造すること。そしてそのための手段として、アート（絵）を活用する。 本書では、WOWに注目する理由、WOW誕生の背景、なぜアートを使うのかなどを解説するとともに、アートを使った企業の事例を紹介する。さらにアートをビジネスに取り入れる方法を2つのケーススタディに基づいて解説する。最後に、本書のプロジェクトメンバーによるWOW経営をテーマにしたイベントを紹介。それぞれのメンバーが制作したアートとそこに込めた想いを披露することで、WOW経営の魅力を伝える。

安藤忠雄氏、若宮正子氏、川淵三郎氏、伊藤亜紗氏、松岡正剛氏… 新たな価値を生み出した人の行動原理 様々なジャンルで世の中に新しい価値を創出した15人が、その考え方や実践について、さらには、原動力となった発想や情熱について語ります。 これから新事業創出や社会課題解決にチャレンジしようとしているビジネスパーソンやスタートアップ経営者、自治体関係者の方が、発想を生みだしたり行動を起こす際のヒントを探る１冊です。

企業価値評価(バリュエーション)は、かつてはM&Aの買収価格算出など専門家向けの分析手法でしたが、 いまや経営戦略全般を議論する際の重要な判断材料となっています。本書は、ビジネスパーソンが経営 を数字で理解し判断するための必須のリテラシーとなった企業価値評価について、わかりやすく解説 します。 本書のコアとなるのが、DCF(ディスカウント・キャッシュフロー)法です。フリー・キャッシュフローと資本 コストをもとに企業価値をどう算出するか、ケースを用いて、じっくりと手ほどきします。理論を具体的な ビジネスにあてはめて、わかりやすく説明できる研究者と、企業価値評価のスペシャリストがタッグを 組んで執筆しました。 より基本的な段階からスタートしたい方には、姉妹書の日経文庫『コーポレート・ファイナンス入門』が おすすめです。

◆長時間労働の防止や、多様な人材の活用といった「働き方改革」を具体的にどのように進め、職場に根付かせていけば良いのか。企業の現場や人材活用スキル、そして政策・制度にも精通した著者たちが、職場のマネジメントと、人材のケアという2つの軸から解説します。 ◆職場のマネジメントについては、業務効率を高める「ジョブアサイン」をキーワードにマネジメントの勘どころを解説。人材のケアについては、「インクルージョン」をキーワードに、フルタイムで全力で働ける男性社員を前提せず、様々な事情を抱えた社員でも全員活躍できる職場をつくる具体的な手法を解説します。 ◆著者の大久保氏はキャリア・人材育成の専門家で、内閣官房で「働き方改革」の委員も務める。政策の意図をくみとり、企業の現場でどう体現するかを語る最適任者。皆月氏は、働き方改革が話題になる前から、福祉のソーシャルワーカーの考え方やノウハウを企業に取り入れる活動をしてきた産業ソーシャルワーカーです。

◆「働き方改革」は、いまや日本企業にとって最重要テーマ。第1章で述べる働き方改革の背景と全体像に基づいて、7つの領域ごとに改革の方法論を先進企業の事例を交えて解説する。 ◆従業員の「働きがい」に着目したエクスペリエンス思考や、RPA・AIといったテクノロジーを最大活用した企業の生産性改革、未来の働き方に合わせた最新の人材マネジメントのあり方など、働き方改革を進める先進的な手法を紹介。 ◆「働き方改革」のアプローチには、経営者や人事部門だけではなく、IT部門や総務、メンバーのマネジメントをする各部門のリーダーにも携わる。また、経営者のみならず、従業員自身が意識を変えていくことも重要である。企業と従業員が一体となった働き方改革の実現に向け、本書ではその手法を解説する。

「働き方改革」にどう対応すべきか。改革の実務に携わった著者が、自ら詳細に解説する決定版! いよいよ「働き方改革」がスタート、企業にとっては対応が急務となっています。また働く人も、自らの生活と健康を守るため、新しい制度を知っておくことが必要です。 本書は、内閣官房働き方改革実現推進室で、改革の実務を担った著者が、働き方改革のねらい、改革実現までの経緯、さらに具体的な制度の中身と適切な対応ポイントまで、自ら詳細に解説します。 労働時間、休暇制度、同一労働同一賃金……。「働き方改革」について、正しい知識を学び、具体的なアクションを検討するための必読書です。

●17年秋には「働き方関連法」が成立する見込み。関連する法律の成立・実施をにらみ、企業の取り組みも性急になっています。各地で労務担当者を対象にした研修がさかんに実施されるなど、「今から何をすればよいか」の具体的情報がいま求められています。 ●本書では、そういった疑問に答えるべく、企業の労務リスクに向き合ってきた社労士が執筆。仕事に関する時間の概念を明らかにするとともに、現在審議されている法案や考え方の方向性を示しながら、「残業させない」「しっかり休暇をとらせる」施策を解説します。「自主的な勉強会は労働時間なのか」「ダラダラ残業を防ぐには?」「労基署の動きはどうなっている?」など具体的な例を出しながら説明します。パート・派遣社員を含めて多様な働き方をする従業員が増える中、人事・労務担当者、もしくは職場のマネジャー、リーダーが知るべき内容です。 ●著者の北岡氏は、元労働基準監督官で現在は社会保険労務士。政府の動き、企業の取り組みの両面をにらんで解説します。

正社員の7割が、自分を“負け組”だと思っている?? なかなか思うように進まない日本の女性活躍推進。 その原因と処方箋を働く女性たちの声からあぶり出す、日経編集委員渾身のルポルタージュ。 「うちの女性課長、何とかしてください! 」――男性社員から起こる悲痛な声 「みんな残業しているのに、ママ友とカラオケ? ありえないです」――子アリ子ナシの溝 「夫がイクメンなら今頃私は管理職なのに・・・・・・」――一筋縄でいかない家庭とキャリアの両立 「同じ『働く母』とはいえ、実家が近いあの人とは違います」――ワーキングマザーの環境差 「今はパート主婦。活躍する元・同期と大きな差がついてしまった」――高学歴主婦の憂鬱 「女性活躍推進? 全く実感ありません。私とは別世界の話ですね」――非正規社員の本音 一体、何が彼女たちの行く手を阻んでいるのか? 「輝けない」40人の証言をもとに、職場の女性社員の力を最大限に引き出すための方法を考える。

大切な取引先の落としものを拾うため、裸になって汲み取りトイレに入った本田宗一郎、終戦後、倒産の危機に瀕しても決してクビ切りをしなかった出光佐三、「ライスだけのお客様歓迎」の張り紙をデパートの食堂に貼った小林一三、空襲の最中も舞台で演じ続けた杉村春子、鍋洗いでソースの味を学んだ村上信夫--80人の評伝・自伝から、生き様を象徴するエピソードを抽出した人生アンソロジー集。07年に刊行された『働く意味 生きる意味』を増補・復刊。 あらたに、イチロー、山中伸弥 司馬遼太郎 緒方貞子 小澤征爾 大村智 竹鶴政孝 山田洋次 の8人のエピソードを追加する。

ＤＸの「どうやって」を解き明かす。デジタル組織に生まれ変わるための「やることリスト」を網羅。先進事例からベストプラクティスを抽出した実践ガイド。 ＤＸは「プロジェクト」ではなく「ジャーニー」である。ＤＸは１回かぎりのプロジェクトでも、実験的な打ち上げ花火でもない。組織全体に浸透し、デジタル技術が組織活動の基本構造になるまで続く、長い段階的なプロセス（ジャーニー、旅路）だ。本書には、約１０年にわたるＤＸについての研究のなかで著者たちが集めてきた「実践者たちのベストプラクティス」が詰まっている。「変革」という難事業を成し遂げるための手法として役立つはずだ。 テーマごとに、ベストプラクティスや洞察、アドバイスを提供する。順不同で読んでいっても学びや洞察が得られるように、本書はどの章も同じ構成になっている。まずは各章のテーマとなる課題を提示し、最重要のアドバイスを短くまとめたあと、次の４つのセクションで深掘りする。(1)なぜ重要か（なぜそれがDXの成否にかかわるのかを説明する）、(2)ベストプラクティス（その課題にどう取り組むべきか、事例を交えながら説明する）、(3)ツールボックス（すぐに効果を出すために用いることができるツールを紹介する）、(4)チェックリスト（本書のアプローチを取り入れる際の検証に使える質問を提示する）

創業からの平均利益率が30%を超える「エーワン精密」。 創業者である著者は徹底した数値管理に基づくスピード重視の経営によって高収益体質を作り上げた。 本書ではこの伝説の経営者、梅原勝彦の仕事術を公開。 「会社のお金を管理する“5つの指標”」 「高くても売れる“5つのプロセス”」 「社員と組織を鍛える“10の言葉”」 「リーダーの心を養う“27冊の本”」 など経営者だけでなく、若手ビジネスパーソンもすぐに使えるノウハウが満載です。

岡山のバイオ企業、林原は長らく同族経営の手本とされてきました。 元社長の著者は、日本経済新聞の「私の履歴書」に当時の史上最年少で登場。 そんな名門企業がなぜ倒産しなければならなかったのか。 父、林原一郎との対立、末弟との絶対的上下関係、早世したもう一人の弟との約束。 林原家に深く埋め込まれた、破綻に向かう必然のストーリーを、著者が初めて明らかにします。

実名ノンフィクションで業務改革の実際を描いて人気を集めるロングセラーの増補新装版。125年の歴史を持つ老舗大企業の人事業務を変革し、困難な道のりの末に生産性40%向上など、大きな成果をあげたプロジェクトの物語。プロジェクトにファシリテーションを適用することで、困難なプロジェクトを、抵抗勢力を出さないプロジェクト、カリスマ不在のプロジェクト、成長するプロジェクト、楽しいプロジェクトに変えていった5年間の軌跡。プロジェクトを立ち上げた副チーム長と、支援したコンサルタントの2人がそれぞれの立場からプロジェクトを振り返るというユニークな形式です。

人手不足、働き方改革―― 「現場任せ」はもう通用しない! 日本企業の生産性の低さは、個々人のがんばりに依存した「おもてなし」や「職人気質」至上主義から脱却できないからではないか? もう、現場に頼った経営だけでは大きな生産性向上は期待できない! 本書では、多くの事業で経営改革・組織変革の実績を積んできた著者が、コンサルティングに携わった企業の実例をふんだんに交えながら、現場の働き方改革の次に着手すべき「組織生産性向上」についての4つの着眼点を紹介します。 ●本書が紹介する4つの着眼点 ・サービスの産業化――現場の工夫と努力でやりくりすることをあてにした消耗型サービス提供から、サービス品質を仕組みで担保するサービスの産業化へ ・課題解決のガバナンス――権限委譲という名の丸投げ&忖度による組織運営から、ミッションをバイトサイズ化して社員の自律性を引き出す課題解決型組織運営へ ・顧客ニーズ徹底による投下資本生産性向上――“顧客志向=サービス増”のパラダイムから、引き算により投下資本対提供価値を上げるビジネスモデル・業務への転換 ・知的資産を活用したビジネスモデル開発――拠点や製品を拡大する量的な拡大シナリオではなく、過去培った知的資産を源とする差別化・収益性に優れた事業の展開

敏腕公認会計士が、飲食店や小売店の店長や店長候補に向けに、これだけは知っておきたいお金の話をイチからわかりやすく解説する。 小売店や飲食店を運営していると、お客様からの売上代金、家賃や人件費、原価など、さまざまなお金が出入りする。この「お金の出入り」を記録した「お店の数字」は繁盛店を作るために必要不可欠なもの。もうけるために売上と利益を増やし、無駄なコストを減らすには、膨大な「お店の数字」のどこに着目すればよいのか。繁盛店の店長が必ずチェックしている「お店の数字」を、敏腕公認会計士が一からわかりやすくひもとく。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 国家の競争力をも左右する半導体。 各国・企業の戦略、日本の半導体復活への展望、有望銘柄まで、識者と企業への取材を通し解説。 ◆この１冊で半導体ビジネスの「現在」がわかる！ 　コンピューター、スマホ、自動車など、すべての電子機器に搭載されている半導体。　 　今後、人口増加　高齢化　都市への人口の集中といった社会課題解決に向け、企業や政府によるAI、DX、GXに対する投資が増大していくことが見込まれ、2030年に向けて、日本企業にとっても10兆円強の上乗せになると予測されています。 　世界に目を向けると中国が大投資を行っており、これを警戒したアメリカは友好国を中心に育成を推進、日本のポジションは最も重要になっています。 　日本の半導体産業には自国重視でグローバル展開が弱いといった課題もありますが、新たな成長を遂げるチャンスを迎えているともいえるのです。 　本書は、半導体ビジネスの基本から、アメリカ、中国、韓国、台湾といった各国の政策、企業の戦略について識者と企業に対する取材を通して解説。日本の半導体産業復活の条件、さらには個人投資家に向け半導体関連の有望銘柄の紹介まで行います。

2022年11月11日。この日、初めて公となった新会社ラピダスは、日本半導体復権のけん引役となるべくして生まれた。その使命は、日本国内で最先端半導体を量産し、過去30年の遅れを取り戻すことである。2027年の実現を目指す。 　設立から5年後に量産開始――。字面から受ける印象以上に、その目標の達成は難しい。日本が世界において半導体製造の最先端にいた30年前は、もはや遠い昔。人も製造のノウハウも日本にはほとんど残っていない。そこで、日本政府が資金援助も含めてラピダスを全面的にバックアップし、米IBMからノウハウを導入するのだという。しかし、IBMは量産技術を持たない。たとえ量産にたどり着けても、そこから先がさらに重要だ。量産はできたが「お客はいなかった」では未来がない。世界中で争奪戦が繰り広げられる半導体人材の確保も頭の痛い問題だ。果たして、あと5年でこうした課題をクリアし、再び半導体立国として復活できるだろうか。 　本書では、半導体業界の現在の姿、ラピダス設立の裏側にある日米の思惑、失敗続きの国家プロジェクトなどをひもときながら、日本半導体の未来を見通す。

経済再起動、カギは日本にあった! MBAホルダーである著者が、ハーバードの白熱授業と教材に取り上げられた日本企業を徹底取材。 海外企業に「柿の種」の工場見学が人気の理由 トヨタウェイは「両利きの経営」の模範だった ソニーとアップル、復活劇の共通点は……? 16万部突破 『ハーバードでいちばん人気の国・日本』 待望の続編! 世界一「長寿企業」が多い日本には、企業が長く存続し、成長していくための知恵が蓄積されているという。イノベーションを起こし続ける仕組み、社会貢献を重んじる経営、人を大切にするリーダーシップ……。 なぜ激動の時代の中で、ハーバードは日本企業がずっと大事にしてきた「基本」に注目しているのか。ベストセラー著者がハーバードの白熱授業を徹底取材し、その理由に迫る。 【本書の内容】 テッセイ、楽天、 トヨタ、が定番教材に/日本企業が起こした破壊的イノベーション/学生が驚いたホンダの「長期的視点」/ハーバードの研究対象となってきたコマツ/優れたプラットフォームを生んだ日本型組織/ミクロンの世界にイノベーションを起こす/世界的なベストセラー教材『日本:奇跡の年月』/松下電器の社歌に象徴される復興への情熱/日本企業の創業者が伝える「遅咲きの人生」/リクルートの本質はドリームマシン/ 「個の尊重」に大きな影響を与えたドラッカー/AKB48は「体験型エンターテインメント」/「柿の種」を試食する授業が大人気/米のお菓子でアメリカに挑んだ亀田製菓/ソニー株式会社が初めて教材に/学生の記憶に強く残るトヨタの事例/トヨタはなぜ街をつくるのか/国のブランドランキングで1位/経済複雑性指標が示す日本の潜在能力……

「最高のサービス」だけでは勝ち残れない! どれだけ立派な理念を掲げ、熱意をもって顧客をもてなしても、それが収益に結びつかなければ意味がない。企業は「最高のサービス」ではなく「儲かるサービス」を目指すべきだ。「儲かるサービス」を実践するためには、顧客を納得させ、こころよくお金を 払ってもらう仕組み(サービスモデル)が欠かせない。どこに重点を置き、どこで手を抜くか?誰に費用を負担させるか? 顧客を参加させるには?――など、継続的に収益を生み出すサービスモデルの実践的な設計方法を、ハーバード・ビジネススクールの豊富なケーススタディをもとに平易に解説。

ビジョンを示すだけでは、イノベーションは導けない ビジネスの現場では多くの場合、ひとりのリーダーがどこを目指すかを示し、先頭に立って指揮することが必要になる。しかし、どこへ向かうのかわからない創造的な活動においては、一般に考えられている優れたリーダーシップは通用しない。壮大なビジョンを掲げてチームを率いるだけでは、イノベーションは起こせないのだ。 これからのリーダーは「羊飼い」になれ！ 現代の企業において、画期的な商品をひとりの天才だけで生み出すことはめったにない。それは、さまざまな人材を活用する集合的なプロセスである。メンバーの才能を結集し、集団の力を最大化させるためには「背後から指揮する」という新しいタイプのリーダーシップが求められる――それは「羊飼い」のような存在だ。 本書で紹介するピクサー、グーグル、イーベイ、ファイザーなど、優れた実績をあげ続けている組織のリーダーは、イノベーションを生み出しやすい場を築くことで、メンバーの独創性をいかんなく発揮させ、成功に導いている。 リーダーシップの権威であり、ハーバード・ビジネススクールの人気教授が、これまでの常識を覆すリーダー像を提示した最新研究をもとに、イノベーションを起こし続けるリーダーの条件を伝授する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 パーパス経営、ステークホルダー資本主義、ESG、SDGｓ、ジョブ型雇用、人的資本経営、DX――。『【倍速講義】会社と経営の基本』（武藤泰明監修／日本経済新聞出版）は、経営とは何かから、経営戦略、組織、人事、財務、情報まで、ビジネスパーソンなら知っておきたい必須知識を50項目に厳選し、イラスト中心の超速読レイアウトで解説した、まさに「最初の1冊」。日々仕事に追われ本を１冊読む時間がない、身につけるべき知識やスキルが多すぎる、仕事以外にも自分の時間を使いたい、そんなタイパ重視世代に向けた必読書です。 ◆【倍速講義】シリーズの特徴 ・１項目は見開き２ページ（全体で50項目）。イラスト中心で解説、わかりやすく記憶にも残りやすい見るだけレイアウト ・各項目はパワーポイント4枚（見出しと3ステップ）のスライドで解説するようなイメージでテンポよく学べる ・1項目は２分以内で理解でき、全体（50項目）でも100分で学べる倍速学習 ◆目次 chap1　会社と経営の基本 chap2　経営戦略の基本 chap3　企業組織の基本 chap4　企業と人の基本

「お前が社長になったらヤフーをどうしたい？」。 2012年1月、当時執行役員だった宮坂学氏はソフトバンクの孫正義社長に呼ばれ、ヤフーの社長就任を打診されました。大企業になったがゆえに守りに入りすぎていたヤフー。再び攻めの姿勢を取り戻すために、孫社長が当時の井上雅博・ヤフー社長と話し合った末の提案でした。逡巡した宮坂氏でしたが、最終的に要請を受け入れます。そして、改革の仲間集めに走り出しました。 本書は、宮坂氏のCEO（最高経営責任者）就任が発表された2012年4月以降の改革の軌跡を追った記録です。「高速」を超える「爆速」を掲げて突っ走る若き経営陣が大企業病に陥ったヤフーを変えていくプロセスは、同様の問題を抱える大企業や、組織を変えたいと願うリーダーにとって最良のケーススタディとなるに違いありません。是非お手に取っていただければ幸いです。

グーグル、ツイッターを急成長させた有名起業家が贈る 痛烈なほど具体的で戦術的なアドバイス チーム・組織づくり、プロダクトマネジメント、 資金調達、M&Aなど、スタートアップが直面する課題を解説 シリコンバレーで話題の本が、満を持して日本上陸！ 「本書は起業家の強力な武器となるはずだ。会社をスケールさせたことのない投資家の批判や陳腐なアドバイスをぜひ跳ね除けてほしい。 あなたの会社の爆速成長フェーズが大混乱で、毎日怖くてストレス満載の破壊的な状態だと感じているのであれば、それは良い報せだ。誰もが一回目は同じことを思っている」 ――著者からのメッセージ ◆シリコンバレーのスター経営者たちが絶賛！ ◆体系的な解説とスター経営者の実体験の融合 本書では、著者が「CEOの役割」「採用やマネジメント」「チーム・組織のつくり方」「プロダクトマネジメント」「マーケティング・広報」などスタートアップや新規事業への挑戦者がしっておくべきことを著者が体系的にまとめている。 さらに、大成功を経験した経営者に著者がテーマごとに話を聞くインタビューも掲載している。Yコンビネーターのサム・アルトマン、伝説的な起業家で投資家のマーク・アンドリーセン、ボックスのアーロン・レビィ創業者兼CEOなど豪華な経営者たちが登場。 体系的な知識と成功者の体験の両方が学べる貴重な一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 バリュエーション(企業価値評価）とは、特定の会社自体の価値やその株式の価値を算出する手法。日本にはM&Aが盛んになり始めた20世紀末に導入され、瞬く間に定着しました。M&A、TOB、事業承継、事業分割において不可欠なデータを提供するバリュエーションですが、実務の現場において、実務家の一部が自分たちに都合の良い結論を導くために、背景となる理論の一部をつまみ食いして使っており、企業価値評価実務の全体を通してみると、必ずしも理論的一貫性がとれていないのではないかという懸念があります。 　本書は、このような懸念を踏まえて、その背景となる理論の前提との整合性や、実務上の運用において評価者に許容される裁量の範囲について、法学、経済学、金融経済学、会計学の研究者に加えて、企業の合併・買収（M&A）の専門家である法務分野、および実際の企業価値評価に携わる実務家が、企業価値評価の実務において、裁判などで争われているような論点を取り上げ、そこで当事者が引用している理論の妥当性や問題点を検証するものです。 　バリュエーションそのものの解説書は、入門書から専門書まで数多く刊行されていますが、日本においてどのような問題が存在し、実務上何に注意すべきかといった観点からの解説はなされていません。本書は、M&Aに関わる実務家が知っておくべきバリュエーションの課題を包括的に解説する初の試みです。

心地よい風を送り出す扇風機を発明し、いまや高級家電市場をリードする存在にまでなったバルミューダ。本書は、バルミューダを設立する前はロックミュージシャンとして活動していたという、同社の寺尾玄社長の異色の経営手法にスポットを当てた書籍です。ミュージシャンならではの独特の感性でモノ作りを実践し、会社を率いてきた姿はアップルの創業者、スティーブ・ジョブズ氏のよう。アップルと同じくデザインを軸にした同社の革新的なモノづくりを進めてきた同社のデザイン経営を詳細に分析しました。「ひとりメーカー」の台頭など、モノづくりの環境はいま急激な変化を迎えています。その先駆者とも言えるバルミューダの足取りから、ブランド作りのヒントを読み取ってください。

「パナソニックはもっと変わらなければいけない」――。こんな要請を受けて、25年ぶりに古巣へ出戻った樋口泰行パナソニック コネクト社長が、組織をどう変革してきたのか、その取り組みを42項目にわたって明らかにしました。 ・旗印と戦略を鮮明にする ・変革推進室や改革本部を作っただけではダメ ・画一的な「服装」は、発想を画一的にする ・わかりにくいところにチャンスがある ・戦略的なシフトを強く意識する ・ポートフォリオマネジメントから逃げない ・V字回復にだまされない　　　　　　　　　　　　など パナソニック コネクトが社内外から「まったく別の会社になった」「変われなかった会社が変われた」と評価されるのはなぜなのか。さらに、約8630億円という巨額のブルーヨンダー買収、松下電器の聖地「岡山工場」閉鎖の決断、ダイバーシティをはじめとする社員満足度向上など、現場で何が起きていたのか。すべてを語ります。

周回遅れの改革は実るか。 2030年に向けた成長へと踏み出したパナソニックの挑戦を追う 持ち株会社制への移行を機に、矢継ぎ早に変革の手を打つパナソニックホールディングス（ＨＤ）。 「周回遅れ」と揶揄された巨大企業が、事業会社への権限委譲によって現場が自律的に動き出し、かつての輝きを取り戻そうとしている。 「松下幸之助流」を現代に適合させながら、日本企業の新しい形を模索するパナソニックＨＤの実像を、最前線の取材記者が描き出す。 楠見雄規氏＆全事業会社のトップインタビューも収録。

予測不可能な今こそ、読んでおくべきシリコンバレーの名著、待望の復刊! 「この本のスーパー重要なコンセプト『戦略転換点』をみな学ぶべきだ。遅かれ早かれ、それはやってくるのだから」 ――スティーブ・ジョブズ 「このすばらしい本はデンジャラスだ。人を考え込ませる」 ――ピーター・ドラッカー パラノイア(病的なまでの心配性)だけが生き残る――。これはインテルを世界的な企業に育て、現在もシリコンバレーの経営者たちに尊敬されているアンドリュー・グローブ氏のモットーだ。 成功すればするほど、そのうま味を味わおうとする人びとが群がり、食い散らかし、そして最後には何も残らない。 そして、テクノロジーが発展し、顧客の好みが変わり、規制が変わることなどから、「戦略転換点」が襲いかかる。これを見逃したら、企業にとっても、個人のキャリアにとっても命とりだ。 チップのバグで4億7500万ドルの巨額損失を計上したり、日本メーカーの攻勢で主力メモリー事業からの撤退をしたり、修羅場を乗り越えた「パラノイア」(超心配性)である著者が、「戦略転換点」を見極め、予測不可能な世界でしぶとく生き残るための方法を教える。

「付加価値」から 「付加しない価値」「引く価値」へ 「小さな会社」のための実践的なマーケティングを解説して好評を博したベストセラーを文庫化! 「なぜ、アップルに、デジカメやビデオレコーダーがないのか ? 」 「なぜ、スターバックスに、ホットドッグやハンバーガーはないのか ? 」 本書は、中小企業や地域産業が、今自身が持っている売り物にさらに機能を足すのではなく、むしろ引き算をし、本来の売り物を明確にすることにより、消費者にエッジを立て、価値を上げる方法を解説します。 具体的にどう引き算し、シンプルに自社の個性をどう打ち出すか。そのための発想と方法を具体的に解説。「引き算」発想を活かして元気になっている企業・サービスの事例も、ふんだんに紹介します。 著者独自のリサーチ(客観的数字)による裏付け、企業事例への取材に基づいた具体性・納得感があり、誰もが自分の組織や地域で試したくなるでしょう。