地方の中小企業が、ドラッカーの言葉一つでみるみる変わる！ 本書は、ドラッカーの著作に学んで成果をあげた人たちのケース・スタディー集です。 現代の日本で、ドラッカーの言葉に触発された人々が、 どのように意識を変えどのような成果をあげたか。 小さな奇跡の数々からマネジメントを学べる１冊です。 小さな会社のイノベーションの起こし方 ― 社員との対立を乗り越え、経営改革 「廃棄と集中」編 ― 名言を支えに赤字事業から撤退 「予期せぬ成功」編 ―“小ヒット”の深堀りで赤字脱却 「外部にある経営資源」編 － 「顧客の顧客」を増やせば儲かる 「潜在的な機会」編 － 将来の不安をチャンスに変える 「利益とは条件」編 － 利益を追わずに利益率アップ 「顧客の現実を知る」編 － 「技術に自信あり」の罠を脱する 「何を測定するか」編 ― 褒め言葉を数えてやる気アップ 「汝の時間を知れ」編 ― 時間を記録して利益がＶ字回復 「プロセスを管理せよ」編 ― 「頑張れ会議」を脱して増収へ 個人で取り組む時間管理 ― 活動を仕分けて「上位0.03％」のエースに躍進 「トップマネジメントチーム」編 ― 弱みを認め、陣頭指揮を委ねる 「組織＝人が自己を目指す場」編 ― 社員の主体性を磨き、売上高倍増 「道具としての言葉」 編 ― 内向きな市役所職員から提案が湧き出す 「強みを生かす」編 ― 強みの探究で累積損失を一掃 「貢献に焦点を合わせる」編 ― 社員に思いが伝わる一言を見つける 「自らの事業は何か」編 ― 売上を捨てて連続増収増益 「何によって憶えられたいか」編 ―“名ばかり専務”が経営者に脱皮

※ドンペンシールは「書籍のみ」の同梱で、電子書籍には付きません。予めご了承ください。 「売上高2兆円超・35期連続増収」を達成した成長力の真実 権限委譲がもたらす"驚き"だらけの商品開発力＆人材育成術 大ヒットＰＢ「情熱価格」のブランド再生はなぜ成功したのか？ 日本経済を襲ったバブル崩壊、リーマン・ショック、そして新型コロナウイルス禍などものともせず、35期連続増収という猛烈な成長を続ける総合ディスカウント店「ドン・キホーテ」。運営会社のパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（PPIH）の売上高は2024年に初めて2兆円を突破し、今や日本の小売業界では第4位の巨大企業だ。 その根幹を支える「顧客最優先主義」と「権限委譲」をグループ全体に根付かせ高収益につなげた経営とマーケティング、それらを実行する強力な現場を創造する人材育成はすべてが型破りで"非常識"。アタマでは理解できても、恐らく決してまねすることのできないこの「ヘンなカイシャ」の実態について、同社CEO（最高経営責任者）と、ドンキ躍進の原動力となったPB（プライベートブランド）「情熱価格」のリニューアルを成功へと導いた担当役員、そして外部から支えた博報堂のクリエイティブディレクターが赤裸々につづったのが本書。流通・小売業界はもちろん、幅広い業種・業界の経営者やビジネスパーソンに示唆を与える1冊。

旧国鉄と銀行。官僚組織の典型とささやかれた2つの組織を立て直した経営者がいました。それは、細谷英二さん――。2012年11月に急逝されたりそなホールディングスの元会長です。 旧国鉄時代は井出正敬氏（JR西日本元会長）、松田昌士氏（JR東日本元会長）、葛西敬之氏（JR東海会長）の国鉄改革3人組を陰で支えました。JR東日本ではクレジットカードの「ビューカード」事業を始めたり、駅ナカビジネスをおこしたり、鉄道業の新境地を切り開きました。 その後、2003年に実質国有化されたりそな銀行（当時）の会長に就任すると、窓口の時間延長など既存の常識を打ち破るサービスを次々に導入、瀕死のりそなを立て直しました。 りそなは細谷さんの就任以来、9年連続で黒字を続けています。官僚的な風土を変えることは容易ではありません。その中で、細谷氏は2つの企業の変革を果たしました。その裏にあった哲学や方法論を記したものが本書です。 記憶に残る経営者、細谷英二さんの最初で最後の経営書をお読みください。

危機を乗り越える！ 成長を実感できる！ 正しい経営習慣は一朝一夕には身につきません。 毎日実践し、定期的に振り返ることで、少しずつものにできるようになります。 じっくり取り組んでください。 繰り返し実践できるチェックリスト付き。 コロナ後の「新しい日常」でも負けない方法が分かります。 あなたは大丈夫ですか？ □顧客志向の小さな行動を徹底する □自分の関心を世間の関心に合わせる □社員が同じことをしても許せるか □長所を生かせ、短所にこだわるな 【目次】 第1章　苦境でも稼ぐ会社が必ずやっている9のこと 経営習慣01　お金を追うな、仕事を追え 経営習慣02　「良い仕事」が売り上げや利益を作る 経営習慣03　「良い会社」を目指せ 経営習慣04　顧客志向の小さな行動を徹底する 経営習慣05　利他心ありきがビジネスを成功させる　　ほか 第2章　経営者がなかなかできていない14のこと 経営習慣10　機会の追求に時間を費やせ 経営習慣11　経営とは正しい努力を積み重ねること 経営習慣12　ライバルの実力を謙虚に見よ 経営習慣13　先頭に立つ覚悟、責任を取る覚悟 経営習慣14　正しい考え方を身につける 経営習慣15　良かったときも悪かったときも、反省する　　ほか 第3章　顧客、社員に対して明日から始める13のこと 経営習慣24　良い会社には、良いお客さまが続く 経営習慣25　お客さまから見た主観的一番になる 経営習慣26　満足を十分に高めずに感動だけを求めてはいけない 経営習慣27　社員のためにも、「なれる最高の自分」を目指し、一流の経営者になる 経営習慣28　社員が同じことをしても許せるか　　ほか

２００７年の第１版刊行以来、累計５万部を超す、企業担当者からのニーズがとても強い定番書の 最新版です。内部統制の定義から、構築プロセス、経営者の評価、そして外部監査の内容まで、体系的に わかりやすく解説します。 　内部統制については、会社法と金融商品取引法で制度が定められていますが、今回の改訂では、 ２０１５年２月の会社法施行規則改正や、２０１１年に導入された内部統制報告制度における簡素な 手続等の説明を反映しました。 　参考例を用いて報告書の具体的な記載内容を説明。また実務が進展するにつれ明らかになった 問題点についても解説します。 　著者は、審議会の専門委員として基準設定に関わった第一人者。手軽に全体像を理解したい読者 におすすめです。

必要なのは「ビジョン」と「戦略」 中川政七商店の経営を伝えた半年間の記録 「ビジョン＝志」を起点に、いかにしてビジネス全体の設計図をつくり上げるか。「ビジョンの立て方」から「競争戦略と戦術」「ブランディング」「コミュニケーション設計」「問題解決」まで、中川政七商店の経営メソッドを全公開！ 地方に、志と能力がある人材を還流させる──。中川政七商店 十三代、中川淳が野心的なプロジェクト「アナザー・ジャパン」を立ち上げました。日本各地から参加した学生18人が半年以上をかけて経営を学び、実際に店舗を経営する。その経験が将来、起業や転職を考えたときによみがえり、地元に戻って活躍する。そんなシナリオを描き、これまでに培った「ビジョン起点」の経営ノウハウを学生たちに語り尽くしました。 本書は、中川政七商店と三菱地所による「学生経営×地方創生プロジェクト＝アナザー・ジャパン」を舞台に、2,640時間にわたる舞台裏を追い、これからの時代に求められている"志ある商売のつくりかた"を収録。日本初「ビジョン×競争戦略」の実況中継的教科書です。 新たに商売を始める人も、現役の経営者も、プロジェクトリーダーに任命された会社員も、学生も──働くすべての人に捧げます。

“Ｆランク”とレッテルを張られた組織をどう変えたのか、 社会や企業で活躍する若者を育てるために何が必要か――。 本書は、日本電産を１代で世界トップの総合モーターメーカーに育て上げた経営者・永守重信氏が、 50年計画で挑む「大学改革」から、組織改革・人材育成の本質を探り出した書籍です。 改革の舞台は、京都市内に本部を置く「京都先端科学大学」。 19年３月までは京都学園大学という名称で、受験界では偏差値が低く“Ｆランク”と呼ばれていました。 永守氏は私費130億円以上を投じたうえに、自ら大学に足しげく通い、改革を断行。 同大学は、永守氏の理事長就任からわずか2年で、大きな変貌を遂げつつあります。 今回は、永守氏本人に加え、彼の薫陶を受けた5人の改革実行者に直撃。改革の全貌に迫りました。 本書は、大学改革を追った書籍であると同時に、永守氏の組織論、人材育成論を学べる書籍です。 そして、カリスマ経営者の人間像に迫った書籍でもあります。 会社という組織の中で自分がどう動き、人を動かすために何をすべきか。 そして、これから世界で戦っていくうえで必要な人材とは何か、 若者にどう接するべきかといった視点でも、ビジネスパーソンに役立つはずです。

50年、体当たりで会得した 財務と資金繰りの本質を自ら語る！ 銀行との付き合い、取引先の見極め、株式上場、M&A…… 中小ベンチャーでも、大企業でも、絶対に変わらない「基本」を解説。 伝説の名著を完全リニューアル！ 「創業まもないベンチャー企業は日々、 生き残るか、つぶれるかの瀬戸際での戦いを迫られる。 その中で実際に成長し、飛躍できるのはごくわずかである。 生き残って成長の花を咲かせるにはどうすればよいか。 他にはない技術や高い志、 それを実現するためのハードワークなどが必要なのはもちろんだが、 何よりお金まわりの戦略、財務の戦略が不可欠である、 と私は考えている」――本文より ■目次 序章　お金の戦略が必要だ――会社を絶対つぶさないために　 第１章　キャッシュこそ企業価値の源泉――コスト意識を鍛えよう 第２章　会社を成長へ導く財務戦略――創業期に重視すべき指標とは 第３章　創業時の資金の集め方――やっぱりお金から始まる 第４章　金融機関とどう付き合うか――「取引は人なり」で活路 第５章　取引先を見極める方法――その選択が会社の命運を分かつ 第６章　チャレンジと財務バランス――持続的成長へ変化を恐れない 第７章　いざ株式上場 規律の中で鍛える――問われる発信力 第８章　Ｍ＆Ａをどう活用するか――永守流・勝利の方程式 第９章　海外展開は飛躍のチャンス――リスク管理は分散から 第10章　波乱の時代をどう乗り切るか

シリーズ累計40万部超のロングセラー『教える技術』の著者で、 行動科学マネジメントの第一人者が、 職場からミスを無くす科学的方法論を豊富な事例と共に解説。 部下の“不始末"に日々アタマの痛い全リーダーの必読書。 もちろん「自分のミス」を無くしたい人にもおすすめ! 重大事故や企業の信用失墜を招くきっかけは、 働く人のほんの小さなミス。 それに対して、 「一人ひとりが『自覚』を持って行動すればミスは無くなる」 「『安全意識』が希薄だから事故が起こる」 「ウチの会社は『優秀』な人間が少ないからミスが多発する」 「再発防止のために『始末書』と『改善策』を義務付けた」 ……というマネジメントの通念は、実はすべて間違い! 意識の徹底や自助努力では「ミス」は無くならない。 「人間の行動原理」にそった「仕組みづくり」こそ重要です。 ミスが生まれる背景から、何をやってもミスが無くならない理由、 「特定と継続」でミスを無くす仕組みの構築まで、 誰もが身近な事例を用いて丁寧に説明。

皆様の会社では管理職に占める女性の割合は何パーセントでしょうか。政府は、女性の活躍を成長戦略の中枢に位置づけて、「全上場企業で、まずは役員に1人は女性の登用を」と呼びかけ、経営層、管理職層への女性の登用を進めています。2020年までに指導的地位に占める女性の割合を30％にするという政府の目標もあります。 　しかし、女性の登用はなかなか進みません。女性管理職を増やすにはどうしたらよいか。単に組織にいるという状態ではなく、意思決定層に女性を増やすにはどうしたらよいか。その解を皆さまとともに考えるべく、本書をつくりました。 　本書は「日経WOMAN企業の女性活用度調査2014」の結果を基に、14年の「女性が活躍する会社ベスト100」にランキングされた企業20社の女性管理職・経営人材育成の戦略と施策をまとめたものです。 　順調に女性管理職およびその予備軍を増やすことに成功している企業がどんな戦略を取っているのか、奏功した人事施策はなんだったのかということを、人事担当者、ダイバーシティ推進担当者に、時系列で、できるだけ具体的に語っていただきました。 　紹介している先進企業でも、最初から女性登用に成功していたわけではありません。かつては女性の昇進意欲の低さが課題だったというところが多数です。 　女性管理職は一日にしてならず、です。しかし、トップのコミットメントがあり、奏功性の高い施策を打てば、2020年、皆様の会社でも、女性管理職がどこの職場でも普通に活躍している状態になっているのではないかと思います。 　本書が、皆様の会社の女性活躍推進と企業価値向上の一助になれば幸甚です。

他社の追随を許さない儲けの仕組みを説き明かし、成功しているビジネスモデルが、実は他業界にも移植できることを豊富な事例を通して説明する。自社の経営戦略の構築や投資判断にも役立つ実践的な一冊。

「他にやりたいことがあるので…」 「留学します」 「家庭の事情で」 ――退職する社員が会社に本音を告げる事は少ない。 だからこそ、「優秀な若手が辞めてしまう」という悩みを持つ企業は、本質的な解決に至ることがなく、同じ事をくりかえします。 ただでさえ人手不足のいま、企業の競争力を大きく削ぐことになりかねません。 そこで本書では、 「入社当初からいずれ転職するつもりだった」 「将来が見えない、『こんな風になりたい』という先輩がいない」 「労働と給料が見合わない」…… など、会社を辞めた若者の本音を聞き出しながら、 どうすれば、優秀な社員を定着させる事ができるか、リテンション（定着）マネジメントのポイントを示します。

外観からロビー、客室、スタッフ、宿泊システムまで 隅々まで考え抜かれた工夫がお客を呼ぶ！ ビジネスパーソンに人気のホテルの舞台裏には、 顧客満足向上、収益力向上、生産性・モチベーション向上のヒントが満載 ★東横インの面白トリビア、知って得する利用ノウハウも紹介！ 　読めば出張が楽しくなるかも・・・？ 客室数5万989室、日本最大のホテルチェーン、東横イン。（※注） “出張族の味方”として、ビジネスパーソンに人気です。 泊まったことはなくても、白地に青い文字で「東横INN」と書かれたロゴマークに、 見覚えがある方は多いのではないでしょうか。 もし東横インに泊まることがあったら、ホテルの外観からロビー、 客室、スタッフまでつぶさに観察してみてください。 「顧客満足」「従業員の生産性とモチベーション」「収益力」の3点を 最大限に高めるため、編み出された数々の工夫に気づくはずです。 たとえば、 ・全５万室が同じ間取り ・毎朝、無料のおにぎりを提供 ・ゴールデンウィークもお盆も値上げなし ・支配人の97・5％が女性 ・「ガンダム風」と言われる制服 ・・・こういった工夫には、隅から隅まですべてに理由があるのです。 本書では、そんな東横インの様々な工夫、取り組みを徹底解説します。 そこには、日々の業務改善のヒントが満載。 ホテル業界だけでなく、広い分野のビジネスパーソンにお勧めしたい１冊です。 ※2017年1月5日付、「国際ホテル旅館」全国ホテルチェーン客室数ランキングより

女性の活躍なくして中小企業の成長はあり得ない！ 人事評価というと、評価や賃金の納得感を高めて社員のやる気を向上させることが 目的だと考えられていますが、本書で紹介するのはそのようなものではありません。 著者が人事評価制度の専門コンサルタントとして実践してきたのは、 「社内のコミュニケーションを深める仕組み」としての人事評価制度です。 女性の活躍を推進することが日本企業、とりわけ小さな会社にとって避けて 通れない大事な課題となっています。 人事評価制度でコミュニケーションを深めることがどれほど女性社員の定着と成長をもたらすか。 本書は小さな会社で働く女性社員たちが成長していく実際の物語で、それを具体的に示します。 著者の提唱する人事評価制度はまた、ともすればバラバラになりがちな全社員の仕事に取り組む姿勢や 問題意識をそろえ、長期的な会社発展の原動力ともなるものです。 人事評価制度をめぐって、間違った考え方が今でも蔓延しています。 本書はそうした誤解をひとつずつ解き明かし、自社に適した人事評価制度をつくりあげる方法や、 制度を上手に運用するためのポイントをわかりやすく解説します。

東京・町田市の電器店「でんかのヤマグチ」。 ヤマダ電機、ヨドバシカメラ...業界最大手の家電量販店がひしめく激戦区で一歩も引かずに孤軍奮闘する。 安売りはしない。量販店なら15万円のテレビが、ヤマグチなら30万円。それでも売れる。 値引きをしないので粗利益率は量販店平均の25%に対して39%。その秘密は徹底した「顧客密着」。 顧客層を高齢者に絞り込み、電球1本の交換でも、呼ばれたらすぐに飛んでいく。 この「御用聞き」サービスで固定客をがっちりとつかんでいる。 「なぜ高くても売れるのか」。 ヤマグチの経営の秘密を、『日経トップリーダー』で人気連載『指名ナンバーワン企業の戦い方』を連載する著者が一挙公開する。 「利益率が低い」「大企業との競争で苦戦している」「顧客との結び付きを強くしたい」。 こうした悩みに対する経営改革のヒントが満載の書。「小よく大を制す」経営の要諦がわかる。

小さな組織では、相互のコミュニケーションを取りやすい──。この定説に本書は異を唱える。「小さな組織では確かに互いの距離は近い。しかし、必ずしも意思疎通が図れているとは言えない」。本書では、世界的な鏡メーカーの「コミー」社長の小宮山栄氏が、コミュニケーションを活性化するために、社内で日々実践するユニークな手法を紹介する。「言葉の定義を常に問い直し、『社内用語集』を日々更新する」「パート社員も含めた全社員で、全てのユーザーを回る」「1分間に1回以上『なぜ？』と問い、問題の核心を洗い出す」「どの社員にも肩書きがない」など。コミーを鏡メーカーのトップへと押し上げた独自手法を通じて、コミュニケーションの本質へと迫る。

ベストセラーとなった『なぜ会社は変われないのか』『なんとか会社を変えてやろう』『ここから会社は変わり始めた』の著者・柴田昌治氏がスポンサーシップに着目。　　　 成果主義、非正社員化、相次ぐ不祥事、掛け声ばかりの改革に、職場に渦巻く不信感。どうすれば日本的強さの基盤を取り戻せるのか。閉塞感を打ち破り、濃密なチームワークを蘇らせる新しい考え方を提唱します。

「なぜ女性は管理職昇格の打診を断るのか」「管理職になる自信など、私にはありません」……実は、自信のない人ほどいいリーダーになれる。 累計2万人を指導してきた、女性管理職育成・交渉コンサルタントが徹底解説！ 自信がないと感じる原因は環境にある。「感じる必要のない不安」はひとまず脇に置き、失敗を恐れず、挑戦していこう。

経営戦略の定石を語る本は山ほどありますが、なぜ失敗してしまうのかを理詰めで語る本はほとんどありません。本書は、『経営戦略の論理』をはじめ勝つための戦略の研究に40年以上携わってきた伊丹氏が、なぜ失敗してしまうのかという逆転の視点から、経営戦略を解説するもの。多くの成功事例の陰の失敗事例を分析し、残念ながら失敗してしまうメカニズムとそれをいかに防ぐかを解き明かします。 　本書が失敗のパターンとしてあげるのは、「不都合な真実を見ない」「大きな真実が見えない」「己を過大・過小に見てしまう」「似て非なることを間違える」「「現状」と「予算」にこだわる」「絞り込みとメリハリが足りない」「事前の仕込みが足りない」「段階を追った流れの設計がない」「現場の心理と学習へのインパクトが小さい」等。平明かつ興味深いキーワードで解説します。 　たとえば「不都合な真実」とは、自社の戦略をとりまく要因の実態として、自社に大きなマイナスをもたらすポテンシャルが大きいような真実を指します。環境の将来動向についても、あるいは自分がこれからとろうとする戦略が生み出す影響についても、「そうなったら困るな」という自社に不都合な事態は数多くあるでしょう。その不都合さゆえに、そのマイナスインパクトの大きさゆえに、戦略を構想しようとする人たちがその事態を軽視したりあるいは直視しなくなってしまう、ということがあります。

20万部を突破した『なぜ会社は変われないのか』から20年、令和の時代を迎えても、日本企業が変われないのは一体なぜ？ 組織のしきたりにとらわれ変化に応じた挑戦ができない、面従腹背が横行して誰も本当のことを言わない、重役が「役員の壁」を形成し、意思決定を逆に妨げる……これらの組織病にどう立ち向かえばいいか？ 現状を突破しVUCAの時代を生き抜く強い組織を育てるための「経営チームビルディング」の手法について説く。

ニッポンの保育の未来を変える! 日本を代表する女性起業家が綴った、小さな組織を大きく成長させるまでのストーリー。 岩盤規制を乗り越えてベビーシッター業界No.1、保育施設全国210カ所!(2018年3月時点) 質の高いナニー(ベビーシッター)を養成し、従業員4000人を擁するポピンズ。 保育所運営でも大手の一角をなし、在宅介護関連サービスにも事業を拡大する。 本書は、その創業者が平坦ではなかったこれまでの道のりを綴るもの。巻末には後継社長との 対談を挿入し、日本の保育界が抱える待機児童対策などの課題や将来への提言も盛り込んだ。 ★ 日本を代表する女性経営者、山あり谷ありの起業ストーリー 株式会社として福祉の世界に参入したポピンズと著者が、「なぜダメなのか?」 という素朴な思いから数々の規制や業界慣習と闘い、それらを大胆に打ち破り 時には失敗も重ねて成長してきた経緯を語る。 ★ 難題を乗り越えるリーダーシップのあり方を実体験から提示 女子アナ出身、経営の素人だった著者は、素人ゆえの発想力と持ち前のバイタリティで、 業界初の取り組みを興した。著者の実践は、壁に当たっている人々の背中を押し、 勇気を与えてくれるメッセージとなる。 ★ 数々の名経営者とのエピソードや心に残る金言の数々 文中には、小倉昌男、松下幸之助、本田宗一郎など薫陶を受けた名経営者の金言や 日ごろ大切にしている信条など、心にぜひ止めておきたい言葉を織り交ぜた。

●　経営破綻の実例に学ぶ「失敗の定石」 －－ こうするよりほかなかったのか！？ 経営者向けの月刊誌「日経トップリーダー」が 帝国データバンク、および東京商工リサーチの協力を得て、 近年、経営破綻した23社を徹底取材。 大ベストセラー誕生から始まった経営者の迷走 大手に真っ向勝負を挑んだ新工場、過剰投資に終わる 取材殺到するも内実は……資金ショートに沈んだベンチャー etc. 現場社員や取引先そして 経営者本人の苦渋の証言、 及び、決算や登記簿などの資料から、 破綻に至った経営を多角的に読み解いた。 「会社を潰した社長の独白」を別途掲載。

経営の真実はミステリーを超える！ 平成の30年間に倒れた中小・ベンチャー企業24社の失敗から、 普遍の法則を引き出す。 カメラの「ドイ」、ヘルメットの「昭栄（しょうえい）」、 ファブレス＆研究開発型ベンチャーの先駆け「カンキョー」……。 あの有力企業が、なぜ ―― こうするより、ほかなかったのか？ 「会社を潰した経営者の告白」５編のほか、社長の苦渋の証言を多数収録。 「倒産というカード」の戦略的な切り方に踏み込む。

◆最悪の失敗を避ける方法を学ぶ最高の１冊 ◆ 潰れる会社は驚くほど似ていて、会社が駄目になるときには、お決まりのパターンがあります。幸運なヒットで実力を過信する。リサーチが甘くて暴走を止められない。失敗を隠ぺいする。苦し紛れに打った一手が、裏目に出る ―― 倒産した有力企業18社の実例に、失敗の法則を学びます。

日本企業は、社員のモチベーション、潜在能力が高いのに、なぜ「面白い」ビジネスが生まれにくいのか。シリコンバレーで30年近く、革新的なビジネスモデル、イノベーションの誕生を目にした著者が、画期的なアイデアが活かせない日本企業、日本社会の文化・制度の落とし穴を具体的に指摘し、どうすれば再び活力を取り戻せるのかを提言。

2011年9月12日、1人の経営者が忽然と姿を消した。JR北海道の社長、中島尚俊氏である。同年5月に起きた特急列車の脱線炎上事故。その再発防止に向けて陣頭指揮を執っていた矢先の失踪だった。そして6日後。石狩湾で変わり果てた姿で見つかった。前代未聞のトップの死――。だが、これだけでは終わらなかった。 2014年1月15日、今度はJR北海道の相談役だった坂本眞一氏の遺体が石狩湾で発見された。遺書は見つかってないが、北海道警は入水自殺と見ている。坂本氏は中島氏の2代前の社長を務めていた。なぜ2人のトップが相次いで自死しなければならなかったのか。 脱線炎上、運転士の逮捕、データ改竄とトラブルが止まらなくなったJR北海道。始まりはどの企業でも起こり得るほころびに過ぎなかった。だが四半世紀余りの間に、経営陣の些細な判断ミスと現場の小さなウソが蓄積され、取り返しの付かない悲劇へと転落した。 新社長の島田修氏は異常事態を収拾できるのか。 徹底した現場取材に加えて、故・坂本氏や前社長の野島誠氏、労組委員長など8人の証言から退廃の真相に迫る。

【マネジャーの育成の悩みを解決！ 「やってよかった！」の声、続々】 部下の仕事ぶりがもどかしい方、マネジメントが悩ましい方。 それは、あなたが悪いのではありません。 「新しいマネジメントの方法論」をまだ知らないからです。 部下が主体的に考え・イキイキ動き出す5つのメソッドを解説。 マネジメントがいつの間にか楽しくなる1冊です。 “上司であることが難しい時代”のマネジメント決定版！ □１on１でも心を開いてくれない □言われたことしかやらない □挑戦する前から失敗を恐れる □部下に気を遣って疲れる ……今、多くのマネジャーがこんな悩みを持っています。 誰も本音を話してくれないから、どんな感情を持っているかもわからない。 だけど、問題になるのが怖くて一歩踏み出せない。 そんな負の連鎖が職場のあちこちで起きているのです。 “上司であること”が何よりも難しい今、 新しいマネジメントの方法論を提案するのが本書です。 1「目標のすり合わせ」ではなく「目的を育む」 2「強み」ではなく「持ち味」を活かす 3「内発的動機」ではなく「内面化動機」を引き出す 4「成功思考」ではなく「成長思考」を育む 5「明確に目標を絞る」のではなく、多様な視点から「可能性」を広げる 著者2名は15年超のキャリアを有する実力派コンサルタント。 さらに、第7章では、コーチングと臨床心理学の視点を交えて、 関わり方が難しいメンバーへの接し方を解説。 目の前に“困ったメンバー”がいて頭を抱えているマネジャーの突破口にもなります。 豊富な事例を交えた「キャリア自律時代の人財育成」必読書です。

スタンフォード大学の人気教授が、すべての社会人に贈る不朽の名著。 「実行できない組織」の原因と処方箋を明らかにする! 知識があっても、実行しなければ意味がない ビジネス書は世の中にあふれ、MBAホルダーも増えた。必要な知識を身につけ、何をすべきか社内のだれもが理解しているのに、まったく行動に現れない。この「知識と行動のギャップ」 (The Knowing-Doing Gap) を埋めなければ、どれほど立派な経営理念を掲げても、会社は変われない。やるべきことを知っているだけでは不十分なのだ。 全米ロングセラー、待望の復刊 組織行動論の世界的権威である2人の著者が、4年間にわたる調査から、このギャップが生まれる5つの原因を探る。そして、あらゆる組織が直面する「どうすれば行動を起こせるか」という課題に明快なガイドラインを示す。 あなたの会社は大丈夫? もし、あなたの職場が次のような状態なら要注意! □ 会議をしただけで仕事をした気になっている □ 過去のやり方にばかり、こだわっている □ 上司を恐がり、失敗を恐れている □ 社内での足の引っ張り合いが多い □ 評価が細かすぎて重要なことを見失いがち

【御社は「米国流カタカナ経営」に惑わされていませんか？】 現在、日本に広く浸透している米国流の経営は、英語をカタカナ表記にした言葉、またはＣＥＯなど英語表記のままで示される言葉への私達の誤解、錯覚と無理解に基づくものが多い。その表層的な導入は日本企業に悪影響を及ぼすだけでなく、破滅に導く可能性がある。また、「選択と集中」「全体最適の経営」「中期経営計画」などの概念や手法は20世紀に終わった時代遅れのものであり、21世紀において米国の歴史ある多くの伝統企業を衰退に導いたものである。 本書は、これらの弊害を明らかにするもの。仕事の作業化と闘う、米国企業にはない固有の力を磨く、世界の知恵を生かす、現場主義と戦略的思考の限界を知り、ＧＡＦＡＭの空想力を学ぶ、日本人中心主義の限界を知り国際的チーム作りに挑む、社会と地球の課題を解決する事業を創るなど、日本企業に本当に必要な改革を提言する本格的経営論。 【目次】 　第Ｉ部　捨てるべき米国由来の六つの流行 第１章　カタカナ言葉が蔓延している 第２章　米国伝統企業の失われた40年 第３章　「選択と集中」「全体最適の経営」「中期経営計画」の意義を疑う 第４章　米国流コーポレートガバナンスの背景と目的の無理解 第５章　人的資本経営の途上国である米国から学べることは少ない 第６章　「両利きの経営」という言葉に安易に踊ってはいけない 　第II部　日本企業の成長力を復活させる六つの指針 第７章　仕事の作業化と鬼のように闘う 第８章　米国企業にはない日本企業固有の力を磨く 第９章　世界の知恵を日本に生かす 第10章　現場主義と戦略的思考の限界を知り、ＧＡＦＡＭの空想力を学ぶ 第11章　日本人中心主義の限界を知り、国際的チーム作りに挑む 第12章　Growth Mindsetで社会と地球の課題を解決する事業を創る

バブル世代が遂に50代に突入！　300万人を超えると言われる非管理職50代の底力をどう引き出し、どう活かすか。 トヨタファイナンスなど導入企業、続々。79%のベテラン社員の行動を変えた「5つのステップ」を紹介！ 組織のシニア化に直面するマネジャー、人事担当者、経営陣の必読書。

20代で転職9回。望んだ仕事と違う、上司と合わない、ここに居場所はない――著者は、様々な理由をつけて辛い状況から逃げ続けたと言います。 一念奮起して開業資金を貯め始め、33歳の時に500万円の元手で飲食店を開業。 でも、料理長とぶつかって、ここでも逃げました。 時代に先駆け、隠れ家店、ジンギスカン料理、コラーゲン鍋などをヒットさせた著者は、「逃げは罪悪ではない」と語ります。 「納得のいかない現状から逃げることは、人生を切り開く自発的な行動。 行動し続ければ、必ずいつか、自分に相応しい場所が見つかります」。

【新しい「日本的経営」を創造する】 経営は日々、選択を迫られている。しかし、つい安易に妥協して選択しやすいほうを選んだり、それぞれの選択肢の意味するところを十分に吟味せずに思考停止したりしていないだろうか。経営活動において直面するさまざまな矛盾やジレンマを「あれかこれか」の二項対立で切り抜けるのではなく、苦しくても「あれもこれも」の二項動態を実践することこそが、過去の自己を超えていくただ一つの道なのだ。過去の成功体験に過剰適応することなく、現状にも安住しないことで自己変革につなげ、機動力を持って自己変革し続ける組織は、二項動態経営を行っているのである。本書は、バンダイナムコ、エーザイ、ユニ・チャームなどの事例にもとづいて二項動態経営のメカニズムを解明する、新しいコンセプトの経営哲学書。

ニコニコ動画を育てあげ、KADOKAWA・DWANGOのトップとなった川上量生氏が生き方、働き方の哲学を語りつくす。 ウェブメディア「cakes」(ケイクス)の大人気連載「川上量生の胸のうち」を単行本化! 「もしドラ」の担当編集者でありcakesを率いる加藤貞顕氏が、川上量生氏の本音を次々と引き出していく。 「よくわからないからこそ、解きたいと思う」 「『しょうがないな』と思われるポジションをつくる」…… 常識とは真逆の結論、1億年先を考える思考、さらにテクノロジーと笑い――。若き天才経営者と呼ばれる川上量生の胸のうち、頭の中がわかります。

楠木建氏（一橋大学大学院教授、『ストーリーとしての競争戦略』著者）推薦！ 500以上の社史を収集した「社史マニア」が贈る、 危機突破のストーリー＆アイデア集！！ サイバーエージェント・カルビー・ウェザーニューズ・無印良品・ Apple・日本マクドナルド・アイリスオーヤマ・ユニクロ…… 日米20社の突破事例から見えてくる 生き抜くための「知恵」と「戦略」！ １分で「危機突破の本質」がわかる〈チェックリスト〉付き！ 既存のビジネスにこだわり、勝ち目のない競争の中で、もがいていないだろうか？ （IBMのケースより） どうしたら問題を解決できるのか、という視点で考えているか？ （ウェザーニューズのケースより） 誰にも負けない「執念」を持っているか？ （ユニバーサル・スタジオ・ジャパンのケースより） 「ビジネスには正解がある」と思い込んでいないだろうか？ （良品計画のケースより） 目先の危機からの脱却を焦って、大きな変化を見落としていないだろうか？ （伊勢丹のケースより）

新元号「令和」がスタートし、2020年という節目は目前、 足元の業績も好調ないまこそ、次の成長に向けての長期ビジョンをつくろう! という経営者は多い。 とはいえ、だいたいは社長およびその周辺だけが乗り気になっており、 経営企画や現場は当惑する、というケースも少なくないようだ。 だいたい、こんなパターンだ。 ―10年後の話なんて、どこから手をつけていいかわからない ―そもそも、そのころどんなテクノロジーが出てきているかもわからないし、予想するだけ時間の無駄だ ―この忙しい時期に、悠長にそんなものをつくっているヒマはない ―2010年ごろもそういうのをつくったが、役に立っていないし、みんなもう覚えてないよ ……などなど。 いずれも、ごもっともである。 しかし、では未来のことを考えなくてもいいかと問われると、 もちろんその必要性はみんなが認識している。 本書は、意味のある「中長期ビジョン」を作り上げ、 実行にまで落とし込んでいく手法を解説するものである。 ◆本書の特徴。 -実際に企業の未来ビジョン策定を手伝ってきた著者が、具体的な事例をもとに展開する -陥りやすいワナ、ありがちな失敗をとりあげ、それらを防ぐ方法を紹介する ―線形予測(少子高齢化、デジタル化など、誰もが予測できる未来)と 非線形予測(非連続的で、業界構造を破壊してしまうインパクトを持つ変化)のかけ算で、 自らつくるべき未来を描く「未来洞察」の手法を説明 ―実践的な9つのステップを解説。長期ビジョン作成から現場に浸透させ、 実行計画にまで落とし込む段階までをフォローする。

この先10年の「サステナビリティ経営」を業界別にいち早く体感！ 　本書は、2030年頃までのおよそ10年の間に、サステナビリティに関して何が起きるのかを「未来の見方」を示したうえで業界別に予測し、企業がどこに向かうべきかの具体的指針を示すことを目指した。「投資判断の考え方」を示す「SXの方程式」や、起こり得る複数の近未来を提示する「シナリオ・プランニング」を使って、本書の読者に、これからの10年間を一足先に体感してもらうという野心的な試みだ。本書が提示する「未来の見方」と「ＳＸの方程式」を通じて、新しい視点で自社や、自社が属する業界の未来の見直し、これまで「知っている」と思っていたことが、大きく変わろうとしていることと、今まさにその分節点を迎えていることに気づいてほしい。（本書「はじめに」より）

【現場主義の産業エコノミストが急成長の舞台裏を徹底解明】 BYDの実力、群雄割拠の各社の戦略、CATLが見ている未来……。 知能化でどう変わるのか、産業政策の実態は、日本企業は2040年の市場で勝てるのか――。電動化を追い風に爆発的に成長した中国自動車産業。本書は、成長を生み出した産業政策の展開および有効性、中国企業の強み・弱みおよび世界展開、SDV 化など業界トレンドを分析。現場目線で、これからの中国自動車産業のあり方、中国企業の可能性を探る。現場ルポの形で日中の自動車関連企業12社も取り上げ、現場の生の情報を分析する業界関係者必読の重厚なレポート。 【目次】 序　章　自動車業界でDeepSeekショックが起こる　 　第Ｉ部　電動化シフト 第１章　中国自動車の世界競争の幕開け 第２章　なぜ中国車が急速に進化を遂げたか 第３章　中国自動車業界の地殻変動 第４章　「1000 万台クラブ」を目指すBYD 　第II部　知能化シフト 第５章　世界競争の底力――サプライチェーンの構築 第６章　CATLが築き上げた電池帝国 第７章　中国車が知能化で世界を席巻する　 第８章　中国自動車の世界戦と日本企業の対応 終　章　2040年の日本車が世界市場で勝てるか

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日米の有力企業500社超（アメリカ227社、日本291社）への質問票による定量調査、さらに主要15業種における日米トップ企業－－GE、IBM、東レ、日立、松下電器産業（現パナソニック）など－－への定性調査を通じ、日米企業の差異を徹底分析した歴史的名著が復活。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 これからの日本と世界が見える! 世界シェア大幅充実! 日経新聞記者が総力を挙げて執筆 就活生から投資家まで、信頼度No.1の必携書 さまざまな業界ごとに、企業の提携・勢力関係、今後の見通し、注目のキーワード等をビジュアルに解説する、業界地図の決定版! 巻頭では、「日経産業新聞」の独自調査「世界シェア調査」を掲載。本編と合わせて見ることにより、業界の勢力関係を多面的に把握できます。競合誌には掲載されない、本誌でしか見ることができない特別データです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 さまざまな業界ごとに、企業の提携・勢力関係、今後の見通し、注目のキーワード等をビジュアルに解説する、業界地図の決定版! ■2018年版は「宅配クライシス」「自動車の自動運転」「格安スマホ、格安SIM」「仮想通貨」「サイバーセキュリティ」「シェアリングエコノミー」「個性派家電」「東芝グループの現在」など、注目の新規業界・トピックを充実させ、就活・投資・ビジネスに役立つ情報を提供します。 ■巻頭では、「日経産業新聞」の独自調査「世界・国内シェア調査」150品目を掲載。本編と合わせて見ることにより、業界の勢力関係を多面的に把握できます。競合誌には掲載されておらず、本誌でしか見ることができない特別データです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 就活・ビジネス・投資に! 令和時代の日本と世界を読む! 日経新聞記者が総力を挙げて執筆 就活生から投資家まで、信頼度No.1の必携書 さまざまな業界ごとに、企業の提携・勢力関係、今後の見通し、注目のキーワード等をビジュアルに解説する、業界地図の決定版! 巻頭では、「世界シェア調査」を掲載。本編と合わせて見ることにより、業界の勢力関係を多面的に把握できます。 さらに、令和時代の業界予測などを特集します。 【目次】 巻頭特集1 大予測! 令和時代の業界地図 巻頭特集2 世界No.1企業はここだ! 世界シェア71品目 注目業界・テーマ 自動車・機械・造船 電機・精密・通信 環境 エンタメ・メディア・コンテンツ 素材 医薬・食品 流通・小売 専門店 運輸 エネルギー・資源 建設・不動産関連 金融 サービス その他 企業グループ

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本でもっとも働き方改革が進む企業はどこか? 5つの指標から、企業の成長力を紐解く! 日経独自の指標で企業の働き方改革を体系的にまとめたデータ集。働き方関連の取り組みが企業の業績にどうつながるかを、データをもとに解説します。 ◆日経の独自調査「スマートワーク経営調査」を書籍化 2017年から日経本社が実施している「スマートワーク経営調査」を書籍化します。「スマートワーク経営」とは、働き方改革などを通じて組織のパフォーマンスを最大化させる取り組みのことで、人材活用、イノベーション、市場開拓、テクノロジー、経営体制の5つの指標で日経が独自に調査し、企業を格付けしています。各指標の得点を合計した総合ランキングも掲載。2019年は上場企業を中心に708社が調査に参加しました。 ◆調査結果をすべて掲載 新聞では総合ランキングの上位約300社と、指標ごとに上位約40社を公表。書籍では全708社の調査データを公開し、格付けします。過去3年のアーカイブデータも収録して、参加企業の働き方改革の進捗をつまびらかにします。自社のポジションやライバル会社の取り組みを確認するなど経営に役立つ一冊です。 解説記事では新聞に掲載された特集記事を加筆するほか、調査の研究メンバーである鶴光太郎慶応大教授、山本勲慶応大教授、滝澤美帆学習院大准教授の3名が共同論文を執筆します。働き方関連の施策が企業業績にどのような影響を与えているかを、データをもとに分析する内容は必見です。

■ニュースの背後にあるストーリーから経営学の基礎知識を読み解こう! 日本経済新聞の記者として企業ニュースを最前線で取材してきた著者が、経営学に触れたことのない人向けにやさしく解説。戦略、ファイナンス、組織・人事といった基礎を網羅しました。 ■シャープの身売り、東芝の半導体メモリー事業売却、ソフトバンクのARM巨額買収、ヤマト運輸の宅配便値上げ、ゴーン氏の日産社長退任など身近な企業ニュースを「生きた実例」として活用。これ1冊で、日々の企業ニュースがあなたのビジネススクールに変わります。 ■楠木建氏、入山章栄氏のインタビューも収録しています。

経済誌「日経ビジネス」の人気連載、経営教室「反骨のリーダー」。その中でも2015年春に5回に渡って掲載された住設大手LIXILグループ社長兼CEO（最高経営責任者）の瀬戸欣哉氏「Do The Right Thing」は大きな反響があった。「プロ経営者」としての瀬戸社長はどのような歩みをたどってきたのか。人物像と経営論を凝縮して一冊にまとめた。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆増え続ける中小企業のＭ＆Ａ 経営者の高齢化と後継者不足という２つの構造問題を抱える中小企業。そこに新型コロナウイルスの感染拡大が重なり、飲食や宿泊をおもな事業とする中小企業の多くが苦境に陥っています。 コロナ禍で急速に加速するデジタル化も、中小企業には影響が大。商品やサービスに競争力があっても、デジタル化の波に乗れず競合他社にシェアを奪われる事例も出ています。先行きが見通せなくなった多くの中小企業が、事業継続の選択を迫られています。 実はコロナの感染拡大より前から、政府は事業承継の１つの手段として中小企業のＭ＆Ａの環境を整備してきました。中小企業庁は全国に事業承継・引継ぎ支援センターという公的窓口を設け、民間のＭ＆Ａ支援機関とも連携して中小企業の事業承継をサポートしています。廃業によって経営資源が散逸することを回避するだけでなく、中小企業の生産性向上、リスクやコストを抑えた創業といった前向きな目的も。その結果、中小企業のＭ＆Ａの実施件数は右肩上がりで増加を続け、2020年には3000～4000件ほどが実施されたと考えられています。ポストコロナでは、この数字が一気に跳ね上がる可能性もあります。 ◆中小企業向けＭ＆Ａの入門書 本書はＭ＆Ａの基本をわかりやすく解説した入門書です。 「会社を誰かに売りたい」「どこかの会社から新規事業を買いたい」と考える中小企業経営者に向けて、専門家の選び方からプロセス、実務のポイントまでをわかりやすく解説。新型コロナウイルスやデジタル化による市場環境の変化を展望するとともに、プラットフォームを介したマッチングなど、Ｍ＆Ａの最新の事例を紹介します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 サーキュラーエコノミーで脱炭素社会を実現！ 日本の強みを活かした勝ち筋とカーボンニュートラル達成の現実解を示す 日揮グループ、日本政策投資銀行、NTT、SAP、Sitra――注目企業・団体が対談やインタビューで登場、最先端の取り組みを紹介 CO2の排出を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」の達成を目指す動きが世界中で急速に進み、モノやエネルギーの資源循環（「サーキュラーエコノミー」）の取り組みが不可欠となっています。 カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーが両輪となる経済社会システムに移行するのが「グリーン・トランスフォーメーション（GX）」。 サーキュラーエコノミー市場を牽引する7つのビジネスモデルや、「GX戦略」を推進するために日本企業が取り組むべき３つの変革の方向性・３つの新たな経営手法、注目のグリーンテクノロジーなどを解説。 国内外の先進企業の事例をふんだんに盛り込んだ実践的な内容です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 持続可能性を実現しながら稼ぐ力も高める！ 企業・社会・環境が共存する「本物のサステナビリティ経営」　 　新型コロナの感染拡大や気候変動によるサプライチェーンの寸断といった「不確実性」が高まるなか、企業は「サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）」の必要性に迫られています。 　SXとは、企業の成長と環境・社会のサステナビリティの両立を目指すこと。企業が稼ぐ力を高めるとともに、ESGの「持続可能性」を重視し、経営や投資家との対話の在り方を変革していくための戦略指針です。 　これからの経営にとって企業価値を向上させるうえで必要不可欠である一方、取引先を含むサプライチェーン全体で環境や社会に配慮する大きな変革であるため、対応できない企業は脱落することになります。つまり、自社が望もうが望むまいがSXに向き合う必要があります。 　本書は2021年にヒットした単行本『SXの時代』の内容を大幅に拡充し、ビジュアル化してわかりやすく解説するもの。そもそもサステナビリティとは何なのか、なぜ欧米企業は取り組みを進めているのか、取り組まなければどうなるのかといったサステナビリティ経営の基本から、実際に利益を生み出すためのポイント、テーマ別のマネジメント方法まで、先進企業の事例とともにわかりやすく解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デジタルトランスフォーメーション(DX)をテコに起業する! 　成功事例を、3つの軸で徹底分析! 琴坂将広氏(慶應義塾大学准教授)、田所雅之氏(ユニコーンファームCEO)らが変革を起こす戦略を説く デジタル化によってビジネスモデルや組織を根本的に変革するDX。DXで価値提供の方法を抜本的に変え、これまでにない商品・サービスを提供するスタートアップが様々な業界で躍進しています。DXで成功するスタートアップを多数取り上げ、成功の秘訣を明らかにします。 ＜注目企業・団体が多数登場＞ ・伝統産業へのデジタル技術投入 シタテル/ガラパゴス/Seibii/ヴァルトジャパン/CAVIN/キャディ ・岩盤市場のデジタル変革 CureApp/ドクターメイト/日本クラウドキャピタル/ミーミル/Public dots & Company+スカラ/品川女子学院/みんなのコード/滋賀県日野町/東京都北区/ONIGILLY ・コロナ禍を逆手に取ったイノベーション タイミー/リゾートワークス/助太刀/MOSH/asken/TTG

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ＥＳＧやＳＤＧｓなど、企業として持続的な成長に向けた姿勢を明確にするサステナブルな経営が日本企業にも徐々に浸透し始めました。その経営の核として、「パーパス」にいま注目が集まっています。 　パーパスは「社会での存在意義」を意味し、創発的な経営を実現するための重要なレバーとなり得ます。製品やサービス、顧客や社会との関係に影響を与えるだけでなく、組織や人を変える力も持つパーパス。特に、日本企業が導入を進めているジョブ型雇用においては、“戦略を実現するための人事”を行ううえで欠かせない役割を担っています。ジョブ型雇用とパーパスは両輪であり、融合することで、より強い組織を生み出すことが可能になります。 　リスクマネジメントの視点でもパーパスは重要な意味をなします。不確実性が高まる時代に、企業にとってのリスクは質と量の両面で増加。新型コロナウイルスやロシアによるウクライナ侵攻など、過去数十年で経験したことがない大きな危機が日本企業にも迫っています。経営リスクを限りなく小さくするために、または起こり得るリスクと正面から向き合うために、パーパスは大きな判断基準になります。 　本書は、パーパス経営を推進するうえで経営の屋台骨となるジョブ型雇用とリスクマネジメントに焦点を当てて解説します。パーパス経営は社会や市場に対する単なる姿勢の明示に留まらず、組織力を高め、持続可能な成長を実現するためのレバーであることを示し、具体的な戦略をまとめます。パーパス×ジョブ型雇用、サステナブル×リスクマネジメントの成功事例も紹介します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 “脱炭素”で成長する「守り」と「攻め」の取り組み 122兆ドル――巨額投資が続く「約束された市場」の全体像とは？ 製造業（産業財・消費財）、小売、通信、銀行、化学、エネルギーー主要産業の課題と対策を徹底分析！ 地球温暖化による気候変動が、生活やビジネスに大きな負の影響を及ぼし始めています。気候変動対策に積極的なバイデン米政権誕生、菅義偉首相のカーボンニュートラル宣言などの後押しもあり、ＣＯ２削減に取り組むことが世界中で喫緊の課題です。企業にとっても、自社の事業でＣＯ２の排出をゼロにする「脱炭素」「カーボンニュートラル」に取り組むことが、重要な経営戦略となっています。 企業がカーボンニュートラルに取り組むことは、決してマイナスではありません。むしろ新たな事業機会や市場を創出し、競争優位を構築することができます。 カーボンニュートラルへの取り組みで自社を成長させるために、どのような戦略を実行すればよいのか。世界トップクラスのコンサルティングファームが、全体像を明らかにし、主要産業の課題と対策を３つの枠組みで徹底分析します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 DX、AI、Web3、メタバース……デジタル新時代の経営戦略を 世界有数のコンサルファームが解説！ ◆日本企業のDXの本質的な失敗と、将来に向けた可能性 　企業ではDXがブームになっていますが、全社レベルのDXを実現している企業はほぼなく、改革の成功を実感している企業も３割にとどまっています。 　世界を見渡すと既存事業でも力強くDXを取り入れ成功している例も増えてきており、日本企業も産業別に地に足の付いた手法を実践することで、成功する余地は多分にあります。 　本書は、Web3やメタバースなど足元で起きているデジタルのパラダイムシフトをわかりやすく解説するとともに、DXで後塵を拝する日本企業が取るべき戦略を解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ESG時代のリスクに備える「攻め」の対策 ・コロナ下の複合災害にどう対応するか ・DXで危機対応を進化させる ・先進事例を多数掲載――日清食品、テルモ、三菱商事、イオン、福島県など ・本業とBCPをつなげた注目事例 コロナ禍や激甚化する災害で事業を止めないためのBCP(事業継続計画)。 デジタル・トランスフォーメーション(DX)による対策の高度化や、ESG時代に求められる気候変動、人権問題など新たなリスクに備える方策を、豊富な企業事例を交えて解説します。 【本書の目次】 <巻頭対談>一人ひとりが社会と向き合い、自律的に動くこと 新浪剛史・サントリーホールディングス社長 × 宮原正弘・KPMGコンサルティング社長 Part 1　コロナ禍に対応するBCP Part２　デジタル化で進化するBCP Part３　グローバル化に対応するBCP Part４　業種別のBCP Part 5　BCPをESGに活かす

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 異業種が融合し「真のＤＸ」を進める！ 本質的な変化を捉え、先手を打つ　各業界のキーパーソンが描く未来 注目10業界が取るべきアクションを解説 「高速大容量」「超低遅延」「同時多接続」という特徴を持つ５Ｇ（第５世代移動通信システム）の通信サービス。2020年春から日本でも商用サービスが始まり、様々な業界で新たなサービス、商品が誕生し、ビジネスが大きく変化しようとしています。５Ｇをテコに、ＤＸが一気に加速すると期待されています。 本書では、５Ｇ活用の効果が大きい10業界を取り上げ、アクセンチュアの専門コンサルタントが各業界の課題と変革の道筋を明らかに。 さらに、各業界の深い知見を持つキーパーソンが登場し、５Ｇでどのような未来が見通せるのか、最新事例を紹介しながら展望します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ☆混迷する物流業界！　最前線を読み解く ◆エネルギーの高騰、人材不足、ECの拡大など企業が多くの課題を抱える一方、配送自動化、オムニチャネル戦略の進化などの最先端の取り組みについて徹底取材。 ◆コロナ禍で激変する物流環境 　コロナ禍で宅配の増加、倉庫での３密回避など物流業界には大きな影響が出ており、さらに従来からの大きな課題である人手不足がさらに深刻化している。その一方で、企業ではそれに対応するための自動化の動きが進み、データやＡＩの活用が進んでおり、そうした最新の取り組みについて解説。 ◆最新の動きを多方面から解説 　コロナ禍に対処するため、小売店のリアルとネットを融合するオムニチャネル戦略、物流倉庫での集配作業の自動化、配送でのロボットの活用といった新たな動きが加速している。本書では、物流業界の様々なプレーヤーを取材し、最先端を解説。また、巻末企画として「数字で物流業界を読み解く」も掲載。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 資金調達、事業計画の作り方から上場の準備まで、１冊で丸ごとわかる！ イノベーションを通じて人々の生活や社会を変えることを目的とした、学生や若手ビジネスパーソンによる起業が増えています。一方で、長年の経験やスキルを武器にするシニアの起業も近年活発です。 本書は、起業からＩＰＯまでを実現するために必要な経営の知識を実践的に解説するムックです。 　技術やアイデアを事業化するには、何が必要で、何を行わなければならないのか。本書は、起業家の心構え、資金調達、事業計画の作り方、決算関連資料の作成、コーポレート・ガバナンスなど、会社の立ち上げから事業を軌道に乗せるまでのノウハウを丸ごと１冊で解説します。 　さらにはＩＰＯを目指す起業家に向け、上場準備の進め方やスケジュール、上場審査のポイントなども詳述します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 中小企業の事業再生のプロセスから再生計画の作り方、公的機関や専門家、金融機関による支援まで、1冊でまるごとわかる！ 2021年の企業倒産件数は6000件超と歴史的な低水準となりました。新型コロナ対策として政府が打ち出した実質無利子・無担保融資のいわゆる「ゼロゼロ融資」のほか、月次の支援金や雇用調整助成金、時短協力金といった手厚い補助金により、コロナで傷ついた多くの企業が資金繰りをつないだと考えられます。ただ、こうした資金繰り支援はいつまでも続きません。ゼロゼロ融資の返済が始まる22年以降は、返済負担に耐えられず経営に行き詰まる企業が増える懸念がくすぶっています。 コロナ禍以前から、日本の中小企業は経営者の高齢化や後継者不足など、多くの課題を抱えてきました。経営環境がリセットされたいまこそ、自社の事業を客観的、定量的に見直し、成長力を取り戻す機会といえます。 本書は、中小企業の事業再生の入門書です。再生のプロセスやスキーム、再生計画の作り方、業務・財務のリストラクチャリングのポイントなど、事業の将来性や資金繰りに不安を抱える中小企業が取るべき方策を解説します。成長を後押しする様々な支援も詳述しました。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「地方創生×5G」の新たな展開 　2020年春の5G商用化スタート、範囲限定で5G通信を行う「ローカル5G」の普及により、全国各地で5G活用が進んでいます。最先端ではどのような取り組みが行われているのか。そして、どんなビジネスチャンスが生まれ、社会を変革しようとしているのか。豊富な事例や識者の意見から明らかにします。 　 　巻頭対談には、冨山和彦氏（日本共創プラットフォーム社長）が登場。Part1ではQ&A方式で5Gの基本を解説した上で、5Gで伸びる業界・企業を紹介。そして、5Gと政府が提唱するIT・データを活用した未来社会「Society5.0」や地方創生との関連を明らかにし、全国各地の5Gのユースケースを地域別に多数取り上げます。最後に、各分野の識者が「5Gの未来」を語ります。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 膨大な位置情報をビジネスに活かせ！ 豊富な実例でビッグデータの多様な活用法を提示 　「この小売店は来店者が急増している。業績が伸びる可能性があり、投資を検討するに値する」。あるファンドが人流データと売上高の相関を調べ、投資先を選ぶ――。 　ターミナル駅、商業施設、観光地、工場における人流など、スマホに連動した位置情報ビッグデータを解析し、ビジネスなどに活用するのがロケーションテックです。本書は様々な事例を通してその具体的な活用方法を紹介します。 　企業業績の予測材料、施設オペレーションの最適化、広告の最適化といった民間企業での活用から、地方での次世代移動サービスの導入支援、災害時やコロナ下の人流予測まで、ロケーションテックの応用範囲は広いです。 　本書は、官公庁や研究機関、不動産・交通、小売・飲食・サービス、食品・飲料メーカー、金融と、さまざまな活用の実例を紹介。さらには、廃棄ロス削減や次世代型都市のシミュレーションなど、新たな価値の創造を描きます。

何が日産自動車を駄目にしたのか？ どうすれば復活できるのか？ 取材歴29年の専門記者が、経営危機に陥った真因を分析し 「3つの解決策」と「2つの大胆施策」を提案。 「最後のサバイバルプラン」がここに。 蘇れ、日産自動車！ 経営危機に直面した日産自動車。固定費を賄いきれず、2万人の削減と7工場の閉鎖という大規模なリストラに追い込まれた。同社はカルロス・ゴーン氏の時代から何度もリストラを繰り返してきた。イバン・エスピノーサ社長は業績回復を誓うが、販売台数の下方圧力を跳ね返せないままでいる。 日産自動車が復活する上で必須となる真因（問題を引き起こした本当の原因）の分析を行い、解決策の提案を試みたのが本書である。 筆者は、ゴーン氏が「日産リバイバル・プラン」を発表した1999年から同社をウオッチし続けており、自動車業界に限らず製造業全般を広く取材してきた専門記者。培った知見や識者の人脈を生かし、トヨタ自動車をはじめ業績が好調な企業との比較から、日産自動車の衰退の原因に切り込んだ。そして、同社が現在の経営危機から立ち直り、持続的な成長に向かうために必要な解決策を提案した。 具体的には、3つの根本的な解決策（部品メーカーとの連携の再構築、部品種類の削減、売れるクルマづくりへの改革）と、2つの大胆な施策（追浜工場でトヨタ車を造る、ホンダ×日産の経営統合でトヨタに挑む）の提案を行った。 記者歴29年の記者が一切の忖度なく書き記した「最後のサバイバルプラン」である。 【目次】 第1章　経営危機の真因　─何が日産を駄目にしたのか─ 第2章　ゴーン改革を振り返る　─リバイバル・プランの成功─ 第3章　持続なき復活　─リバイバル・プランの限界─ 第4章　混乱期への突入　─頻発した不祥事─ 第5章　マレリの破綻　─頼れるティア1の衰退─ 第6章　「日産ネクスト」の失敗　─未達ばかりの経営計画─ 第7章　部品メーカーとの連携の再構築 第8章　部品種類の削減　─「部品数マネジメント」のススメ─ 第9章　売れるクルマづくりへの改革 第10章　追浜工場でトヨタ車を造る 第11章　ホンダ×日産の経営統合でトヨタに挑む

「共振の経営」「自律経営」「管理職ゼロ経営」「連邦多角化経営」「デッドライン 経営」「粗利経営」「おもしろおかしく経営」……。 この四半世紀で、日本企業の組織マネジメントは大きく変化、進化を遂げています。独自性が必要なのは、なにもビジネスモデルだけはありません。組織の動かし方、人の育て方にも、それぞれの会社に完全フィットしたオリジナリティーが不可欠の時代なのです。本書では、社員の力を飛躍的に伸ばし、組織の力を極限まで高めることを狙った個性的なマネジメント方法を俯瞰的にまとめ、これからの経営の方向性を探ります。

三重県四日市市の伊藤製作所は、金型メーカーとして精密加工技術を磨いてきました。国内の従業員は100人ほどでありながら、インドネシアとフィリピンに拠点を持っています。1995年にフィリピンに進出し、そこで伊藤澄夫社長は社員を大切にする日本的経営を貫き、現地社員と深い信頼関係を築きました。社員がほとんど辞めないため技術移転が進み、その人材を2013年に設立したインドネシア工場に派遣するという国際人事に結び付けました。伊藤社長は、中国や韓国を避け、親日国に絞って進出してきました。その結果が、こうした長期的に安定した経営につながっているのです。 　モノ作り中小企業にとってみれば、日本政府の外交方針や政策などは企業を守り存続するうえでは大きなハンディとなっています。こうした点から見て、海外事情に詳しい伊藤社長が、税制などについても苦言を呈します。日本は、先端技術を移転する先は親日国に絞るべきだ。「日本のモノ作り技術を外交カードとして使ってほしい」とも訴えます。 　海外進出で苦労する企業が多い中、社員を大切にするという日本的な経営スタイルで成功した伊藤製作所。実例に基づく、アジア進出の参考書としてお読みください。

■今明かされるニッポン半導体「失敗の本質」 　台湾積体電路製造（TSMC）やRapidus（ラビダス）など、巨額の国家支援を受けた4つの新工場建設で沸き立つ日本の半導体業界。しかしかつて世界の5割を誇った日本半導体のシェアは今や世界の1割にも満たない。約20年ぶりの半導体世界戦線への復帰は本当に可能なのか。 　その答えは「ニッポン半導体敗戦」の象徴となったエルピーダメモリ破綻の当事者で、その後は戦犯と遠ざけられた異能の経営者 坂本幸雄氏が持っていた。 　坂本幸雄氏は、万年赤字会社だったエルピーダメモリをわずか1年で黒字化し、世界3位のDRAMメーカーへと導いたほか、数々の半導体企業を立て直すなど日本人としては抜群の実績を誇るプロ経営者だった。体育大学出身、米国半導体メーカーの“倉庫番”からのスタートという異色の経歴を持つ彼は一方で、日本の半導体産業の「失敗の本質」を誰よりも深く理解していた。 　2024年に急逝した坂本氏が生前、著者との独占ロングインタビューで語った言葉の数々。そこには、日本のものづくりの未来を左右する重要な示唆が含まれていた。GAFAMの興隆期からシリコンバレーを取材し続けるなどテクノロジーへ造詣が深い経済ジャーナリストが、関係者への徹底取材で裏付けた証言の数々とともに、日本の産業界に警鐘を鳴らし、ニッポン半導体の復活への処方箋を解き明かす。 　10兆円という空前の国家支援が動き出した今こそ、「ニッポン半導体敗戦」の根幹をひもとき、教訓を未来に生かすべきだ。テクノロジー産業に関わるすべての人、そして日本の産業の未来を考えるすべての人に役立つ必読の書である。

●あえて二兎を追うことでトレードオフに対応する 収益性vs.成長性、短期志向vs.長期志向、全社業績vs.事業ユニットの業績─。企業の意思決定のほとんどは、トレードオフである複数の目標についてなされている。本書は、どちらかを断念するのではなく、あえて二兎を追う方法（二兎戦略）でトレードオフを解消する経営を解説。 ZARA、カンデオホテルズ、オカド、ヴァルカンホームズ、フォルクスワーゲン、ダイキン、富士フイルム、ユニリーバなどを題材に、(1)要素の組み合わせを変える、(2)制約条件を変えたり新しい軸を見つけてフロンティアをシフトさせる、(3)時間で切り分け長期で考えるといったトレードオフ対応策を示す。

トラック1台で創業し、物流センター運営の事業で成長を遂げ、物流業界の高収益企業に数えられるようになったハマキョウレックス。その収益力と成長力を支えている社員たちが参加する社員勉強会を「実況中継」 自分が働いている現場は、今日、黒字だったのか、赤字だったのか。それを社員が分かっている会社と、そうでない会社では、業績に大差がつく。今日の収支を確かめて、明日には手を打つ会社と、何もしない会社では、もっと大きな差がつく。私はそういう考え方で社員を育てている。(「はじめに」より)

*ソフトバンクが3.3兆円で英アーム社を買収するなど、いま空前のM&Aブーム。でもにわか仕立ての日本勢の多くはM&Aで大やけどを負ってきた。外資系のM&Aファンドはどのような企業価値向上策を実行しているかを本書では紹介する。 *外資系ファンドによる買収というと「ハゲタカ」など負のイメージが強いが、企業の生産性を見直し、グローバルな視点で事業を見直す絶好の機会であることを説得的に解説。 *一口にM&Aといっても、ファンド系と事業会社系で目的や手法が大きく違い、買収する会社も違ってくることなどを説明。また、ファンド、投資銀行、コンサルタントなどが案件を巡って、実際にどのように行動し、協力・競争をするのか、現場を知る著者ならではの解説をする。 *「事業提携はまず出資が前提」「中期経営計画の発想はなく、短期目標を基点とした事業戦略」など外資系の行動特性を紹介する。 *著者は名門大型ファンドとして世界的に有名なペルミラの日本法人社長を務め、回転寿司スシローや農薬商社アリスタといった巨額M&Aを成功させた第一人者。

従業員を主体とするガバナンスでなければ、日本企業は再び道を誤る!歴史的パースペクティブ、国際比較を踏まえて日本型企業システムの合理性を明らかにし、グローバル資本主義に適応した日本独自のガバナンス像を提示する。

著者である島田氏は、台湾エバーグリーン財閥運営ファンドの社外監査役のほか、国内上場企業の社外取締役などを多数歴任し、数々の実績を誇る経営コンサルタント。 日本M&Aセンターの社外取締役を2007年から2018年まで務め、経営アドバイスをしながら、上場、そして現在に至る同社のブリッツスケール(爆発的成長)を間近で見てきた人物です。 本書は、日本M&Aセンターの成長の軌跡と、積み上げてきた経営・人材育成のノウハウを、第三者の視点から可視化するもの。 成長できる戦略の立て方、確実に実行に落とし込む仕組みを開示し、成長志向の高い企業の経営者・幹部層に向け、ブリッツスケールを促すヒントを示します。

ガバナンス強化で、本当に企業の競争力は高まるのか。東芝事件、アクティビストの暗躍、同族企業の争いなどの出来事から読み解く。

日本企業がグローバル人事を成功させる上で、もっとも大切なことは何か。 それは海外の人事制度を見直し、日本人が中心になってグローバル化を進めることではない。 大切なことは、日本本社の人事制度を抜本的に変革し、日本人以外の有為な人材を適材適所で活用することである。 これを実現するためには、本社を含め、グローバルに共通な人事運営モデルを導入する必要がある。 本書はこれをグローバル・モデルと名付け、そのモデルの内容・導入・運営方法について解説している。 加えてこれを実現する際に、日本人社員が直面する課題「多様な人材が集まる職場で、一日本人としていかにリーダーシップを発揮するか」について具体的な方策を示している。

日本企業初のCFO(最高財務責任者)としてソニーで長年、財務・会計に従事した著者による回顧録。 ◆ 著者がCFOとして在任した90年代後半の財務関連の取り組みを中心に、海外事業での資金調達やグローバルな連結会計、資金管理の取り組み、海外企業の大型M&Aに伴う苦労話、コーポレート・ガバナンスに関する考えをまとめました。 ◆ ソニーは当初よりベンチャー企業として資金繰りに苦しみ、創業者の盛田昭夫氏は、直接金融による資金調達を模索し続けた。グローバル化、イノベーションで先陣を切ってきたソニーが、企業財務・会計面でも、果敢に新しい取り組みに挑んでいたことがわかる産業史的に価値ある一冊です。 ◆ 著者はストリンガー以降のソニーのガバナンス体制に異論を持ち、2015年に現経営陣にOB代表として公開質問状を提出した人物でもある。巻末には参考資料としてその提言書も付記しました。

リーンもアジャイルも源流はすべて日本。アマゾン創業者のジェフ・ベゾスは実はカイゼンの熱烈な信奉者――日本の経営技術は優れているのに、どうして「アメリカはすごい！」となってしまうのか？　「日本総悲観論」の真贋と、コンセプト化に弱かった日本の反省すべき点を明らかにする。 　本書は、古き良き日本の素晴らしさを語って、現実の厳しさを忘れようとするものではない。すなわち、日本企業の素晴らしさを一方的に語ることを目的にしてはいない。もちろん日本企業は最近いわれるほど遅れてはいないし、遅れているとばかり認識する弊害も多い。しかしその一方で、日本の産官学が反省すべき点は確実にある。 　ひとつには「コンセプト化」に阻害要因が存在してきたという弱みである。 　日本の産官学が持つこれらの弱みがいかなるデメリットを生んだのか、またこうした弱みを克服することでどのような実際的なメリットがあるのか、日本の産官学の反省点は何か、については本書の後半で詳細に考えていく。 　コンセプト化・パッケージ化が弱かったのは日本企業だけではなく、著者を含めた研究者や、日本政府も同様である。ようするに日本の産官学全体の問題であった。この点も、現状で思いつく限りの処方箋らしきものを本書において探索していく。本書は、こうした反省によって未来を切り開こうとする、未来志向の本である。

今、ベンチャーブームが再び湧き起っています。そんな中、旧日本興業銀行OBが65歳にして若手起業家の支援に立ち上がりました。 約50社と契約した“プロの顧問”として、将来期待できる7人の経営者を紹介します。 国内で小規模老人介護施設の1000カ所展開を目指すトップ、新卒学生の紹介事業で就職活動のあり方を塗り替えようとする社長、 そして、ベトナムで300人の技術者を雇用しオフショア開発で日系最大手に上り詰めた社長など、 個性的な起業家が苦労を乗り越えいかに成長を目指すのかを語ります。

USスチールを2兆円で買収する大胆な決断は、この変革の延長線上にあった！ 過去最大の最終赤字4300億円を計上した年から約5年、瞬く間に復活し戦線を拡大する日本製鉄。 その裏には、血のにじむような構造改革とやるべきことを最短距離で実行する企業風土への変容があった。 「動きが重い」と言われてきたかつての姿は、もうそこにはない。 重厚長大産業の中でも、代表格である日本製鉄の「転生」を描いたノンフィクションが誕生。 日本の伝統的な大企業はこんなにも変われる！

ジョブ型雇用の本質とは何か、日本の企業風土・雇用慣行と親和性の高い仕組みとは、転換へのさまざまなハードルをいかに克服するか、具体的なジョブ型雇用のモデルとは、企業の円滑な転換をサポートする政策のあり方など、本書は幅広い観点から有識者を交えて議論し、パーソル総合研究所の独自調査も交えて、現実に即した導入を提言します。 　ジョブ型雇用は働く人にとっても企業にとってもメリットが多いシステムですが、いざ転換となると、日本の企業風土や労働慣行にそぐわないとの意見や、解雇が困難な現行の労働法制に合っておらず雇用不安を煽るだけとの指摘もあり、具体的制度設計はむしろこれからです。 　本書は、日本企業で広く行われているメンバーシップ型雇用の良さを残し、日本の企業風土や労働慣行にもマッチする日本的ジョブ型雇用を提案。ジョブ型雇用の具体例も紹介し、日本企業がジョブ型雇用に転換する際にクリアしなければならない課題を指摘します。

2013年3月決算で日本電産は前期比80％減という大幅な減益に沈みました。パソコンからスマートフォンやタブレット端末に消費者の需要が移る中で、同社を支えるハードディスク駆動装置用精密モーターの需要が急減、その直撃を受けたことが大きな要因でした。 ところが、半年後の2014年3月期中間決算でV字回復、華麗な復活を遂げています。その背景にあったのは、肉体改造とも言える強烈な事業改革です。大幅な事業の落ち込みを奇貨として、精密モーター中心、国内中心だった事業構造を大きく見直して世界一体経営に踏み切りました。 本書では、製造業の中で勝ち組と位置付けられている日本電産の競争力と、危機のたびに経営を進化させてきたその強みを分析しました。さらに、超ワンマンで名高い永守重信社長が69歳にしてマネジメントスタイルを変えつつあることもつぶさに描き、永守重信という稀代の経営者の本質にも迫りました。 永守社長の経営論としてはもちろんのこと、M&Aを成功に導く教科書として、あるいは平凡な人材を考える人材に変える実践的人材育成論としても読むことができます。

社長・SKY-HIの挑戦をたどれる“ドキュメンタリー本” 2020年9月、わずか数人でスタートしたBMSG。創業から4年の間に、BE:FIRSTはドームアーティストに成長、2つ目のグループとしてデビューしたMAZZELはアリーナに進出し、各ソロアーティストも存在感を高めている。今やスタッフは約80人、今年は自社ビルを購入するなど、設立以来のビジョンを次々にかなえてきた。 挑戦を続けるSKY-HIが折々で何を大切にし、どう判断してきたのかを克明に語っている。月刊誌『日経エンタテインメント！』の連載のほか、急成長したこの2年を改めて振り返った書き下ろしも収録する。 今や音楽界の枠を超え、次世代リーダーとしてビジネス界からも注目の存在となったSKY-HI。会社が急速に大きくなるなか、スタッフとどうコミュニケーションを取り、組織をどうやって運営してきたのか。 次の世代のアーティストとそれを支えるスタッフをいかに育成したのか。そして、レーベル／マネジメントの存在感を高めるためにどんな試みをしてきたのか。本書で明らかにされるSKY-HIの経営者／リーダーとしての足跡には、ビジネスのヒントが数多く見つかるはずだ。

1958年に発表された本書は、終身雇用・年功序列・企業内労働組合の三本柱を軸とする「日本的経営」の特徴や利点を欧米に初めて紹介し、その後の海外の日本研究者にとってバイブル的存在となった。また、本文中のLifetime Commitmentの訳語として、「終身雇用」という言葉が初めて用いられたことでも知られている。日本の企業経営を考えるうえで基本文献となる名著、待望の復刊。

◆働き方改革の実行や、女性管理職の育成、労働生産性アップ、ストレスチェックなど、人事部門は、様々な課題について現状を正確に把握し、数値目標を立てて改善に取り組まねばならなくなった。本書は、多くの日本企業が抱えるこれらの人事上の課題を、データを使ってどのようなに分析し、活用すればよいのかを解説。 ◆著者が、株式会社ワークスアプリケーションズや経済産業研究所(RIETI)と連携して行ってきた研究成果を活かし、具体的に、読者が自分の会社で使えるように解説する。 ◆女性の管理職育成が候補者を選ぶところから行き詰まってしまうのはなぜか、早期退職者を減らすにはどうしたらよいか、労働時間管理をどのように行えば良いのかなど、具体的にいま日本企業が抱えている問題を取り扱う。

人的資本経営が話題になっている。ジョブ型雇用への転換と同様に日本型経営の在り方に揺さぶりをかけているかの様相であるが、人的資本情報開示に関する世界的な波に乗って横滑りの形で整えても、本質を見逃して市場からは魅力的な投資対象とみなされなくなるリスクをはらんでいる。このままではジョブ型雇用の時と同じく表面的な対応で終わる可能性大だ。 人的資本の概念自体は海外をはじめ日本でも1990年ごろ、すでに存在していた。しかし、それから「失われた30年」の間に日本で積極的に取り組まれることはなく、海外ではGAFAなどの企業が無形資産に大きな投資をしてきた結果、今日の企業競争力の差に至ったと考えられる。日本ではソニーなど限定的であった。今は当時と日本企業を取り巻く環境は異なるが、人的資本経営に関して欧米が先行して日本が後追いである構図は変わらない。 国内では、人的資本の情報開示に向けて各企業が右往左往している。それは海外の動きとともに、外圧といってもいい政官からの指針が、企業に向けていよいよ本腰の人的資本経営を求めるに至ったからであろう。 本書は、このテーマに二十年以上取り組んできた人事研究者が海外や他企業の横滑りな模倣ではなく、強みを活かした人的資本経営の実現に向けた日本企業の姿と、カギを握る人事部の在り方を提示するもの。客観的なエビデンスによる信頼性に基づく内容となっている。どのようなレベルでどこまで情報開示を行えばよいのかといった切実な疑問に答える。

【日本企業再成長に必要な知恵が満載】 日本は、ＧＡＦＡＭやカリスマ経営者が率いる若い企業ではなく、半世紀を超えて成長を止めず増収増益を続けるジョンソン＆ジョンソンや３Ｍ、200年近い歴史を生き残り今も繁栄するＰ＆Ｇのような会社から学ぶべき点が多いのではないか。本書は、「失われた30年」の時代に成長を実現し、少なくとも70年以上の歴史を持つ15の日本の大企業に共通する成功の条件を抽出。社員全員参加の経営、中核管理職、トップダウンの戦略経営をしない、精密な中期経営計画をつくらない、実行の仕組みとプロセスを執念深く磨く、ＣＥＯが研修講師になる等、10の成功法則を明らかにする。 １　社員全員参加の経営 ２　中間管理職でなく中核管理職 ３　悪いヒエラルキーがない ４　トップダウンの戦略経営をしない ５　精密な中期経営計画をつくらない ６　実行の仕組みとプロセスを執念深く磨く ７　顧客に憑りつき、顧客の周りを徘徊し、何かを感じる ８　縦割りでなく、横割りプロジェクトが組織を横断する ９　ＣＥＯが研修講師になる 10　ハイカラでなく、愚直。あまり目立たないＣＥＯ

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 最新データに基づき、ＴＯＰＩＸ１００を構成する日本を代表する企業の現状をビジュアルかつコンパクトに分析した通知表。 　女性登用や育児休暇の取得、ダイバーシティ、サステナビリティへの取り組みといったいま注目のトピックスから、役員報酬、平均給与、人的資本、株主総会と投資家による信認などまで、コーポレート・ガバナンスへの取り組み状況を数値とグラフで解説。 　企業が直面する課題が一目瞭然で、全体像を客観的かつ簡明に俯瞰することで自社の立ち位置がわかる、経営幹部から投資家まで関係者必携の一冊。

■ 本書は、ものづくり経営のロングセラー『日本のものづくり哲学』の増補改訂版です。 「ものづくり現場」から発想する戦略論とは何か、なぜ今の日本に必要なのか、どうしたら展開できるか、をまとめました。 ■ 著者は、約40年にわたって日本の自動車産業を分析してきた現場主義の経営学者です。 ■ 中国企業との競争の考え方、ゴーン改革の評価、提言の検証など、刊行後の動向を踏まえた解題を各章に掲載。 ■ ものづくり企業のビジネスパーソンのみならず、政策立案に携わる官僚、成長戦略をアドバイスするコンサルタントにとっても必読の書です。

混迷の時代を迎える日本。日本社会の危機脱却のヒントがここに。 将来を担う日本のリーダー達、必読の一冊。 戦後最大の改革とも言われた国鉄改革。日本が世界に誇る東海道新幹線。そして新たな日本の未来を拓くリニア中央新幹線――。そこには日本の平和と発展のためにその生涯を捧げた稀代のリーダーの存在があった。 本書は、不可能と言われた「国鉄分割民営化」を実現し、28年間にわたりJR東海の代表取締役を務め、2022年5月25日に死去した筆者・葛西敬之氏の生涯を、「私の履歴書」（日本経済新聞朝刊連載）と「あすへの話題」（日本経済新聞夕刊連載）を軸に振り返る。 筆者は経営者でありながら国家公安委員会、教育再生会議、安保法制懇、宇宙政策委員会などで様々な公職も務めた。また常に時代の先を見通し、現在、顕在化している安全保障などの諸問題について、早くから警鐘を鳴らし、対処してきた。 こうした幅広い活動についても、生前に深い親交のあった杉田和博氏（元内閣官房副長官）、櫻井よしこ氏（ジャーナリスト）、屋山太郎氏（政治評論家）、松井孝典氏（千葉工業大学学長）による追悼文を通じて紹介。安倍晋三元総理の“盟友”としても知られる筆者のスケールの大きさと深みが、各界の知識人たちにより明かされる。 加えて、筆者のこれまでの発言をコラム形式で掲載。「真のリーダーに求められるものは何か」について、筆者の功績の裏側にある大局的かつ長期的な思考、そしてそれを実行するための戦略、行動様式まで浮き彫りにする。 既存の枠に捉われず、自らの信念に基づき行動しつづけた筆者から、日本のリーダー達へ贈る最後のメッセージ。

日本が大好きで日本でぜひ働きたい──。そんな外国人が増えている。日本で学ぶ外国人留学生は今や約30万人に達した。その中には、東京大学をはじめとする有名大学や大学院で学ぶエリート人材も目立っている。 だが、彼らが日本でいざ働こうとすると、さまざまな壁が立ちはだかる。日本独特の新卒一括採用のシステム、日本語以外の言語での情報発信の少なさ、自分の意見を言いづらい日本的な「空気を読む」カルチャー……。 せっかく日本に強い関心を持ち、就職を希望する“金の卵”を活かすために、日本企業は何をすればいいのか？　知られざる外国人留学生の本音、日本企業が抱える様々な課題と、それらを解決するために何が必要なのかを提示する。 本書は、東京大学公共政策大学院の外国人留学生向け講義「日本産業論」を通じて、エリート留学生が日本の企業について何を学び、働く際に何を期待し、何が課題だと思っているのかに迫る。 実は日本企業の人材育成システムや日本の技術力に魅力を感じている外国人留学生は多い。日本の魅力も日本人が思っているよりも高く、外国人材を獲得することは企業のイノベーション力を高め、競争力の向上にもつながる。 しかし、日本全体で30万人を超える留学生がいて、卒業生の6割以上が就職を希望するが、現実にはその半分しか就職できない。運よく就職できたとしても、完璧な日本語や日本人社員化を求められ、 「日本が好きなのにね…」と言って、日本企業を辞めたり日本を離れたりする多くの優秀な外国人材が目立つ。このような課題を乗り越えるためには必要な処方箋とは。

赤澤亮正 経済産業大臣・冨山和彦 JPiX会長 推薦！ 人手不足、地政学リスク、生成AI革命――。 「このままでは数年後がない」時代に、成長の主役は誰か。 答えは、中小企業を卒業し、なお成長し続ける約9000社だ。 "日本を救う存在"と注目される「中堅企業」の成長法則を、 全国11社のリアルなケーススタディで徹底解剖した決定版。 さらにジャパネット、ユニ・チャームなど経営トップの肉声、 経済産業省による解説とアカデミアによる分析までを体系化。 「この規模のまま終わりたくはないが、正解が見えない」 そんな成長志向の企業経営者、後継者、幹部必読の1冊。 難しい理論ではなく、現場で使える言葉で。 「自分事」として考えられる形で。 次の成長ステージを目指すための「教科書」。 ◇　　◇　　　◇ 日本を救う最強の「中堅企業」に期待が集まっている――。中小企業を卒業し、大企業に追いつく勢いのある「中堅企業」。その数、国内に約9000社。過去10年間の売上高の伸び率や国内での設備投資額や給与総額の伸び率においても、中堅企業が大企業を上回っている。政府は2024年、中堅企業の成長を後押しする初の国家戦略を策定。成長を促す支援策は幅広く、専門的な分析も示唆に富む一方で、世の多くの中小企業にとって「自社では何をすればいいのか」は分かりにくかった。本書はそうした距離を埋めるために企画された初めての「教科書」だ。（はじめにより）

これまで企業コードは各行政機関、各民間企業等、様々な組織、分野ごとに個別に管理され、各種企業情報を横断的に集約するのに多大な手間がかかっていました。 しかし2016年1月からスタートする「マイナンバー制度」では、個人だけでなく企業にも「法人番号」が割り当てられます。 本書は、この新コードによる経費削減効果を算出。「企業-行政機関間」および「行政機関間」のそれぞれ3つの適用例と試算結果を具体的に解説します。 また、求められる情報システムの機能や制度設計のあり方を分析し、今後の方向性を指し示します。 行政および企業の情報システムが、マイナンバー制度でどう変わるのか的確に理解するうえで必携の一冊です。情報システムの企画に携わるすべての関係者にお勧めします。

新任幹部必携!！ リーダーになった人、これからリーダーになろうとしている人のガイドブック。 重要60項目を4ページ前後ですっきり解説。 「なるほど！」の図解とキーワード解説で、リーダーシップについて、広く、深く、速く学べる。 チームの先頭に立ち、人と組織を率いていくリーダーとして、どのようなアクションを取ればいいか、実際の場面で役立つ知識が満載。 役割と行動 指示と対話 状況と対応 目標と奉仕 育成とエンパワーメント コーチングとファシリテーション ビジョン・ミッション・パッション・アクション 基本理論を学ぶ/「ひと」を知る/「組織」を理解する/ 方向を揃える/本気を出させる/本意を伝える/ 人材を育成する/能力を開発する/キャリアを開発する

起業・新規事業のバイブル『起業の科学』の著者が教える これから「ゼロイチ」を目指す人のための入門書。 「おっ、これはわかりやすくなった！」――『１分で話せ』著者・伊藤羊一氏 推薦！ 2017年秋刊行の『起業の科学 スタートアップサイエンス』は、 異色のロング＆ベストセラーとなりました。 起業家の熱烈な支持を得て累計5万部突破。 大企業や官公庁でも続々採用。新しいバイブルとして定着しています。 そのエッセンスをコンパクトに凝縮したのが本書。 「起業が成功に至るプロセス」の全体像が、 すっきり素早く頭に入ります。 ボリュームたっぷりのオリジナル版は、 実際に起業した人が「いま悩んでいること」について、 辞書的に調べるのには好適ですが、1冊を読み通して 起業の全体像を俯瞰するのは大変だったかもしれません。 本書では、 これから起業したい人、新規事業を立ち上げたい人に、 「この先に待ち受ける課題と解決策」の全体像をお伝えすることで、 起業への不安を解消し、 起業へのモチベーションを高めることを目指しました。 「ゼロからイチ」を生み出せる人になりたい――。 そう感じたとき、ぜひ手にとってください。

実際の事例から導き出された「変革成功モデル」。 「どの企業にもあてはまる」手法を解説! ◆昨今の企業活動は、従来の改善・コスト削減といった積み上げ式の活動から、改革・イノベーションのようなより複合的なテーマに変革の課題が変化してきている。企業の変革を維持するために、著者は4つの力を提案する。 1未来志向力:未来に向けた価値を作る活動をし続ける 2式年遷宮力:会社の仕組みの刷新を日常的に織り込む 3換装自在力:会社の組織・業務をモジュール化し、環境に合わせて適合させる 4全社運動力:分散的かつ演出的に一人ひとりの従業員を巻き込む ◆また、「4つの力」をより日常的に実行にうつすために、著者は7つのメゾットを提案する。具体的なステップを本書で提案することで、読者が継続的に社内で変革をおこせるようになることを目的としている。 1未来年表化:未来のメガトレンド、危機感、会社の価値・本質を共有すること 2可視化:事業ポートフォリオ、人材マップ、等の会社の“今”が適切にわかるようにすること 3ロードマップ化:人材、技術、設備・IT、等、日常的に実行するべきことは将来向けたロードマップを整備・更新すること 4アジェンダ化:ロードマップに基づいた議論・意思決定を適切に行うための会議体の整備およびアジェンダを設定すること 5アクションプラン化:誰が、いつまでに、どのようにやるのか、をアクションプラン・予算に落とし込み、実行管理をすること 6標準化:イレギュラー、属人的な業務とせず、会社としてのスタンダードは何かを決め、維持すること 7ダイアログ化:将来にむけた計画と実行を従業員に絶えず伝えていく方法を確立する

「ニューノーマル」「アフターコロナ」と呼ばれる時代は、 ただ「コロナ前」の日常に回帰するのではなく、 以前には戻れない不可逆な変化が起こる。 本書ではニューノーマルにおけるビジネスコンセプトと事業機会を、 4つのキーワードで整理することを試みた。 Traceability（トレーサビリティー） Flexibility（フレキシビリティー） Mixed Reality（ミックスドリアリティー） Diversity（ダイバーシティー）の4つである。 不可逆なニューノーマルに向けて、企業の戦略から個人の生き方まで、 どのように最適化していくか。考えるための羅針盤になるべく、 現在起きている萌芽事例や事象を可能な限り盛り込んだ。

2009年、東京・水道橋にオープンした『庭のホテル東京』──和を基調とする、都会の隠れ家のようなホテルはリーマンショック、東日本大震災を乗り越え、ミシュランガイドのホテル部門で5年連続二つ星を獲得した。人気ホテルに育て上げたのは女性経営者の木下彩氏、二児の母である木下氏は運命の歯車で老舗ビジネスホテルの経営者となり、生き残りを賭けて自分たちが心から泊まりたいと思えるホテルづくりに挑戦した。木下氏自らが綴る理想のホテル実現までの取り組みと世界が認めたおもてなし。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デパ地下を始めとする人気ショッピングセンターで販売される菓子のパッケージは、目にするものがすべて楽しく美しく、そして華やかです。一見華麗なデパ地下などのスイーツ売り場ですが、その裏では厳しい販売競争が繰り広げられています。こうした売り場で長く生き残っているのは、そんな競争をくぐり抜けたパッケージばかり。本書は2年間にわたって、20以上の百貨店や人気施設の売り場を徹底調査。現場に足を運びそこで売れているパッケージは何かを働くスタッフに直接取材し、販売の現場の最前線で目を引くパッケージを買い集めました。100を超えるパッケージ事例は、愛される工夫と知恵の宝庫です。パッケージの企画開発やデザインの参考資料として、是非お役立てください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 全国百貨店や人気ショッピングセンターを徹底調査。競争ひしめく販売現場で目を引いた100以上のブランドからひときわ目を引き、売れるパッケージを実際に買い集めたパッケージデザイン事例集です。

任天堂だけが持つ独自の哲学とは。その源流とは―。娯楽に徹せよ。独創的であれ。なぜ世界中が夢中になるのか?快進撃の秘密を解き明かす。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 TNFD v1.0完全対応 自然と共生し、成長する企業の在り方を紐解く 世界の市場や企業経営において、カーボンニュートラルの次の課題として「ネイチャーポジティブ」の実現に焦点が当たっています。企業の経済活動は森林や土壌、水、大気、動物といった自然資本によって支えられている一方で、それらを搾取し、負の影響を与える行為がともないます。ネイチャーポジティブとは、経済活動の影響で喪失した自然を回復軌道に乗せるために、生物多様性の損失を止め、反転させる緊急行動を起こす考え方のことで、2021年のG7サミットや2022年のCOP15などで議論が進み、産業界の共通課題として世界中で取り組みが始まっています。 自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）は2023年9月に、ネイチャーポジティブの指針となるフレームワークの最終版（v1.0）を公開しました。今後、多くの企業がこのTNFDフレームワークをグローバルスタンダードとして、自然への依存度や影響といったリスクと新しいビジネス機会を開示し、実行に移すことになると考えられています。 本書では、取り組みが加速するネイチャーポジティブの全体像を俯瞰するとともに、TNFD v1.0やその他の国際的なイニシアティブを用いて、企業がネイチャーポジティブを実現するための具体的なアプローチを解説します。さらに、自然リスクが高い８つの業界を取り上げ、業界ごとの課題や先進事例を詳述します。

世界的なイノベーションが生まれる街は、もはやシリコンバレーだけではない。 大手IT企業の顔色をうかがうスタートアップが増えてきたシリコンバレーは、 むしろイノベーションを生む力に陰りが見えてきているともいえる。 今は世界中で"次のシリコンバレー"と目される国や都市が続々と出てきている。 本書はそんな「ネクストシリコンバー」の現状や今後に加え、 日本企業との協業も踏まえて分析・解説したものだ。 取り上げるのは、特にスタートアップで勢いのある、イスラエル、インド、ドイツの3カ国。 それぞれのスタートアップは、独自の文化を持ち、魅力にあふれ、将来に期待できる。 「ネクストシリコンバレー」は、何がどうすごいのか。 GAFAやBATHといった世界を席巻する企業の“次”はどこになるのか。 日本企業が協業すべき相手はどこで、どんな方法なのか。 本書はグローバルビジネスで成功するためのヒントが詰まっている。 革新的なビジネスにつながるきっかけをつかんでもらいたい。

中小企業経営者がしがちな 財務や経営の勘違い。 なぜ間違いやすいのか、正しくはどう対処すべきか。 熱い指導で評判の会計士がやさしく教えます。 社長、その考えすべて間違い！ ×銀行の借金は早く返すべき ×売り上げが増えればお金が増える ×財務は経理に任せている・・・ 勘違い40個、私がズバリ正します！

社長としての正しい判断・身の振り方が学べる22例 思い込みや勘違いで間違った選択をしないようにしましょう！ 組織改善、銀行との付き合い方 事業承継、節税対策、遺言書作成…… 素直な社長が得をする！後継者や幹部候補も必読！

あなたの会社があることで、世界はよりよくなっているのだろうか？ ■今、多くの企業が、二酸化炭素排出の大幅削減や「ネットゼロ（オフセットなどを含めて差し引きゼロ）」を目標に掲げています。しかし、著者のポール・ポルマンは、気候変動や人権など今世界が置かれている状況を考えるとまったく不十分だと言います。企業は二酸化炭素排出だけでなく、環境や社会に及ぼすあらゆる悪い影響を減らし、最終的に世界に与える「良い影響」が「悪い影響」を大きく上回る「ネットポジティブ」にする必要があると主張します。 ■キーとなる質問は、「あなたの会社があることで、世界はよりよくなっているのだろうか？」 ■しかも、「ネットポジティブ経営」と企業業績の間には強い相関関係があります。長期的な視点で、事業を通じてさまざまな社会課題に向き合うことで、企業には大きなビジネスチャンスが生まれます。課題はどれも大きく自社だけでは手に負えません。解決には、自社だけでなくほかの企業やＮＰＯ・ＮＧＯ、政府機関などとの協業が必要であり、結果的には他者に尽くすことによって自社にも多大な利益を得ることができます。企業は「問題をつくりだして利益を得る」のではなく、「問題を解決して利益を得るべき」であり、本書ではその具体的な方法を、ネットポジティブ経営を実践しているユニリーバをはじめとするサステナビリティ先進企業の経営をつうじて、詳細を丁寧に解説します。

サービスやプロダクトを急成長させる戦略「ネットワーク・エフェクト」は、時にサービスを破滅にも向かわせる――。しかし、その全貌は知られていない。 シリコンバレーのトップベンチャーキャピタル、アンドリーセン・ホロウィッツ（a16z）のゼネラルパートナーであり、クラブハウスなど注目のスタートアップの取締役も務めるアンドリュー・チェンが、成長に欠かせない戦略「ネットワーク・エフェクト」を解き明かします。 尾原和啓 氏 推薦！ 「事業の立ち上げから軌道に乗せるまでの実践的な解説書。本書を読めば、世界ではGAFAが、日本ではLINEがなぜ勝ち続けているのかが理解できる。仕組み化が苦手で損をしている日本のビジネスパーソンにぜひお薦めしたい」 ◆豊富な実例をもとにわかりやすく解説 大成功したサービスには、ほぼ必ず「ネットワーク」がある。その実例を紹介。 インスタグラム：フィルターなどツールで誘って立ち上げ、ネットワークで定着させる リンクトイン：招待制で友人ネットワークから拡大 ウーバー：集めにくいドライバーのネットワークづくりに注力 ティンダー、フェイスブック：大学ごとのアトミックネットワークをつくって拡大 グーグルプラス：ネットワークよりビッグバン型立ち上げを重視して失敗 ◆ネットワーク・エフェクトのフレームワークとは？ アンドリュー・チェンが体系化したフレームワークを解説します。