本書は、トヨタ流「原価マネジメント」の指南書です。原価マネジメントとは、トヨタ自動車が高い収益を生み出すために活用しているQCDのうちのC、すなわちコスト（原価）を低減するためのマネジメントのこと。トヨタ自動車が実践している「利益を生む原価」を創り上げるために必要な考え方や具体的な活動方法を伝授します。 トヨタ自動車では、全組織と社員の1人ひとりが原価マネジメントに取り組み、みんなで原価低減を進めていきます。この本では、商品企画から開発、設備設計、生産までの一連のものづくりのプロセスにおいて、必要となる原価マネジメントの考え方や具体な進め方を解説しました。 例えば、設計者であれば、開発リーダーが決めた製品企画や原価企画のプロセスを理解した上で、品質や性能を造り込みながら、開発リーダーが設定した原価の枠内に収まるように検討しながら図面を描きます。原価を抑えるために、前後の工程まで考えます。例えば、生産部門から「こうしたら造りやすくて安くなる」という提案があれば、設計者にフィードバックして設計を変えます。このように、常に原価を考えながら図面を作成します。言い換えると、設計しながら原価も計算しているのがトヨタ自動車の方法です。 これに対し、設計者が性能と品質だけを考えて設計し、図面が出来てから原価を計算するという企業もあります。また、多くの場合、経理部は実務から離れており、原価を造り込む活動を行うことはありません。 日経BPの技術系「教科書シリーズ」の15冊目です。事例内容の充実を図り、図版を大きく掲載した「プレミアム教科書」に仕上げました。

政策保有株式(株式持合い)は多く持つほど利益率が低く、取引関係の維持・強化にはつながらない。 全上場企業のデータから、会計数値の変化を検証。 買収防衛、高株価維持、取引先との関係強化など様々な目的で導入され、“根雪"のように残る政策保有株式(株式持合い)。全上場企業のデータを基に、その効果を定量分析。その経済的効果がもはや失われていることを明らかにする。

■企業価値評価が経営実践の場でどのように活かされているのかを解説。分析・評価・創造で企業価値創造ストーリーを紡ぎます。人的資本経営やＳＸなど進化・発展する「伊藤レポート」に対応。「資本コストや株価を意識した経営」など、企業価値向上と自社の「目指す姿」実現のための必読書です。 ■本書のテキストとしての特徴 (1)「企業価値経営」の全体像を解説 企業価値を評価する手法や概念が、経営という実践の場でどのような意義を持ち、どのように活用されているのかをわかりやすく解説します。日本企業が直面している課題や現実に基づいて理解できるよう、豊富な国内事例を取り上げました。 (2)基本から応用、実践までを理解できる３部構成 1．分析編では、会計数値などを駆使しながら企業の競争力や企業行動を解析するファンダメンタル分析に主眼を置いています。2．評価編では、ファイナンスの理論やツールを活用して企業価値を算定します。難解に見える手法も、その本質部分の考え方は驚くほどシンプルです。3．創造編では、「ある出来事に直面した企業が、本書のフレームワークを使っていかに課題を解決していくか」を１つの経営ストーリーとして追いかけます。 【目次】 序章　価値思考が未来を変える 第2章　企業価値経営のフレームワーク 　第1部　分析編 第3章　財務諸表から読む企業活動 第4章　戦略的ファンダメンタル分析 第5章　経営戦略分析 第6章　会計戦略分析 第7章　ケース・スタディー　宅配便業界のファンダメンタル分析 　第2部　評価編 第8章　企業価値とバリュエーション 第9章　証券市場と企業価値評価 第10章　資本コストの測定と管理 第11章　ケース・スタディー　信越化学工業の企業価値評価 第12章　ＥＶＡバリュエーション 第13章　企業価値創造のためのＭ＆Ａと事業ポートフォリオ改革 第14章　無形資産の価値評価と戦略的活用 第15章　非財務・ＥＳＧ情報による企業価値評価 　第3部　創造編 第16章　青天の霹靂 第17章　価値思考 第18章　さらなる企業価値創造に向けて

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 技術革新で急拡大する公的保険外のヘルスケア産業。最前線の取り組みと市場攻略のポイントを、新規参入を狙う事業者向けに紹介 公的医療・介護保険財政の逼迫を受け、その周辺産業にビジネスチャンスを見いだす動きが活発化、ICTなどの先進技術を用いた新製品・サービスを提供する事業者による新規参入が相次いでいます。経済産業省の試算によると、公的保険外のヘルスケア産業が2025年には33兆円の規模に拡大する見通しです。 拡大するヘルスケア産業における最前線の取り組みと新市場攻略のポイントを、この分野への参入やビジネスの拡大を考える事業者向けに解説。併せて、「ジャパン・ヘルスケアビジネスコンテスト2020」の模様を誌上再録します。

■企業価値評価が経営実践の場でどのように活かされているのかを解説。分析・評価・創造で企業価値ストーリーを紡ぎます。人的資本経営やＳＸなど進化・発展する「伊藤レポート」に対応、日本企業が直面する環境激変、あらゆる課題を盛り込んだ改訂版です。 ■本書のテキストとしての特徴 (1)「企業価値経営」の全体像を解説 企業価値を評価する手法や概念が、経営という実践の場でどのような意義を持ち、どのように活用されているのかをわかりやすく解説します。日本企業が直面している課題や現実に基づいて理解できるよう、豊富な国内事例を取り上げました。 (2)基本から応用、実践までを理解できる３部構成 1．分析編では、会計数値などを駆使しながら企業の競争力や企業行動を解析するファンダメンタル分析に主眼を置いています。2．評価編では、ファイナンスの理論やツールを活用して企業価値を算定します。難解に見える手法も、その本質部分の考え方は驚くほどシンプルです。3．創造編では、「ある出来事に直面した企業が、本書のフレームワークを使っていかに課題を解決していくか」を１つの経営ストーリーとして追いかけます。

スタートアップに対する投資や契約、そして投資を受ける企業のためのガイドブックとして、起業家や投資家はもちろん、法務・ファイナンス担当者などプロの必携書になったベストセラーを増補改訂。最新の動向やデータを踏まえてアップデートしたほか、アジア、欧州、アフリカなど世界のスタートアップ動向を追加。 （以下、第1章より） 幸いにして本書の初版は多くの方に手に取っていただいたが、スタートアップ・ファイナンスの場面に登場するプレイヤーの数・幅が劇的に拡大し、「基本的な事項がまとまっている（しかし専門的になりすぎない）文献はないか」というニーズにはなお強いものがある。また近時では、海外スタートアップへの投資は無視することができない重要性を持つに至っている。そこで、この第2版では、全体的に内容を見直してアップデートするとともに、海外諸外国・地域のスタートアップ投資に関する基本的な事項を整理した。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 エグジットの巧拙が経済活性化策の成否を分ける！ 法務とファイナンスの第一人者が実践的に解説する、 スタートアップ買収成功のカギ。 　スタートアップが経済成長の原動力であるイノベーションの源泉であり、社会課題解決に貢献する「新しい資本主義」の担い手と期待されるのは、(1)研究成果の事業化機会の提供、(2)新たな投資機会の提供、(3)新たな技術・事業モデルの獲得機会の提供、(4)社会規範・価値観の更新機会の提供等、資本主義社会にダイナミズムを付加する社会的な使命を持つからだ。 　本書は、資金を受ける起業家と、ベンチャー・キャピタルなど投資家、買収を行う企業との関係に着目。株式公開（ＩＰＯ）と事業売却（Ｍ＆Ａ）という２つのエグジットのうち、特に後者をいかに設計し、シナジーの創出による経営効率や生産性の向上等、効率的なスタートアップ・エコシステムを構築・維持するか、最新事例をもとに解説。バリュエーションからストラクチャ、ＰＭＩに至るまで、実務上のポイントを明らかにする、関係者必携の一冊。

■いま日本企業が取り組まなければならない企業価値経営の全体像を解説します。ガバナンス改革、資本コスト経営の定着、ＥＳＧなど新たな潮流を盛り込みました。経産省「伊藤レポート」の実践書です。競争力をどう測り、創造するか? ファンダメンタル分析から、企業価値の測定、創造まで、すべて日本企業の事例で読み解きます。 ■本書の特徴 (1) 「企業価値経営」の全体像を解説 企業価値を評価する手法や概念が、経営という実践の場でどのような意義を持ち、どのように活用されているのかをわかりやすく解説します。日本企業が直面している課題や現実にもとづいて理解できるよう、豊富な国内事例を取り上げました。 (2) 基本から応用、実践までを理解できる3部構成 1. 分析編では、会計数値などを駆使しながら企業の競争力や企業行動を解析するファンダメンタル分析に主眼を置いています。 2. 評価編では、ファイナンスの理論やツールを活用して企業価値を算定します。難解に見える手法も、本質部分の考え方は驚くほどシンプルです。 3. 創造編では、「ある出来事に直面した企業が、本書のフレームワークを使っていかに課題を解決していくか」を1つの経営ストーリーとして追いかけます。

企業価値を高めたいなら経営にアクティビストの視点を入れよ！ 　具体的事例を基に新しいキャピタル・マネジメントの実践手法を提示。 ■ＰＢＲ１倍割れは経営者として“恥ずべき”問題である 　ＣＧコード施行から７年。「形式面」での変革は進んだが、主要ＫＰＩと定義されたＲＯＥは伸び悩み、上場企業としての究極のＫＰＩともいうべきＰＢＲも１倍割れ企業が続出する異常事態が常態化している。 　企業価値の向上はまさに喫緊の課題だ。 ■アクティビズムをヒントに企業価値の創造を目指せ！ 　本書はこうした問題を、実際の企業ケースを基に、(1)コーポレートガバナンス改革を批判的にレビューする、(2)アクティビズムを企業価値向上の「教科書」として活用する、(3)「バリュー投資の父」ベンジャミン・グレアムに学ぶ、(4)ケースを分析し詳細に紹介する、(5)企業がアクティビストに先んじて処方箋を実践することを提言する――の５つのポイントから整理・分析、課題解決への処方箋を提示するもの。 　身売り・ＭＢＯ、株主還元、最適資本構成、事業売却・スピンオフなど主要アプローチごとに、アクティビズムの主張を活用した「処方箋」を実践し企業価値向上を実現した企業ケースを詳細に分析。アクティビズムの手法を企業価値向上策に取り入れることで究極のアクティビスト対策にもなるという「アクティビズム・インテグレーション」による経営改革の実践を提言する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 企業の現実にも焦点をあてながら、理論や制度までしっかり学べる画期的テキストの最新版。収益認識やESG関連の内容などを刷新しました。 会計基準や制度の説明にとどまらず、企業の会計行動や会計現象にも焦点をあて、その背後にある要因の説明に多くのスペースを割いています。会計基準や制度が実際の企業活動にどのような影響を与えているかを多面的に理解し、会計が現実をいかに説明できるかという「切れ味」を把握することが大事だからです。 理論や歴史から実務事例までを網羅しています。第2章から第14章までの各章を、それぞれ3つのパートに分けています。最初から順番に読み進むこともできますが、制度やルールを学びたいなら各章の「Accounting Today」を、理論や歴史を調べたいなら各章の「Theory and History」を、実務への応用例を知りたいなら各章の〈Field Study〉を読み進むというように、必要な箇所から読みはじめることもできます。

中国的経営の原理とは？　日本的経営とどう違うのか？ 先進IT企業のケーススタディを通して、中国企業の「型」 を解き明かし、日本企業にとっての教訓をさぐる。 なぜ中国企業は「両利きの経営」を目指すのか？　 ●政府系・民間、業種、地域の違い、時代を越えて、中国企業に共通する普遍的な「型」とは何か？　 ●ネットとリアルの融合、デジタル化、国家との関係など経営環境が大きく変化する中で、中国の先進企業はどう経営の軸を変えようとしているのか？ ●中国企業のビジネスモデルの変化、中国の先端IT企業の変革の実態を、ファーウェイ、小米、アリババの綿密なケーススタディを通して明らかにする。そして日本企業が進化する中国企業に伍して世界で「戦略的不可欠性」を獲得するための道を示す。 ●中国企業に共通する経営の原理を明らかにする注目の書。

オープンイノベーションの時代では、自らの独自技術を生み出す「知財生産活動」と同時に、他社の技術を入手し活用する「知財利用戦略」、自らの技術を他者に積極的に使わせる「知財普及戦略」が必須だ。そして、この知財利用、知財普及を実現するうえで、様々なルールが自然発生的に、もしくは人工的に整備されている。標準化活動は、このルールづくりの代表的な場であり、これらのルールがグローバルビジネスの成否を左右する。 　本書は、グローバルビジネスルールのなかで、ビジネスルールづくりのツールとして標準化を駆使し、自らの有する知的財産の価値を最大化し、総合的なビジネス戦略を構築するための手引き書。ビジネスにおける様々な仕掛けと結果を標準化の観点から分析し、その効果と意味を解説する。 　本書は、ＤＶＤ、自転車、ＣＤ-Ｒ、社内ＬＡＮ、デジタルカメラ、特保、液晶パネル、光触媒、ＭＰＥＧ、抗菌製品、自転車部品、DVD-RAM、電動アシストなどの多様な事例を交えて興味深く記述。欧米各国の標準化戦略についても解説する。

生涯現役社会に対応した制度を具体的に提案! 深刻な人手不足を受け、シニア雇用が変わろうとしている。 60歳での定年、再雇用から65歳定年への移行を真剣に検討する企業が増加。 制度の変更を前に何を検討すべきか、どのようなメリットがあるのか。 コストはどう変化するのか。 65歳定年の先にある70歳雇用延長も視野に入れ、 注意すべき実務上のポイントを先行事例とともに具体的に解説。 企業年金を含めた全体像がわかる。

戦略情報は共有されない一方で、社内の合意形成を過剰に重視する日本の企業組織―。経営政策の転換や前進のための投資を阻害し、非合理的な経営戦略を創発する「重い組織」の実態を、詳細な質問調査表にもとづいて解明する本格的実証分析。

生きた事例で最新の動きを学ぶ 制度や理論にとどまらず、企業の現実にも焦点をあてた画期的テキストの最新版。累計20万部突破。IFRS導入企業の財務諸表を使って日本基準との違いを徹底解説。 企業活動への影響を多面的にとらえる。 会計基準や制度の説明にとどまらず、企業の会計行動や会計現象にも焦点をあて、その背後にある要因の説明に多くのスペースを割いています。会計基準や制度が実際の企業活動にどのような影響を与えているかを多面的に理解し、会計が現実をいかに説明できるかという「切れ味」を把握することが大事だからです。 理論や歴史から実務事例までを網羅。 第2章から第14章までの各章を、それぞれ3つのパートに分けています。最初から順番に読み進むこともできますが、制度やルールを学びたいなら各章の〈Accounting Today〉を、理論や歴史を調べたいなら各章の〈Theory and History〉を、実務への応用例を知りたいなら各章の〈Field Study〉を読み進むというように、必要な箇所から読みはじめることもできます。 速く、そして複雑に動いている企業の「会計」という行為を「動画」として描写する。 「会計という活動を映し出すやり方は大きく分けて2つある。1つは、会計を「静止画」として分析的・解剖的に描くやり方である。これは、従来から採用されてきたスタイルだといえる。だが、このスタイルはともすれば、会計の生き生きとした性格を犠牲にしかねない。企業は動いており、動いている企業が行う会計もまた動いている。そうした会計の生き生きとした面白さを「動画」として、動いているままに豊かに描き出したい。これが本書の拠って立つスタイルである」(はしがきより)

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 開発設計マネジメントを改革すれば 不確実性の時代に生き残れる 　日本製造業の強みを支えてきた部品メーカーは、急いで次の事業の柱を構築する必要に迫られています。自動車・モビリティ産業に始まったCASE（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）の波が多様な分野に及んできたためです。 　そこでカギを握るのは、コア技術をつかさどる開発関連部門（研究・開発・設計・生産技術）の改革、すなわち開発イノベーションです。改革のテーマは「戦略の明確化・具体化」「テーマの取捨選択」「外部連携・M&A強化」「製品モジュール整備」「事前型プロセス構築」「プロジェクト管理の高度化」など15個に集約できます。 　ところが、開発の現場にはこれらを妨げるさまざまな問題が見受けられます。例えば「“手戻りバタバタ開発” が改善されない」「本来かけるべき業務に工数が投入できていない」「業務改革を担うスタッフ部門の機能不全」といった問題点です。 　本書では、これらの問題を解消するとともに開発イノベーションを実現する15テーマの推進方法を説明します。筆者らがコンサルティング業務を通して得た知見や事例に加え、専門誌『日経ものづくり』と共に実施した実態調査の結果などを踏まえて解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【格段に読みやすい画期的全訳版】 世界の軍事戦略のデファクトになっているのが、クラウゼヴィッツ『戦争論』だ。軍事論、国際関係論、戦略論を語るうえでのグローバルな常識になっている『戦争論』を理解することで、現代戦略論を理解する道が開かれる。本書は、これまで難解とされてきた『戦争論』の待望の新訳。既存の翻訳に比べて格段に読みやすい訳文で十分理解が進む。 「戦争の定義といっても、衒学的な、学術風の定義の検討から始めるつもりはない。ここでは戦争の本質的要素を二者の決闘という点に依拠して考えてみる。戦争は二者の決闘の拡大版に他ならない。決闘が無数に集まって、一体をなすものが戦争だと考えるなら、戦争については決闘する二者をイメージしてみればよいのである。決闘する者はすべて互いに物理的な力を振るい、自分の意志を押しつけようとする。敵を打倒し、それによって後の抵抗を不可能とすることが当面の目的である。つまり、戦争とは、相手に自らの意志を強要するための実力の行使である。」（「第１篇　戦争の本質について」より抜粋）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 イノベーションは経済の成長に欠かせないものだが、それをいかに育て、実用化するかはマネジメントの中でも最も難度が高いテーマ。本書は、日本のイノベーション研究の中心地である一橋大学イノベーション研究センターの研究者が総力を挙げてイノベーションを正面から解説した『マネジメント・テキスト　イノベーション・マネジメント入門（第２版）』（2017年刊）の新装版。 　本書のようにイノベーションに関わるすべてのテーマを網羅したテキストはありません。今回の新装版で２色刷りにし、より見やすくなりました。マネジメントテキスト・シリーズは本書刊行時点で既刊10点、テキストとして定評があります。 　【本書の執筆者】 延岡健太郎　青島矢一　米倉誠一郎　清水洋　軽部大　長岡貞男　北野泰樹　野間幹晴　江藤学　赤池伸一　岡田吉美　楡井誠

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 バリュエーション(企業価値評価）とは、特定の会社自体の価値やその株式の価値を算出する手法。日本にはM&Aが盛んになり始めた20世紀末に導入され、瞬く間に定着しました。M&A、TOB、事業承継、事業分割において不可欠なデータを提供するバリュエーションですが、実務の現場において、実務家の一部が自分たちに都合の良い結論を導くために、背景となる理論の一部をつまみ食いして使っており、企業価値評価実務の全体を通してみると、必ずしも理論的一貫性がとれていないのではないかという懸念があります。 　本書は、このような懸念を踏まえて、その背景となる理論の前提との整合性や、実務上の運用において評価者に許容される裁量の範囲について、法学、経済学、金融経済学、会計学の研究者に加えて、企業の合併・買収（M&A）の専門家である法務分野、および実際の企業価値評価に携わる実務家が、企業価値評価の実務において、裁判などで争われているような論点を取り上げ、そこで当事者が引用している理論の妥当性や問題点を検証するものです。 　バリュエーションそのものの解説書は、入門書から専門書まで数多く刊行されていますが、日本においてどのような問題が存在し、実務上何に注意すべきかといった観点からの解説はなされていません。本書は、M&Aに関わる実務家が知っておくべきバリュエーションの課題を包括的に解説する初の試みです。

企業再生の流れから、計画策定、業務や財務のリストラクチャリング、事業のライフサイクルや企業の規模に応じた再生のポイントまで、豊富な実例と最新の情報を交えて解説。「現場で役立つ実務書」の決定版！

「スコープ3排出量の算定」を学びながら、「脱炭素経営」を成功に導く要諦を解説！ ●温室効果ガス排出量（スコープ1・2・3）の算定方法を、 算定基準「GHGプロトコル」に基づいてやさしく解説 ●排出量を削減するための手法と計画立案の基礎も解説 ●トヨタ自動車、テスラ、アップルなどの企業事例を通じて、炭素会計や脱炭素型のビジネスモデルへの理解を深めます 多数の国内大手企業に対し、スコープ３算定と脱炭素経営のコンサルティングを手掛けてきたみずほリサーチ＆テクノロジーズが、企業が躓きやすいポイントを押さえて解説します。排出量の算定や、削減のための戦略を、自社で自信をもって検討・実践できるように導きます。 炭素会計とは？ 東証プライム市場の上場企業には現在、温室効果ガス排出量の開示が求められている。自動車や電子機器などのサプライチェーンでは、世界の企業間で排出量データが流通するようになった。さらにはいかにCO2を排出しないビジネスモデルに変えるのか、投資家や市場が企業にその戦略を求めるようになった。だが、自信を持って戦略を語れるのは一部の企業に限られる。 炭素の排出を的確に把握し、削減への道筋を見通せることは、全てのビジネスパーソンが身に着けるべき基本的な素養となる。そこで世界共通で使われ始めたのが、「炭素会計」（カーボン・アカウンティング）だ。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 最新データに基づき、ＴＯＰＩＸ１００を構成する日本を代表する企業の現状をビジュアルかつコンパクトに分析した通知表。 　女性登用や育児休暇の取得、ダイバーシティ、サステナビリティへの取り組みといったいま注目のトピックスから、役員報酬、平均給与、人的資本、株主総会と投資家による信認などまで、コーポレート・ガバナンスへの取り組み状況を数値とグラフで解説。 　企業が直面する課題が一目瞭然で、全体像を客観的かつ簡明に俯瞰することで自社の立ち位置がわかる、経営幹部から投資家まで関係者必携の一冊。

監査に正解はない！ 　ひたすら推理し、確かめることで見える現実。 　　　　監査人と会社とのやりとりから 　　　座学では学べない本質を理解できる、 　　著者にしか書けないケーススタディ集。 ≪いまや監査人のレベルアップは必須≫ 　ＫＡＭが導入され、内部統制報告・監査制度の見直しも進む。監査事務により高度なレベルが求められるなか、個々の監査人にもしっかりとした職業的懐疑心とスキルが必要となる。そのためには座学も大事だが、豊富な、質の高い実務経験は不可欠だ。しかしそうした経験は簡単に得られるものではなく、そもそも粉飾決算に遭遇するなどきわめて稀であり、かつ、誰も望んではいない。 ≪リアリティのあるケーススタディで磨く実践力≫ 　そこで有効になるのがケーススタディである。現実を踏まえ、よく吟味されたものであれば、身をもって経験するに等しい状況が生まれる。 　本書は、経験豊富で多数の関連著作のある著者が、実践力を磨けるよう、誰もが遭遇しうる象徴的ケースを架空ストーリーに仕立て解説するもの。本書の特徴は大きく４つ。 　(1)監査人が悩み、誤りを犯しそうな臨場感に溢れる。 　(2)様々な角度から考えられる深みのある課題を抽出。 　(3)結論が見えているものではなく、分析、推理しながら考えることでより実践的な理解が深まる。 　(4)最適解を求めるのではなく、局面ごとにより確実な道を探ることで、監査人としての判断力が磨ける。 　著者の英知をすべて盛り込んだ、関係者に必携の一冊である。

●知られざる行動・戦略を実証的に解明し、復活のために日本企業が学ぶべき点も示す。 　世界的にファミリー企業は、すべての企業のなかの極めて大きな比率を示しています。このプレゼンスの大きさは、ファミリー企業が時代遅れではなく、環境変化にうまく適応してきたことを物語っています。企業がいかに環境変化を乗り越え、長期に存続・成長できるのかを考えるために、ファミリー企業の研究は重要なのです。本書は、ファミリー企業の行動・戦略の特徴を実証的に解明するもの。それがどのようなファミリー企業にいかなる優位性、課題をもたらすかを明らかにし、日本企業にとってのインプリケーションも議論します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 現実の経営の実感を感じることができ、変化発展し続ける経営のダイナミズムを説明することを目指し、多くの読者を獲得し続けてきた『ゼミナール経営学入門』。30年以上にわたって経営学テキストの世界で君臨し続けてきた累計30万部突破の最強テキストが装いも新たに登場。21世紀の読者に親しみやすいレイアウトで見やすくわかりやすくなりました。 筆者がこの本に込めたねらいは下記の通りです。「この本は，生きた経営学の教科書を書きたいという二人の著者のささやかな夢からスタートしたものであった。「生きている」とは，まず第一に現実の経営の実感を感じることができるような内容をもっているということであろう。第二に，動いている，変化していく，発展している，という経営の動態を説明できる内容になっていることでもあろう。そのダイナミズムをこの手でつかめるような，そういう本であれば，「生きている」という感じがもてるだろう」（「はしがき」より抜粋）。

■伊藤邦雄 一橋大学CFO教育センター長 推薦！ 「この本には、役員指名・報酬ガバナンスのすべてが詰まっている」 ■2021年のコーポレートガバナンス・コードの改訂や改正会社法に対応、役員報酬・指名制度改革に関するノウハウを体系的に解説した、本分野を代表する書籍の改訂第2版。日本最大規模の役員報酬サーベイや各種データを全面的に刷新。マルス・クローバック制度、ESG評価、スキル・マトリックスの解説や、役員報酬開示など最新トレンドを追加し、さらに充実した内容に。 ■役員報酬設計のプロセスと進め方、選解任基準、CEOサクセッションプラン、指名・報酬委員会の設計と運用、社外取締役の選任と処遇など、様々なジャンルにわたる内容について、最新の動向に基づいて体系的・網羅的に整理する。 ■実務の初任者から、経営陣、役員、社外取締役、社外監査役、および弁護士、会計士、コンサルタント等の各種プロフェッショナルサービスの提供者や学生まで、ガバナンス改革に興味・関心を持つすべての方にとって最適な一冊。

新型コロナウイルスによるパンデミックは世界を大混乱に陥れ、経済活動が急減速した。環境激変のなか、日本は多くの課題を抱えているようにみえる。しかし一方で、考え方、やり方を変えることで、環境変化や多様な課題の発見はチャンスの宝庫となりうる。逆転の思想で考えると、アフターコロナは通常時では難しい「パラダイムシフト」が実現できる可能性が大きく、これを好機と捉え、実際に動くことができる人・組織に勝機がある。過去と同じことの繰り返しや従来のやり方の改善だけでは今後の発展が望みにくいのは改めて言うまでもないことで、いかに付加価値を高めリピーターを増やすか、高価格化を進め富裕層をつかむかという、まさに「戦略」が求められる局面を迎えているのだ。 　本書は、観光ツーリズムに関わる研究者・実務家たちが、こうした問題意識のもと、これからのツーリズム・ビジネスを展望し、真に「観光立国日本」を実現するための新たなキー概念として、サステナブルに発展する「インバウンド・アウトバウンド・ループ（IOL）」という独自のフレームワークを提示。(1)地域に眠る魅力の観光資源化、(2)経験・体験価値化を通じた高付加価値化、(3)地域内・地域間連携の促進、(4)付加価値の価格転嫁による収益の持続的な最大化、(5)越境ＥＣなども活用した海外へのアピール、それによる、(6)再インバウンド――というループの実現による全国規模での経済再生・活性化に向けた戦略と課題を描き出す。

日本の近代化が始まる明治維新から数えて150有余年、筆者はそのほぼ３分の１に相当する長い間、流通・マーケティング研究に関わってきました。本書は、明治・大正から昭和・平成を経て、令和に至るコマース（商業）の近現代史をたどり、それぞれの時代の商業の特質を描き出す初めての商業経営革新通史。 　本書は、小売商業者の経営革新行動を中心に分析。具体的には小売商業者の経営革新行動を分析するフレームワークとして小売事業モデルを提示し、なぜその経営主体が存在し、どのように社会に貢献するのかを示す基本理念、それをどのような事業の形にして競争を勝ち抜くのかという市場戦略、そして戦略を実行し収益を上げる小売業務システムの３層からなる分析枠組みを設定します。戦後小売りビジネスモデルの興亡史という側面も持ちます。 　それにより流通革命期におけるダイエーに代表される総合量販店の成長と凋落、セブン‐イレブン・ジャパンやファーストリテリングなど専門量販店の持続的な躍進を分析し、小売企業の成長戦略のための基本的な指針を示します。 　デジタル破壊、オムニチャネル化、プラットフォームなどの先端的動きについても分析し、最後に、流通・マーケティングの視点から、対面形式による商業の重要性、それがデータ・技術に置き換わる時代の商業倫理ならびに情報倫理のあり方を考えます。筆者は流通研究の第一人者、現場主義の研究者です。

◆合併・統合と組織トランスフォーメーションを同時に実現。デューディリジェンスからＰＭＩ（合併後の統合プロセス）まで、国内外を問わず必要なことが1冊でわかる！ ◆Ｍ＆Ａの人事について実務者の視点から解説する網羅的なテキスト。国内とクロスボーダー、デューディリジェンスからＰＭＩまでカバー。統合とともに組織をどうトランスフォーメーションするかという今日的な視点を入れる。 ◆日本企業がかかわるＭ＆Ａは、海外市場への進出・拡大や規模の経済の獲得を目的として、積極的に行われるようになってきた。またＭ＆Ａと同時に「組織のトランスフォーメーション」を実施する案件が増えている。 ◆本書は日本最大級のコンサルティング企業であるデロイトトーマツコンサルティングが、多種多様なＭ＆Ａ人事案件のサポートをしてきた知見を生かして解説する。

「働き方改革」に伴う労働法制度の整備に一応の目途がつきました。本書は、この改革を実務面で担った著者が、企業の経営者やマネジャーなど実務家向けに、新しく整備された労働法制度を総合的に解説するガイドブックです。 本書は、「働き方改革」のみならず、労働法制度で実務家が知っておくべきポイントを総合的に、かつ詳細に解説するため、すでに「改革のポイント」を知っている読者にとっても必携の書です。 働く現場で何が起こっていて、どのような狙いで制度が整備されたかも併せて解説されるため、本質的な理解ができます。

日本のものづくりの急所はITシステムだ。企画から顧客伝達まで一気通貫するプロセスが実現すれば、もっと魅力的な製品を生み出せる。ものづくり研究の第一人者が中心となって、日本に最適なITシステムを解明。 ITシステムについて初めて問題提起し、進むべき方向を示す。実務家を動員した研究会の成果を書籍化。他社が知りたい改革のノウハウが得られる。

コーポレート・ガバナンス(企業統治)の向上は20年近く前から叫ばれてきましたが、多くの企業にとって努力目標の域を超えず、株主重視の是非を問う論争に終始するのがほとんどでした。しかし、相次ぐ会社法の改定、コーポレート・ガバナンスコード制定、統合報告書制度などによって、日本企業もこの問題を直視し、体制を作らざるをえなくなっています。社外取締役の増加もその現れです。コーポレート・ガバナンスは単なる経営学の特殊領域から、多くのビジネスパーソンにとって必須の知識とされる時代になっているのです。 本書は、経営者をどのように規律付けるか、企業(株式会社)をいかに統治すべきか、を解説するコーポレートガバナンスの初の体系的テキスト。本書によって、企業や金融機関等に勤務する場合に必要となるコーポレート・ガバナンスに関する知識や考え方を修得することができます。また現在非常に人数が増えている社外取締役にとって格好の手引き書となるとともに、将来、経営者あるいは投資家として企業経営に関わる人々にとっても参考となります。 筆者は、金融実務で株主・市場・企業の関係を理解し、ハーバードビジネススクールで経営学をマスター、東京大学で組織運営とガバナンスの実務を担ってきた。本書は東京大学経済学部・一橋大学商学部で行ってきた講義の書籍化。著者は、そのキャリアを評価され、一橋大学で教鞭を執るとともに社外取締役として実践にうつしています。

野中郁次郎氏(一橋大学名誉教授)推薦! 「空前のスケールで戦略の本質を追究、知的興奮を覚えずにはいられない」 戦略研究の世界的権威による渾身の傑作! ■大国や大企業の命運をかけた決断から、個人の日常生活におけるさまざまな行動にかかわる意思決定まで。強者か弱者か、職業、社会的地位を問わず、誰もが、あらゆる組織が必要としている戦略。それは、いつから人間の世界に登場し、どのように用いられ、変容してきたのか? ■聖書の世界から、ペロポネソス戦争、ナポレオン戦争、ベトナム戦争、イラク戦争などの戦争や軍事戦略、そして、革命運動、公民権運動、大統領選挙戦など政治との関わり、さらにアメリカ巨大企業の経営者、経営戦略家によるビジネス革命まで、広大な視野のもとに戦略の変遷を論じる。また、神話、歴史書、文学、哲学、経済学、社会学、心理学、政治学など多様な分野にわたり、人間と戦略の関わりを解き明かし、戦略とは何か、を追究する。 ■上巻では、戦略の起源を、聖書、古代ギリシャ、孫子、マキャベリ、ミルトンに探り、ナポレオン、ジョミニ、クラウゼヴィッツ、モルトケ、マハン、リデルハート、マクナマラ、カーン、シェリング、ロレンス、毛沢東などの軍事戦略、トルストイの思想を取り上げ、そして弱者の戦略として政治的な戦略の軌跡を、マルクス、エンゲルス、バクーニン、レーニンなどの革命家、ウェーバーら社会学者の思想に探る。

制度や理論から最新の実務事例まで完全網羅! 最も定評あるロングセラーテキストの最新版。 IFRS導入企業の財務諸表を使って日本基準との違いを徹底解説。 企業活動への影響を多面的にとらえる。 会計基準や制度の説明にとどまらず、企業の会計行動や会計現象にも焦点をあて、その背後にある要因の説明に多くのスペースを割いています。会計基準や制度が実際の企業活動にどのような影響を与えているかを多面的に理解し、会計が現実をいかに説明できるかという「切れ味」を把握することが大事だからです。 理論や歴史から実務事例までを網羅。 第2章から第14章までの各章を、それぞれ3つのパートに分けています。最初から順番に読み進むこともできますが、制度やルールを学びたいなら各章の〈Accounting Today〉を、理論や歴史を調べたいなら各章の〈Theory and History〉を、実務への応用例を知りたいなら各章の〈Field Study〉を読み進むというように、必要な箇所から読みはじめることもできます。 速く、そして複雑に動いている企業の「会計」という行為を「動画」として描写する! 「会計という活動を映し出すやり方は大きく分けて2つある。1つは、会計を「静止画」として分析的・解剖的に描くやり方である。これは、従来から採用されてきたスタイルだといえる。だが、このスタイルはともすれば、会計の生き生きとした性格を犠牲にしかねない。企業は動いており、動いている企業が行う会計もまた動いている。そうした会計の生き生きとした面白さを「動画」として、動いているままに豊かに描き出したい。これが本書の拠って立つスタイルである」(はしがきより)

「知的財産管理技能検定3級対策の決定版」が待ちに待った大幅改訂！知的財産検定対策の“超定番”講座として知られた知的財産教育協会認定の対策セミナー（日経BP主催）の講師を務めた著者が、そのノウハウをすべて投じたのが本書です。2008年の発売以来、「3級対策のスタンダード」として数多くの合格者に活用されてきました。第4版は「商標法の保護対象の拡充」など最新の法改正に対応しました。 検定の出題傾向を詳細に分析。最も出題数が多い「特許法」「著作権法」の解説を充実させました。また、最新の出題に合わせて本番同様の「模擬試験」の内容も刷新しており、これ1冊で合格に導く教科書＆問題集です。【※本作品はブラウザビューアで閲覧すると表組みのレイアウトが崩れて表示されることがあります。予めご了承下さい。】

経営戦略とは、企業が実現したいと考える目標と、それを実現させるための将来的な道筋を、外部環境と内部資源とを関連づけて描いた見取り図だ。日本の身近な事例に基づいて競争戦略・全社戦略をバランスよく解説します。

企業に重大な損失をもたすおそれがある 「リーガル・リスク」とは何か? リーガル・リスクとは、「事業、製品・サービス、各種ステークホルダーとの関係及び事業運営上の各種プロセスに対する法令その他の規制の適用についての認識不足、誤解、重大な無関心又は曖昧さに起因して、財務上の損失又は風評被害が発生するリスク」のこと。企業のリーガル・リスクへの理解が不足していると、多大な損失を被るおそれがある。それを避けるには、損失が発生する前にリスクを特定し、積極的に管理する「リーガル・リスク・マネジメント」が欠かせない。その具体的方法を本書で詳しく解説する。

【現場主義の産業エコノミストが急成長の舞台裏を徹底解明】 BYDの実力、群雄割拠の各社の戦略、CATLが見ている未来……。 知能化でどう変わるのか、産業政策の実態は、日本企業は2040年の市場で勝てるのか――。電動化を追い風に爆発的に成長した中国自動車産業。本書は、成長を生み出した産業政策の展開および有効性、中国企業の強み・弱みおよび世界展開、SDV 化など業界トレンドを分析。現場目線で、これからの中国自動車産業のあり方、中国企業の可能性を探る。現場ルポの形で日中の自動車関連企業12社も取り上げ、現場の生の情報を分析する業界関係者必読の重厚なレポート。 【目次】 序　章　自動車業界でDeepSeekショックが起こる　 　第Ｉ部　電動化シフト 第１章　中国自動車の世界競争の幕開け 第２章　なぜ中国車が急速に進化を遂げたか 第３章　中国自動車業界の地殻変動 第４章　「1000 万台クラブ」を目指すBYD 　第II部　知能化シフト 第５章　世界競争の底力――サプライチェーンの構築 第６章　CATLが築き上げた電池帝国 第７章　中国車が知能化で世界を席巻する　 第８章　中国自動車の世界戦と日本企業の対応 終　章　2040年の日本車が世界市場で勝てるか

【人を動かすメカニズムを管理会計の視点から解明】 「組織が、組織全体の目標を達成するために、そこで働く人々を動機づけ、まとめあげていくための仕組みやプロセス」がマネジメントコントロールシステムだ。その中核をなすのが、業績測定のやり方を工夫することで部下の行動に望ましい影響を与える「影響システム」としての管理会計の機能である。マネジメントコントロールは、工夫次第で競争力の源泉になる。本書は、マネジメントコントロールシステムをJAL、オムロンなどの事例に基づいて体系的に明らかにする初の試みである。

新型コロナウイルス禍による物流網の寸断に、ウクライナ危機をはじめとした国際情勢の変化による供給不安、そして相次ぐ自然災害による工場の操業停止……。さまざまな要因が製造業におけるサプライチェーン（供給網）の安定性を脅かしています。こうした事態に多くの企業が在庫の考え方を見直し始めました。ところが、多くは在庫の「善悪論」に終始しているというのが実態です。本書が勧めるのは「目的志向の在庫論」です。すなわち、在庫を必要性で見るのではなく、経営目的の達成に貢献しているか否かで評価します。その上で、さらに「攻めの在庫」と「守りの在庫」という攻守2つの視点で在庫を戦略的に捉えていくという方法を解説します。在庫管理のノウハウについては類書が多く出ていますが、経営視点で目的志向の考え方で在庫戦略に触れた書籍はあまりありません。本書が不確実なこれからの時代に負けない在庫戦略を立案する一助になれば幸いです。

日本の製造業には、設計マネジメントが有効に機能してない企業が少なくありません。設計部門は職人気質なところがあり、誰かから教えられたり指摘されたりするのを嫌う人が多いという現実があります。そのため、管理者がマネジメントするのは非常に難しく、実質的に現場の設計者に任せてしまっているケースが多いというのが現実です。これでは設計の出来が担当した設計者に依存し、必ずしも良い設計とは言えません。本書は、トヨタ自動車の設計者出身のコンサルタントが、トヨタ自動車の設計マネジメントを担う管理者に求められるマネジメントの方法を体系的に、かつ分かりやすく解説します。品質とコスト、納期（QCD）の全てを高い水準で成立させるトヨタ自動車の開発設計の「本質」を学び取ることができる良書です。製造業の開発設計部門の管理者および設計者にとって必読の1冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本企業の品質不正事件が相次いでいる。日本に品筆管理を教えてくれたデミングの「マネジメントのための14原則」が収録され、その哲学が凝縮された本書は経営者必読。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本企業の品質不正事件が相次いでいる。日本に品筆管理を教えてくれたデミングの「マネジメントのための14原則」が収録され、その哲学が凝縮された本書は経営者必読。

社外取締役とは、いったいどのような知識、素養を身につけていなければならないのか。 グローバル化する企業の「戦い」の中で適切な判断を下すための「兵法」とは何か。 実務経験の豊富な著者がていねいに解説する。 法律上の役割・義務といった知識に加え、 「いかに会社の経営に外部の視点を取り入れ、サステナブルな組織をつくるか」という観点から、 必要な考え方とノウハウが身につけられるのが特徴だ。 「次代のマネジメント層を育てるには」 「不正の起こりづらい企業風土を構築するには」 「かけもちはどこまで許されるのか」 「どのような戦略的な素養が必要なのか」といった、 具体的な実務のポイントを押さえていく。 米国で弁護士として活躍し、日本の複数企業で社外取締役を務めている著者が、 その知識・ノウハウを明らかにしたもの。 これが新しい時代のスタンダードだ!

◆2018年のコーポレートガバナンス・コード改訂に対応した、役員報酬・指名制度改革に関するノウハウを体系的に解説した初めての書籍。 役員報酬設計のプロセスと進め方、選解任基準、CEOサクセッションプラン、指名・報酬委員会の設計と運用、社外取締役の選任と処遇など、様々なジャンルにわたる以下のような内容について、最新の各種データに基づいて体系的・網羅的に整理されている。 - いまさら聞けないコーポレートガバナンス。なぜガバナンス改革が必要なのか - 最適な役員報酬の決定の方法・プロセスとは - CEOサクセッションは、どのように設計・運用すれば良いのか - CEOに求められる7つの要件とは - 指名・報酬委員会はどうやって設計し、運用すれば良いのか - 社外取締役には、どのような人物を選び、いくら報酬を支払うべきか - 取締役会のダイバーシティは、本当に効果があるのか 実務の初任者から、経営陣、役員、社外取締役、社外監査役、および弁護士、会計士、コンサルタント等の各種プロフェッショナルサービスの提供者や学生まで、ガバナンス改革に興味を持つすべての方にとって最適な一冊。 ◆デロイトが実施する役員報酬サーベイの調査・分析結果がふんだんに盛り込まれた、エビデンスに基づく情報性の高い内容。 日本最大の調査規模を誇る「役員報酬サーベイ」の未公開データ・分析結果を多数収録。 - 東証一部上場企業の社長報酬は何万円か - 顧問・相談役の報酬額の実態は? 中央値は何万円か - オーナー企業の社長報酬は、そうでない企業と比較して、何万円高いか - 明文化された役員評価制度がある企業とない企業では、何万円の差異があるか - 外国人株主比率が1%高いと、社長報酬は何万円増加するか

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 内部統制監査や外部監査に不可欠な統計的サンプリングに関する米国公認会計士協会(AICPA) のガイドブック「AICPA Audit Guidance: Audit Sampling」から、サンプルの算出方法に特化して日本の会計従事者が実践で活用できる部分を抜粋し、米国資格を保有する公認会計士が解説を加えながら翻訳する。 巻末には、サンプル表を収録し、実務的で分かりやすいつくりとした。 この分野では、米国公認会計士協会のガイドブックが唯一のマニュアルとなっており、本書は実務家にとって必要不可欠な一冊となり、語学が苦手な会計専門家でも内部統制業務に活用できる。 統計的サンプリングは、専門的で類書もきわめて少ないため実践的なマニュアルとしても待望の一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日米の有力企業500社超（アメリカ227社、日本291社）への質問票による定量調査、さらに主要15業種における日米トップ企業－－GE、IBM、東レ、日立、松下電器産業（現パナソニック）など－－への定性調査を通じ、日米企業の差異を徹底分析した歴史的名著が復活。

宇宙のビジネス化を目指す取り組みが世界的に活発化しています。代表格が、月面を経済圏とするための月面プロジェクト。2025年以降、月面にあるとされる水探査が本格化します。これが燃料や飲料として使えるとなれば、月面での長期滞在（探査・観光）や基地建設が進み、将来的には月面が火星探査の拠点となる可能性があります。 　宇宙通信も、米スペースX社の「スターリンク」の成功を受け、世界中で開発が活発化しています。スターリンク対抗の低軌道（LEO）衛星高速通信をはじめ、スマートフォン直接通信、HAPS（成層圏通信プラットフォーム）、静止軌道（GEO）衛星によるIoT（モノのインターネット）通信など多種多様です。 　他にも、安全保障分野での需要が旺盛な上、民間でのデータ活用が活発化している地球観測衛星を使ったビジネスや、全地球測位衛星システム（GPS）妨害の深刻化により低軌道でのコンステレーションが期待される測位衛星を活用したビジネスなどがあります。加えて、大量の衛星打ち上げで急増するスペースデブリ（宇宙ゴミ）の対策も喫緊の課題です。 宇宙先進国の一角ながら米国や中国に大きな後れを取る日本では、宇宙航空研究開発機構（JAXA）が宇宙市場の拡大や社会課題の解決、フロンティアの開拓を目指して10年間で1兆円を投下する「宇宙戦略基金」で巻き返しを図ります。 　本書では、こうした宇宙ビジネスの最先端事情を紹介しながら、今後10年間のビジネスチャンスがどこにあるのかを技術の視点でひも解いていきます。 ＜目次＞ 第1章　市場は高成長モードに突入、35年に270兆円の予測も 第2章　火付け役はスターリンク、宇宙通信で世界大競争 第3章　新大陸「月面」、輸送・探査・滞在がビッグビジネスに 第4章　日本にもチャンス、急拡大する地球観測衛星ビジネス 第5章　GPS妨害で低軌道衛星に脚光、拡大する測位衛星ビジネス 第6章　日本が挑む、世界初のスペースデブリ除去 第7章　世界で再起動する夢の発電、宇宙太陽光発電 第8章　宇宙戦略基金が始動、勝ち残りへ日本の正念場

【強さの根源に迫るかつてない組織論】 軍事的手段としての軍の価値は、「戦闘力」×装備の質と量となる。戦闘力は精神的、知的、組織的な基盤に依拠し、規律と団結力、士気と主導権、勇猛さと頑強さ、戦闘意欲と必要ならば死ぬ覚悟といったものを様々に組み合わせた形で体現される。何が戦闘力を生み出しているのか。『戦争の変遷』『補給戦』などで著名なクレフェルト教授が、賞賛に値する水準まで戦闘力を発展させた歴史上の組織である、第二次世界大戦のドイツ陸軍に着目。同時期のアメリカ陸軍と比較して戦闘力の根源に多角的に迫る。

雇用管理、賃金、労働時間、休暇、労使関係……。 事業者、労働者が知っておくべき基本ルールを、制度改革の実現に携わった著者が詳しく解説。 働き方改革により労働法制度が大きく変わりました。 テレワークや副業・兼業の広がりで新たなルールやガイドラインも策定されています。 本書は、多くの企業・職場が関係する雇用と労働の基本ルールについて詳しく解説するガイドブックです。

DX推進者を悩ませている最大の課題は「ITロックイン」である。ここでいうITロックインとは、現状のビジネスや業務がシステム化されてから時間が経っており、それに従った仕事をすることが常態化していることを指す。何のためにその業務をしているのかも、業務とITの関係性も誰もわからなくなっているので、DXを推進しようにも適切に考えられる人がいない。現行機能を維持することを前提にした上積みか、システムを迂回する手作業になってしまい、結局、DXにならないのだ。 　本書は、ITロックインに悩まされているDX推進者に解決指針を示す。著者の主張をひと言で表現すれば「DX版EAのススメ」である。DXニーズを満たせるように、組織全体の業務とITシステムをモデル化する。著者は「構造と工法は同時に検討すべきだ」としている。ただモデル化するだけでなく、同時にそのモデルに移行する方法論を一緒に考えるべきだ、という 　DXでは「変化に素早く対応し続ける」ことが求められるが、それはITが長年向き合ってきた課題であり、既に技術や考え方はある。例えば「アジャイル」「クラウド」「DevOps」「マイクロサービス」「クラウドネイティブ」「プラットフォームエンジニアリング」などだ。完璧な技術はなく、無意味な考え方もないので、それらすべてを学ぶ必要があるが、それぞれの技術や考え方には生まれる必然があり、そこさえ押さえておけばポイントを外すことはない。「DXが進まない」と悩むあなたにおすすめする１冊である。

本書のテーマはビジネスパーソンの「リスキリング」にありますが、それは手段の一つであり、著者の思いはタイトルにある「逆転」に込められています。 　「逆転」には3つの意味があります。 　1つ目は、「失われた30年」といわれ、負け続けている日本経済を「逆転」させる意味です。本書の前半は時代を読み解くことにページを割き、未来に向けてどのような考え方をしていけばよいのか、著者の分析が冴えています。 　2つ目の「逆転」はHR部門目線で、成熟世代は扱いづらいと認識していたが、実は、AI時代に新たな価値をもたらす人々であるという意味です。3つ目は当の成熟世代目線で、本書に書いていることに目を向けてもらえれば、失いかけた自信を取り戻し、将来に向けて明るい道を切り開けるという意味になります。 　本書の想定読者は3つの「逆転」の当事者、つまり、経営者、HR部門、成熟世代です。日本社会が置かれている現状を直視すれば、これまでにない新たな考え方が必要です。人口減少社会で自社の未来を悲観しているなら、一度、著者の考え方に触れてほしい。本書では考え方だけでなく、そのための方法論として、AI時代に必要とされる「メタスキル」の習得方法についても具体的に解説しています。 　時代の変曲点にいる今、経営者、HR部門、成熟世代にとって、検討する価値のある一つの考え方がここに提示されたのではないかと思います。

2024年6月、トヨタ自動車の法規認証試験を巡る不正が明らかになりました。「レクサス」ブランドが世界で最高レベルの評価を受けるなど、これまでに築き上げた「品質のトヨタ」の不正行為は社会全体に大きな衝撃を与え、品質不正問題の根深さを示しました。 　どうすれば不正を防ぎ、品質コンプライアンスを強化できるのでしょうか――。品質保証部門の独立性を担保する、人事ローテーション制度を導入するなど、様々な解決策が指摘されていますが、言うは易し行うは難し。実際に品質コンプライアンスに取り組んでいる人は限界を感じているといいます。なぜなら、経営陣を動かすことや職場の風土を変えることがとても難しいからです。 　この壁を突破するには、問題の本質を体系的に説明すること、同じ問題意識が他社にもあるという事実を示すことが重要で、本書がその一助となります。品質コンプライアンスの担当者向けに講演や研修を多数実施する著者が、製造や検査などの現場や経営・マネジメント層から直接打ち明けられた質問や意見に対し、体系的に整理しながら答えていきます。このQ＆Aは、経営陣を突き動かし現場風土を変える強い力を身につけるのに役立ちます。

【新規事業と起業の成功にはどのようなマネジメントが必要なのか？　成功するビジネスモデルの構想力・実行力を、新しい世代のベンチャー研究者が解説。実務と理論をバランスよく解説した待望の体系的教科書！】 ●新規事業を成功させるための構想力と実行力をバランスよく解説 　新規事業とベンチャー経営を成功させるために必要な構想力と実行力とは何か？　経営学は実務と理論の関係が深い学問だが、なかでもベンチャー経営論は、実務色が強い分野である。欧米では事例と理論が両輪となった体系的ベンチャー経営のテキストが刊行されているにもかかわらず、日本ではまだ、ケースに基づく解説書か、欧米のテキストの内容を実務知識無しに紹介するだけの教科書がほとんどだ。本書は、好成績のベンチャーファンドを経営するかたわら、学術的研究、教育も行っている実務と理論を熟知した筆者による待望の体系的ベンチャー経営のテキストである。 ◆本書に登場する主な事例＊ディーエヌエー、サイボウズ、ミクシー、ゴルフダイジェスト、GDH、アプリックス、ワイズセラピーセラピクス、アマゾンドットコム、メディアシーク、オプトラン、アンジェスエムジー、オンコセラピー・サイエンス、任天堂、明光義塾、コマツ

資源に乏しい日本は人材によって成長を実現してきたと言われてきたが、企業の人材投資の方法論は、流動化する労働市場や多様化する働き方、人材に対する高い専門性の追求など、さまざまな環境変化に対応することが求められるようになっている。しかし、日本企業は多くの場合、人材への投資を正確に把握しているわけではない。また、重視していると言われるOJTにおいても、効果検証がきちんと行われているとはいえない。まさにジレンマと言ってよい状況である。コロナ感染拡大などもあって職場が変質している今、OJTの再編成や体系化などが必要である。 本書は、このような問題意識に基づいて、改革の方向性を探るために、東京と米国カリフォルニア州で合計13社、24名の人事責任者インタビュー調査と20～40代の約2300人を対象として、３時点でのアンケート調査を行った。結果として、４つの提言がまとまった。 (1)外部労働市場との戦略的連携、 (2)人材育成のパラダイムシフト、 (3)働く人のマインドへの投資、 (4)組織開発の進展 である。人材マネジメント全体を網羅してはいないが、この４点は、変化する環境のなかで、現在の人材マネジメントを改革するうえで考慮すべき点である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、日本企業の人事制度づくりに様々な形で携わり、人事の現場を熟知した著者によるテキスト。2002年の刊行以来、制度の見直しに対応し、改訂を続け信頼を勝ち取りロングセラーとなっています。今回の新装版は、同一労働同一賃金などの最新のトピックスも網羅した2020年改訂の第３版を、内容をそのままに、読みやすいレイアウトと２色刷で提供するものです。 下記は本書のまえがきにある著者のメッセージです。 「本書は 2 つの思いをもって書かれている。ひとつは、人事管理は経営管理の一分野であるという視点に立った、「いまを知ることができる」標準的な教科書を書きたいという思いである。これまでも多くの人事管理の教科書が出版されているが、労働経済、労使関係あるいは社会学などの観点を重視する教科書が多かったように思うし、経営学の観点から書かれた教科書でも「いまを知る」という点では力不足であったように思う。 　もうひとつは、本書を出発点にして、より専門的なことを勉強したり、研究したりするための標準的な教科書になればということとともに、これから企業で働く学生にも、いま企業で働いている人にも、人事管理の仕組みを理解するうえで役立つ教科書であってほしいという思いである。そこで、あまり理論的なことに偏らずに、もっぱら企業は何をねらって、どのような仕組みを作り、それがどのように機能しているのか、という人事管理の実際とその背景を知ってもらうことを心がけた。」

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 事例中心で理論の紹介がなされてこなかったグローバル経営分野のテキストにおいて、『マネジメント・テキスト　グローバル経営入門』は、組織論・戦略論の基本から最先端までをていねいに解説しました。幸いこの分野の基本テキストとなり20年にわたってロングセラーとなっています。本書刊行後20年近く経過しましたが、グローバル経営において新たな理論は誕生していません。また、日本企業の国際展開はこの20年で大きく進みましたが、海外企業に比べると依然として課題山積であり、本書の記述は依然として現実理解において十分役立つ内容です。本書は、内容をそのままに、読みやすいレイアウトと２色刷で提供するものです。下記は本書のまえがきからの抜粋です。 「本書の特徴は、グローバル経営は単なる国内のオペレーションの延長ではないとの前提に立ち、組織論・戦略論をベースに体系的に解説している点にある。各章は、重要な基本的視点をまず提示したうえで、あらたな動向に関する筆者のパースペクティブを示すというパターンで、一貫性を持って記述されている。欧米での数多くの先行研究の成果を踏まえ、最新の理論もできる限り紹介した。」 したがって本書の構成は、従来の教科書と異なり、マーケティング、生産、財務などといったファンクション別の章立てとはなっていないが、欧米のビジネススクールなどで教えられているグローバル経営の標準的内容を盛り込んだテキストとして、学部学生はもとよりこれから内外のMBAを志す方々にも有益であろう。さらに、現在岐路に立つ日本企業のマネジャーの方々にとっても、本書で紹介したグローバル経営の論理は有効だと考える」

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は，大学生，大学院生，そして社会人という幅広い読者を対象としたコーポレートファイナンス（企業財務）とバリュエーション（企業価値評価）のテキストです。「企業価値の向上」「価値創造経営」「持続可能な成長（サステナブルな成長）」という現代のビジネスのキーコンセプトは，コーポレートファイナンスから生まれたといっても過言ではありません。本テキストの内容をきちんと学ぶことで，これらの重要な考え方を正しく理解することができます。 　本書の特徴は，大きく三つあります。第一に，事業戦略や経営戦略との関係を重視していることです。コーポレートファイナンスとバリュエーションでは，企業価値，価値創造，サステナブル成長などを財務的な数値で分析します。企業の事業戦略や経営戦略と，財務数値との密接な関わりを解説します。 　第二に，ESGを取り入れていることです。ESGはサステナビリティと関係があり，コーポレートファイナンスとの親和性は高いです。この潮流を無視するわけにはいきません。本書では，第13章と終章「コーポレートファイナンスの広がり」において，ESGを重点的に取り上げました。その他の章においても，ESGとコーポレートファイナンスの関係を紹介しています。 　第三に，実際に手を動かして理解を深めてもらうために，エクセルによる財務モデルを多用していることです。手を動かしながら，コーポレートファイナンスとバリュエーションの理解を深めてください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 気鋭の公認会計士がブログサービスのnoteに連載して異例の反響を呼んだ有料記事「資本政策の感想戦」と「資本政策の定跡」を大幅に加筆修正した、スタートアップ向けファイナンス指南の決定版。 取り上げたのは、新規株式公開した以下の６社。プレイド、スペースマーケット、Gunosy、 Sansan、UUUM、ニューラルポケット。 この６社の資本政策、すなわち株式や新株予約権を最適に活用するための計画を「設立から上場までに行った全資本取引」、プレイド21回、スペースマーケット14回、Gunosy19回、Sansan30回、UUUM18回、ニューラルポケット19回、合計121回を「資本取引の影響」と「増加株式数内訳」に分けて詳細に解説している。 スタートアップ向けのファイナンス本としては、磯崎哲也著『起業のファイナンス』など良書はあるが、本書は上場までのケーススタディ集として類書が皆無の超絶ファイナンス本。

【ケース】 　貴社は、高額なAIエンジンを購入し、導入した。主要な機能は需要予測機能だ。しかし実際に動かしてみると予測はまったく当たらない。その判断にしたがって経営した結果、巨額の損失が発生した。ベンダーに問い合わせたところ、貴社が用意したデータに問題があるそうだ。さて、この責任は誰が負うのか？ 　これは架空のストーリーです。しかしこれからの時代、こうした事例がどんどん発生することが想像されます。 　ビッグデータの時代、企業はさまざまなデータを容易に入手できるようになりました。そしてそのデータを使用することで、自社にとって最適な解を導き出すエンジンを手に入れました。いわゆるAIでです。 　しかしAIは、製品として提供されているものの、そのロジックやアルゴリズムは企業秘密とされブラックボックス化されており、導入した企業側にその仕組みは開示されません。 　そのエンジンで何が行われているのか？　果たしてその解は本当に最適なのか？　それを信じていいのか？　どのように判断すれば良いのか？　AIが判断ミスを犯した場合、責任は誰が取るのか？ 　本書は、上記のような問題意識をもとに、AI経営のリスクマネジメントについて技術的、法的、ガバナンス的観点から論じます。 　AIの意義を十分に認めつつ、そのリスクをきちんとマネジメントすることの必要性およびその方向性を具体的に解説する画期的な書です。

優れたものを低コストで開発・製造すれば業績に結びつくという単純な図式はもう通じない。日本のものづくり能力が利益を生み出すために不可欠なＭＯＴ（技術経営）の考え方を、体系的に解説する決定版テキスト登場。

環境への悪影響を抑えつつ、 いかに生産と消費を拡大するか。 サーキュラー(循環)型イノベーションで、 繁栄を続けるための具体策を提示する。 前作『サーキュラー・エコノミー デジタル時代の成長戦略』では、 サーキュラー・エコノミーによって、 競争優位性が獲得できるという新たな事実が提示された。 続く本書では、競争優位性を速やかに獲得して、 大規模に展開していく方法を、 10業界の考察、豊富な事例と共に解き明かす。 「取って、作って、捨てる」という、 従来の一方通行型生産・消費モデルはもはや持続不可能。 全く新たな手段「サーキュラー・エコノミー」を選択することで、 企業は、気候変動に前向きに取り組み、 生産と消費の拡大を可能にすると同時に、 活発なイノベーションと競争力を手にできる。

同一労働同一賃金、ダイバーシティー・マネジメント、 在宅勤務、パワハラ、ジョブ型雇用――。 人づくりと生かし方を徹底解説。今がわかるテキストの全面改訂版。 人事管理をめぐり状況変化は続いています。本書は、人事管理の決定版テキストとして好評を博しているテキストの改訂版です。同一労働同一賃金については関連する章で説明し、データも全面刷新しました。新たなテーマについてはcolumnを中心として解説しています。 コラム トピックス編 ダイバーシティー・マネジメントと人事管理 トピックス編 人事管理を決めるもうひとつの要因は社員の働くニーズ トピックス編 企業の人事権と転勤のあり方―古くて新しい課題 トピックス編 国際比較からみえる「日本ならではの育成方法」 トピックス編 なぜ「パワーハラスメント」予防に 取り組む必要があるのか トピックス編 企業は「同一労働同一賃金」で何を求められているのか トピックス編 働き方改革と管理職の役割 トピックス編 介護離職から社員を守る トピックス編 問われている定年後高齢社員の人事管理 トピックス編 ジョブ型雇用(限定雇用)と メンバーシップ型雇用(無限定雇用)

「2018年初めには投資家は競ってテスラの株を買い続けていたし、顧客は2019年まで手に入らないモデル3の着手金を払い続け、まだコンセプト段階に過ぎないテスラの電動超ヘビー・デューティー・トラックの前払い金を払い続ける企業もいくつも存在していた。2018年の6月までに、テスラは急遽テントを設営して組立ラインを追加し、なんとか毎週5000台の生産まで達した。 　テスラの現実はわれわれのアドバイスに完全に反している。すなわち、設計に品質を組み込み、正確に実行し、製造容易性を考慮して設計し、デザインにおいて1円の単位までムダなコストを排除せよという考え方に反しているのだ。」（本書第8章「トヨタvsテスラ――戦略を実行に結びつけることで未来を設計する」から） 本書は、『トヨタ製品開発システム』で初めてトヨタの製品開発の秘密を解明したコンビによるトヨタ式プロダクトマネジメント、それを理論化したリーン製品・プロセス開発（LPPD）の解説書である。 著者のジム・モーガンは2002年に2万人以上の従業員を解雇し、さらに2006年には170億ドルの損失を出して経営危機に陥ったフォードに招かれ、再建を託されたボーイングのアラン・ムラリーの下で「新製品開発による再建」を担った経験をもつリーンの専門家。フォード、トヨタ、エンブラエル、テクニップFMC,ミシガン・メディシンなどの具体例をベースに、たとえばテスラとトヨタの違いはどこにあるのか（第8章）など具体的なケースで解説する。

事業構造改革、コーポレートガバナンス、場のマネジメントなど、最新のトピックスを交えて、躍動感に満ちた企業のメカニズムを解明する「生きた経営学」の決定版。大学生、ビジネスマン、MBA志望者、必読のスタンダードテキスト。

減らして勝つ！ 部品数７割減で最高益達成＆トップシェア確保を実現 伝説の技術者に学ぶ本物のノウハウ かつて経営危機に陥ったいすゞ自動車は再建を目指し、ある技術者に3つの特命を与えました。そのうちの1つが、「部品数マネジメント」です。「当社は同じタイプの車を作る〇社と比べ、部品種類数が5倍ある。会社が危ない。部品種類数を5分の1に減らせ」－－。特命を帯びた技術者は、最終的に部品種類数を100万点から30万点に激減させ、その直後には史上最高益とトップシェア確保を同時に果たしました。 実は、部品が1つ発生すると、直接費、間接費を問わずさまざまなコストが発生します。逆にいえば、部品数を適正に管理すれば、ムダなコストを大幅に減らせます。結果、開発期間の短縮、開発費の削減、生産性の向上、保守コストの削減、働き方改革の実現など、実に多くの果実が得られるのです。 本書は、伝説の技術者が自ら筆を執り、部品数マネジメントのノウハウをDXの視点も入れつつ1冊にまとめました。無論、部品数を減らし商品力を落としてしまっては元も子もありません。部品数を減らし、なおかつ商品力を高める手法も開示します。これを実践すれば、設計力とコスト力を高めることができます。技術者はもちろん、経営者と管理者にもおすすめの１冊です。

「データは法律で守られている」 ビジネスパーソン必読の法務書 　DX（デジタルトランスフォーメーション）を進めれば、ビジネスは「データ」基点になります。ここで押さえておかねばならないのは、「データは法律で守られている」ということです。個人情報保護法だけではありません。欧州のGDPRや特定商取引法、特定電子メール法など、合計10以上の法律が関係します。それらすべてに目を配り、法律を味方につけてこそビジネスを有利に展開できるのは間違いありません。データ戦略を進める上で、法律の知識は欠かせない時代なのです。 　法務には「攻め」と「守り」の両面がありますが、本書の特徴は「攻めのビジネス」に力を入れていることです。法律に従うのは当然ですが、守り重視の姿勢では世界と伍して戦えません。ネットに国境はなく、このままでは外国企業が日本のデータビジネスを支配する日が来ないとも限りません。 　こうした現状に危機感を抱いた著者陣（多くは弁護士）が立ち上がり、本書を執筆しています。法律を扱った本ですが、事業部門やシステム部門の人を想定して書いています。Q＆A形式ですので、無理なく読み進めることができるでしょう。データ活用を推進するビジネスパーソン必携の１冊です。 （本書は2018年に発行した『データ戦略と法律　攻めのビジネスQ＆A』の改訂版で、2018年以降に改正された各種法律に対応しています。）

根来龍之著「プラットフォームの教科書」と「ビジネス思考実験」の合本版。 ITビジネス研究の第一人者である根来龍之・早稲田大学ビジネススクール教授による、ビジネスモデル設計の必読書セット。 デジタルエコノミーを勝ち抜くための基本戦略とコンセプトを集大成。 仮説立案のポイントについて、独自の視点で解説した2冊が、これ1冊でまとめて読めます。

事業提携、セキュリティ・クリアランス、技術導入…… 　その取り組み、本当に大丈夫？ 　経済安全保障をめぐる法制の整備・改正が世界的に進んでいる。日本でも2019年の外為法改正、21年の重要土地調査法の成立に続き、同年11月に「みなし輸出」管理に関する外為法の関連省令・通達の改正、22年5月には、いわゆる経済安全保障推進法が、さらに24年５月には経済安全保障版セキュリティ・クリアランス制度を導入する法律が成立するなど、矢継ぎ早の対応が行われている。 　その背景には、米欧の制度改正、中国の機微技術流出への意識の高まり、パンデミックやウクライナ危機を受けたサプライチェーン問題への対応といった複合的な要因があるが、今後も、日本の関連法制やその運用は目まぐるしく変わっていくことが予想される。 　しかし、そもそも地政学や安全保障に関する問題をスタート地点としていることもあり、その内容は複雑な要素も多く理解は容易ではない。また、経済安全保障を支える法制度自体はマイナーなものも多いうえに外為法など複雑な体系となっている法令が中心であることから、非常にとっつきにくいものとなっている。 　本書は、以上の問題意識をふまえ、企業が実務上直面し得る重要課題について、Ｑ＆Ａ方式による具体的なテーマ設定のもとで、個別のポイントと制度の全体像を俯瞰的に理解できるよう工夫。米中ロなど激変する国際関係のなかで、自社の技術や知財を守り、安全なサプライチェーンを構築するために必須の最新知識と実務上の留意点を、「攻め」と「守り」の両面から丁寧に解説する。

【名著を縦横無尽に読み解く知的興奮の書】 『経営者の役割』『経営行動』『オーガニゼーションズ』『オーガニゼーション・イン・アクション』『組織化の社会心理学』。これらの著作は組織をどのようにとらえてきたのか、これらの名著の価値は本当に理解されているか？　　経営組織についての様々な解説書は煎じ詰めればこれらの名著の延長線に過ぎない。だが、これらの書名を聞いたことはあっても読んだことがないのは実情ではないだろうか。平明な語り口で組織の本質を語ることについては当代一の経営学者が、ほぼ10年おきに出現した組織論の名著を大胆に読み解き、その知られざる本質に迫る。

これからの時代を切り拓く経営者必読！ 名和高司教授（京都先端科学大学ビジネススクール）推薦！ 「人を基軸とした未来を拓くために、次世代経営者が身につけるべきブランド論」 ブランドの役割は時代とともに進化し、不確実な時代に求められるのは、過去の成功体験の焼き直しではなく、「経営と一体化したブランディング」である。本書『経営としてのブランディング』は、経営者が直面する変化と可能性を捉え、ブランディングを経営に実装するための方法を示す。 本書は、「思想編」と「実践編」の２部構成。 思想編ではブランドの「硬直化」を解きほぐし、経営とブランディングが一体化するために必要な問いと論点をふんだんに散りばめた。実践編では未来のブランド構築へ向けたアプローチを具体的に示している。インターブランドの経験と知見に立脚した、１つの正解の提示を目指し、方法論やケーススタディを中心に、いま読者がやるべきことをできるだけ具体的に、できるだけ実践的に示した。 これからのブランドは、「人」を基軸にすることが求められる。フレームワークや理論の奴隷になることなく、自身のブランドを築くこと。そのための思考と行動を、本書が後押ししていく。 パーパスやリーダーシップを通じて社会に価値を提供したい経営者の方、自社のブランディングが硬直化していると感じているブランド担当者の方の伴走役を目指した１冊。

国際的な資源高、脱炭素や違法労働への対応圧力の高まり、次々と顕在化する地政学リスク―― 企業にとって調達をめぐる環境はますます厳しいものになっている。 一方、多くの日本企業では、調達は「必ずしも主流でない専門部署がやっている業務」として捉えられ、重要な経営ミッションとして取り組まれてこなかった。 本書は、ボストン コンサルティング グループで現場のコンサルティングを行っている専門家たちが、企業の調達機能の重要性について解説。 そのうえで、競争力向上の強力なドライバーとして調達を進化させる方法を、現場の知見を交えながら紹介する。 【本書の内容】 １章　調達をめぐる困難な状況について、マクロの視点から見る ２章　１章で解説した環境下で、グローバル企業の調達部門に求められる役割と、その提供価値の進化の方向性について、先進事例を紹介しながら考察する ３章　日本企業に視点を移し、調達が今どのような状況に置かれているのか、現場の視点を交えて解説 ４章　調達のあるべき姿について整理し、それを実現するには、どのような段階を経て進めていけばよいかを提示する

昨今の企業不祥事のニュースを目の当たりにして、経営者は自社のコーポレート・ガバナンスについて考え直していることでしょう。その際、「ベンチャーに特化したコーポレート・ガバナンスについて知りたい」となれば、本書がお薦めです。 　本書は、未上場企業のコーポレート・ガバナンスについて、国が求める原則、参考になる事例、筆者自身の経験に基づく経営者の考え方など、あなたの「知りたい」が詰まっています。 　特筆すべきは、「AI（人工知能）」など先端技術による影響に踏み込んでいることです。AIを事業や業務に使うことは増えていますが、AIなどを使うと新たな問題が引き起こされる可能性があります。それを経営者は「知らなった」では済まされない時代です。AIはコーポレート・ガバナンスにとって新たなリスクなのです。 　一方で、AIを使ってコーポレート・ガバナンスを構築する動きもあります。不正が行われていないかを調べることに使うほか、取締役会の一員にAIを加える動きも海外では進んでいます。 　コーポレート・ガバナンスを構築するにあたり、「AI」という要素は深く関わってきます。 　本書は、未上場企業の経営に求められる「コーポレート・ガバナンス」を学ぶのに最適な１冊です。

東京大学・渡部俊也教授＆古河電気工業・小林敬一会長　推薦！ これからは企業、サプライチェーンを超えた「エコシステム」を見据えた知財戦略の構築が欠かせない。そのときに武器になるのが、本書で解説する考え方とノウハウの数々だ。地政学的変化がエコシステムを大きく変える今こそこのような知財戦略は重要であり、読んでおきたい１冊だ。――東京大学教授　渡部俊也氏 イノベーションを起こし、世界で勝ち抜くためには本書に書かれている「経営戦略としての知財活用」を経営層から、まず深く理解し、実践することが欠かせない。――古河電気工業会長　小林敬一氏 【最強の知財戦略とは？】 本書で紹介する「最強の知財戦略」が「攻めのオープンな知財戦略」だ。 これは、今までの知財の使い方として一般的だった「守りのクローズな知財戦略」とは逆に、知財をオープンにすることで競争を促進させて事業効率化を図る手法だ。 他社との提携によって「攻めのオープンな知財戦略」と成長戦略とを融合させることができれば、極めて短期間にライバルから収益性と市場シェアを奪うことが可能となるのである。 本書は、知財戦略の現場と経営戦略の現場の両者で実務に携わってきた知財コンサルタントと、知財と経営の関わりについて長年追いかけてきたジャーナリストが、これから求められる知財戦略について明快に解説する。 知財と経営を考えるための基本知識から実務のポイントまで、体系立ててわかりやすく説明する。 「経営問題」としてきちんと知財と向き合うための決定版テキストだ。

「上場失格」「退任せよ」――。経営者が、投資家や株主に迫られている。東京証券取引所が上場企業にPBR（株価純資産倍率）の改善を要請し、PBRが経営者を評価する物差しになってきた。本書は、PBRとは何かを分かりやすく解説し、企業のPBRを向上させる方法を紹介する。「日経ESG」の専門記者が経営者に迫り、PBR向上に奮闘する企業事例を多数掲載。PBRが変えていく日本企業の未来を見通す。PBR・株価・企業価値を上げたいと考える経営者に、そのノウハウを伝授。投資家や株主を納得させるPBR向上法が身につく、経営者のバイブルとなる1冊。

【多様性を活かした強いチームをつくる知恵が満載】 年齢、性別、国籍、文化、企業や職務上の背景などが異なるメンバーがチームに共存するダイバーシティ（多様性）。多様性の高いチームはうまく運営できれば最も革新的で効果が上がるが、その運営ノウハウはまだ日本では定着していない。本書は、チームビルディング、インクルージョン、心理的安全性、発言機会平等性、フィードバック、コンフリクト緩和、ミディエーションなど、ダイバーシティを活かすマネジメントに必要なツールやスキルを、20 年以上にわたる教育・研究実績にもとづいて日本企業目線でわかりやすく解説する実用的なテキスト。

過去10年を振り返り、世界中から最も高い評価を受けた日本で開催された国際イベントは何か。2019年に日本で開催された「ラグビーワールドカップ」と答える人も多いのではないだろうか。 　ラグビーワールドカップは、2019年の大会が開催されるまでは、過去8回すべての大会がニュージーランド、オーストラリア、イギリス、フランス、南アフリカといったラグビー伝統国で開催されてきた。2019年の日本開催は、初のラグビー伝統国以外、さらに初のアジアでの開催という歴史的意義を持つものだった。 　ワールドカップ2019日本大会は、世界中から称賛を集め、事前の予想を上回る成功を収めた。その経済波及効果は6466億円にのぼり、世界中のテレビ視聴者は延べ8億5728万人であった。チケット完売率は99％を記録した。ソーシャルメディアによる大会関連動画再生回数は、前回大会と比較し5倍以上の20・4億回に達するなど大きな社会現象となった。テロ事件など大きなトラブルもなく無事に終わった。「史上最高の大会」と世界を驚かせ、様々な意味で、世界における日本のプレゼンス（存在感）を高めた大会となったのである。 　本書は、このラグビーワールドカップ2019日本大会実現の舞台裏にあった組織委員会を中心にした準備・運営プロセスを、物語り（ナラティブ）の形でたどり、知識創造理論の観点から成功と失敗の本質を洞察することに挑戦するものである。その物語りは、ラグビー日本代表がいかに強くなったかではない。世界に認められた国際大会開催という壮大なプロジェクトを導いた組織（組織委員会）の人々の物語りである。

シナリオプランニングは粘り強く考え抜くための最強の戦略思考ツールだ。 いまの不確実な時代、「見立ての力」を手に入れるためにも必須となるスキル。 シナリオ作りが目的という誤解を正し、戦略思考の素晴らしい世界を示す画期作！

【ビジネスへの応用が進むメタバース】 メタ産業革命とは、さまざまなビジネス分野におけるデジタルツインとメタバースの活用や、それらの融合・補完によって生まれる新たな変革を指す。 ゲームやSNS・アートの世界が中心だったメタバースがビジネス・都市領域でも活用が進み、製造業や都市領域がメインだったデジタルツインとの融合・補完が進んできているのだ。 本書では、メタ産業革命の基本的なコンセプトを解説し、活用の最前線を紹介。 各産業・ジャンルごとに60以上の事例を取り上げながら、どのように使えばその効果を最大限に発揮できるかを解説する。 デジタルツイン・メタバースの技術やソリューション提供を考えている企業に対しても、どうすれば成功できるかのポイントを提示する。

事業進化、競争力アップのための「新たな武器」を手に入れる！ ビジネスと人権、サステナブルファイナンス、経済安保、事業再生、ガバナンス…… 　　目まぐるしく変わるルールの現在地とその先をわかりやすく解説。 ◆ルールを「守る」対象ではなく、「ビジネスの種」として考える 　新しいテクノロジーが次々生まれビジネスの世界を変えるのと同じく、いま、新しいルールが次々つくられ、経済社会に大きく影響し始めている。それらの順守は当たり前だが、一歩先んじて、新しいルールをいち早く理解し活用することが、ビジネスの成功には不可欠の時代となった。ルールは、単に守る対象から、企業の成長、競争のための道具・武器に変わりつつあるのだ。 　 ◆経験豊富な専門家軍団がルールの先を読み、アドバイス 　本書は、日本を代表するローファームの経験豊富な専門家たちが、ビジネスの現場に欠かせない法的な課題の最新状況をフォローし先読みができるように、ホットイシューとしてのトピックスを含む12のテーマから、重要な法令・ソフトローの現在と今後予想される新たな動き、その影響、横展開について、(1)大まかな流れとその背景、(2)直近のルール変更、(3)ルール変更の活用、(4)中長期のルール変更の見通し、(5)中長期のルール変更の活用――の５つの視点から、図解も多用しわかりやすく説明するもの。競合に差をつけ競争を勝ち抜くための「ビジネス法の知識」という武器を身につけることができる一冊。

業種や領域を問わず「サステナビリティへのまなざしあるビジネス」が求められる時代。 コーポレートガバナンスも例外ではない。 多様なステークホルダーとの協働のもと、 持続的な企業価値向上に向けて社会的責任を重視したサステナビリティ経営や、 それを独立取締役や取締役会が監督するサステナビリティ・ガバナンスの重要性が高まっている。 一方で、取締役会として何を決定し、どう発信していけばいいのか、 きちんとした知見をもつ企業は少なく、試行錯誤の状態が続いている。 本書はこうしたニーズに応え、「サステナビリティ×ガバナンス」を 構築する意味と実践手法を解説する。

本書は、気候変動への対応についてビジネス観点でわかりやすく解説し、企業経営に求められる変革対応を明らかにする経営ガイドです。豊富な図表でビジュアルに解説します。 　欧米を中心にカーボンニュートラル変革はビジネス界に浸透しており、特にＥＳＧ投資を皮切りに金融業界からその波が押し寄せてきています。投資家はカーボンニュートラルか否かを投資基準とし、多くのエネルギー産業は再生エネルギー企業への衣替えを余儀なくされています。また欧州政府ならびに企業はカーボンニュートラルであることが取引基準となりつつあるのです。 　日本においては、社会変化を包括的に捉えられず未だピンときていない企業、どのような対応を行うべきかが認識できていない企業が多いのが実情です。ペーパーレスや省電といったスケールでは話にならないステージに突入しているのです。 　気候変動に関する書籍は、科学的・学術的な警鐘モノ、特定部門・特定業種を対象にしたもの、難解なものが多く、経営層を含めた実業に携わるビジネスパーソンにとっては正直言って仕事の参考とはなりにくいものがほとんどです。 　本書は、日本企業の大幅な立ち後れを世界のトレンドから解説。具体的にこの状況にどのように対応し、企業と経営を変革すべきかを示します。幅広い業種の経営層および現場が変革意識を高め、変革の実践に向けたヒントを獲得できる内容です。各章末には、気候変動をめぐり企業が戦略に加えるべき新たな前提条件と、それを踏まえて企業がオペレーション改革に着手すべき事項も掲載しました。

実際の事例から導き出された「変革成功モデル」。 「どの企業にもあてはまる」手法を解説! ◆昨今の企業活動は、従来の改善・コスト削減といった積み上げ式の活動から、改革・イノベーションのようなより複合的なテーマに変革の課題が変化してきている。企業の変革を維持するために、著者は4つの力を提案する。 1未来志向力:未来に向けた価値を作る活動をし続ける 2式年遷宮力:会社の仕組みの刷新を日常的に織り込む 3換装自在力:会社の組織・業務をモジュール化し、環境に合わせて適合させる 4全社運動力:分散的かつ演出的に一人ひとりの従業員を巻き込む ◆また、「4つの力」をより日常的に実行にうつすために、著者は7つのメゾットを提案する。具体的なステップを本書で提案することで、読者が継続的に社内で変革をおこせるようになることを目的としている。 1未来年表化:未来のメガトレンド、危機感、会社の価値・本質を共有すること 2可視化:事業ポートフォリオ、人材マップ、等の会社の“今”が適切にわかるようにすること 3ロードマップ化:人材、技術、設備・IT、等、日常的に実行するべきことは将来向けたロードマップを整備・更新すること 4アジェンダ化:ロードマップに基づいた議論・意思決定を適切に行うための会議体の整備およびアジェンダを設定すること 5アクションプラン化:誰が、いつまでに、どのようにやるのか、をアクションプラン・予算に落とし込み、実行管理をすること 6標準化:イレギュラー、属人的な業務とせず、会社としてのスタンダードは何かを決め、維持すること 7ダイアログ化:将来にむけた計画と実行を従業員に絶えず伝えていく方法を確立する

極端な円高対応による工場の海外移転、過剰な震災リスク対応による効率の低下――。日本のものづくりの強みを殺す経営を黙認は出来ない！　ものづくり経営研究の第一人者が危機の時代に選択すべき戦略を大胆に提示。 製造業経営の名著とされるロングセラー『日本のもの造り哲学』以来の単著。ものづくり経営に関する俗説を覆す内容で、意外性に満ちています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 レイ・カーツワイル(未来学者)絶賛! シリコンバレーを拠点とする世界最高峰の教育研究・起業家育成機関、シンギュラリティ大学発のビジュアルテキストが日本発上陸! たった10週間で「ありえないほどの急成長」を達成できる驚異のメソッド「ExOスプリント」の基礎知識と実践的ノウハウを1冊に凝縮しました。新たにビジネスを立ち上げるスタートアップにも、オープンイノベーションに挑戦する大企業にも、幅広く活用できるイノベーション・テキストです。 人類史上もっとも激しい変革の時代へようこそ。今日私たちは、ものごとが加速度的に進歩する世界に住んでいる。進歩は無限のチャンスを与えてくれるが、そのチャンスを利用するためには、組織の変革が必要だ。加速するテクノロジーがもたらす急激な変化に適応しなければ、企業は成功はおろか、生き残ることすらできない。 ExOスプリントは、その効果が実際に証明された10週間のプログラムだ。このプログラムを行えば、どんな組織でもExOモデルを実践して、業界の破壊的変化に対処し、変化に対する社内の抵抗を克服することができる。 また、あなた自身(とともに改革を進める人々)が、個人的にも仕事のうえでも変化を遂げることができるだろう。企業の変化でまず重要なのは、実のところ個人の変化だ。ここに成功の秘訣がある。 (「序論」より)

■ビル・ゲイツの推薦の言葉 「二〇世紀後半、あるイノベーションが誕生し、全世界でビジネスのやり方を変えた。ソフトウェア産業の話ではない。それが起きたのは、海運業だ。おそらく大方の人があまり考えたことのないようなそのイノベーションは、あの輸送用のコンテナである。コンテナは、この夏私が読んだ最高におもしろい本『コンテナ物語』の主役を務めている。コンテナが世界を変えていく物語はじつに魅力的で、それだけでもこの本を読む十分な理由になる。そのうえこの本は、それと気づかないうちに、事業経営やイノベーションの役割についての固定観念に活を入れてくれるのである。」 世界経済とグローバル貿易を飛躍させた「箱」の物語として、国際物流の生きた教科書として2005年の刊行(日本語版は2007年)以来、版を重ねてきたロングセラー、レビンソン『コンテナ物語』の最新情報を加えた改訂版。前回から10年以上を経て、コンテナ船の巨大化が進み、世界の港湾も巨大化・自動化が進んできた。米中貿易戦争の激化もあり、コンテナの将来は予断を許さない。解説・森川健(野村総研)

・経済のデジタル化とグローバル化で、顧客から選ばれるために、また優秀人材を世界から獲得するために、規模の大小にかかわらず、ブランディングが必須となってきた。 ・本書は大企業から中堅企業、製造業から小売り、飲食、エンターテインメントまで、10のブランディングストーリーを紹介。そこから、自社に役立つ様々なヒントを提供する。 ・登場するのは、パナソニック、サントリー、大和ハウス、横河電機、ヤマハ発動機、バンダイナムコ、一風堂、マツモトキヨシ、茅乃舎、Bリーグ。 ・人事政策、海外展開、商品開発、構造転換、事業領域の拡大、デジタル戦略など、経営課題の解決にブランディングがどのように貢献しているかが分かる一冊。

なぜあの会社は突然倒産したのか? キャッシュミラー分析なら、従来の財務分析では見えなかった病巣が、くっきりとわかる! 経理実務に精通したベテラン税理士が明快に解説する、新しい「危ない会社の見分け方」。

急速に進むガバナンス革命、ＥＳＧ投資の隆盛を「正のスパイラル」として取り込み、競争力に結びつける。そのために今なすべきことを、理論・実務の両面から解説、“即効の処方箋”を提示する。 　ＲＯＥ８％、株主還元、ガバナンス報告書、エンゲージメント、取締役会評価、ＥＳＧ――急速に進むガバナンス革命。ますます増大する投資家の要求に対し、一連の改革の意義と問題点を認識し、前向きに、そして正しく対処している企業は極めて少ないのが現状だ。 　今企業に求められるのは、原点に戻ること。その原点とは「競争力」（企業価値）の向上だ。優れた実績を残している企業は、イノベーションやビジネスモデル革命を引き起こし、かつステークホルダーからも信頼される「サスティナブルな経営」を行っている。経営者を筆頭に「自らの経営する企業のサスティナビリティ（持続可能性）について執念をもって立ち向かうこと」がまず重要なのである。 　本書は以上のような問題意識に基づき、先進企業のケーススタディを通じ「サスティナブルな経営」とは何かを確認。その経営理念・進行状況を伝える役割を担う経営幹部の役割構造から情報開示までについて詳述する。特に、従来情報開示の対象が単純に機関投資家あるいはアナリストという括りであったものを、ＥＳＧアナリスト・投資家、イノベーション担当アナリスト、長期投資家、エンゲージメント専門投資家、議決権行使や取締役外部評価を行う情報サービス・コンサルティングサービス会社などに細分化するところに、類書にはない大きな特徴を持つ。

AIも、IoTも、ビッグデータも 法律の知識なくして成功なし！ AIもIoTもビッグデータも、すべて「データ」活用ビジネスです。「データ」は法律で守られているので、法務的観点から検討すべきポイントはたくさんあります。にもかかわらず、日本企業は上場企業でも法務部門が1人という会社があります。そうした体制では十分な検討が行われず、「法務が軽視されている」のが実情です。 世界企業は違います。数百人もの弁護士がデータ活用ビジネスに携わる企業があります。欧米の企業は契約交渉する際、事業部門・システム部門・法務部門が連携してデータ関連の条項について粘り強く交渉し、自社に有意な契約を勝ち取っています。「攻めのビジネス」を支えるのは法務なのです。 本書に登場する法律は、個人情報保護法、マイナンバー法、特定商取引法、特定電子メール法、犯罪収益移転防止法、外為法、電気通信事業法、医療法、薬機法、銀行法、金商法、e文書法、電子帳簿保存法などです。法律を扱っていますが、事業部門やシステム部門の人を想定して書いています。Q＆A形式ですので、無理なく読み進めることができるでしょう。 データ戦略を進める上で、本書の法律知識は欠かせません。データ活用を推進するビジネスパーソン必携の１冊です。

少子化問題はお金だけで解決しない! 働きすぎ、男女不平等など日本で依然際立つ「ワークライフアンバランス」の真因を、出産意欲や夫婦関係にまで分析対象を広げ鮮やかに解明。実効性ある改革案を提言する。

千葉ロッテマリーンズの球団改革を手掛けた当事者による熱血スポーツ経営論！ PDCAサイクルでスポーツビジネスの経営を徹底分析。財務構造、ビジネスモデル、中期経営計画の策定からスタジアムへの入場者増員計画、ファン・親会社などステークホルダーとのコミュニケーションまで、スポーツビジネスを網羅的に解説した決定版テキスト。

内部監査の概念を変える「価値創造監査」を紹介！　コーポレート・ガバナンスの制度が整っても、なぜ企業不祥事が続くのか?　あらゆる組織の統治機能をチェックし、企業価値を高める新しい経営管理手法を解説！ ●2015年の会社法改正、コーポレート・ガバナンス・コードの適用から1年が経ち、新制度は急速に普及しました。しかし、その後も三菱自動車、東洋ゴムなどで不祥事が頻繁に起こっています。「コーポレート・ガバナンスの優等生」と言われた東芝は、なぜ誤ったのでしょうか。 ●組織のガバナンス(統治)を担保した強い経営=ガバナンス経営を実行するための最強ツールが、攻めの経営監査である「価値創造監査」です。これは従来、経営者の耳目であった内部監査と異なり、経営者に対するコンサルティング機能とガバナンス監視機能が十分発揮されたものです。 ●ガバナンスの効く組織の作り方、組織運営、チェック機能、リスク管理とリスクを取らせて企業価値を高めるための手法を解説します。 ●他の上場会社に先駆けて委員会設置会社に移行したパルコで、セゾングループ内でのグループ経営ガバナンスに邁進した著者による実践書。企業のみならず自治体や学校、NPOなどあらゆる組織の運営に役立ちます。

トヨタ生産システムは、その多くが「ルーティン」によって支えられている。ワールドカップ・ラグビーで一躍脚光を浴びた五郎丸選手の独特なポーズを伴う「ルーティン」同様、トヨタを理解するにはその「ルーティン」を理解するしかない。 本書は、トヨタの専門家の指導方法の背後に、武術のカタ(型)と同様の基本動作があること、その基本動作のベースにあるメカニズムの解明に成功している点で画期的だ。 トヨタの「カタ」には、「改善のカタ」と「コーチングのカタ」がある。「改善のカタ」の特徴は、不確実性を前提としたイノベーションの進め方にあると著者はいう。 欧米流マネジメント思考の結果主義では、「何をしてもいいから、とにかく結果を出せ」という態度になる。これに対し、トヨタではプロセスを改善し続けるために「改善のカタ」を使う。 著者は、このプロセスの改善が、イノベーションの方法となっていることを明らかにする。 従来のトヨタ本は、大半が個別のテクニックを語るノウハウものか、抽象的な概念をそのまま語っているものの両極端だった。本書は、具体的な改善の推進方法をそのメカニズムから理解してもらうというユニークなものだ。

「コア人材の最適な選抜と育成」「他社との同質性重視か異質性重視か」「成果主義が成功する条件」「急激で革新的な変化への対応力強化」など人事分野を取り巻く課題を乗り越え、いかにして日本企業を再び競争優位へ導くか―理論とモデルをわかりやすく取り入れ考察した新しいフレームワークを提示する。

実践的な8ケースの事例から医療経営のイロハを解説 医療経営のイロハをビジネススクールで定番の「ケースメソッド」で学べます。 実践的な8ケースを収録しました。初学者向けの基本解説も充実しています。 ケース紹介の重要シーンを漫画を交えて表現したり、ディスカッションもメンバーをキャラクター化してイラストを多用したりするなど、初学者にもわかりやすい構成としています。ビジネススクールでも採用されている「ケースメソッド」を採用し、医療マネジメントにおける問題解決型思考の習得をサポートします。 ★ケースメソッドは近年、ハーバード大学のビジネススクールで一躍有名になりました。講義の参加者に発言を促し、討論を元に講義を進めるスタイルは、“白熱教室”と呼ばれることもあります。医療経営で直面する諸問題について、白熱するケースディスカッションを紙上で再現し、その臨場感を読者のみなさんにお伝えします。　～「本書の狙い」より～

★生成AIの問題は著作権侵害だけではない！ ★法的リスクの全貌と対策が分かる１冊！ ★「AI法」「AIエージェント」など最新の内容に全面アップデート！ 好評を得た『生成AIの法的リスクと対策』の増補改訂版。初版発行当時からの情勢の変化を全編にわたってアップデートし、さらに「AI法」「エージェントAI」にまつわる法的リスクと対策などを追加して発行します。 リスクとしてよく話題に上がるのは「著作権侵害」ですが、法的リスクはほかにもあります。「秘密情報の漏洩」「ハルシネーション」「人格的権利・利益の侵害」「個人情報保護法違反」「バイアスによる差別」「フェイクニュースの拡散とマルウェア作成などの不適切利用」などです。生成AIの開発側とユーザー側では観点が異なりますので、本書は両方の観点から解説します。 本書を読めば、生成AIに関する世界の法的なトレンドはどうなっていて、現時点では国内のどの法律にどのように抵触する可能性があり、法的リスクを回避するために今できることは何か――そうしたことが体系だって理解できます。 法律の専門家がビジネスパーソン向けに分かりやすく解説しており、生成AIを使いたい、開発したいビジネスパーソン必携の書です。 ＜目次＞ 第1章　概要　　生成AIとその法的リスク 第2章　基本編　AI開発・学習段階の法的リスクと対策 第3章　基本編　生成・利用段階の法的リスクと対策 第4章　応用編　生成AIシステム開発における注意点 第5章　応用編　AI提供者等の法的リスクと対策 第6章　応用編　生成AI社内ガイドラインと利用規約のチェックポイント 第7章　応用編　AIエージェント 要点整理Q＆A

★どうして組織は「倫理的」な行動ができないのか？ ★アメリカで話題沸騰！　米国司法省で14年の経験を持つ検察官であり、 企業コンプライアンスの専門家による倫理の教科書 ★「『社内の理不尽』は必ず貯まる」「正しい決断をしないリーダーに従業員はがっかりする」「望まない顧客には立ち向かう」など、現代の組織人必見 企業活動で問題が発生することは避けられません。 しかし、その問題の状況や対応次第では、ブランドが毀損されるだけでなく、企業の存続にかかわる事態を招くこともあります。たとえば、接待や経費のちょろまかしなど、従業員が「これくらいなら大丈夫だろう」と思う些細な言動が、大きな問題の引き金となることもあるのです。 働く人間が「何が悪いことなのか」を意識し、「誠実性」を戦略的にデザインすることなしには、これからの組織は生き残れません。 その上現代は、ソーシャルメディアの発展により、非倫理的な行動はあっという間に拡散され、ステークホルダーや消費者から厳しい批判を浴びることになる社会です。 では、どうすればよいのか？ これからは、単なる社会規範に従うだけではなく、新しい倫理観を作り上げ、それを戦略的に活用するが求められます。 本書では、組織全体で行う「規定の浸透」や「処罰の明確化」といった行動規則だけでなく、「会議中に上司が部下の意見を無視するのは許されるのか」や「スター社員がパワハラ・セクハラをしていたときの対応はどうするか」といった、日常的な行動が組織の倫理にどのように影響を及ぼすのかについても深掘りしています。 組織の一員として、自分がどのような倫理観を持つべきなのかを学べる１冊です。

御社になぜ、優秀な人材が足りないのか？　米国企業が仕掛けたゲームチェンジ。乗り遅れた日本企業が実装すべきシステムと技術 ── 絶賛の声、続々。ビジネスリーダー必読の「人材獲得の教科書」です。ベストセラー『人を選ぶ技術』著者、待望の第2作。 ◎「すべての働く人の心を揺さぶるアカデミー賞級の採用本が誕生した」 ─ 映画プロデューサー　山田兼司氏（映画『怪物』『ゴジラ-1.0』など） ◎「採用の概念を覆す『経営者のための採用本』。世界の採用の真実が、この本にある」 ─ サイバーエージェント 常務執行役員CHO　曽山哲人氏 ◎「情動的な『アニマルスピリッツ』と怜悧な『ファイナンス思考』と併せて、スタートアップを牽引する第三の要素──『採用力』。大きな事業インパクトを本気で志向するスタートアップ関係者にとって、最高の投資対象です」 ── アニマルスピリッツ代表パートナー　朝倉祐介氏 ◎「依然として硬直的な労働市場は、未来を切り拓く企業に壊してほしい。 この本には、組織と人材に対する深い哲学を背景とした、色褪せない人材獲得の技巧が詰まっています。成長企業にこそ、自社の付加価値に自信のある企業にこそ、活用してほしい。そうすれば、日本はもっと、元気になる。そう信じさせる作品でした」 ─ 慶應義塾大学総合政策学部教授　琴坂将広氏 ◎「恥ずかしい採用で人材獲得競争に負け続けてきた日本企業。世界最高峰の人材が欲しいなら、このルールブックを手に取るべきだ」 ─ IGPIグループ　共同経営者CLO塩野誠氏

日本の慣用句に「釣った魚に餌（えさ）はやらぬ」というものがあります。営業リソースは新規顧客にこそ振り向けるべきで、既存顧客は納品チームが守ればよい、という考え方が長く続いてきました。しかし、特に法人営業においては、それが大きな間違いであり、営業リソースを割り振るべきなのは既存の重要顧客ではないのか、と気付く人が出てきました。 　世界のBtoBマーケティングでは、この考え方を基にABM（アカウント・ベースド・マーケティング）と呼ぶ手法・戦略が台頭しています。それは圧倒的な成果を出せるマーケティング戦略だからです。 　ABMの導入にはナレッジとプロセスの両方が必要です。本書では、第1部「ナレッジ編」で、ABMの本質を理解できるよう解説します。理解しないで始めると成果が出ないばかりか、思わぬ落とし穴に驚くことになります。 　第2部「実践編」で、4つのフェーズに分けてABMの導入プロセスをひもときます。経営陣の理解の促し方から重要顧客の選定方法、組織体制の作り方などを詳細に解説します。 　日本の営業担当者はもともと既存顧客に信頼され、要望にきめ細かく対応できるスキル・ナレッジを培ってきました。ABMを導入し、重要顧客との関係をさらに進化させれば、日本企業はますます飛躍できるはずです。