ロングセラー『みんなのフィードバック大全』著者による最新作！ 「働きがいのある会社」ランキング＊ ７年連続１位の経営者がたどり着いた答え 会議で本音が出ない。 現場の問題が上まで届かない。 隣の部署が何をしているかわからない……。 こんな「沈黙の組織」を対話のある「高め合う組織」へ変えるノウハウを解説。 ＊Great Place To Work Instituteによる「働きがいのある会社」ランキング（中規模部門）2018年度～2024年度 【本文より】 なぜ、心理的安全性の取り組みは空回りするのか。 私がたどりついた答えは、順序が逆だ、ということです。 「安全な場をつくれば声が出る」のではない。声が届く仕組みをつくり、届いた声に応える。 社員同士が率直に伝え合い、互いを高め合う。その積み重ねの先に、安全な場が生まれる。 本書では、この順序で組織を変えていくアプローチを「フィードバック経営」と呼びます。 では、なぜ声は出ないのか。 何を言えばいいかわからない。言っても変わらないと諦めている。言ったら不利益を被るかもしれない。 いくつもの根がからみ合い、一人ひとりの口を閉ざしていきます。 「沈黙の組織」から「高め合う組織」へ。本書ではその道筋を描いていきます。 ＜目次＞ 第1部　フィードバック経営とは何か――「沈黙の組織」から「高め合う組織」へ 第2部　経営理念の実装――「額縁の言葉」を現場の行動に変える 第3部　フィードバック文化を築く――対話が組織を変える 第4部　VoEサイクル――現場と経営をつなぐ声の循環 第5部　ケーススタディ　6社の挑戦に学ぶ変革の実践

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【格段に読みやすい画期的全訳版】 世界の軍事戦略のデファクトになっているのが、クラウゼヴィッツ『戦争論』だ。軍事論、国際関係論、戦略論を語るうえでのグローバルな常識になっている『戦争論』を理解することで、現代戦略論を理解する道が開かれる。本書は、これまで難解とされてきた『戦争論』の待望の新訳。既存の翻訳に比べて格段に読みやすい訳文で十分理解が進む。 「戦争の定義といっても、衒学的な、学術風の定義の検討から始めるつもりはない。ここでは戦争の本質的要素を二者の決闘という点に依拠して考えてみる。戦争は二者の決闘の拡大版に他ならない。決闘が無数に集まって、一体をなすものが戦争だと考えるなら、戦争については決闘する二者をイメージしてみればよいのである。決闘する者はすべて互いに物理的な力を振るい、自分の意志を押しつけようとする。敵を打倒し、それによって後の抵抗を不可能とすることが当面の目的である。つまり、戦争とは、相手に自らの意志を強要するための実力の行使である。」（「第１篇　戦争の本質について」より抜粋）

日本最大級の投資実績を持つグローバルファンドが、 PEファンド（プライベート・エクイティファンド）の真価をひもとく 近年、PEファンドによる企業買収のニュースを目にする機会が増えています。 しかしPEファンドと聞いて、その実像まで立体的に語れる人は、いまだ多くありません。 かつては、企業を買収し、コスト削減やリストラを断行したうえで短期間に売却する-- そうした「冷徹な金融プレイヤー」「ハゲタカ」といったイメージが先行していました。 しかし経済環境の変化とともに、近年ではその役割が重要視され、 いまやPEファンドは、資本と知見を投じて企業の変革を支える 「再生のプロ」「経営のパートナー」として評価されつつあります。 日本において大きな存在感を持つ世界有数のPEファンド、ベインキャピタルは、 自らを「企業変革のパートナー」と位置づけます。 本書では、同社が手がけた9つの実例をもとに、 具体的に企業を再成長させたメカニズムをひもときながら、ベインキャピタルの強さの秘密に迫ります。 目次： 序章　はじめに　日本経済におけるPEファンドの存在感の高まり 第1章　企業価値向上力をひもとく投資の実例9 　第1節　ベインキャピタルの投資の全体像 　第2節　ケース別に見るベインキャピタルの投資の事例 ＜企業価値向上支援のケース＞　 　　　　　ケース1:すかいらーくホールディングス 　　　　　ケース2:ユキグニファクトリー 　　　　　ケース3:ニチイホールディングス 　　　　　＜カーブアウトのケース＞ 　　　　　ケース4:キオクシアホールディングス 　　　　　ケース5:プロテリアル 　　　　　ケース6:ヨーク・ホールディングス 　　　　　＜創業家・アクティビスト対応のケース＞ 　　　　　ケース7:ＩＤＡＪ 　　　　　ケース8:T&K TOKA 　　　　　ケース9:トランコム 第2章　企業価値を高める力の源泉はどこにあるのか 　第1節　ベインキャピタルの実績 　第2節　日本独自のミッション・ビジョン・バリューを策定した理由 　第3節　企業価値向上にフォーカスする「ポートフォリオグループ」とは 終章　おわりに

すべてのマネジャー、経営者に捧ぐ 7年の単独取材で強さの本質を書き切った巨編ノンフィクション ファーストリテイリング会長兼社長・柳井正氏、絶賛 「この物語は、生産方式の話ではない。 この会社は本気だ。 ひょっとしたら、今日の成功は明日の失敗になる。 昨日と同じことをやっていいのか。進化し続ける「現場」――。 それが、トヨタの本質だ。」 なぜ、トヨタが強いのか。 トヨタ自動車の製造現場を支える、「ジャスト・イン・タイム」「かんばん方式」「カイゼン」。 同社のモノ作りの強さを語るうえで、これらの言葉を切り離すことは、決してできない。 だが、これらの“手法論”ばかりに目を奪われていては、強さの「本質」を見誤る。 時代や競争環境、工場のある国やそこで働く人々の国籍が変わっても、決してトヨタの強さはぶれることがない。 「ジャスト・イン・タイム」や「カイゼン」が世界中で通用しているのは、 「自分で考え、動く」人間をトヨタが育ててきたからだ。 自分で課題を見つけ、考え、それを乗り越え、今日を否定し、より質の高いモノ作りを目指して、 たゆまず進化し続ける「現場」。こうした人々が、トヨタの強さの根幹をなしている。 そして進化する現場を育てる力こそ、同社が長い歴史の中で紡ぎ出した、最強のシステムなのである。 「最初から答えを与えてはいかん。考えさせる。考える作業者を作るんだ」（豊田英二） 「悪いのは作業者じゃない。働き方を教えていない管理者の方だ」（大野耐一） 「トヨタ生産方式とは、考える人間を作るシステムです」（米ケンタッキー工場幹部）

シリコンバレーのトップ経営者、マネジャーに読み継がれる不朽の名著、待望の復刊！！ インテル元CEOのアンディ・グローブが、後進の起業家、経営者、マネジャーに向けて、一字一句書き下した傑作。 『HARD THINGS』著者のベン・ホロウィッツ、フェイスブックCEOのマーク・ザッカーバーグなど、シリコンバレーの経営者や幹部たちに読み継がれ、大きな影響を与えてきた。 アウトプットを最大化するための仕事の基本原理とは、マネジャーが最も注力すべき仕事はなにか、タイムマネジメントの方法、意思決定のときにしてはいけないこととは、ミーティングはどう進めるべきか、1対1の面談(ワン・オン・ワン)ではなにを話すのか、人事評価はどう判断すべきか――。 マネジャーなら誰もが悩むことに答えてくれる、実践的で役に立つアンディ・グローブのアドバイスが満載の経営書である。 <シリコンバレーの起業家など著名人が絶賛！> 「世界最高の経営書だ」――ベン・ホロウィッツ(『HARD THINGS』著者) 「僕の経営スタイルの形成に、本書は大きな役割を果たした」――マーク・ザッカーバーグ(フェイスブックCEO) 「シリコンバレーのトップ企業は何ができるか、アンディは最高のモデルを築きあげた」――マーク・アンドリーセン(ブラウザ発明者、アンドリーセン・ホロウィッツ共同創業者) 「非常に大切なことをすばらしく教えてくれる重要な本」――ピーター・ドラッカー

■楠木建氏　推薦 「日の下に新しきものなし――『価値移転』のコンセプトは戦略構想の革新を鋭くとらえている」 発明でもなければ、単なる模倣でもない、１→１０とも異なる。 優れたビジネスに隠された仕組みを、ベンチャーキャピタルの最前線で活躍する著者が体系化。ビジネスパーソンの日頃の実践に役立てる！ ◆資本主義的な成功に隠れた、極めてシンプルかつ冷徹な原理 イノベーションは、社会課題を解決したいという志、斬新な発想力や技術力、強力なリーダーシップといった「創造」の賜だと信じられているが、価値創造や社会課題に向き合うビジネスほど資本主義的に評価されにくい。 一方で、GAFAM、エヌビディア、Uber、アクセンチュア、LVMHといった躍進を遂げる巨大事業を分析すると、そこには共通して「価値移転」という仕組みが埋め込まれている。実際、タイミーはスキマ時間、フェイスブックはソーシャルグラフ、マイクロソフトはライセンス、エヌビディアは研究の成果を巧妙に移転している。 ◆「どこから、何をもってくるか」見極めることで勝敗が決まる 価値移転とは発明、模倣、スケーリングといった単純なフレームではない。あるエコシステムで低く評価されているリソースを、別の高く評価されるエコシステムに移すことで、利潤を創出し続ける仕組みのことだ。移転の対象は、物理的なリソースに限られず、労働力、ネットワーク、データ、知財なども含まれている。価値移転の基本的な考え方、多様な事例を通じた分析、活用方法を本書で紹介する。 【目次】 第１部　イノベーションにおける「ゼロイチ」信仰の罠 第１章　テクノロジーとマーケットの「創造の罠」 第２章　「仕入れ」の視点で、事業を捉えなおす 第３章　価値移転を、事業に埋め込む 第２部　巨大事業に隠れた６つの型 第４章　高給取りを追わず、埋もれた人材を囲う 第５章　新しくつなげずに、今ある人間関係を動かす 第６章　一等地に陣取り、流れ込む人をさばく 第７章　新しくつくらず、眠るモノを動かす 第８章　創作に固執せず、ありもの知財で新たな価値を生む 第９章　データは買わずに、集めるもの 第３部　価値移転の「ジレンマ」と「フロンティア」 第10章 「限界」と「原罪」を理解する 第11章　次のイノベーションはどこから生まれるのか 第12章　エッセンスを振り返る

稼ぐ力を高め、投資家の期待に応えるための切り札! ROIC(ロイック)を通じたコーポレートガバナンス改革を解説 いま、企業視点の指標である「投下資本利益率(ROIC)」が注目されている。事業資産からどれだけ効率的に本業の利益を生み出しているかを測定するROICは、企業の稼ぐ力を判断するには最適な指標だといえる。

「時代を超え、際立った存在であり続ける企業(ビジョナリー・カンパニー)」の源泉を解き明かした米国のロングセラー。徹底した調査とライバル企業との比較対象などから、これまでの経営神話(すばらしいアイデアの必要性、カリスマ的指導者の存在、……)を次々と看破、時の試練に耐え変わることのない「基本理念」こそ、ビジョナリー・カンパニーに最も必要なものであると説く。

ファクトフルネスとは――データや事実にもとづき、世界を読み解く習慣。賢い人ほどとらわれる10の思い込みから解放されれば、癒され、世界を正しく見るスキルが身につく。 世界を正しく見る、誰もが身につけておくべき習慣でありスキル、「ファクトフルネス」を解説しよう。 世界で100万部の大ベストセラー! 40カ国で発行予定の話題作、待望の日本上陸 ビル・ゲイツ、バラク・オバマ元アメリカ大統領も大絶賛! 「名作中の名作。世界を正しく見るために欠かせない一冊だ」―ビル・ゲイツ 「思い込みではなく、事実をもとに行動すれば、人類はもっと前に進める。そんな希望を抱かせてくれる本」―バラク・オバマ元アメリカ大統領 特にビル・ゲイツは、2018年にアメリカの大学を卒業した学生のうち、希望者全員にこの本をプレゼントしたほど。 本書では世界の基本的な事実にまつわる13問のクイズを紹介している。たとえば、こんな質問だ。 質問 世界の1歳児で、なんらかの予防接種を受けている子供はどのくらいいる? ・A 20% ・B 50% ・C 80% 質問 いくらかでも電気が使える人は、世界にどのくらいいる? ・A 20% ・B 50% ・C 80% 答えは本書にある。どの質問も、大半の人は正解率が3分の1以下で、ランダムに答えるチンパンジーよりも正解できない。しかも、専門家、学歴が高い人、社会的な地位がある人ほど正解率が低い。 その理由は、10の本能が引き起こす思い込みにとらわれてしまっているからだ。

【会計の名著、新装版として登場】 　バブル経済に踊らされ、不良資産の山を築いた経営者は何をしていたのか。儲けとは、値決めとは、お金とは、実は何なのか。身近なたとえ話からキャッシュベース、採算向上、透明な経営など七つの原則を説き明かす。ゼロから経営の原理と会計を学んだ著者の会心作。 　会計をまったく知らなかった技術者が、27歳で京セラを創業後、どのように会計と向き合ってきたのか、その変遷は興味深い。経理の担当者が「会計上はそうなる」と説明しても、それに屈せず、「人間として正しいことをする」という原理原則を突き通した姿は、バブル経済時にもまったく変わらなかった。いま読んでも、会計を軸に経営を回していく情熱は、読む人に感銘を与える。 　 　四半世紀以上のロングセラーを、装いを新たに出版。 　 ★新装版文庫解説　楠木建（一橋大学特任教授） ＊本書は、1998年10月に日本経済新聞社から刊行、2000年11月に文庫化した同名書を、新たに解説を加えて新装版としたもの。 【目次】 序章　私の会計学の思想 【第一部】　経営のための会計学　実践的基本原則 第一章　キャッシュベースで経営する【キャッシュベース経営の原則】 第二章　一対一の対応を貫く【一対一対応の原則】 第三章　筋肉質の経営に徹する【筋肉質経営の原則】 第四章　完璧主義を貫く【完璧主義の原則】 第五章　ダブルチェックによって会社と人を守る【ダブルチェックの原則】 第六章　採算の向上を支える【採算向上の原則】 第七章　透明な経営を行う【ガラス張り経営の原則】 【第二部】経営のための会計学の実践　盛和塾での経営問答から 解説　楠木建・一橋大学特任教授

「サステナビリティ経営」を戦略の核にしない企業は、今後生き残れない！ 　いま世界で、本格的にサステナビリティを軸にした経営改革（サステナビリティ・トランスフォーメーション＝SX）に取り組む企業が増えています。 　SX先進企業は、CO2（二酸化炭素）排出ゼロ（ゼロエミッション宣言）を目標に打ち出し、企業内だけでなく、取引先を含めたサプライチェーン全体で、ビジネスの根幹から環境や社会に配慮するために、事業ポートフォリオ・ビジネスモデルの根本的見直しや、事業自体の再創造に取り組んでいます。 　こうしたグローバルな巨大企業の方針変更は、当然、サプライチェーンに属する数多くの取引先にも影響が及び、対応できない企業は脱落していきます。つまり、自社が望もうが望むまいがサステナビリティ経営に向き合う必要があるのです。 　サステナビリティ経営のムーブメントは、日本にも押し寄せています。ところが、日本企業の危機意識は残念ながら希薄で、「利益につながる事業の本丸」とまでは本気で考えていないところが大半です。 本書『SXの時代』は、読者の方々を、こうした「ムダなサステナビリティ・SDGs合戦」から解放すべく、著者であるＰｗＣ Japanグループの敏腕コンサルタントが、読者のみなさんを「本当のサステナビリティ経営」へといざないます。サステナビリティ経営の基本から、利益を出すための要諦、KPIを設定したマネジメント方法まで、数多くの事例とともにわかりやすく解説しました。

今のオフィスでは、従業員がみな心地良く活動できていますか？ それぞれがパフォーマンスを発揮でき、生産性を向上させているでしょうか？ 働く人が生き生きと仕事をするためには、働く空間のしつらえが大きく影響します。「オフィス」には、働く人を変え、会社を強くする力があるのです。 では、どのようなオフィスにしたらいいのでしょう。そのヒントを、「オフィスのプロ」イトーキでオフィスの在り方や新技術の研究をしている編著者が、わかりやすくまとめました。 イトーキ社内での実証実験や、コンサルティングサービス支援先での実績など、集まったデータをもとにオフィスの最前線を解説。LIXIL、オタフクソースなどの「人と交流し協働するオフィス」や、福井の老舗メーカーの「人が集まるオフィス」ほか、経営戦略的視点からリニューアルした実例をカラー写真とともに多数紹介します。 従業員のパフォーマンスを上げるオフィスの効果や、人的資本経営につながる職場環境のしつらえ方など、データや事例を交えてオフィスづくりのノウハウを示しながら、「会社を強くするオフィス」像を探っていきます。 ＜目次＞ はじめに 第１章 オフィスが生み出す会社のチカラ 　　　 ――働きやすさと生産性向上の秘密 コラム■オフィスは、時代とともに変わる 　　　　経済と働き方の変化が生んだ、日本独自の進化 第２章 交流と協働のオフィス CASE1 株式会社朝日新聞社 CASE2 株式会社LIXIL CASE3 オタフクホールディングス株式会社 第３章 人が集まるオフィス CASE4 株式会社松川レピヤン コラム■中央区立晴海図書館 公共施設が目指した 　　　　人が集まりたくなるサステナブルな空間づくり コラム■製造拠点も「人が集まる場」になる。 　　　　イトーキのリニューアル事例が示す 　　　　工場の新しいオフィス像・新しい働き方 第４章 人を育てるオフィス CASE5 東洋エンジニアリング株式会社 第５章 進化し続けるオフィス CASE6 株式会社メニコン コラム■オフィスは、測れる。イトーキが取り組む 　　　　「データで考える」オフィスづくり エピローグ

世界貿易の転換、日本はどう戦うか？ 企業を変革させるAI経営戦略とは？ 金利上昇時に明暗を分けるのは？…… 2026年のビジネスの成否を分ける重要論点を、 トップコンサルタントが解説！ 翌年の経営・ビジネスを考えるために重要な変化を、世界有数の戦略コンサルファームであるボストン コンサルティング グループのコンサルタントたちが解説する、好評書籍の最新版。 「本書は、2026年時点で、経営者やビジネスリーダーが考えるべき10の重要経営論点を抽出し、国内外の専門家の知見を結集して、実践につながる洞察を提供することを目的としている。いずれもクライアント企業との協働の現場で培われた知恵に基づいており、単なる理論ではない。 BCGの創設者ブルース・ヘンダーソンが1960年代に説いたように、『経営において本当に重要なのは、表層に表れる第一階層の効果ではなく、見えにくい次の階層の連鎖である』。 本書が取り上げる10の論点は、今という瞬間に潜む小さな兆しを読み解き、未来の可能性を展望する試みである。」――本文より

■良い戦略は単純明快だ! 良い戦略は、単純かつ明快である。パワーポイントを使った説明も、マトリクスやチャートも無用。必要なのは、打つ手の効果が一気に高まるポイントを見きわめ、そこに狙いを絞って資源と行動を集中させること。 良い戦略は、組織が前に進むにはどうしたらよいかを明確に示す。難局から目をそらさず、それを乗り越えるための指針が示されている。「いま何をすべきか」がはっきりと実現可能な形で示されていない戦略は、欠陥品だ。 ■世界的な戦略の研究者による第一級の著作! 世の中の「戦略」のほとんどは、戦略の体を為していない。本書の目的は、「良い戦略」と「悪い戦略」の驚くべきちがいを示し、「良い戦略」を立てる手助けをすることにある。著者ルメルトは世界的な経営学の研究者を表彰するThinkers50に選ばれた人物であり、長年にわたって戦略を研究してきた第一人者。本書は超一流の著者による「経営戦略」の書。

ベンチャー企業の誕生が少ないことを憂いていてもしょうがありません。日本のイノベーションは企業内イノベーションを生かすことしかないです。 企業内イノベーションは 特定の個人が孤軍奮闘するものではないため、 「優れた」個人の獲得育成に加え、企業内イノベーターを活かすために組織的な仕組み（エコシステム）を備えることが、効果的かつ重要になってきます。しかし、イノベーション研究は特異な発想を持った人物に焦点を当て、それがどのようにして生まれるのかに注目しがちです。またイノベーションに関する翻訳書は、ベンチャー企業型が暗黙のうちに主役となっており、企業内イノベーションが中心となる日本の読者にとっては隔靴掻痒なところが大です。 本書は、企業内イノベーションの姿を記述し、それを支える仕組みを明らかにするもの。典型的と思われる4人のイノベーターについて詳細に記述し、リアルな企業内イノベーターの実像を明らかにしました。 【物語篇】では、これらの「猛者」たちが一体どのようにその「資質」をまとい、「経験値」を積み上げ、そして「主役」を全うしたのかを記述。【提言編】では、55人の成功を導いた資質と環境（エコシステム）を解明し、4枚のカード（ガーディアン、アイデア創出、主役、脇役）の用意など必要な戦略を提言します。

財務分析やファイナンスの「知りたいこと」をQ&A形式で学ぶ。決算書の読み方を「資本コスト時代」にアップデートするための必修ポイントを網羅。数字を読んで「打ち手」を考えるための分析力を磨くための入門本。クイズでは、アシックス、東京エレクトロン、PPIH、ヒューリックなどの注目企業を取り上げる。 BS、PL、CF分析の基本ポイント／「危険」「順調」「反転」のサイン／投資家が気にする指標を向上させる方法／コストアップ対策の値上げの効果／事業投資プロジェクト評価の注意点／資本コストを意識した事業運営／日米トップ企業の明暗を分けたこと／M&A案件の資料に潜む危険な落とし穴

天才になれなくても、天才の思考法は誰にでも学べる。 イーロン・マスク、スティーブ・ジョブズ、ジェフ・ベゾス……。 天才イノベーターの成功は、「思考の型」から生まれています。 世界を変えるイノベーションを起こした天才たちは、10の思考法をビジネスや人生において、どのように実践しているのか。イノベーションに関心がある方、新規事業にかかわる方、スタートアップの関係者だけではなく、経営層から一般社員まであらゆるビジネスパーソンが活用できる、仕事にも人生にも役立つ一冊。 巻末に天才イノベーターの思考を理解するために役立つ書籍の「100冊リスト」を掲載。 『天才読書　世界一の富を築いたマスク、ベゾス、ゲイツが選ぶ100冊』著者の最新作です。 ◎ 天才的なイノベーターに共通する「10の思考法」を徹底解剖 ◎ ジョブズ、ベゾスも実践。内発的動機に従って行動する「情熱思考」 ◎ マスクが最重視する破壊的なイノベーションを生む「第一原理思考」 ◎ 読書などで得た知識の幅を生かして革新を生む「アナロジー思考」 ◎ 成功の陰に潜む"破滅の芽"を早期に見つけ出す「パラノイア思考」 ◎ 組織を１つにまとめ、顧客や投資家の支持にもつなげる「物語思考」 ◎ 究極の未来を想像し、科学的に実現する手法を考える「SF思考」 ◎ 天才的なイノベーターと発達障害の関係も詳しく解説 ◎ イノベーターを魅了する「リバタリアン」の思想と行動原理とは ◎ 天才的なイノベーターは、なぜ性格に問題がある人が多いのか？ ◎ 自分が関心のある思考を選んで、どこからでも読み進められる構成 ◎ 巻末に天才イノベーターの思考を学べる「100冊リスト」を掲載

本書は「プロンプト集」ではありません どれほど見事なプロンプトをかき集めても、「本当の仕事」には役立ちません。本書の目的は、あなたの思考回路を「AIで何を生み出すか」に書き換えることにあります。シンプルな言葉だけでもAIは十分すぎるほど使えます。「体でAIを覚える」ために毎日続ける「ドリル」を用意しました。 （本書：「はじめに」より） 本書はあなたの「ビジネス思考回路」を“AI対応型“に書き換える「30日間の実践ドリル」です。AIを相棒に「3億円の新規事業計画」をゼロから創ります。事業企画プロセスには市場分析から収益化まで、全ビジネスパーソンに必須の「総合力」が詰まっています。今必要なのは「What（何を生み出すか）」に挑戦する実践の場です。 (1) 「読む本」ではなく「1日1問解くドリル」 1日1ミッションずつAIに指示を出して課題を解決していきます。あなたは30日で新規事業の計画書を完成させるプロセスを疑似体験しながら、「AIを仕事で使う力」を自然と身につけます。 (2) 「知的力仕事」からの解放 新規事業計画の壁はリサーチや資料作成の高い負荷でした。AIはその壁を砕きます。「何をやるか」の決断だけに集中すれば、ビジネスパーソンなら誰でも新規事業を開発できます。本書はその可能性の地図です。 (3) 知性の強化スーツが、あなたをアップグレードする 知性を拡張する「強化スーツ」としてAIを捉えてください。30日後、あなたはAIを相棒にビジネスをゼロから生み出せる新型のビジネスパーソンへと脱皮します。AIに使われる側ではなく、AIで自分をアップグレードする――本書はそのチャンスです。 ＜目次＞ STEP00　作戦開始 “知性の強化スーツ”を着用せよ！ STEP01　ターゲット設定 見えてなかった自社価値を探せ！ STEP02　マーケティング　他社が知らない顧客の悲鳴を聞け！ STEP03　市場・競合分析　AI調査と分析で勝てる戦略を作れ！ STEP04　ビジネスモデル構築　価値を届け、稼ぐ仕組みを見いだせ！ STEP05　収益計画・リスク検証　必要な資金とリスク、収益構造を見積もれ！ STEP06　提案プレゼン　役員の心に響くストーリーを紡げ！

イノベーションが生まれない、事業変革ができない、利益率が低下し続けている──。 事業最適化がもたらす組織の断片化により、必要な変化が滞るという 企業変革のジレンマを、私たちはどうすれば克服できるだろうか。 デビュー作『他者と働く』で異例の大反響を呼んだ注目の経営学者が、 〈構造的無能化〉という独自のキーワードをもとに、 今、多くの企業が直面する複雑な問題のメカニズムを丁寧に解き明かし、 状況打開への道筋を示す、まったく新しい企業変革論。

RPA導入の成功事例を公開、経営層でも理解できるようRPAの効果を分かりやすく解説。 先進８社の実践的取り組みに学ぶ RPAのソフトウエアロボットによる業務の自動化 ロボットと共に働くオフィスは未来ではなく今ここにある ◎導入企業の97％が5割以上の省力化を達成 ◎約半数が4週間以内にロボットを稼働

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『戦略と実行』(2011年刊)で知られる気鋭の経営学者の書き下ろしリーダー育成論。 本書の序章「何が見えて何が見えないか?」からの一部抜粋です。 「現実には、単に成功したリーダーの事例をいろいろ示して、『学べ』と言っている『そのままコピー型』、あるいは『何も考えずに丸暗記型』、結果として死語とも思われる『頭でっかち』を一生懸命作っているのではないかと思うのです。 知識だけは珠のようにあるが、何が本当に正しく、何を捨てなくてはならないかという戦略の基本的な発想がなおざりになっていないだろうか。たとえわかっているつもりでも、その取捨選択の『基準』を議論することなく、単に取捨選択が重要だと叫んでいるのではないだろうかと。」

AIエージェントが業務を進めるための DXのあるべき姿とは 注目のテクノロジーであるAIエージェントは、 日本企業のビジネスのあり方を根本的に変える可能性を秘めています。 今後AIエージェント活用が進むことで日本企業のDXが一気に加速し、 業務の中心が人からデジタルに変わっていくでしょう。 ではAIエージェントを業務で活用するために、日本企業は何を進めなくてはならないのか。 本書では、来るべきAIエージェント時代を見据え、 次世代のアーキテクチャーであるビジネスオーケストレーション、今後のDXアプローチ、人財要件について DXの第一人者である著者が解説します。 ＜目次＞ 第1章　AIエージェントが日本企業を変える ― 人とAIがともに働く時代へ 第2章　ビジネスオーケストレーションでAIエージェントを実現させよ 第3章　AIエージェント時代のDXとは ― 真の変革を成し遂げる5つのカギ 第4章　テクノロジーだけでは変われない ― DXを動かすのは“人”だ 第5章　日本再生のカギはここにある ― オーケストレーション×AI×人財

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 国内にとどまっていては「ゆでガエル」になる！？ 変貌する東南アジアでビジネスチャンスをつかむ 　国内市場の縮小や円安による原材料費の高騰などをきっかけに、中堅・中小企業の間で海外進出の機運が高まっています。トランプ米政権による関税発動や中国の景気減速懸念が進むなか、いま注目を集める地域の１つがASEANです。 　この地域の最大の魅力は、なんといっても市場規模と成長性。世界人口の8.5%を抱える巨大マーケットがいまも拡大を続けており、今後、経済成長が長期にわたり持続すると見込まれています。さらに、日本とASEANは官民で交流の歴史が長く、地理的にも近いことから多くの日本企業が海外進出の起点としてこの地域に拠点を設立しています。少子高齢化や労働力不足に悩む日本とは対照的なASEANへの進出は、成長戦略を描く日本の中堅・中小企業にとっても未来を切り開くカギになるといえそうです。 　一方で、ASEANは国ごとに独特のルールや商習慣があることに注意が必要。国民性や文化、宗教などにも配慮が不可欠です。本書では、日本企業がASEANにビジネス進出する際に知っておきたい入門知識を一冊にまとめました。事前計画やファイナンスといった海外進出に共通する基礎知識のほか、ASEAN各国の政治・経済の状況、進出時の注意点、税制や法規制のルールなど、初めて海外進出を考える中堅・中小企業のビジネスパーソンに向けてわかりやすく解説しました。ASEANで活躍する日本の中堅・中小企業の事例も多数掲載しています。

「これさえ守れば、会社や事業は必ずうまくいく」 稲盛氏の経営哲学を12の項目にまとめた集大成。 世界300万部を超える「稲盛経営3部作」の完結作！ 稲盛氏が自身の経営体験から導き出した「経営の極意」を12の項目にまとめた『経営12カ条』がついに文庫化。短い言葉のなかに経営の原理原則を込めた集大成にして最後の著書。 「世の複雑に見える現象も、それを動かしている原理原則を解き明かすことができれば、実際には単純明快です。こうした考えの下、『どうすれば会社経営がうまくいくのか』という経営の原理原則を、私自身の経験をもとにわかりやすくまとめたのが、『経営12カ条』です」（まえがきより） 京セラのみならず、KDDIや日本航空などの大企業から中小企業に至るまで、あらゆる業種、業態で実践され、有効性が証明されてきた稲盛経営の要諦を明かす。 解説　岩尾俊兵氏（慶應義塾大学准教授）。 ＊本書は、2022年9月に日本経済新聞出版から刊行された同名書を文庫化し、新たに解説を加えたものです。 【目次】 第１条　事業の目的、意義を明確にする 第２条　具体的な目標を立てる 第３条　強烈な願望を心に抱く 第４条　誰にも負けない努力をする 第５条　売上を最大限に伸ばし、経費を最小限に抑える 第６条　値決めは経営 第７条　経営は強い意志で決まる 第８条　燃える闘魂 第９条　勇気をもって事に当たる 第10条　常に創造的な仕事をする 第11条　思いやりの心で誠実に 第12条　常に明るく前向きに、夢と希望を抱いて素直な心で 解説　経営は人生の合わせ鏡　慶應義塾大学准教授　岩尾俊兵氏

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日経BPクラシックス 第11弾 世界史を変えた本として『聖書』と並び称される古典中の古典が、ビジネス書を読むようにやさしく読めるようになった。 リーマン・ショックを契機とした世界金融危機、ギリシア、イタリアを襲った国家債務危機の連鎖の最中、われわれは何を 手がかりに物事を判断すればいいのだろうか。 そうだ、あの人がいた! カール・マルクス(1818~1883)。アジア的、古典古代的、封建的、資本制生産様式(資本主義)から 社会主義、共産主義へと発展する歴史的必然(唯物史観)の視点によって、資本主義の内部矛盾を分析した人。 労働価値説、労働力の商品化、利潤率の低下といった学説史的理解はともかく、19世紀半ばに大英博物館に通い、矛盾多き資本主義を 膨大な資料を読み込んで徹底的に考え抜いたマルクスの情熱、これこそ学ぶべきもの。 『資本論』は3巻構成。日経BPクラシックスでは、マルクスの生前の1867年4月に刊行された第1巻を4分冊に分けて刊行する。 第1分冊は、アルチュセールなど名うての『資本論』読みのプロが「最初は飛ばしたほうがいい」とアドバイスしている超難解な価値形態論を説明した第1章を含む。 訳者の中山元さんは独仏英の3ヶ国語に堪能なこともあり、ディーツ社のドイツ語版をベースに、ところによって分かりやすい仏語版を採用してもいる。 編集面では、小見出しや改行、傍点を適宜加え、これまで剰余価値と訳されてきたMehrwertを「増殖価値」と改訳している。 ともあれ、1920年に出た高畠素之の初訳以降の『資本論』翻訳史上に画期となる作品。

なぜ株主や顧客よりも社員を大切にした方が、 うまくいくのか？ ◆「社員を最優先に考える経営」の波が来た！ 　Googleをはじめとして「優秀な社員にいかに楽しんで働いてもらうか？」を最大の経営テーマにする企業が急増しています。日本でもこの「社員を再優先に考える経営」の波が来るのは時間の問題です。ITなど時代の流れに影響を受けやすい業界では、すでにそうなりつつあります。 　本書ではこの経営方針を「社員ファースト」と呼び、社員ファーストな会社とはどのようなものか、社員ファーストな経営を行うためには具体的に何をすればいいのかを解説します。著者がこれまで培ってきた企業変革プロジェクトの手法にのっとってフェーズごとに学べる新しい教科書です。 　また、これまでの著書と同様、著者自身が所属するケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズで行われた改革をはじめとする実例がふんだんに盛り込み、説得力がある内容となっています。

ITシステムの導入を最終目的にしたDXは、もうやめましょう。 企業文化変革に成功し、ビジネスモデルを転換するなどして、企業価値を高めるに至った日本企業は、数パーセントに過ぎません。新しいソリューションを導入することや、レガシーシステムを刷新すること、つまり旧来からある「IT化」が目的化しているためです。 この10年で成長したGAFA、BATHなどのデジタルネイティブ企業は、一気に顧客を囲い込み、産業構造までも変えてしまいました。まだ当分、脅威が感じられない、という業界もあるかもしれません。しかし、来るべき脅威の波に備えて、古くなってしまった企業の常識をいまから変革していかないと、危機が来てからでは、間に合いません。 10年後、現経営陣は会社にはいません。あなたが会社の経営を任され、ある日突然、危機が訪れたら、あなたは会社を変革できるでしょうか。 本書は、DX成功の要諦をWhy、What、How、そして、あなた自身が何をすべきなのか、という構成でまとめ、これまで年間1200社のDXに携わってきた経験から培ったマッキンゼーのノウハウを、惜しみなく詰め込んでいます。 10年後の自社を救うのは、あなたです。

「リボンモデル」「不の発見」「価値マネ」「ぐるぐる図」「価値KPI」「型化」…… 次々と新しい事業を生み出す「リクルート式」を、 トップコンサルタントが徹底分析! 数々の新規事業を生み出してきたリクルート。 「結局リクルートだからできるのであって、我が社には役立たない」と思い込んでいる人たちは少なくない。 しかし、それは大きな誤りだと著者は言う。 リクルートには、個人のアイデアを拾い上げてブラッシュアップし、 驚異的なスピードと爆発力で展開するしくみを組織全体で共有しているのだ。 昨今話題の「リーン・スタートアップ」「アジャイル」と似た手法を、 シリコンバレーに先駆けて実践していたのがリクルートである。 本書は、第一線の戦略コンサルタントが、その手法を分析し、一般の企業に応用する方法を解説する。

本書は、日本の組織変革の第一人者である著者が「会社とは、いったい何か」「組織は、どうあるべきか」という“本質”を主軸に、経営やマネジメントの在り方を解説するものです。 近年、企業を取り巻く環境は目まぐるしく変化を続けており、今後の予測が極めて困難なため、「経営の中長期的な見通しがつかない」と言われるようになっています。その影響で、「各企業は世の中の潮流に乗るためにバズワードに飛びつくものの、いつの間にかその本質を見失い、『手段』が『目的化』してしまっているケースが多発している」と、著者は警鐘を鳴らしています。 「人的資本経営」「パーパス経営」「ジョブ型雇用」「自律分散型組織」「働き方改革」「女性管理職比率」「ダイバーシティ」……。実に多様なキーワードが広まり、国や社会からの要請も増えています。しかしながら、それらの本質を見抜くことなく、当面の対応をしがちになり、従業員の時間と労力は会社の見えないコストとして生産性を押し下げ、また対応した人間の仕事への効力感や誇りを奪っているケースが散見されると、著者は分析。 本書は、統計的なファクトデータやコンサルティングの豊富な実例を交えながら、トレンドワードの本質に迫り、組織変革のあるべき姿を描き出します。 経営者や管理職のみならず、人事・経営企画・IR・広報担当者などのコーポレート部門、さらには次世代を担うビジネスパーソンにとっても企業変革のための示唆に富む一冊です。

本書は、マッキンゼー・アンド・カンパニーが独自に開発し、現在世界で７０カ国以上の５００社超、６５万人以上に提供してきた能力開発プログラム「A2E」を初めて書籍化したものです。コンサルタントが入社からパートナーになるまでに体得する１２の仕事術――その本質を、経営層から現場まで、組織のあらゆる階層が共に学ぶことができる形に凝縮しています。 このプログラムの特徴は、「現場からトップまでが一丸となって学び合い、共通言語でつながると、組織が驚くほど変わり、伝わる言葉が変革を加速させる」というもの。「知っている」と「できる」の間には、深い溝があります。A2Eはその溝を埋めるものです。 「成果に直結する優先順位」「問題特定と問題解決の加速」「コーチングによる潜在能力解放」「動かない人と組織を動かす」「会議の抜本的な効率化」――。どれも実践的な技術であり、同時に、組織の共通言語として機能する普遍的なフレームワークでもあります。 また、このプログラムが特別なのは、個人の成長が組織変革に直結する設計にあります。受講者がそのまま社内講師となって組織全体へ展開する「Train the Trainer（TtT）」の仕組みにより、変革は１人の優秀な個人に依存せず、組織の自律的な進化として定着していきます。 経営層が読めば、「なぜ現場が動かないか」の構造が見えます。また現場リーダーが読めば、「なぜ変革が上滑りするか」が腑に落ちます。 両者が同じ言語で語り始めたとき、組織は初めて本質的に変わります。リーダーをはじめ、改革意識の高いビジネスパーソンや就職活動に励む学生まで、幅広い読者の意識や行動に大きな変革をもたらす一冊です。 ＜目次＞ 第１章　チュートリアル（最も効果的な本書の使い方） 第２章　12のセッション 　01　転ばぬ先の杖［プレモータム］ 　02　優先順位付け 　03　問題解決 　04　「自分ごと」で考える 　05　創造的なチーム作り 　06　コーチング 　07　人と組織を動かす 　08　「勇気ある会話」 　09　「要は何？」 そして物語で語る 　10　“STARモーメント”で多くの人にストーリーを伝える 　11　ファシリテーションで会議を超効率化する 　12　継続的、自律的な組織変革のために 第３章　「ＴｔＴ」（Train the Trainer）について

本書は『マネジメントへの挑戦』に続く、一倉定の初期著作シリーズの復刻版２作目である。 原書の執筆は1968年。競争の激化や人件費の高騰などにより、企業の大型倒産が相次いだ。 時代の変質を受け、マネジメントの見直しが問われていた時に、中小企業を中心に経営者の救世主となったのが一倉定だった。 50年以上前の本書の内容は、現代に書かれた新刊書と見まがうほどの新鮮さを有する。この事実をどう受け止めればいいか。ともあれ、時代に左右されない経営の本質を突いていることの証左であることは確かである。 【目次】 1章　経営不在の目標管理 　形をかえた人間関係論／アクセサリーの企業目標　ほか 2章　目標の本質 　「企業の目標」は生き残るための条件が基礎となる／上のせされる「トップの意図」／目標はワンマン決定でなければならない　ほか 3章　目標の領域 　ただ一つの目標は企業を危うくする／目標は必ず明文化すべし／目標には測定するモノサシが必要　ほか 4章　目標の設定 　長期的ビジョンに立つ／中小企業は「賃金」から目標をきめよ／トップから目標が示されないときはどうしたらよいか　ほか 5章　成果達成指導 　成果は顧客によって得られる／結果に焦点を合わせる／「誤りの法則」とZDは矛盾するか　ほか 6章　チェックなくして目標無 　うまくいかないチェック／上司による定期的チェックが絶対に必要　ほか 7章　高収益高賃金経営の目標 　目標と業績評価を結びつける／幹部の業績評価はこうして／高収益高賃金経営こそ生き残る道　ほか

私たちは日々、意識することなくデジタルインフラに依存して生きている。しかし、その背後で何が起きているのかを理解しているだろうか。2026年の米イラン軍事衝突では、データセンターが攻撃対象になった。仮に台湾有事が生じた場合、通信遮断やAI半導体の供給途絶が懸念される。 本書は、海底ケーブル、データセンター、クラウド、認証基盤といった「見えるもの」と「見えないもの」から成るインフラの全体像を、地政学の視点で解き明かす。 近年、クラウド障害や大規模システム停止が相次ぎ、インフラの集中がもたらすリスクが顕在化している。同時に、国家や巨大企業が制御点を握ることで、デジタル空間は新たな戦略領域へと変貌した。本書はこの構造を「機能的主権」「チョークポイント」といった概念で整理し、依存と支配のメカニズムを明らかにする。 さらに、日本企業が直面するクラウド依存、規制対応、供給網リスクに対し、可視性・代替性・交渉力という観点から実践的指針を提示。技術と地政学、そして経営をつなぐ新しい視座を提供する。 ＜目次＞ 序章　インターネットという見えない大陸 第1章　インターネットの理想と集中化の奔流 第2章　集中化が生む構造的な脆さ―攻撃者なき破壊 第3章　物理空間の地政学―点と線の支配 第4章　論理空間の地政学―コードによる支配 第5章　新しいリヴァイアサン ―ハイパースケーラーが垂直統合する世界 第6章　主権の攻防―国家とプラットフォーマーの衝突 第7章　デジタル勢力圏の攻防―海底ケーブル、陸上回廊、衛星をめぐる再編 第8章　日本の戦略―信頼のハブを設計する 第9章　デジタルインフラをどう社会に根づかせるか―制度・市場・エネルギー 第10章　企業の生存戦略―自律への再設計 終章　デジタルインフラの死と生―街路のダイナミズムを求めて

超高収益企業キーエンスを貫く1つの根本的な考え方「性弱説」をあらゆる側面から解説―――。 今まで誰も真正面から取り上げてこなかったキーワードを、日々現場で忙しく働く若手から、たくさんの部下を束ねる管理職から経営者までのすべてのビジネスパーソンに向けて、キーエンス出身の著者がとことん掘り下げて伝えます。 本書は、性弱説の考え方と、キーエンスが採用する具体的な制度の成り立ち・役割を学びながら、自身の日々の働き方を改革する仕事術の本です。同時に、部下のやる気を引き出し、組織全体の成果・効率を高めるマネジメント・組織論の本でもあります。 著者はキーエンスの中枢である新商品・新規事業企画担当を長年に渡って任されてきた高杉康成氏。キーエンスを退職後、中小企業から大企業まで多くの会社を指導する中でずっと感じてきたモヤモヤは「キーエンスと他社の違いは何か」というものでした。 その答えが、「日々の活動が性弱説に基づいているのかどうか」。キーエンスの制度を細部まで解説し、一般的な会社とどう異なるのか、どういう視点を持てば変えていけるのかを丁寧に伝えます。 「キーエンスと同じ水準でできるわけがない」と躊躇する必要はありません。一部の分野だけでも、キーエンスの半分程度の密度で働けるものを持てれば、その人はその時点で、一般的な会社において間違いなく優秀な社員になっています。

●AI(人工知能)、の普及、ロボット化による雇用破壊が注目の的です。オックスフォード大学研究者の「労働人口の47%は代替される」という分析結果が衝撃をもたらし、世界中で雇用の未来に対する懸念が一気に高まりました。だが、それが本当なのか? 本書は、世界にも例がない、企業への広範な調査、先行しているドイツの調査研究などを通じて、AI、ロボット、IoTによる雇用へのインパクトを明らかにします。結論は、喧伝されている見方とはかなり違うものです。 <雇用減の極端なインパクトはない> 大部分の職は自動化されても人間がこなす部分が大きい。 <雇用は全体として増え、働き方が変わる。雇用の二極化が進む> IT関連、データサイエンス分野では雇用が増加、製造・物流などでは雇用が減少。中間層が大きな影響を受ける。 <自動化に前向きな日本企業。ルーティン職は自動化> 雇用は専門職・技術職で増加、事務職では減少する。 日本では悲惨な雇用の喪失は起きない可能性があるが、問題は、データサイエンティストなどの専門職の人材不足であり、高スキル人材の育成です。拡がる所得格差を縮小するための所得再配分の強化が必要になることを明らかにします。 ●本書の特色:ドイツはじめ世界の先進的な研究をもとに、日本企業へのヒアリング、中堅・中小企業も含め1万社へのアンケート調査に基づき、バランスがとれ、なおかつリアルな展望を描き出します。

★未来に生きる子どもたちが、子供のうちに身につけておくべき能力・スキルを提示する。 ★その能力・スキルをどのように家庭で教育すればよいかを解説する。 ★『2030　未来のビジネススキル19』『2045　不都合な未来予測48』の著者、友村晋氏の最新作。 友村晋（未来予測士）が、未来を生き抜く子どもたちへの教育を語ります。未来を見通す目線から語られる教育は、ほかになくユニークで、かつ誰でも実践できる平易なものです。 本書の狙いは、AIの影響で引き起こされる世界の変化を予測し、未来に備えて子どもたちが身につけておくべきスキルを明らかにすること。その上で、学校ではなかなか学べないそうしたスキルを、家庭でどのように教育すればよいかを提示することです。 提示されるスキルの数は7つ。それぞれについて「教えるべきこと」「なぜそれが必要か」「どうやって教えるか」を解説します。

自動車、家電、IT機器からソフトウェア、飲食サービスまで……。 日本から「かっこいい商品」「売れる商品」「素敵な商品」が生まれなくなったのはなぜか? その理由は、日本の経営者がデザインを経営の中核に置くことを怠ったからだった。どうすれば、日本の商品が消費者にとって魅力的なものに生まれ変わるのか?　伊藤忠ファッションシステムで長年流通業を研究し、ifs未来研究所の所長として、百貨店や老舗和菓子、化粧品などと協業企画を実践する、川島蓉子が、3人の経営者、3人のデザイナー・クリエイターに、「デザインを生み出せる経営のあり方」について訊く。 登場するのは、TSUTAYAを展開するカルチュア・コンビニエンス・クラブの増田宗昭社長、三越伊勢丹ホールディングスの大西洋社長、伊藤忠商事の岡藤正広社長、広告から企業のブランディングまでを手がけるクリエイターの佐藤可士和、アウディのデザインで知られる和田智、アメリカのMITメディアラボの副所長を務める石井裕。 日本が「売れる、愛される、かっこいい」を取り戻すための処方箋。

●2019年12月に日本経済新聞に連載して好評だった澤部肇TDK元会長の「私の履歴書」を単行本化。 ●著者は大学を卒業した1964年、東京電気化学工業(現TDK)に入社。同社は、東京工業大学の電気化学科が発明したフェライトという磁性材の技術に鐘淵紡績(現カネボウ)が資金を投じて1935年に創業した、いわば大学発ベンチャーの走りのような会社。当時、東京・神田の6階建てのビルを間借りしていたTDKはその後、世界的な優良企業へと業容を拡大していく。同社の歩みと自身の半生を振り返る一冊。 ●著者は、工場や経理部などで厳しい上司の薫陶を受け、若くして社長室(のちの経営企画部)に配属される。ここで、同社の中核的な創業メンバーである3代目社長の素野福次郎氏、4代目社長の大歳寛氏の謦咳に接し、仕事や人生の諸々をじかに教わる幸運に恵まれる。中小企業だった同社は、音楽用カセットテープが大ヒットしたのを機に時ならぬ急成長企業となり、ニューヨーク証券取引所の上場を果たす。この間、著者は社長室の一員として経営を支え、貴重な経験を重ねた。その後、テープ事業を立て直し、磁気ヘッド事業では辣腕を振るい、社長に就任。ITバブル崩壊を乗り越え、新興のATLを買収して世界的な電池メーカーの礎を築いた。 ●書籍としてまとめるにあたっては、好評だった新聞連載と同様に紙幅の多くを経営中枢での興味深いやりとりに割いている。著者の人柄を反映した率直な心情の吐露が、本書をいっそう魅力的なものとしている。

世界300万部を超える驚異のロング＆ベストセラー 「稲盛経営３部作」の中核となる１冊。 門外不出といわれた秘伝の解説書が、装いも新たに登場！ 解説　一橋大学名誉教授　伊丹敬之氏 「経営と会計の常識が変わった」と世界を驚かせたアメーバ経営。 組織を「アメーバ」と呼ばれる小集団に分け、独立採算とすることで、社員全員が経営者と同じ視点で考えられるようになる。 市場の動きを反映し、柔軟にその姿を変える独創的マネジメント手法を稲盛氏自らが語る。 【本書の主な内容】 －値決めは経営 －大きくなった組織を小集団に －ただ細かくすればよいわけではない －市場の動きをダイレクトに伝え、即座に対応する －まず機能があり、それに応じて組織がある －「売上最大、経費最少」で経営をシンプルにとらえる －ビジネスの流れを「実績」と「残高」でとらえる －京セラで実践される会計原則とは？ －利害の対立が会社全体のモラルと利益を損なわせる －若い人材をリーダーに抜擢し、育成する －自由度の高い組織だから経営理念が重要 －採算表からアメーバの姿が見えてくる －営業部門も製造部門もプロフィットセンター －時間意識を高め、生産性を上げる ＊本書は、2006年9月に日本経済新聞社から刊行された同名書を2010年10月に文庫化し、新たに解説を加えて新装版としたものです。

本書は古代エジプトの「第I部:会社以前」から「第II部:大航海時代と会社の誕生」「第III部:英国――産業革命の成立・発展・衰退」「第IV部:ドイツ――大企業と重工業の誕生」「第V部:米国――マネジメントと経営者の創出」そして現代の「第VI部:個人によるイノベーションと非営利組織の時代」という順番で進んでいきます。 第I部では古代エジプトのピラミッド建設から説き起こし、アテネやスパルタといった都市国家群、ハンザ同盟、十字軍を経てルネサンス期の商業都市ヴェネツィアに到着します。 第II部はなぜか2012年のロンドン五輪のエピソードから始まります。コロンブス、マゼラン、東インド会社を経て会社の誕生の軌跡を追い、辺鄙な英国がインドに植民地を築いた謎を解き明かします。 第III部の舞台は英国。なぜこの地で産業革命が成立したのか、成功したはずなのにドイツやアメリカと違って後世に生き残った会社はなぜないのかを解説します。英国は金融に向かっていったのですが、それは植民地と大きく関係しています。 第IV部では、そんなイギリスを凌駕し大企業と重工業を生み出したドイツに迫ります。同族企業が多く、本社は分散し、多くの巨大科学工業の発祥は染料工場であるなど意外な素顔が明らかになります。 第V部の舞台は米国です。主役はフォード、デュポン、GMなど今でも有名な企業です。意外なことに米国企業はイノベーションに強い訳ではなく、共通性部品、事業部制、フランチャイズ制などの知恵で大きくなっていったことが明らかになります。第VI部は現代です。米国大企業の黄昏と非営利組織の時代の到来を描きます。

「偽装製品の販売」「証取法違反」「PL事故」――決して他人事ではありません。「こんな会社はいらない」と世間から排除されないために、ビジネス法の「知識と意識と常識」を対談形式でわかりやすく解説。

書籍『誰がアパレルを殺すのか』（日経BP社）の著者が、アパレル業界にゆかりの深い専門家をインタビューした特別編です。 書籍『誰がアパレルを殺すのか』では、経済誌「日経ビジネス」の現役記者2人が、アパレル業界の不振の原因や未来を担う企業の取り組みを深く分析しています。 本書と書籍『誰がアパレルを殺すのか』を併せて読めば、業界不振の真因やその先に待ち受ける未来、そして新しい希望が見えてくるはずです。

営業職員3万人が使用するタブレットを更新せよ! ビッグプロジェクトの全容を追体験しながら学べる 業務改革の新しい教科書! 本書は、住友生命で行われた営業職員が使用している3万台のタブレットを更新するビッグプロジェクトを通し、自律自走型プロジェクトとは何かを学べる新しいタイプのテキストです。 自分たちの仕事はどうあるべきで、それを支える営業端末はどう形作られるべきなのか。メンバーの関係は完全にフラットで、それぞれの担当が自分で考え周りを巻き込みながらも最後は自分で決める「進化する変革プロジェクト」として実行し、成功を収めた事例を紹介しています。 特徴的なのは、支援していたコンサルティング会社の社員と、支援を受けながらプロジェクトを進めた2人の社員が、それぞれの異なる立場から立体的に描いている点。 内部と外部の視点からプロジェクトをどう捉えていたのか、なぜこのような進め方をしたのか、そこにどんな悩みや決断があったのか。プロジェクトの状況を追体験しながら、組織の運営や、業務改革、システム構築のノウハウを学べます。

株主との対話による企業価値向上の実際 日本版スチュワードシップ・コード、コーポレートガバナンス・コードにも対応 ロングセラー『IR戦略の実際』の後継本 ・本書は、企業が投資家に対し、投資判断に必要な企業情報を適時に、継続して提供するＩＲ（インベスター・リレーションズ）の基本と実際、課題など包括的に解説します。 ・投資家との積極的な対話をうながす日本版スチュワードシップ・コードや、コーポレートガバナンス・コードの導入をきっかけに、ＩＲの重要性はこれまでになく増しています。 ・企業価値向上の手段としてＩＲに取り組む企業の実例をふんだんに盛り込みました。 ・著者は、日本ＩＲ協議会の事務局長・首席研究員を務める第一人者です。

ＩＯＷＮとは何か ＮＴＴトップが全貌を明らかに ニュースなどで目にすることが増えた「ＩＯＷＮ（アイオン）」。 日本のみならず世界中で急速に広まりつつあるＩＯＷＮとは、一体何なのか――。 生成AIやメタバース、あらゆるモノがネットにつながるIoTの普及を背景として現在、世界の電力使用量は急拡大している。 莫大な電力が必要になっていくことは想像に難くない。 ＩＯＷＮは、こうした状況の救世主となり得る、ＮＴＴが持つ最先端の光技術を使った次世代情報基盤である。 爆発的なデータ量の増加と、それに伴う大量の電力が消費されるであろう近い将来に、電力効率100倍（消費電力1/100）を目標に掲げるＩＯＷＮが必要とされることになる。 では、ＩＯＷＮはどのようにサステナブルな未来を実現していくのか。 その技術的な背景や、我々の生活・社会に与える影響、具体的なユースケースなどをＮＴＴのトップが徹底解説。 ＩＯＷＮが世界に与えるインパクト、「ＩＯＷＮの正体」を明かす。

「長引く経済的な低迷から脱却するために、日本のビジネスパーソンが今こそ読むべき一冊」 ――ノースウエスタン大学ケロッグ経営大学院マーケティング学名誉教授　フィリップ・コトラー氏 「心でつながる企業の業績は、『ビジョナリー・カンパニー』をも上回るという。経営者の迷いを晴らし、前に進む力を与えてくれる本」 ――星野リゾート代表　星野佳路氏 ―――――― 〔「愛される企業」の７つの特徴〕 ・業界の常識を疑ってかかっている。 ・ステークホルダーの利害関係を調整し、価値を創造している。 ・従来のトレードオフの考え方を解消している。 ・長期的観点で事業をおこなっている。 ・「本業による自律的成長（オーガニック・グロース）」を目指している。 ・仕事と遊びをうまく融合させている。 ・従来型マーケティングモデルを当てにしていない。 多くの経営者にとって、これらの特徴は「当たり前のこと」かもしれない。 しかし、実際には、「高収益をあげている限りは」「業績がいいならば」など 「条件付き」であることがほとんどだ。 わたしたちが実証したのは、まったく逆の成功法則である。 ７つの特徴を満たしているから、高収益や好業績につながり、 すべてのステークホルダーが幸せになり、 世の中が大きく変化しても成長し続けることができる。 「愛される企業＝世界屈指の高収益企業」72社に共通する経営の本質とは？ いまの日本にもっとも必要な経営書の決定版！

人手不足に悩み、働き方改革の必要性が問われるIT企業。ホワイト職場になるために解消すべき身近な職場のトラブルの対処法を52の相談に答える形で分かりやすく紹介した決定版というべき1冊。プロの人事コンサルタントが採用・人事異動、労働時間、テレワークやフレックスタイム制など勤務制度、休憩や有給休暇、退職や転職、服務規律や懲戒処分、人事制度や賃金制度、ハラスメントやメンタルヘルス問題、派遣や請負、システムトラブル関連まで幅広い領域を10のカテゴリーに分けて解説する。

優秀なIT人材を採用したいなら 職場環境を見直すべし 　ITを活用しない、事務職扱いされる、雑談すらできない、成長機会が得られない―― 　こうした職場はIT人材に嫌われます。優秀な人ほど、職場環境には敏感です。もし「優秀な人ほど辞めていく」と悩んでいるとしたら、それはきっと職場環境に問題があるはず。 　では、どんな職場をつくればいいのか。そのヒントが本書に詰まっています。通常の事務職とIT人材では職場に求めるものが違います。大事なことは、IT人材が嫌がる環境を知ることです。つまり、アンチパターンを押さえることで、初めて「IT人材が働きたくなる」職場になります。 　本書では、実例をベースにIT人材が嫌がる職場を多数掲載しています。それらを「なんちゃってIT職場型」「低プレゼンス型」「コミュニケーション不全型」など９タイプに分け、タイプごとに「では、どうすればいいのか」という対策をまとめています。 　もし目次を見て「この職場はウチのことだ」と当てはまるなら、早急に改善しないと、どんどんと人が辞めていくかもしれません。企業のデジタル化に欠かせないIT人材は、ＤＸ花盛りの今、引っ張りだこの状況です。職場環境の整備で優秀な人材が確保できるなら、実施しない理由はないでしょう。

「アイデンティティ」の時代、自社ならではの強みで生活者の自分らしさを実現する、 チェンジリーダーのための事業創造・LTV経営の指南書 ・企業と顧客とのアイデンティティの「感応」による事業創造 ・LTV経営を実現するデジタル×新規事業創造の新理論 本書ではアイデンティティを軸にさまざまな企業事例を分類・解説し、これから日本企業が世界で勝ち残っていくための「アイデンティティドリブン（共鳴型）」事業創造モデルを提案。価値観・ライフスタイルに内包される顧客のアイデンティティと、提供価値や顧客体験（カスタマーエクスペリエンス）に表出する企業のアイデンティティが相互に影響しあうデジタル時代の事業創造のあり方を解説します。 顧客の価値観・ライフスタイルの理解においては、その変化を的確に捉え、顧客との共鳴体験を生み出すためにRidgelinez独自の「Human＆Values フレームワーク」を起点にした価値観の分析・洞察の方法と、持続性の高い関係性を生み出す手法を紹介。加えて、著者らが手がけてきた300以上の新規事業開発の事例とノウハウのエッセンスを詰め込んだ、デジタルの時代に求められる事業開発フレームワーク「Identity Driven Approach」を提示しながら、選ばれ続ける差別化された事業創造とLTV経営の実現に向けた実践的なアプローチ方法を解説します。

「下町ロケット」神谷弁護士モデル 鮫島正洋氏、推薦! 技術立国・日本の競争力を高めるためには、知財の活用がますます重要となる。 知財を活用する際には、知財を駆使したビジネス的な分析、 すなわち「IPランドスケープ」が前提となる。 ものづくり・サービス業を問わず、すべての企業経営者・事業計画担当者が 「IPランドスケープ」を体得することによって、 次元の異なる新たな一歩が踏み出せるはずだ。 ――内田・鮫島法律事務所 鮫島正洋弁護士 企業の競争力の源泉として知財が注目を集めるようになってから、 20年近くが経とうとしている。しかし多くの日本企業では、 知財部門と経営とが相変わらず分離してしまったままだ。 知財の重要性がますます高まっているにもかかわらず、 グローバルな先進企業との差は縮まっているとは言いがたい状況だ。 そんな現状を覆すキーワードとして、最近注目されているのが IPランドスケープ(Intellectual Property Landscape:IPL)という手法だ。 最も広い意味では知財を中核に据えた経営そのものであり、 最も狭い意味では経営に生かすための知財情報を中心とする分析手法を指す。 本書は、このIPランドスケープを軸に、 日本企業の知財戦略のあり方について提言したものである。 グーグル、アップル、ダイソン、三井化学、ミネベアミツミの 5つのケースを使って実際に分析し、その概要を紹介する。 ◎IPランドスケープの「使いどころ」の例 競合他社の強みと弱みを明らかにし、「次の一手」を予測する M&Aにあたって、技術の側面からその評価を行う 異業種からの参入について、その兆しをつかむ オープン・クローズ戦略を決めるための選別 ――「IPランドスケープ」は、こうした製造業の「羅針盤」として機能する。 ◎本書で取り上げるケース -ケース1 アップルのデザイン戦略を読み解く -ケース2 異業種からの脅威の分析――グーグル自動運転の実力 -ケース3 競合他社の重点分野を読み解く――三井化学の注力先 -ケース4 自社にない技術を探し、補完する――ミネベアとミツミのM&A -ケース5 優等企業の「次の一手」を予測する――ダイソンの意外な参入分野

カリスマだけに頼らない！ 組織としての優秀企業の強みを徹底解剖 園芸用品→ペット用品→家電→コメ→マスク→法人ビジネスと次々と新分野に参入し、成功してきたアイリスオーヤマ。 その成長は大山健太郎氏の経営力に負うところが大きいのは確かだが、実動部隊としての組織／会社の強みが語られることはほとんどなかった。 本書では「人事の力」「共有の力」「地方の力」「失敗の力」「変化の力」の５つの視点から、経営の秘密を立体的に描き出す。 ◎５つの力とは １　人事の力……人材を多面的に評価し、力を引き出す人事制度 ２　共有の力……部門を超えた全社での情報共有の仕組み ３　地方の力……東日本大震災でさらに強くなった、地域密着の力 ４　失敗の力……失敗を恐れず実行し、他社に先駆けて不具合を改善 ５　変化の力……常に新しいジャンルに挑戦し続けるチャレンジ精神 ◎本書の主な内容 ・業績や実績だけで社員を評価してはいけない ・評価結果は社内の順位で知らせる ・昇進は「追い越し車線」もある３車線で ・「アイリスグループ内のＳＮＳ」の効能 ・アイリスの意思決定「４つの速さ」の仕組みとは？ ・ユーザーと顧客は違う ・商品開発は「映画スタイル」 ・管理職の「情報の独占」を防ぐ ・東日本大震災の教訓を生かす ・震災が家電参入のきっかけに ・「被災者特別枠」で人材を採用 ・人材育成道場で若手経営者を育てる ・他社製品を使い倒し、100個の不満を挙げる ・消費者の意表を突く「なるほど」家電 ・アイリスの社内会議で話されていること ・引き算の商品開発 ・なぜ、次々業態を拡大するのか ・成長の理由は「運」ではない　ほか

日本人の“住み方”を変える「リノベる」の挑戦 海外を回って日本の住宅ビジネスに違和感を覚えた。 勝算もないまま走り続け、周囲を巻き込んで新たな住み方を提案する。 中古マンションを間取りから造り替えてしまうリノベーションが注目を集めている。 ベンチャー企業「リノベる」は、ウェブを使って消費者にワンストップでこのリノベーションを提供するサービスで急成長中だ。 同社を経営する山下智弘社長は元ラガーマンで、何度も挫折と失敗を繰り返しながら、挑戦し続けることで事業を軌道に乗せた。 知ったかぶりをするな、分からないことを周囲の人に教えてもらえる「明るいバカ」であれ――。 この信念を大切にして社内外を巻き込みながら最高のチームを創り上げつつある。

DX（デジタルトランスフォーメーション）ブームは既に腐り始めている――。 今、日本企業はこぞってDXに取り組もうとしている。様々な企業によるDX事例がIT系メディアをにぎわし、バラエティー系テレビ番組にさえDXという言葉が登場するようになった。 政府機関や地方自治体でさえDXの必要性が叫ばれる。新型コロナウイルス禍の経済対策などのために導入したシステムが軒並み使い物にならないという失態もあり、政府もデジタル庁の創設などを打ち出し、「行政のDX」を推進する姿勢を明確にした。 しかし、日本で取り組まれているDXの大半は失敗に終わる可能性が高い。本書のタイトルに則して言えば、大半は「アカン！DX」なのだ。DXの主眼はあくまでもトランスフォーメーション、つまり変革である。その本質を理解しようとせず、いたずらに「デジタル」を叫ぶ。そんな例が多すぎる。 本書では、日本企業や行政のDXの「トホホな実態」を徹底的にえぐり出す。DXを叫びながら実行を現場に丸投げする企業の経営者の愚かさ、IT人材の採用・育成策のデタラメぶり、成果を出せないデジタル推進組織やIT部門の惨状、御用聞きでしかないITベンダーの無策など、数々の問題点とその原因を明確に示した。 一読すれば、日本企業や行政機関のDX、そしてそれを支えるIT産業の構造的問題が明確に見えてくるだろう。単なる一般論ではなく、あなたの会社、あなたが所属する組織におけるDXの課題が「見える化」できるはずだ。

「オーナー視点から見た現代プロ野球史」が誕生！ オリックス・バファローズ前オーナーの宮内義彦氏が34年間のオーナー生活で感じた喜び、悔恨、そして夢……。 強いけど赤字？　黒字だけど弱小？　どっちもダメだ！ “野球万歳！” オリックス球団のオーナーを34年間にわたって務めたオリックス シニア・チェアマンの宮内義彦氏。野球という競技を愛し、自らも草野球チームでプレーしてきた宮内氏がオーナーとして球団や球界の改革に挑み続けた間、日本のプロ野球史に残る様々な出来事があった。 阪神・淡路大震災による被災やイチロー選手の活躍と渡米、近鉄バファローズとの球団合併に端を発した球界再編、そして長期低迷からのパ・リーグ3連覇につながる復活劇……。オーナーである宮内氏は、絶対に諦めなかった。球団の成績も経営も。 「諦めないオーナー」としての全軌跡と、勇退した今だから言えるプロ野球の発展に向けた私案の数々。プロ野球の「オーナーの視点」が見えてくる1冊です！

世間をにぎわせた村上ファンド、スズキやセブン&アイを標的にしたサードポイント、西武と対立したカーライルなど、近年日本でもアクティビスト(「物言う株主」)の存在感が強まっている。 彼らは世界有数の大企業であっても経営陣に立ち向かい、ビジネスの一部に口出しするだけにはとどまらず、取締役会メンバーの一人ともいえる影響力を持つようにまでなっている。 本書は、取締役会における攻防から、放逐される経営陣の悲喜こもごもまで、アクティビストと取締役の間で実際に起こった出来事をストーリー仕立てで描いた一冊。マイクロソフト、ヤフー、ヒューレット・パッカード、デュポン、アラガンなど、近年世界で起こった主要なアクティビスト関連の争いについて、変革推進派、反対派双方の視点を盛り込みながら、そのとき取締役会では一体何が起こっていたのかを浮かび上がらせる。

企業価値を高めたいなら経営にアクティビストの視点を入れよ！ 　具体的事例を基に新しいキャピタル・マネジメントの実践手法を提示。 ■ＰＢＲ１倍割れは経営者として“恥ずべき”問題である 　ＣＧコード施行から７年。「形式面」での変革は進んだが、主要ＫＰＩと定義されたＲＯＥは伸び悩み、上場企業としての究極のＫＰＩともいうべきＰＢＲも１倍割れ企業が続出する異常事態が常態化している。 　企業価値の向上はまさに喫緊の課題だ。 ■アクティビズムをヒントに企業価値の創造を目指せ！ 　本書はこうした問題を、実際の企業ケースを基に、(1)コーポレートガバナンス改革を批判的にレビューする、(2)アクティビズムを企業価値向上の「教科書」として活用する、(3)「バリュー投資の父」ベンジャミン・グレアムに学ぶ、(4)ケースを分析し詳細に紹介する、(5)企業がアクティビストに先んじて処方箋を実践することを提言する――の５つのポイントから整理・分析、課題解決への処方箋を提示するもの。 　身売り・ＭＢＯ、株主還元、最適資本構成、事業売却・スピンオフなど主要アプローチごとに、アクティビズムの主張を活用した「処方箋」を実践し企業価値向上を実現した企業ケースを詳細に分析。アクティビズムの手法を企業価値向上策に取り入れることで究極のアクティビスト対策にもなるという「アクティビズム・インテグレーション」による経営改革の実践を提言する。

“成功体験”を棄てろ! ! ――缶チューハイ、第3のビール、糖質オフ……怒濤の連続ヒットはいかにして実現したのか? 全社一丸の大変革を、業界に精通したジャーナリストが活写! ! ビール類市場でシェアNo.1を誇るアサヒビール。 言わずと知れた主力商品「スーパードライ」は、1987年の発売以来 ドライビールの先駆けとして30年間不動のトップに君臨してきた。 しかしこれは同時に、アサヒが長らくひとつのヒット商品に 依存し続けてしまったことも意味している。 スーパードライはいつしかアサヒにとっての「聖域」となり、 経営資源の多くはスーパードライに集中してきた。 このためか、競争が激しいビール類市場の首位でありながら、 アサヒは30年近くも目立ったヒット商品がないという事態に陥っていたのである。 ところが、缶チューハイから第3のビール、糖質オフまで ヒット商品や技術面でのイノベーションが、2016年ごろからいくつも重なっている。 アサヒはいかにして成功体験を超え、自ら変革へと動き出したのか。 本書は、マーケティングから研究開発、営業の現場まで、 さまざまな人へのインタビューをもとに、全社一丸のその変革の模様を描き出す。 過去の「成功体験」にとらわれ、「聖域」が存在する企業は多い。 それらとどのように向き合い、どう乗り越えていけばよいのか、 アサヒという一企業を通してそのヒントを提示する。

ステークホルダーの信頼を獲得せよ グローバルでニーズが高まる「アシュアランス」を スペシャリストが徹底解説 生成AIの著作権侵害リスク、サプライチェーンを含めたCO2排出量の正確性、海外のクラウド利用のサイバーリスク、 これらについてうちは大丈夫と言い切れる経営者はどれほどいるでしょうか。ビジネスのブラックボックス化が進み、 経営者がステークホルダーに説明責任を果たすのが難しくなっています。 そこで注目されているのが、第三者からの信頼の付与であるアシュアランスです。

■利益でトヨタの利益を上回る韓国のサムスン。７億人の顧客を抱え、株式時価総額をGAFAと争うアリババ。ソニーとパナソニックの合計を上回る鴻海の売上高。半導体世界ビッグ３の台湾企業、TSMCに株式時価総額で対抗できる日本の製造業は一社もない。日本のコンビニの戸棚を開ければサラダチキンなどタイのコングロマリット、CPの商品がずらりと並ぶ――。 ■アジア企業に関する知識は、いまや日本のビジネスパースンにとって必須です。中国、韓国、台湾、香港、タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシア、フィリピン、インドなどアジア各地域の強大企業の活動は世界のビジネスの姿を大きく変貌させてきています。そのビジネスモデルは受託生産、ファブレス、垂直統合、タイムマシン経営、国家資本主義など多種多様ですが、半導体で台湾のTSMCの動向が世界から注目されているように、こうしたアジア巨大企業のビジネスモデルの理解なくして、世界の経済は理解できないと言っても過言ではないほどです。そのビジネスモデルを知ることは、グローバル化した世界のいまを理解することに直結します。 ■中国はじめ、アジア各地域の豊富な取材経験をもつ日本経済新聞記者が、世界の貿易・サプライチェーンを支える、日米欧とは異なるアジア独自のビジネスモデルのすべてを、成功・失敗の両面、ライバル企業やアジア各地の制度、政策、文化にも触れ、最新情報をもとにわかりやすく解説します。

早く帰れ! そして稼げ! 4年間で年間労働時間を約180時間削減した働き方改革のトップランナー。 残業削減に一定のメドをつけ、収益拡大へ舵を切るまでの全社一丸となった業務改革の全貌を徹底解説。 ■働き方改革を断行し、4年弱で欧米並みの年間労働1800時間を達成した味の素の改革を描いた解説書。年間労働2000時間の日本的働き方では世界のビッグプレーヤーと渡り合えないとして、トップダウンで働き方改革に心血を注ぐ西井孝明社長、逆風にさらされながらも改革を成し遂げた役員、社員らの奮闘を紹介するとともに、短期間で残業削減を実行できた同社のノウハウを余すところなく盛り込む。 ■味の素は、安倍晋三首相が本年3月に視察するなど、働き方改革先進企業として社会的評価が高いが、その全貌を解説した本などはまだない。本書では、社長や幹部から現場まで多くの社員を徹底取材。残業削減を短期に実現した絶好のケーススタディとなっている。取引先が多く、工場などの現業部門を有するメーカーの全社改革は、時短に悩む企業にとって大いに参考になるだろう。改革のプロセスや葛藤を生の声で伝えており、臨場感にあふれるヒューマンストーリーとしても読み応えがある。 ■働き方改革法が2019年4月に本格施行したが、個々の企業は「ノー残業デー」の設定などありきたりの対策を実施している程度で、思うような効果を上げていない。1年間の猶予を与えられた中小企業も2020年4月から規制の対象となるが、対応は遅れている。なぜ働き方改革が必要なのか、どうすれば社員も納得した改革ができるのか――残業削減と業績向上の両立に悩む経営層や管理職、一般社員には課題解決の参考となる具体的なノウハウが満載。 ■本書は、多くのアクセス数を集めた、日経電子版「ストーリー・残業なし奮戦記」の連載(19年5月)を核に加筆してまとめたもの。経営層・管理職から女性、若手と幅広い読者が味の素の働き方改革に関心を寄せた。

本書は、中堅中小企業経営層に向け、東南アジア(ASEAN)でのM&Aという「成長戦略」を示すものである。 日本国内市場は、人口減少・高齢化等により縮小の一途にある。この状況下で企業が生き残るためには、世界規模でのビジネス展開が必須となる。とはいえ、東証一部上場企業の約50%が海外進出を果たしているのと比較して、中小企業は約4%。ほとんどが海外進出に目を向けていないのが現状である。 だが、昨今の社会状況でテレワーク化が進み、距離や国境によるハードルは低くなっている。中小企業経営者の目を海外に向けさせるには絶好の機会といえよう。 海外への新規進出は時間がかかるが、M&Aなら海外マーケットにすぐ参入することができる。スピード感ある事業継続・拡大を実現できるのだ。人材やネットワークといった経営資源が限られている中堅中小企業こそ、海外M&Aは有効な手法なのである。 特に本書は対象とするマーケットを、成長・拡大が著しいASEANに絞った。東南アジアは地理的に近く、時差は1~2時間。親日派も多く、人材マネジメントが行いやすいことが利点である。 5カ国(シンガポール・マレーシア・インドネシア・ベトナム・タイ)でのM&A成約事例を紹介しながら、日本M&Aセンター海外事業部ならではの成功に導くノウハウを開示。中堅中小企業にとって、優秀な海外人材やローカルネットワークを獲得する“M&Aによる海外進出”を、より身近なものとする。

テレワークで社員の生産性が下がるのはなぜか？ 多くの企業では、経営環境が激変し、新しい働き方の模索が続いている。そのなかで、社員の自律やモチベーションの低下に悩む管理職は多い。 「成果目標や役割をわかりやすく示した」「高機能の業務管理システムを導入した」――。社員の自律を促す工夫をしても、多くの企業では期待したほどの効果が出ない。むしろ、上司の指示に真面目に従うだけの社員ばかりが増えていないだろうか。 いまこそ、自立支援の再考が必要なとき。社員がポテンシャルを存分に発揮するのは、仕事の面白さを自覚したときから。いつもの仕事に「遊び」を呼び込み、その面白さを実感してもらおう！ いまひとつモチベーションが上がらない社員にとって何が足りないのか、どんなきっかけが社員を動かすのか――。著者自身の企業でのフィールドワークに基づくコンサルティング経験に裏打ちされた事例をとおして、課題の所在と具体的な改善策をわかりやすく解説。 真面目さの向こうに活路を見出す、新しいマネジメントを提示する。 ■目次 第1章　進まない社員の自律 第2章　「真面目さ」を超えよう 第3章　自分に合わせて仕事をクラフトする 第4章　管理者は仕事を面白くできる 第5章　社員が自律していく組織へ

Uber（ウーバー）とAirbnb（エアビーアンドビー）――とんでもない破壊者たちの闘争と熱狂の全軌跡！ ベストセラー『ジェフ・ベゾス 果てなき野望』著者、ブラッド・ストーンの最新作 2社ともまだ創業から10年未満。しかし、2社合わせた会社評価額は10兆円とシリコンバレーでもまれにみるような成長を遂げている。 UberとAirbnbはいかにして、成功をつかんだのか？ 世界各国、各都市での規制との戦い、既得権益を握る企業との闘争、次から次へと現れるライバルたちとの競争、そしてユーザーやコミュニティの熱狂、さらにはUberのカラニックCEO解任。 アメリカのテクノロジー記者として圧倒的な取材力を誇る著者が、その全真相を描く。 ■UPSTARTとは？ UPSTART（アップスタート）とは、成功を収めた人物で、経験豊富な年長者や確立された手法をあまり尊重しない者のこと。そう、シリコンバレーの破壊者たちのことだ。 彼らは製品をめちゃくちゃ磨きあげ、大勢のユーザーを味方につける。そしてどんどん成長する。 時として冷徹に。場合によっては倫理を若干犠牲にしながら。 規則を守って慎重になりすぎたら、ライバルに負けてしまうのだ。 ■創業者たちのことば ブライアン・チェスキー（Airbnb創業者兼CEO） 「とにかく早く成長すること。レーダーに引っかからないくらい小さいか、制度として認められなくてはいけないくらい大きいかのどちらかでいたい」 トラビス・カラニック（Uber創業者兼前CEO） 「実際に成功するまでは成功しているふりをするんだ」

「一目見て、それが何をしてくれるのかを理解できるようにしろ」―ジョブズの“視点”を解き明かす！デザインの力を活用して、時価総額世界一の企業に成長したアップル。プロダクトのみならず、インターフェース、パッケージ、店舗空間、広告・グラフィックデザイン、知的財産権戦略まで、アップルのデザインの真髄をまるごと解剖。さらに、“ジョブズ名義”の特許のうち、まだ世には出ていないデザインやアイデアを読み解き、ジョブズの夢見た「未来のアップルデザイン」を大予測。アップルがデザインで作り上げた世界に迫ります。

「会社を経営する覚悟はついたけれど、何をどれくらいやればいいのか分からない」 そんなことを考えているすべての経営者、後継ぎ予定者のために、オーナー企業経営専門誌の記者が、「100点満点ではないけれど十分な、70点の経営」を紹介し、解説する。 ＜本書の特徴＞ ●偉人伝やノンフィクションのような、参考にならない経営者ストーリーではない、「参考にできる経営」だけを選りすぐって紹介 ●生産性改善（カイゼン）の専門家でもある筆者が、「セル生産」と呼ばれる手法の本質を具体的な事例を使って解き明かす ●市場縮小、人口減少に直面しても継続していける会社の在り方について、具体的な会社を例に挙げながら明示する ＜こんな事例をご紹介＞ ・月次決算の定義と、未導入の会社が最初にすべきこと ・200種以上の資格に手当てを出して人を育てる製造業 ・「選ばれる採用」「短期的な成果に報いない」ことで成長する自動車販売店 ・大ヒット商品を生み出しても不採算品整理を進める超堅実メーカー ・地元のスーパーや介護施設を次々再建するビルメンテナンス会社

アトツギが「家業を円滑に引き継ぎ」「新たなビジネスを立ち上げる」ための55のこと 「ベンチャー型事業承継」の提唱者による初の著書が登場！ 早稲田大学入山章栄教授 「後継者こそ知の探索を」 深井龍之介氏（歴史を面白く学ぶコテンラジオ） 「ポスト資本主義を担うのはアトツギだ」 本書が取り上げる55のこと（抜粋） 無関係な世界はない、アトツギこそ知の探索を／家業で感じる「違和感」を記録していく／「承認欲求」から始めた事業はうまくいかない／スリーサークルで人間関係を整理する／どんなチームが理想なのか。事例のシャワーを浴びる／同族承継の「カオスと非論理性」と向き合う／金融機関のアポに無理やり同席する／行動だけがチャンスを生む――などアトツギベンチャー思考の数々

М＆Ａの専門家には「両手仲介会社」と「片側アドバイザー」がいます。シンプルに言えば、両手仲介会社は売り手・買い手からの「両手取り」をする「仲介者（ブローカー）」、片側アドバイザーは売り手・買い手どちらかから「片手取り」となる「助言者（アドバイザー）」です。 　近年のМ＆Ａ業界において、「両手仲介会社」による問題は深刻であると、筆者は指摘します。売り手と買い手の双方と契約し、両者から手数料を受領するのが両手仲介会社です。売り手は「少しでも高く売りたい」、と同時に買い手は「少しでも安く買いたい」と考えるのは、М＆Ａにおいて極めて自然なことです。しかしながら、その両者の味方をしようというのが両手仲介会社です。これには構造上の無理があり、「利益相反行為」だと言われても仕方がないケースも見受けられ、ここ数年はその弊害が目に余ることもあると筆者は語ります。 　本書は、最近よく出版されるような事業承継や、中小企業М＆Ａに限定したノウハウ本ではありません。専門家の視点で、近年のМ＆Ａについて知っておくべきことを、網羅的に記しています。そのため、世間の注目を浴びた事例を紹介するとともに、急速に存在感を高めている「投資ファンド」についても詳しく触れました。 　М＆Ａを検討する時、専門家の協力を仰ぐにせよ、事業承継を行おうとしている企業オーナーや、М＆Ａについての理解が十分ではない一般のビジネスパーソンにとって、必要な知識や理論武装をするために一助となり、示唆に富む一冊です。

1人でも多く「使える部下」が欲しい――そんな切実な思いを抱えながら、日々、部下の育成に心を砕くマネジャー。 だが、多くの場合、その育成法は間違いだらけだ。「ほめて育てる」「叱って育てる」「教えて育てる」といった“常識”がいかに的外れか。 「教育の心理学」とも言われるアドラー心理学の視点から、“本当に効く”部下育成術を伝授する。

「伝説のコンサルタント」の第一作 1963年、国が定めた会計の指針に反逆し、 管理会計の重要性を説いた話題書が復活！ 原価を“経理の塔”から引っぱり出し、広く大衆のものにする方法論 今までの原価計算のやり方が、 いかにダメなものであるかを明らかにする―― 生きている経営に、 死んでいる原価計算を使うわけにはいかない。 （本書より）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日経トップリーダーに掲載され、好評だった特集や連載を再編集。 多くの中小企業経営者から、税務関連だけでなく、新規ビジネスや事業の再構築まで相談を持ち掛けられる税理士が、これからの事業承継のスタイルや事業を承継する経営者の心構えやすべきことを解説する。 ＜目次＞ 第1章　激しい変化に適応する新・事業承継 　会社を強くするスマートな事業承継を考える　時代の変化に対応するために再構築を柱とした承継を 第2章　後を継ぐ者 　先輩経営者が具体的に教える　後を継いだ経営者がやるべきこと、やるべきではないこと 　三代目イノベーション「会社の寿命」はこれで決まる 第3章　変革のキーワードは「六方よし」 　伸びる会社は「六方よし」若い世代が実現する未来型経営 第4章　親族外承継とM＆A 　「親族外」への事業承継　経営権と支配権を誰に、どう譲るか 　1億円未満のスモールM＆A時代 第5章　経営者のための相続対策 　会社や社員、家族に迷惑をかけないために　知っておきたい10のこと

今の課題には今の経営学を！ 米、英、仏、独、中…… 超一流大学発 最新・最高の経営技法が満載！ 「エビデンス」で仕事を変える！ 気鋭の若手研究者が明かす新常識の数々 ●「注意散漫」が成功を生む？ ●取引先を動かす「魔法の言葉」！ ●批判レビュー無視していいの？ 2020年代の研究成果も続々 最前線の知恵

「優れた仕事をするためには、自分一人でやるよりも、他人の助けを借りたほうがいいと分かったとき、人間は偉大なる成長を遂げる」 「成功の秘訣は、自分で仕事をするのではなく、仕事をさせる適材を見つけることにある」 ――アンドリュー・カーネギー 自分の資源には限界があります。でも、外部には資源が無限に存在しています。ビジネスの世界で爆発的に成長するには、「できる仲間」を集め、その力を借りることが一番の近道です。 いまの自分を正しく知り、仲間づくりを意識することでできる仲間をどんどん増やす。仲間を集めて会社を成長軌道にのせれば、いい仲間＝優秀な人材がさらに集まり、成長が加速する―― 本書では、そうした好循環を生み出す考え方を、著者自らの経験を踏まえながら分かりやすく解説します。人口減少で未曾有の人手不足を迎えるなか、「優秀な人材が来てくれない」と悩む堅・中小企業の経営者・管理職の方にぜひおすすめしたい１冊です。

日経産業新聞の連載、「働き方探検隊」をオリジナル文庫化。働き方改革を進め、生産性向上に成功している国内外企業の先進事例を日経新聞記者が直撃、未来の働き方をひもとく。 ○日本の労働生産性は主要７カ国（Ｇ７）のなかで最低水準。時間あたりの労働生産性は４６ドル（約５千円）で米国の３分の２にとどまる。一方、人手不足の深刻度が増す中で、就活生は「働き方」を重視して会社を選ぶ傾向が見られる。各企業では働きやすい職場をつくるための自主的な改革が始まっている。完全リモートワークで、オフィスのない会社から、連絡なしに休みをとれる職場、残業ほぼゼロでも12年間増収を続ける会社、約70人が副業を持つ会社まで、その創意工夫ぶりは十社十色だ。

某アイドルが広告塔だったアパレル 創業500年の超老舗和菓子店 急成長が仇になった花形ベンチャー企業―― 誰もが知る「あの企業」はなぜ倒産してしまったのか? 「真実は小説よりも奇なり」。破綻の裏側には想像もしないドラマがある! 経理部長の自死、反社会勢力の介入、跡継ぎの背任、複雑な不正取引、警察の手が及ばないグレーゾーン、現存するナニワ金融道の世界など、実際に見てきた企業信用調査マンが明らかにする!

驚愕の破滅人生！ 著名な大金持ちが大転落、貧しく寂しい末期を迎える。 歴史に残らなかった12人の栄光と挫折に学ぶ、失敗学。 ◎ テスラCEOも惚れた天才科学者 ◎ フランス中央銀行総裁に成り上がったギャンブルの奇才 ◎ 三菱、三井を超える巨大商社を率いた名参謀…… あれほどの成功をつかんだ男がなぜ――？ 競争戦略にマネジメント論、マネー論など、 経営学と経済学の切り口から、 「残念な偉人」を徹底解剖。

お家騒動? 身びいき? モラルハザード?―― 旧来のイメージを打ち破る、これがファミリービジネスの強さだ! 「バカ息子の暴走」「親族への身びいき」といった不祥事の代名詞か、「老舗の論理」で語られることがほとんどだった同族企業。本書は経営者や後継者をめぐる「それまで語られなかったリアルなストーリー」と「最新のアカデミズムの知見」によって、同族経営の本当の姿を初めて明らかにします。 星野リゾートの星野代表が父と経営権を争ったハードランディングの事業承継、父が亡くなってから戻った会社で行った清酒「獺祭」の経営改革など、ファミリーの対立すら経営のパワーに変える。そんなスリリングでドラマチックな「情」を描きだします。

プラダ、グッチ、ユニクロ、ZARAがほれ込んだ！ 「紀州のエジソン」島精機会長 島正博の挑戦 日本が誇るイノベーターの真髄がここに！ 本書では、「世の中にないもの」をつくり続けてきた島さんの思考法や人生哲学を紹介しながら、 ホールガーメント編機をはじめとする、数々のイノベーションが生まれた背景を解き明かしていきます。 今日の成功に至る道程には、導いてくれる言葉があり、助けてくれる人がいた。 好奇心と観察眼、「時代の先の先」を読む力、不断の努力と探求心、決してあきらめない胆力、そして利他の心・・・。 稀代のイノベーターが教えてくれる教訓、経験に基づく箴言は、21世紀という先の見えない路を歩むわたしたちの道しるべになるはずです。

変革者たちは「アパレル愛」をいかにビジネスに変えたのか 　コロナ禍で苦境に立たされているアパレル業界の課題を明らかにしつつ、常識にとらわれないアプローチで活路を見いだしている「変革者」たちの熱量の原点を探り、未来へのヒントを見いだそうとしているのが、本書『アパレルに未来はある』だ。 　前編ではアパレルの未来を左右する"6つの壁"として「サイクル」「セール」「ブランド」「店」「情報」「デザイン」を挙げ、その壁を乗り越えるためのヒントを提示する。「長きにわたって定番商品を展開したり、1カ月ごとに数点の新商品を投下したりする」「適正量を正価で売り切るために知恵を絞る」「ブランドが持っている志を伝える」「リアル店舗をブランドコミュニティーの場と考える」といった具合だ。 　しかし、こういった変革を、生産から販売までのプロセスに多くの企業が関わっているアパレル業界で行うのは容易ではない。そこで、未来へのヒントを得るべく、後編では業界の変革者たちを徹底取材し、その軌跡を詳細に紹介している。

新型コロナの感染拡大で、不動産市況も大変化。 その動きと、将来の見通しを豊富なデータから解説。 不動産を売る人、買う人、借りる人、必読の1冊 ・アベノミクスによる異次元の金融緩和によって演出された不動産バブルは、すでにピークを過ぎていたものの、2020年の新型コロナウィルスの感染拡大により、まったく違った局面を迎えました。 ・人口減少、デジタル化などによる都心オフィス需要の低下には、ますます拍車がかかり、テレワークの広がりで郊外の住宅需要はかつてないほど活況を呈しています。 ・こうした動きは、今後、どこへ向かうのでしょうか。豊富なデータを駆使して、現状を観察し、将来を見通します。不動産を売る人、買う人、借りる人はぜひとも読んでおきたい1冊です。

アマゾンの事業成長のメカニズムを初めて体系化した１冊。 新規事業はアマゾンに学ぼう。 「GAFA4社で 日本企業と最も相性のいい 仕組みを持つのがアマゾン。 その全容を体系化した意義ある1冊」 ―― 早稲田大学ビジネススクール教授・入山章栄氏 推薦 ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ ◆　アマゾンのイノベーション量産の方程式 【ベンチャー起業家の環境】 　　　×【大企業のスケール】 　　　　　　－【大企業の落とし穴】 　　　　　　　　　＝【最高のイノベーション創出環境】 ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ 本書では、この方程式を実現するための 「アマゾン・イノベーション・メカニズム」を 24個の「仕組み・プラクティス」に分解して解説します。 【著者より】 「日本の失われた30年とは、同時に イノベーションを生み出す力を喪失した時間でもありました。 なぜ、日本からイノベーションが失われてしまったのか――。 ソニー技術者から出発して米国西海岸に渡り、 およそ20年の時をへてアマゾンの一員になったとき、 私は「ここに答えがあった」と思いました。 最高のイノベーション創出環境を実現する 「アマゾン・イノベーション・メカニズム」は 日本企業において再現可能であり、 私たちの閉塞感を力強く打破する 実践的かつ深遠な「解」となります。 アマゾンのイノベーション創出の仕組みを、 エンジニア出身の私が 「リバースエンジニアリング（逆行工学）し、 体系化したのが本書です。 読者の皆さまの企業がイノベーションを生み出し、 成長するための参考になればと願っています」

◎前提が変わればルールも変わるものそれに気づかぬ愚か者 ◎ああ言えばこういう妖怪見つけたり ◎不退転一歩も引かぬ心意気 社員と組織をよみがえらせる！ 8期連続赤字のメガネチェーンを黒字化したプロ経営者の意識改革ノウハウ 格安眼鏡チェーンの勢いに押され、破綻寸前だった「メガネスーパー」の立て直しを任されたのは、外資系トップを渡り歩いたプロ経営者。エリートタイプの鼻持ちならない人物かと思いきや、エネルギー1000％で行動する熱血漢だった。この期に及んで危機感がない社員と組織をよみがえらせるため、彼は川柳を詠み始めた。名物社長・星崎尚彦が挑んだ意識改革とは。 □収益力が低下した会社を再び強くよみがえらせるV字回復の手順 □どうすれば現状維持にこだわる社員の意識を変えられるか □常識を捨てる「ゼロベース経営」を実現するための会議のあり方 【本文より】 「こんな状況だから仕方がない」と言ったらおしまいです。ピンチもチャンスに変え、より強い会社にしなければなりません。そんなときこそ、過去の成功体験や失敗体験、業界の常識、会社の聖域などにとらわれずにゼロから発想する、ゼロベース思考が必要です。ゼロベース思考により生み出されたものがお客様や社会の利益になっていけば、どんな時代も乗り越えられる生存戦略につながります。

もはや自前主義では新しいテクノロジーに対応できない! オープンイノベーションで成功する条件を[5つのステップ]で解説。 変革できる企業はここが違う。 イノベーション実現のための[5つのステップ] 1)組織をオープンにする 2)知のダイバーシティを推進する 3)あえてダブルスタンダードで進む 4)プラットフォームを進化させる 5)事業出口を柔軟に探す 味の素、コニカミノルタ、コマツ、サントリー、 セブン-イレブン、ソニー、ダイキン工業、大和ハウス工業、 東レ、トヨタ自動車、日東電工、日立製作所、富士フイルム、 ホンダ、三井化学、リクルート、DIC、NTTデータ、JR九州 日本を代表する51社の大企業を取材。 数百人のビジネスリーダーにヒアリングして、 大きな変化の先駆者になるための道筋を示す

山形・庄内の地元食材を使ったイタリア料理店「アル・ケッチァーノ」によって、地方経済を活気づけたのが奥田政行シェフです。 味わいはあっても知名度がないために売れず、絶滅の危機にひんしていた地元食材をよみがえらせました。この「アル・ケッチァーノ」の効果は、農業の生産者だけでなく、地元の飲食店や観光業にも波及しています。 「地産地消」をキーワードに、現在は4つの直営店を展開、6つのプロデュース店を奥田氏は手がけています。料理人としてはもちろん、店舗を拡大する経営能力については、キッザニアの住谷栄之資社長も認めるほどです。 シェフ・オーナー・プロデューサーの3役をこなす奥田氏による、自分の経験を踏まえて初めて経営論を語り明かしました。成長戦略をどう描き、どのように人材を育成し、ヒット商品を開発していくか――。多くのビジネスパーソンにとっても成功のヒントが満載の1冊です。

あなたより賢い頭脳を持った機械をコントロールできる? ユナイテッド航空3411便のオーバーブッキングによる乗客の強制退去事件を覚えているだろうか。航空会社が座席数より多めの予約を受けるのは日常的で、「便変更に協力いただければ1万円を差し上げます」などというアナウンスを聞いたことがあるだろう。当の3411便も4名に便の変更が必要となり、誰に降りてもらうかは、複雑なデータセットとアルゴリズムに基づきAIが特定した。しかし、1人だけ頑なに拒否。強制的にひきずり降ろされる映像が、SNSで世界中に拡散する。彼は医師で、患者との約束があった。その結果、航空会社は批判に晒され、最終的にはトップの辞任にまで追い込まれた。 技術の進化、AIの深化によって機械は飛躍的に賢くなっていき、我々の日常業務を代替する範囲は着実に広がっていく。その機械はどんどん複雑化するアルゴリズムのもとで動く。では、日常生活のあらゆる側面を変革するこれらの進化が、仕事、リーダーシップ、および創造性の未来にとって何を意味するのかを理解できているだろうか? 機械知能の急速な進歩のもと、21世紀における人間の知能の真の可能性は何なのか? 本書は、未来を読むことで世界的に高い評価を受ける著者が、長年にわたる研究と最先端の専門家、経営者たちへのインタビューをもとに、アルゴリズム時代に成功するために必要な10の原則を提示するもの。前例のない変化を続けるこの時代に生き残り、繁栄するために、あらゆる規模の組織とリーダーに希望的で実用的なガイドを提供する。

『サイロ・エフェクト』著者最新作！　 なぜ経済学やビッグデータ分析は問題解決に失敗するのか？ 社会科学とデータサイエンスの融合で人類学的知見が果たすべき役割とは。 FTのトップジャーナリストが広い視野から事象を分析する人類学の思考フレームワークを解説。 　　　＊　＊　＊ 　現代社会の知的ツールが、機能不全に陥っている。経済予測、選挙の世論調査、金融モデルは外れてばかりだ。こうしたツールは、世界はごくわずかな変数で分類・把握できるという前提に基づいて設計されている。視野が狭いのだ。 　世界が安定していて、過去が未来の参考になる時代なら、それでもうまくいくかもしれない。だが変化の激しい時代、「極端な不確実性」に直面しているときは、狭い視野は危険だ。 　ビッグデータをAI（人工知能）がどれだけ処理しようとも、そこから導き出されるのは「WHAT」だけである。事象の原因、「WHY」にはたどり着けない。 　　　＊　＊　＊ 　いま求められるのは、広い視野と「WHY」を突き詰める視点である。「未知なるものを身近なものに」「身近なものを未知なるものに」変化させ、隠れたパターンを見いだすツールである。 　本書では人類学者のように「虫の目」で世界を視て、「鳥の目」で集めた情報と組み合わせることで「社会的沈黙」に耳を澄ます技術「アンソロ・ビジョン（人類学的視野）」を紹介する。 　フィナンシャル・タイムズ紙（FT）のトップジャーナリストが執筆した話題作。

若い女性に圧倒的な人気を持つカジュアルブランド「アース ミュージック&エコロジー」。このブランドを展開するアパレル、クロスカンパニーの石川康晴社長による初めての著書です。業界の常識を破る「全員が正社員」の強みを生かし、売上高は10年で22倍に増加。背景には「お説教は無意味だ。現場目線で仕組みをつくれ」という石川流の経営戦略があります。宮崎あおいさんのテレビCMでは分からない、強さの理由に迫ります。

「モノからコトへ」と言われる中で、デザイン思考などの手法が取りざたされています。その方向性は重要ですが、日本企業が世界を再びリードするためには、トレンドの追従だけでは不十分です。ユーザー満足を目標とするデザイン思考を超えて、ユーザーの想定を超えた感動をもたらすものづくりを目指すべきです。その実現に必要とされるのが、自ら強く信じる哲学や信念を表現する「アート思考」なのです。 本書は、多くの部分で「アート思考」の考え方と同調した商品開発を実施してきたマツダを事例として取り上げます。常識を超えたエンジン技術や感動をもたらすデザインなど、ユーザーニーズを超えた価値を目指している。中でも、既に世界をリードするレベルまでになったマツダデザインに焦点を当てます。それを牽引してきたリーダーである前田育男氏の全面協力を得て、実行してきた内容をベースにしているので、説得力の高い説明になります。

企業価値向上の実践的手法を 豊富な実例とともにビジュアルに解説！ 　 ●ROICを企業価値向上につなげる！ 　ROICを中期経営計画の目標に掲げるなどROIC経営に取り組む企業は増えたものの、業績評価において「計算」するのに留まり、実際の企業価値向上につなげられていない企業はいまだに多いのが実態です。ROICを企業価値向上につなげていくための次のステップとして、事業ポートフォリオを適切に評価するプロセスを構築し、果敢に事業を入れ替えていく必要があります。 　本書は、ベストセラー『ROIC経営』の実践編として、事業ポートフォリオ評価とその組み換えに焦点を当てた、経営実務のための解説書です。

投資家を喜ばせる経営が価値創造を妨げる!?　企業価値の源泉はキャッシュフロー。1円のキャッシュフローも生み出さないことにエネルギーを使うのはやめましょう。企業価値を破壊し、本来の成長力を奪いかねない、間違ったROE戦略。価値創造とファイナンス理論にありがちな誤解をわかりやすく提示し、日本企業の真の強みを活かした経営のあり方を、実例とともに実践的に説く。

企業と投資家による成長のための対話とは?　「日本版スチュワードシップ・コード」「コーポレートガバナンス・コード」を軸とする企業と投資家の新しい“協創”が動き出す。安倍政権ガバナンス改革の本質と行方を解説します。

なぜ日本企業は不当に低く評価されているのか? 「見えない資産」を活かせ! 上場企業(金融除く)のバランスシートには依然として200兆円近い広義の現金(現金+有価証券)が積み上がり、上場企業の1割以上で広義の現金の方が時価総額より大きい。アベノミクス前後で株価もROEもほぼ倍増したが、企業価値の創造は十分ではない。一方、ESG(環境、社会、統治)ブームの中、ROEを忌み嫌う一部の経営者も非財務情報のアピールには熱心であるが、日本企業のPBR(株価純資産倍率)はほぼ1倍で推移しており、非財務資本の価値が付加価値として市場から認識されていない。 その背景には、日本市場の長期的低迷、「資本の価値」の低評価、企業と投資家の認識ギャップ、低いROEとコーポレートガバナンスの問題等があり、歴史的文化的要因も含めてきわめて根が深い。近年アベノミクスのガバナンス改革、「伊藤レポート」などでROEは向上してきたが、いまだ道半ばであり、その質が問われている。皮相的なROE経営ではなく長期的持続的な価値創造に貢献することが重要である。 わが国企業には資本コストやROEが十分に理解されていないのではないだろうか。あるいは当局のリードに盲目的に追従して皮相的なROE経営や横並びの配当政策に陥っていないだろうか。一部の投資家のショートターミズムも悪影響を及ぼしてはいないだろうか。 そして究極的には、企業価値は非財務資本から財務資本に転換されて生成されると考えられるが、いかにしてそれを具現化して資本市場の理解を得ていくのか。潜在的には非財務資本の価値がきわめて高いはずの日本企業が過小評価される事態に陥っている現状を打破し、コーポレートガバナンスや財務リテラシー、ESGとそのIR(説明責任の履行)を改善することで、大きな企業価値の向上が図れるのではないか。ESGが救世主になる可能性があるのではないだろうか。 こうした思いでわれわれ3人はそれぞれ啓蒙活動をしてきたが、本書は3人の長年の日本企業の企業価値向上への思いを伝える集大成と言って良い。 ――「はじめに」より抜粋

いい会社とは、どんな会社か――。 トヨタ自動車の豊田章男社長も共鳴する「年輪経営」の提唱者が 気鋭の起業家２人と考えた「経営と幸福」の深い関係 いい会社とは、一体どのような会社でしょうか。 哲学的なようで、経営においては極めて実践的な問いだと著者は言います。 ぶれない軸を持つためです。 長野県伊那市で寒天メーカー・伊那食品工業を経営してきた著者は、 トヨタ自動車の豊田章男社長も共鳴する「年輪経営」の提唱者。 48期連続増収増益を達成し、大企業のトップもベンチャー企業も教えを乞う 知る人ぞ知るカリスマ経営者です。 そんな塚越氏から直接教えを請いたいという気鋭の起業家、 働き方改革の旗手、サイボウズの青野慶久社長と、 ミドリムシで世界を救う社会派、ユーグレナの出雲充社長の２人が、それぞれ 塚越氏の元を訪れ、「社員を幸せにするいい会社のつくり方」を徹底的に議論しました。 「年輪経営」のエッセンスを簡潔にまとめた16の要点と 伊那食品工業の名物「朝行事」の様子も詳細に解説します。 「果たして、今年80歳の私のこうした考えは、46歳の青野社長、37歳の出雲社長の二人にどう映るのか、真剣に語り合いました。結論を言えば、世代を超えて大いに共鳴し、 経営には普遍の原理原則があることを再確認できました。 一方で、新しい時代の流れに目を見開かされ、気付き、学んだことも多くありました。」「いくつになっても人生は勉強の連続です。若き経営者に背中を押された私の学びが、 いい会社をつくりたいと願う読者の方々の日々の仕事に役立つことを願います。」 （「はじめに」より）

危機のときに必ず業績が飛躍的に伸びるのはなぜか? 「15の選択」で会社は根本から変わる ■新製品の売り上げ比率は50%以上 ■設備稼働率は70%以下にとどめる ■「選択と集中」「選択と分散」をバランス 【目次】 序章 効率偏重経営の終わり CHOICE 1 「環境変化に対応する」か「環境を自ら変革する」か 1章 製品開発力 売れる製品を最速で大量に生む仕組み CHOICE 2 フォーカスするのは「買う人」か「使う人」か CHOICE 3 KPIの目的は「業績向上」か「新陳代謝」か CHOICE 4 開発は「リレー型」か「伴走型」か 2章 市場創造力 流通を主導し、顧客と結びつく仕組み CHOICE 5 「自社の強みに絞る」か「自社の強みを絞らない」か CHOICE 6 強みは「固有の技術」か「固有の仕組み」か 3章 瞬発対応力 急な外的変化を成長に取り込む仕組み CHOICE 7 上げたいのは「稼働率」か「瞬発力」か CHOICE 8 瞬発力があるのは「身軽な外注」か「柔軟な内製」か CHOICE 9 「選択と集中」か「選択と分散」か CHOICE 10 「短期の効率」か「中期の効率」か 4章 組織活性力 仕事の属人化を徹底的に排する仕組み CHOICE 11 社長にとって「いい会社」か社員にとって「いい会社」か CHOICE 12 経営情報を「独占する」か「共有する」か CHOICE 13 組織内に「ヌシがいる」か「ヌシがいない」か 5章 利益管理力 高速のPDCAで赤字製品を潰す仕組み CHOICE 14 PDCAの要所は「PLAN」か「ACTION」か 6章 仕組みの横展開 7章 ニューノーマル時代の経営 CHOICE15 業界は「守るべきもの」か「壊すべきもの」か

異色のキャリアを持つ若き経営者、エイトワンの大籔崇社長による初の著書です。 大籔社長の発想の根本は「すべて自分で責任を持つ」ことにあります。 うまくいかないときも「自分が至らなかった」と受け止め、怒ったりすることなく、 たんたんと前に進み続けます。その発想や取り組みは様々な人に役立つ面があります。 1　数々の難局を乗り越える「突破録」 2　「地方創生」のはるか先を行く挑戦=「地元を変える教科書」 3　自分らしく生きる「新しいワークスタイル」 「うまくいくときも、そうでないときもすべて自分の責任だ。だからこそ…怒ったりすること 　はない。…すべきことに向かってたんたんと取り組んできた」(本書prologue)

その不条理には、理由がある だらだら続く会議、現場のことをわかっていない管理職、目標共有の失敗、歪んだインセンティブや縦割り主義、上層部から降ってくる無意味な指示――。会社や組織は、なぜこんなにも不条理に満ちているのだろう? だが、トレードオフや機能不全ばかりが目につく組織の実態も、見方を変えれば実はいたって合理的であることに気づくはずだ。不条理に押しつぶされそうな日々を送るビジネスパーソンも、そのしくみを理解すれば会社はもっと働きやすい場所になる。 コロンビア大学人気教授が解き明かす「組織の不合理」のメカニズム 本書では、新進気鋭のコロンビア・ビジネススクール教授と、ハーバード・ビジネス・レビュー・プレス編集長がタッグを組み、P&G、グーグル、アップル、FBI、アルカイダ、ボルチモア市警、サモア政府といった事例をもとに、不合理に見える組織の実態と本質を軽妙に解き明かす。そして人材、報酬、マネジメント、組織文化、イノベーションなどの組織を構成する要素を、取引コストやゲーム理論といった経済学の考え方を交えつつ、今まで語られてこなかった組織論を展開する

好評の『なぜ、あの会社は儲かるのか? ビジネスモデル編』を文庫化。 ゴールドマン・サックスから不動産業に転じた社長のハイブリッドな戦略、ブリヂストンのリトレッド事業の知られざる狙い、高収益をあげるコマツが築いた競争優位……。成功企業のビジネスモデルをわかりやすく説明するだけでなく、異業種の儲けの仕組みから何を学び、自社に活かせばよいのか、数多くの事例をとおして解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 時短・介護社員を生かせば、チームがうまく回り出す！ 管理職のための「働き方改革」の虎の巻 働き方改革を推進する企業にとって、長時間残業削減・子育て社員の両立・父親の育休推進・ 女性活躍・介護と仕事の両立など、取り組まなければならない課題は多い。 本書は、子育て社員、介護社員の両立ノウハウと先進企業実例を豊富に掲載した 管理職や経営者が読むべき「ダイバーシティ時代のマネジメント教科書」の決定版。 社内研修でも活用できる書き込み式実践ワークシート付き。 ★「イクボス」とは？ 職場で共に働く部下・スタッフのワークライフバランス（仕事と生活の両立）を考え、その人のキャリアと 人生を応援しながら、組織の業績も結果を出しつつ、自らも仕事と私生活を楽しむことができる上司 （経営者・管理職）のことです。 ＜主な内容＞ ●あなたの「イクボス度」を判定！ ●なぜ「イクボス」が求められるのか？ ●イクボスのOKワード＆NGワード ●イクボスの実践Q&A ●イクボス検定にチャレンジ！ ●イクボスの介護両立支援 ●イクボス実践企業実例 ●図解＆実践！今すぐ活用できる　イクボス実践ワークシート ＜事例掲載企業＞ 　サントリーホールディングス/丸井グループ/ダイキン工業/アフラック/ユニリーバ・ジャパン 　IDCフロンティア/トヨタファイナンス/アクセンチュア/楽天/三井住友銀行/ブラザー工業/花王

同僚、先輩、経営者、発注者としてコンサルの世界を見てきた筆者が、できるコンサルを見抜くために必要な10の質問を明示。10の質問の背景に、どのようなコンサル業界事情と思考法が存在するのかを明らかにします。 「明日の朝から」行動をどう変えるべきかを提案できるか、社内の意思決定者を見抜けるか、「年契約」はお薦めできない、コンサルを起用すべきではないテーマ、文化歴史教養オタクのコンサルにも注意などなど、コンサルには耳が痛い内容が満載。コンサルが、クライアントを強くするためには何が必要なのかも明らかにします。アナリストからパートナーまで16年間つとめてきた経験を駆使して、良いコンサルの見抜き方、活かし方を本音ベースで解説します。

2009年3月期に、国内の製造業史上最大となる7873億円の最終赤字を計上した日立製作所。 そんな崖っぷちの総合メーカーをV字回復に導いたのは、本流から外れた“デッドヘッド(員数外)” の男たちだった――。 本流から外れた人々が沈みゆく巨艦の舵を取ることになったのはなぜか。 そして、なぜ誰もが成し遂げられなかった経営改革を実現することができたのか――。 その謎に、日経新聞産業部記者として長年、日立製作所や日本の製造業を見てきた著者が迫りました。 日立製作所を舞台とした経営改革の奇跡。

ESG投資の拡大やSDGsの普及を受け、企業のサステナビリティの取り組みがこれまでになく重要視されています。本書は、サステナビリティ戦略の策定から情報開示や社内教育の進め方まで、サステナビリティ部門の仕事を網羅的に紹介した初めての本格的な実践書です。著者は、サステナビリティで高い評価を得ている野村総合研究所のサステナビリティ推進室室長。なぜ同社が世界的なESGインデックスである「DJSI World」の構成銘柄に選ばれたのか、「CDP気候変動」で高い評価を獲得しているのか、具体的なエピソードを通して読み取れます。さらに、「ESGの基礎知識」や「ESG実務のための用語集」など初心者のための解説も掲載しています。

本書は、新任の一次評価者が評価についての基本的な知識を体系立てて勉強できることを念頭に書かれた本である。評価の基本的なところは、どのような評価制度でも大体同じであり、従ってあらゆる人事制度にも対応できる。 日本経済新聞出版社から本書と同名のビデオが発売されている。本書はビデオの内容・構成とほぼ同じであり、ビデオで伝えきれなかったところも丁寧に解説しているので本書とビデオを併せて活用されると、評価者研修を効果的に実施することができる。