"インターネット以来の衝撃"が変える私たちの未来 日経の専門誌記者40人が徹底解説！ 経営、技術、働き方……　これ1冊で全部が分かる 公開からわずか2カ月で利用者数が1億人を超えた対話型AI（人工知能）「ChatGPT（チャットGPT）」。どのような質問にもたちどころに流ちょうな言葉でそれらしい答えを返してくれるAIはどのように生まれ、これから世界をどう変えていくのか――。 これからのビジネスや働き方を考える上で知っておきたいChatGPTのインパクトを、日経BPの専門誌記者が国内外の最前線から徹底解説しました。世界のトップを走る経営者や研究者たちの珠玉のインタビューも多数掲載。これからの世界を生き抜くための「航海図」になる1冊です。

経営の世界には、常に変化の波が押し寄せています。AI（人工知能）の活用も、その1つ。AIを積極的に取り入れ活用する企業こそが、新しいビジネス機会、そして新しい未来を手中にできる――。本書ではこうした立場から、生成AI「ChatGPT」の活用を軸に、次のテーマを物語仕立てで考えていきます。 ・経営者は、経営にAIをどう活用したら良いのか。 ・組織には、AIによってどんな変革や希望がもたらされるのか。 ・中堅管理職は、上司と部下の関係をAIを使ってどう築くのか。 ・若きビジネスリーダーは、経営者にAIの活用をどう提言すれば良いのか。 　実際、生成AIの活用は「時間の節約」「予算と人の削減」に直結します。これにより、限られたリソースの最適配分が可能になり、社員の多様性を尊重しながら可能性を最大限に引き出し、ワクワク・イキイキと働きがいのある組織を築くことができます。 　本書では、経営者や管理職をはじめ「組織を良くしたい」と思うビジネスマン向けに、組織開発・人材能力開発の専門家が生成AIの活用の仕方を惜しげなく伝授します。今すぐ役立つプロンプトも満載。仕事を変えるAI活用のヒントをつかんでください。

新日鉄住金がポスコによる技術窃盗の証拠をつかんだのは韓国人密告者の「怪文書」がきっかけだった―90年代半ばから韓国・中国企業に日本の先端技術が流出し続けている。彼らはどのような手口を使うのか。産業スパイへの対抗策はないのか。日経の編集委員が深淵に迫る！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 国内にとどまっていては「ゆでガエル」になる！？ 変貌する東南アジアでビジネスチャンスをつかむ 　国内市場の縮小や円安による原材料費の高騰などをきっかけに、中堅・中小企業の間で海外進出の機運が高まっています。トランプ米政権による関税発動や中国の景気減速懸念が進むなか、いま注目を集める地域の１つがASEANです。 　この地域の最大の魅力は、なんといっても市場規模と成長性。世界人口の8.5%を抱える巨大マーケットがいまも拡大を続けており、今後、経済成長が長期にわたり持続すると見込まれています。さらに、日本とASEANは官民で交流の歴史が長く、地理的にも近いことから多くの日本企業が海外進出の起点としてこの地域に拠点を設立しています。少子高齢化や労働力不足に悩む日本とは対照的なASEANへの進出は、成長戦略を描く日本の中堅・中小企業にとっても未来を切り開くカギになるといえそうです。 　一方で、ASEANは国ごとに独特のルールや商習慣があることに注意が必要。国民性や文化、宗教などにも配慮が不可欠です。本書では、日本企業がASEANにビジネス進出する際に知っておきたい入門知識を一冊にまとめました。事前計画やファイナンスといった海外進出に共通する基礎知識のほか、ASEAN各国の政治・経済の状況、進出時の注意点、税制や法規制のルールなど、初めて海外進出を考える中堅・中小企業のビジネスパーソンに向けてわかりやすく解説しました。ASEANで活躍する日本の中堅・中小企業の事例も多数掲載しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 働き方改革は、未来のための経営改革! 2018年6月、働き方改革関連法案が成立しました。残業上限規制、同一労働同一賃金など厳しい法規制が課されるため、対応が急務です。また、人材獲得の面でも、働きやすい職場を作り、自社の魅力を高める必要があります。働き方改革は、企業の死命を制する重要な経営課題となっています。 働き方改革は、小手先の残業減らしでは実現できません。自社の業務を根本から見直し、意思決定プロセスや仕事の進め方、人事評価、組織のあり方など、経営のすべてを改善する必要があります。 反対に言えば、経営改革を断行し、生産性を高める好機。事例を豊富に取り入れて、企業現場の実態に即した実務に役立つノウハウを提供します。

中国や東南アジアなどの海外メーカーから部品を購入したり、試作や量産を委託したりする業務の機会が、日本の設計者にも増えてきています。同時に、現地との意思疎通がうまくいかず、不良品が発生するといったトラブルに遭遇するケースも増えているのではないでしょうか。著者はソニーで30年近くメカ設計の経験があり、駐在を含む7年間にわたって中国に関わり、設計や商品化の仕事を続けてきました。そんな著者の目から見ると、そうしたトラブルの原因の多くが「日本人設計者の理解不足」にあります。本書では、これまでは日本の優秀な町工場と一緒に「あうんの呼吸」で仕事をしてきた日本の設計者が、中国や他の国々で一目置かれる設計者になるための秘訣を伝えます。 　まず、第1章で「あうんの呼吸」で仕事をする日本人とこだわりなく仕事をする中国人の違いについて説明します。続いて、第2章では日本人設計者の問題点、第3章では日本人が知っておくべき中国人の品質感覚などを解き明かします。第4章から第6章にかけては、中国企業との関わり方や中国人との会話/会議/メールの方法について、具体的なノウハウを示しました。第7章と第8章では不良が発生する原因や見つけ方をお伝えし、そして第9章で部品メーカーの選び方、図面や見積書の作成方法、訪問の仕方など、トラブルを起こさないものづくりの進め方について徹底解説します。

中国的経営の原理とは？　日本的経営とどう違うのか？ 先進IT企業のケーススタディを通して、中国企業の「型」 を解き明かし、日本企業にとっての教訓をさぐる。 なぜ中国企業は「両利きの経営」を目指すのか？　 ●政府系・民間、業種、地域の違い、時代を越えて、中国企業に共通する普遍的な「型」とは何か？　 ●ネットとリアルの融合、デジタル化、国家との関係など経営環境が大きく変化する中で、中国の先進企業はどう経営の軸を変えようとしているのか？ ●中国企業のビジネスモデルの変化、中国の先端IT企業の変革の実態を、ファーウェイ、小米、アリババの綿密なケーススタディを通して明らかにする。そして日本企業が進化する中国企業に伍して世界で「戦略的不可欠性」を獲得するための道を示す。 ●中国企業に共通する経営の原理を明らかにする注目の書。

●3つのステップで進む中国のモビリティ革命 　中国は、2035年に近代化国家の形成をめざし、電動化シフト、スマートカー戦略、スマート交通とスマートシティの構築の3つのステップで国家戦略を推進しています。 第1ステップ：クルマの電動化(E)をベースとし、コネクティッド技術(C)等を備えたスマートカーを生産・普及 第2ステップ：５Gやデータセンターなどニューインフラの整備により、交通事故の減少と交通渋滞の緩和を実現するスマート交通が普及し、シェアリングサービス(C)、自動運転(A)を含む中国版のMaaSを確立 第3ステージ：スマートモビリティや、スマートグリットなどプラットフォームで都市・町・コミュニティを管理・運営するIoT社会を実現し、中国独自のスマートシティを構築 　本書は中国版のCASEやMaaSを軸とし、５Gとニューインフラ、スマートファクトリーとＡＩの推進など、様々な角度から中国のモビリティ革命を描き、日系企業の対応を議論します。筆者の前著『2030 中国自動車強国への戦略』はアナリストや研究者も得にくい中国自動車産業の現場情報を盛り込むことで高く評価されています。 　前著刊行後の読者の多くの質問は「中国ではどのようにCASE革命が進行しているか」であり、本書はその要望に応え、日本企業の抱える課題についても解説します。 　日中の自動車メーカー、サプライヤー、電池・材料メーカー等、直近3年間で約300社にのぼる訪問を重ねてきた中国自動車界を知り抜いた著者による情報満載の本です。

「経費削減」と「取引拡大」と「時短」と「品質向上」をいっぺんに実現し、 社員が「やる気」を出し、みんなに「愛される」会社になる究極の方法とは？！ 　No1.環境経営誌「日経エコロジー」の大人気連載、 「中小企業のための環境マネジメント入門」を待望の書籍化。 　数多くの中小企業の経営の現場を歩き、経営者や環境担当者の悩みに応えてきた著者、 環境対策を通じて儲かる会社に変身する方法を、自らの体験を基に紹介します 　ヒト・モノ・カネの制約の厳しい中小企業のための環境マネジメントシステム「エコアクション21」を活用し、 仕事に潜むムリ・ムダ・ムラを減らす。数少ない、中小企業に特化した環境経営の入門書です。 　 ◎「ええ加減」な計画をグルグル回す ◎「非常識」が信頼を生む ◎「頭打ち」はチャンス

日本の上場企業をみるとPBR2倍を超える長寿企業が少なくない。本書では、そのような企業を独自のフィルターにかけ、超進化企業トップ50社としてランキング。そのうえで、島津製作所、SCREEN、味の素、ロート製薬、ポーラなど創立100年を超える長寿企業に焦点を当てて、企業進化のパターンを５つに類型化。それぞれの類型の「失敗と成功の法則」を導き出す。業態転換成功企業の５つの型は以下の通り。 (1)オクトバス型（例：島津製作所） 複数の事業（タコ足）の太さを変え、時代に合わせて組み替えていく。むやみに足を増やさず、新陳代謝に取り組む視点が必要 (2)ピボット型（例：スクリーン） バスケットボールの足さばきのように、軸足に当たる事業を固定し、もう一方の足を動かしながら多角化を進める。パーパス（存在意義）を意識することで軸足がより強固に (3)クロス型（例：味の素） 異なる事業を掛け合わせ（＝クロスオーバー）、相乗効果を引き出す。研究開発の蓄積など自社の強みを見極めることで、新たな事業を生み出せる (4)デコン（脱構築）型（例：ロート製薬） 器より中身、事業の本質は変えず、時代背景や成長ステージに応じて新たな技術やツールを取り入れる (5)井戸掘り型（一意専心）（例：ポーラ） 進化の王道。顧客へのおもねりを排し、顧客を先導する

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 幾多の危機をどう乗り越えたのか? ファミリービジネスが継続のカギ 生き残り続ける企業や、長く愛される商品やサービスは何が優れているのか。長寿企業の経営者インタビュー、同族企業や事業承継を研究する識者や長寿企業に投資するファンドマネジャーへの取材など、さまざまな角度から強さの源泉を明らかにします。 ・巻頭対談 「家業こそ理想的なベンチャービジネス」 星野リゾート代表星野佳路さん×露木木工所露木清勝・清高さん父子 ・西川、リンナイ、堀場製作所、シャトレーゼ、たねやetc老舗企業の秘密に迫る ・都道府県別・長寿企業一覧 ・投資家から見た長寿企業の利点 ・世界のファミリービジネス研究

ジョブ型、テレワーク、DX対応、副業、SDGs対応など、山積するHRの課題の解決策を提示。 「ジョブディスクリプション記入フォーマット」付き。 超ジョブ型プロフェッショナルを育成し、ビジネスモデル革新を支える人材を取り込む。 HRの究極的な目標は「どこにでも行ける人がウチにいる」という状態にすることではないかと私は考えています。(中略)この理想的な人材である「どこにでも行ける人材」を本書では「超ジョブ型プロフェッショナル」と呼ぶことにします。それは与えられたジョブをこなすだけの人材ではなく、ミッションと目標をしっかり認識して、自分のジョブを自分で定めて、自ら成長していく人材です。(第3章より)

公立の医科大学理事長・学長による内部組織改革の実話。 著者である奈良県立医科大学理事長・学長の細井裕司氏は、 500年ぶりに3つ目の聴覚経路（軟骨伝導）を発見した 耳鼻咽喉・頭頸部外科の教授でもある。 小説『白い巨塔』で描かれた医学部の教授選挙を廃止するなど、 旧態依然とした組織の中で、 不合理の数々を是正した型破りな著者が経緯と本音を語る。 著者の挑戦の根源にあったのは、地方の単科大学である奈良医大のブランド力を 上げたいという思いだ。 しかし、数々の改革に対しては、必ずといっていいほど「反対する人」「文句を言う人」が立ちはだかった。 「こうした幾多の抵抗・反対を乗り越えるのに不可欠だったのは、物事の本質を伝え、何が理にかなっているかを議論することだ」（はじめに、より） 教授就任以来、挑戦する人であり続けた著者の奮闘の日々と改革を詳述した本書は、旧態依然とした組織に対するヒントや起爆剤になるはずだ。 改革１　奈良医大を全国区へ 　　　　──早稲田大学との連携協定で教育・研究を強化 改革２　優秀な学生を集める 　　　　──入試改革で偏差値を東大理３に次ぐレベルに 改革３　挑戦する人材を育成 　　　　──教育改革で豊かな研究力と起業家精神を育む 改革４　公正な教授選挙へ 　　　　──教授選挙の廃止と選考方法の透明化で信頼を獲得 改革５　医療の未来を共創する 　　　　──154社との産学連携を結実させ、社会に還元

2024年6月、トヨタ自動車の法規認証試験を巡る不正が明らかになりました。「レクサス」ブランドが世界で最高レベルの評価を受けるなど、これまでに築き上げた「品質のトヨタ」の不正行為は社会全体に大きな衝撃を与え、品質不正問題の根深さを示しました。 　どうすれば不正を防ぎ、品質コンプライアンスを強化できるのでしょうか――。品質保証部門の独立性を担保する、人事ローテーション制度を導入するなど、様々な解決策が指摘されていますが、言うは易し行うは難し。実際に品質コンプライアンスに取り組んでいる人は限界を感じているといいます。なぜなら、経営陣を動かすことや職場の風土を変えることがとても難しいからです。 　この壁を突破するには、問題の本質を体系的に説明すること、同じ問題意識が他社にもあるという事実を示すことが重要で、本書がその一助となります。品質コンプライアンスの担当者向けに講演や研修を多数実施する著者が、製造や検査などの現場や経営・マネジメント層から直接打ち明けられた質問や意見に対し、体系的に整理しながら答えていきます。このQ＆Aは、経営陣を突き動かし現場風土を変える強い力を身につけるのに役立ちます。

40年後、「エクセレント企業」の４分の１が破綻していく世界で、 なぜ、あの会社は輝き続けるのか？　どん底から復活できたのか？ キーエンス、ローム、マブチモーター、ヒロセ電機、Ｊ＆Ｊ、エーワン精密、ミネベアミツミ、ルネサス エレクトロニクス…… そのヒントを“サシ”で聞き出したトップの「言葉」から導き出す。 本書は、アナリストとして直に接してきた、「天邪鬼」ともいうべき他人とは違う発想で優れた手腕を発揮してきた経営者たちを取り上げ、その生の声とともに彼らの思考・哲学を紹介し、経営への教訓を導き出すもの。 「不況のときは草むしりでもしていたほうがいい」 「不況のときこそチャンスである」 「どう作るかではなく、何を作るかだ」 「稼働率は70～80％がちょうどいい」 「儲かるとわかっていても高収益以外は事業化しない」 「社員が寝ていても儲かる仕組みを作る」 「中期計画の作成はやめた」 「値引き要請には応じない」 「儲けすぎない」 「経営は演出である」 成長サイクルを回し続ける日本の経営者たちの言葉から、令和にこそ求められる普遍の真理を描き出す。

「おもしろおかしく」「キャリアを重視」「目標達成」――仕事の楽しさはソコじゃないでしょう? 若手を輝かせる3つの言葉で、明日からできる職場活性化の実践ノウハウ。 ■仕事の楽しさに気付くと人は輝く 「やる気があるのかないのか解らない」――性格が良く、前向き、でも、どこか冷めていてズレている部下はいませんか? 彼らを伸ばし職場を活性化しなければならないリーダー層(35-45才前後)は、上にバブル、下にゆとりという世代間ギャップに挟まれながら、就職氷河期世代で人数が少なく、自分の業務にも忙殺されています。 こうしたケースで著者が実践してきたのが、「仕事の楽しさ」に着目した対話をもとにした職場の「プラスのサイクル」づくり。どんな職種でも、「ふと、仕事の楽しさを感じる」ことがあるはずです。仕事の楽しさは、働き続けているうちにだんだん解ってくるものです。リーダーはその貴重な体験を上手く若手に伝えることで、彼らを職場で輝かせることができるのです。 ■人手不足を嘆く前に、「仕事の楽しさ」で職場を活性化 本書は、人づくり、組織活性化の実践から見つけた「3つの言葉」を軸に行う、個々が輝く組織づくり手法をわかりやすく解説するものです。基本は、1「仕事をしていて嬉しかった体験はありますか?」で、仕事のポジティブな体験について話します。2「仕事で何か困っていることはありませんか?」で若手の貴方を助けたいという支援を表明します(上から目線で管理をしない)、3「貴方1人でなく私と一緒に考えましょう」で働く仲間として貴方と私で一緒にがんばりましょうと、具体的支援をします。これで、仕事が上手く行く→嬉しい→もっと上手く行くようにしたい→さらに嬉しい、というプラスサイクルが生まれ、人の成長と組織の活性化が実現できるのです。ちょっとズレている人は、実はその気付きがないためにうまく活躍することができずにいる人達でした。著者の実践事例をもとに、具体的に解説します。

●本質シリーズの最終巻 圧倒的に不利な条件から勝利を導き出した独ソ戦のスターリン、英独戦のチャーチル、ベトナム戦争のホー・チ・ミン、対イラク戦圧勝もつかの間、非正規戦という泥沼の打破を迫られた米国――。 本書は、日本陸軍の敗北のメカニズムを組織論の切り口から解明した『失敗の本質』(中公文庫)、海外の戦史を題材に成功の本質を解明した『戦略の本質』、国家指導者に焦点を当てた『国家経営の本質』につづく本質シリーズの最終巻。勝利を実現するメカニズムの解明は、『失敗の本質』とは裏表の関係となります。また『戦略の本質』は逆転を生み出した要因を現場の指揮官レベルで解明しましたが、本書は国家の指導者レベルとリンクさせて、機動戦と消耗戦を臨機応変に使い分ける知略戦略こそが勝利を生み出したというストーリーで解説します。 知略戦略とは、「知略=知的機動力」で賢く戦う哲学であり、過去-現在-未来の時間軸で、組織メンバーの共感を得、一丸とさせる共通善のために「何を守り、何を変革するか」の動的平衡を追い求めながら、行動し続ける戦い方を指す。これを実現できたリーダーが、本書で取り上げる、スターリン、チャーチル、ホー・チ・ミンです。

最新装備の精鋭部隊がなぜ、寄せ集めのイラクのアルカイダに苦戦したのか?不確実性の高い環境のなかで、勝ち残る組織の条件とは? 著者が率いる特任部隊は確かにイラクで苦戦したが、それは敵が一流の組織であるため力が及ばなかったからではない。イラクのアルカイダは強くて柔軟性がありへこたれないが、たいてい訓練不足で装備も貧弱だった。彼らの強さと能力は、たまたま運よく21世紀的なファクターの相乗効果によって強化されたにすぎない。これはシリコンバレーの起業家のなかに、アイデアや製品の秀逸さよりも、タイミングがよかったというだけで桁はずれに儲けた者がいるのとよく似ている。こうしたファクターはイラクや戦争時に限ったことではなく、我々の日常の暮らしや組織のあり方にも関係してくる。これらのファクターを理解して適応していくことは必要不可欠であり、それが数年後の成否を分ける。本書は、こうしたファクターを理解するためのレンズを提供し、企業をはじめとする組織が新たな適応の必要性に迫られたとき、それにいかにアプローチしていくかの要諦をまとめたものである。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆ファシリテーションの個別スキルを深く解説するシリーズの第3弾（オールカラー） ◆チーム・ビルディングとは、機能的なチームをつくるための考え方や技術を集大成したもの。新版では、組織開発の視点で全体を再構成し、ファシリテーターに必要なスキルを余すことなく解説 ◆すぐに現場で実践できるよう、「問い」や「アクティビティ」など、近年話題のものを含め、具体的で身近な技法を多数紹介 ◆多くの人になじみの深いシーンを取り上げ、さまざまなテクニックを組み合わせて、チームを持続的に成長させていくさまを解説 ◆気難しいメンバーやチームの疲労への対処など、常に変化するチームの状況に臨機応変に対応するヒントを紹介。コロナ禍以降注目を浴びているオンラインでのチームづくりについても新たに加筆 ＊チーム・ビルディングはこんな場面で活用できる ・会社のミーティングをもっと楽しくする ・組織統合を進めるワークショップを開催する ・受講者参加型の研修を企画・運営する ・リーダーとして新しいプロジェクトを立ち上げる ・元気のない職場を活気あふれる組織にする ・大人数が集まるイベントを開催する ・元気な異業種交流会を継続していく ・コミュニティの集会を実りあるものにする

成果をあげるための準備、課題の見極め方から、コンピテンシーの育成まで、チーム運営の実践的ノウハウをやさしく解説。

デザインマネジメントは、デザインを根幹に据えた経営手法のこと。本書では、デザインとの親和性が高いBtoC企業だけにとどまらず、伝統的なBtoB企業の改革、地域を巻き込んだ新規事業創出やブランディングにも適用した事例を紹介。VUCA（不安定性、不確実性、複雑性、不透明性）やSDGs（持続可能な開発目標）、Society 5.0といった現代を取り巻く課題やコンセプトとデザインの関係にも触れつつ、デザインの力によって企業や組織を変革していくための実践的な考え方や手法を伝える。 三井化学とのプロジェクト「MOLp（モル）」の事例で、BtoB企業がデザインを取り入れたことによる効果を説明する。さらに、半導体加工メーカーである塩山製作所がワイナリーに挑戦した事例で、デザインが地域づくりにも有効であることを説明する。 これまでデザインと無縁だった人がデザインを経営や事業にどう活用していけば良いのかについても、デザイナーである著者ならではの視点から指南する。デザイナーは「少しの切り替えで誰でもなれるもの」である。その切り替えに必要な考え方や見方を惜しみなく提供する。 巻末には、デザインマネジメントに共感する識者や、デザインマネジメントによる革新に挑む実践者との対談を収録した。様々な事例を見聞きする識者の視点や当事者の体験談は、これからデザインマネジメントに取り組もうとしている人たちにとって大きな助けになるだろう。

なぜ、TSUTAYAが家電をやるのですか？ なぜ、「活字離れ」の今、巨大書店を全国展開するのですか？ 会員5000万人超の「Tポイント」のビッグデータがありながら、 経営は「勘」を重視するって本当ですか？ 業界の常識を軽々と超え、革新を起こし続ける カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）の増田宗昭社長に 川上蓉子氏が迫る。

「売上目標？　ありません。 　損益責任？　それもありません」 営業にも、工場にも、「前年比」や「利益率」などの、数値目標がない。そんな会社がこの「失われた20年」で売上高23億円から400億円に急成長している。群馬県の豆腐メーカー「相模屋食料」だ。 今を遡ること約10年、2012年3月に「ザクとうふ」で機動戦士ガンダムファンをスーパーのデイリー売り場に結集させた相模屋食料は、いつのまにか豆腐市場でトップシェアを誇る企業になっていた。現在でも「うにのようなビヨンドとうふ」「肉肉しいがんも～INNOCENT MEAT」などのユニークな商品を次々投入し、市場を活気づけている。 相模屋食料を率いるのは、かつて雪印乳業の「普通の営業マン」だった鳥越淳司社長。熱狂的なガンダムファンの鳥越氏は、「ジオングに脚を付けるな！」といった独特のワーディングを駆使しつつ、群馬県ローカルの小さなメーカーだった同社を、日本一にまで引き上げた。 普通の会社員が、社員を糾合し、燃える集団に変えていった20年間を、本人の言葉で緻密に分析。経営書やマネジメント本には出てこない、実戦をくぐり抜けて培った鳥越氏の戦略・戦術を、読みやすいインタビュー形式でお届けします。なお、ガンダム濃度がちょっと高めの方には、さらに楽しめるかと思います。

敵は社内にあり！ 隠れた抵抗を見逃すな 　今やどの企業でも働き方改革が急務になっています。会社によっては働き方改革のプロジェクトチームが立ち上がったところもあるでしょう。 なかにはプロジェクトチームのリーダーに指名されたり、メンバーに加わることになったりした人もいるかもしれません。 　そうした人たちが必ずぶつかる大きな壁があります。社内の「抵抗勢力」です。働き方改革に限らず、業務改革などの変革を起こそうと思えば、抵抗は必ず発生します。「必ず」です。 　抵抗する理由は様々ですが、1つだけ確実にいえることがあります。 それは「人は変化を嫌う」ということです。だから抵抗勢力が発生するのは、当然のことなのです。 　では、抵抗勢力とはどう向き合えばよいのでしょうか。数々の働き方改革や業務改革を支援してきた変革のプロである、ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズの榊巻亮氏が、実例に基づいて解説します。 　ポイントは2つ。1つは「人が変化に対して抵抗するのは生理現象。最初からそういうものだと分かってさえいれば、感情的にならず、冷静に対処できる」。 もう1つは「自分が変革を推進する側になると、推進側が“正義”で、『抵抗する側が悪い』と捉えてしまいがち。しかしそうではなく、抵抗する側には抵抗する側の正義があり、論理があることを理解し、まず相手に共感すること」です。 　抵抗レベルは表に見えるものや隠れているものなど、4段階に分かれます。 本書では4つの抵抗レベルおよび変革プロジェクトの3つのフェーズごとに、抵抗勢力との接し方を解説。最終的には抵抗勢力を味方に付ける技を伝授します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 多くの企業やコンサルタントに数字の読み方を教えてきた著者の最新作！ 「これだけは押さえておきたい」ファイナンスの新常識を難易度別に徹底解説。 かつての会計ビッグバンほどのインパクトはないものの、 経営環境の変化によって、会計の常識も静かに変わっている。 実務家や投資家にとっては欠かせない基礎知識を、 企業分析に定評のあるコンサルタントがわかりやすく解説する。 「無借金経営は本当に素晴らしい？」 「なぜPLがこんなに“退化”しているのか」 「自己資本比率よりも重視されている指標とは？」 「粉飾決算の典型的な手口とチェックポイント」……。 多くのビジネスパーソンやコンサルタント、 学生に数字の読み方を教えてきた著者が、 新時代に押さえておきたい「あたりまえ」をサクッと解説！ 1項目数ページの読み切り形式で必要箇所から読み始められます。 トヨタ、ドコモ、ソニーなど、実際の企業の事例も満載。忙しい方にもお勧めです。

課題山積の「物流」には 収益拡大の莫大なチャンスが眠っている 人手不足、高齢化、そして物流費高騰──。 物流クライシスは、今後の企業経営に暗い影を落としている。 しかし、こうした危機は改革の絶好のチャンスになり得る。 今こそ「サプライチェーン全体最適化」の視点で物流を見直し、 ＤＸ（デジタル・トランスフォーメーション）を実現する好機だ。 SDGｓやサステナビリティ経営への注目度が高まっていることも 物流革命への追い風になっている。 非効率で旧態依然としたままの物流部門を抱えている企業は多いが そこには収益拡大の莫大なチャンスが眠っている。 本書では、物流危機やサステナビリティ経営に対応しながら、 その潜在的なチャンスを存分に生かす方法を解説する。

緊急出版！ 日経ビジネス、日経クロステック、日経クロストレンド、日経クロスウーマン編集協力 「新型コロナで出社停止！」　あなたの会社は対応できますか？ 新型コロナウイルス対策の一環としてテレワーク（在宅勤務）を取り入れる企業が急増している一方、ＩＴツールや運営ノウハウなどが分からず戸惑う声も多い。 迷える企業やビジネスパーソンらのニーズにこたえるべく、日経BPテレワーク特別取材班がテレワーク最新事情をさまざまな角度から徹底解剖。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ☆リアル店舗×デジタル空間の新しい方程式！ ☆顧客の行動変容をつかんだ新しいお店のカタチとは？ 　３年におよぶコロナ禍は、世界中でデジタル化を加速させると同時に、人々に行動変容をもたらしました。現金を持たないキャッシュレス生活が定着し、食品や日用品、アパレルにとどまらず、金融商品、医薬品、不動産まで、あらゆるものをネットで購入する日常に様変わりしました。 　変化した消費者の行動が元通りになる見通しはたたず、お店で一般消費者向けに商品やサービスを提供してきた小売企業はいま、変革の決断を迫られています。 　本書では、日々変化する小売りの現場を取材し、様々なデジタル・トランスメーションの取り組みと、勝ち組とされる国内外の企業の戦略やビジネスモデルを解説します。

「サイロ化の罠」から抜け出せ! 社内に分散している人とデータをつなぎ合わせて「デジタル能力」を実装せよ。ネット時代の勝者になるための企業変革手法。GAFAにはできない、既存企業ならではの戦い方を提示。 ほとんどの企業で失敗するのは、なぜか なぜ、ほとんどの企業で「デジタルビジネス・トランスフォーメーション(DX)」はうまくいっていないのか。これまでの変革と何が違うのか。既存組織が抱える課題(組織のもつれ)を克服し、デジタルで稼ぐ力を手に入れるための企業変革手法「オーケストレーション」を詳説する。従来のチェンジマネジメント手法を超えたアプローチ。 どうすればDXを実現できるのか カギは、組織リソースの協働にあった。社内に分散しているさまざまな人やデータ、インフラをかき集め、連携させることで、新たなカスタマーバリューを創出する、あるいはデジタル・ビジネスモデルを実現する。そのために必要な、リソース間の結びつきを機能させる能力(カスタマージャーニー・マップ作成、ビジネスアーキテクチャ、社内ファンド、アジャイルな作業方式など)や組織づくり、CDOやCTO、変革推進室が果たすべき役割を明らかにする。 企業がとるべき21のアクションとは そのうえで、DXを実行するにあたって企業がとるべき具体的なアクションを示す。破壊的なライバル企業に対抗するための戦略と組織能力について論じた前著『対デジタル・ディスラプター戦略』と、企業のデジタル変革を実行するための仕組みについて論じた本書のふたつを合わせることでひとつになり、実践者のための手引きとなる。 ・なぜDXは失敗するのか。これまでの変革と何が違うのか ・既存組織の変革を困難にする「組織のもつれ」とは ・DXを可能にする「オーケストレーション」とは ・変革の起点となる「変革目標」はどうやって策定するか ・デジタル能力を実装するために、分散している人やデータをどうつなぎ合わせるか ・「結びつき」を機能させる8つの能力とは ・どうやって既存組織を「変革ネットワーク」で覆うか ・CDOやCTO、変革推進室はどんな役割を担うべきか ・企業がとるべき21のアクションとは 「デジタルビジネス・トランスフォーメーション(DX)の実行は急務であり、企業のリーダーたちは大きな関心を寄せている。だから本書ではその課題に取り組むことにした。『どこから着手すればいいか』『何をもって成功とするか』『どうやってロードマップを策定すればいいか』。本書で扱うのはこういった疑問だ。本書は、企業にとって重要かつ戦略的で大規模なDXを推進する『実践者』のために書かれた本である」(序章より)

30万部ベストセラーの新装版、ディズニーの魔法を解き明かそう。ゲストの心をつかんで離さないために、ディズニーは何をしているのか? ■5人がディズニー・ワールドの舞台裏を描いた面白い読み物! ゲスト(来園者)をもてなすために、キャスト(従業員)はどうしているのか、また、ディズニーはキャストのやる気をどう引き出しているのか、ディズニー・ワールドに集結した5人のビジネスパーソンが、「顧客満足世界一」の理由を明かしていきます。業種も職種も違う5人から見たディズニーの魔法は、あらゆる企業に役立ちます。 ■ディズニーの秘密を紹介! ディズニー・ワールドには、ゲストを喜ばせ、また来園したくなり、さらにゲストを奮い立たせる仕掛けが数多くあります。本書の登場人物とディズニー・ワールドを歩きながら、その仕掛けと狙いを巡ってください。 ・メリーゴーラウンドには、金のペンキは使わず、23金の金箔を貼る ・シンデレラ城の石は、上にいくほど小さい ・杭にデザインされた馬の頭は、毎晩取り外してペンキを塗り直している ・ディズニー・ワールドには、隠れミッキーがたくさんいる ・「大統領の広間」で大統領が着ている服は、生地も縫い方も当時のまま ・ホーンテッド・マンションの墓石には、建設にかかわったイマジニアの名前が彫られている ・ディズニー・ワールドには、園内あらゆる場所に通じる地下通路がある

DX（デジタルトランスフォーメーション）で失敗している企業は多い。DXに取り組むよう会社から言われたものの、どうしたらいいのか悩んでいたり、取り組みを始めたがうまくいくのか自信がないという人もたくさんいるだろう。 　筆者はIT関連の開発に長年携わっており、「失敗学」にも多くの経験を持つ。そこから生み出した失敗の真因を究明するためのツール「ITプロジェクト版失敗原因マンダラ図」を編み出した。 　本書ではこのマンダラ図を使って過去のDXプロジェクトの失敗事例を分析し、真因を追究している。取り上げるのは7pay、ドコモ口座、LINE Bank、三菱UFJフィナンシャル・グループのGO-NETなど10事例を分析する。プロジェクトを途中で振り返って失敗を未然に防ぐためのチェックシートの使い方についても解説する。

コロナ禍の経験を通して、デジタル・トランスフォーメーション(DX)を 推進している企業の優位性が明らかになった。 3密を避けた状況下でも、いつも通りにビジネスを進められる企業へと、 既にトランスフォーメーション(変革)していたからだ。 だが日本企業のDXは、海外企業に比べ、総じて遅れている。 IT(情報技術)活用のレベルが低いわけではなく、 新規事業アイデアが無いわけでもないが、日本企業はとにかく 「変革が苦手」なためにDXがうまくいっていない。 なぜ日本企業は変革できないのか。それは日本企業が無敵だった バブル期までの成功体験をいまだに引きずっており、 この古い仕組みや企業文化が新しい時代への適応を阻む 「習慣病」となって社内にはびこっているからだ。 DXの成否を分けるのは、実はデジタル技術の活用方法ではなく、 この習慣病の克服とその先にある企業変革にある。 業務・組織・ITにはびこる習慣病にスポットを当て、 変革を遂げた6社のCxOインタビューや豊富な事例を通して、 DXを成功に導くための道を解説する。

DX推進者を悩ませている最大の課題は「ITロックイン」である。ここでいうITロックインとは、現状のビジネスや業務がシステム化されてから時間が経っており、それに従った仕事をすることが常態化していることを指す。何のためにその業務をしているのかも、業務とITの関係性も誰もわからなくなっているので、DXを推進しようにも適切に考えられる人がいない。現行機能を維持することを前提にした上積みか、システムを迂回する手作業になってしまい、結局、DXにならないのだ。 　本書は、ITロックインに悩まされているDX推進者に解決指針を示す。著者の主張をひと言で表現すれば「DX版EAのススメ」である。DXニーズを満たせるように、組織全体の業務とITシステムをモデル化する。著者は「構造と工法は同時に検討すべきだ」としている。ただモデル化するだけでなく、同時にそのモデルに移行する方法論を一緒に考えるべきだ、という 　DXでは「変化に素早く対応し続ける」ことが求められるが、それはITが長年向き合ってきた課題であり、既に技術や考え方はある。例えば「アジャイル」「クラウド」「DevOps」「マイクロサービス」「クラウドネイティブ」「プラットフォームエンジニアリング」などだ。完璧な技術はなく、無意味な考え方もないので、それらすべてを学ぶ必要があるが、それぞれの技術や考え方には生まれる必然があり、そこさえ押さえておけばポイントを外すことはない。「DXが進まない」と悩むあなたにおすすめする１冊である。

今後の日本企業の成長の起爆剤としてDX（デジタルトランスフォーメーション）に注目が集まっている。だがDXは簡単に実現できるものではない。 　DXの本質は次世代の成功に向けた企業の変革であり、単なるITの導入とは異なる。経営にかかわるものであり、成否に大きく影響するのがトップである社長の立ち振る舞いだ。本書では長年、IT導入にかかわるコンサルタントとして活躍してきた筆者がDXを成功させるために社長に求められる81の心得を示す。 　具体的には、その定義を含めたDX全般にかかわるものから始まり、社長自身がどう行動すべきなのか、DXを成功させるための人材の確保と処遇、DX推進のための組織づくり、最新デジタル技術への姿勢、デジタル投資の方針、DXで何を目指すべきか、といったものを提示する。これに加え、「RFP（提案依頼書）」と呼ばれるシステム調達をスムーズに進めるための文書作成、とかく難航しがちなシステム開発プロジェクトの進め方、コンサルタントの使いこなし方といった、デジタル化ならではの課題克服に関する心得を示す。

この30年、日本企業はグローバルでの存在感を徐々に失っていきました。 「GAFA」に代表される米国企業、「BAT」に代表される中国企業。 後塵を拝している日本企業ですが、今、新たに活躍の場が生まれています。 それが、「DeepTech(ディープテック)」です。 東南アジアをはじめとする新興国は、成長の過程で生まれる多くの課題を抱えています。 そして、その課題から目を背けることなく、対峙する起業家たちが次々と生まれています。 先端技術だけでなく、枯れた技術も応用しながら、直面する課題に対し、中長期的な視点に立って解決を目指していく。 Deep Issue(ディープイシュー)をテクノロジーで解決していこうという取り組みを「ディープテック」と呼びます。 日本は戦後、製造業を中心に技術を磨き、世界でも有数の経済大国へと成長しました。 磨いてきた多くの技術はテクノロジーの進化の過程で、過去のものになりつつあります。 しかし、それらの「枯れた技術」が、もし新興国の課題解決につながるとしたら? 新たな市場創造につながるとしたら? ディープテックの領域では、必然的に投資期間は長くなるものの、解決したときの社会的インパクトはとてつもなく大きいものになります。 しかも、日本企業が本来、得意としてきたすべてが活きてくる世界でもあります。 日本のディープテックの始祖ともいえるリバネス代表取締役グループCEOの丸幸弘氏、『ITビジネスの原理』や『アフターデジタル』などのベストセラー本を通じて日本が進むべき道を照らし続けるフューチャリストの尾原和啓氏が、ディープテックの世界を描きます。

日本ディープラーニング協会　監修 ディープラーニングをビジネスに生かす知識を問われる 同協会のG検定(ジェネラリスト)　推薦図書 松尾豊・同協会理事長による「ディープラーニング技術年表」収録 ディープラーニングは確かに実際のビジネスに溶け込み、商品やサービスでの活用が始まっています。 それによって業績を向上させた企業もあれば、社会課題の解決に結びつけている会社も実在します。 その最先端の実践的な事例を紹介しました。本書に「実践編」と付したのはこうした理由からです。 本書の最大の特徴の1つが、「ディープラーニングビジネス活用アワード」の受賞6プロジェクト全てを子細なケーススタディで紹介していることです。 日本ディープラーニング協会と一緒に、2019年春から準備を進めてきたものです。 エントリーはやや大手企業に偏重したきらいはありましたが、まさに腕自慢の実力派ぞろいでした。 受賞6事例を含めた計26事例を、本書ではディープラーニング活用の効果で4つに分けました。 「商品開発・業界構造を変える」「消費者のデマンドに応える」「働き方を改革する」「不正・異常を検知、社会課題を解決する」。 また資料的価値が高い、日本ディープラーニング協会理事長の松尾豊氏がまとめた「ディープラーニング技術年表」そして「インターネットでいうと1998年」も収録。 全編にわたって同協会の理事が一文字ずつ、とりわけ技術的な側面からアドバイスしてくれた貴重な書である。 ぜひご覧になっていただきたい。

人手不足は依然として続いており、取り負ける中小企業が多い状況にあります。 実は、こうした中小企業の多くが、自社の魅力をうまく求職者に伝えられていません。 本書は自社の長所をいかに伝えていくか、つまり中小企業に「採用ブランディング」の考えを広め、 人材を確保しやすくするための教科書です。採用ブランディングを活用して採用難を乗り越えたり、 克服しつつある会社のケースを元に、写真とともに分かりやすく解説しています。 さらに、これまで目が向けられてこなかった「外国人」「高齢者」「障がい者」という人材に注目することで、 この局面を乗り切っている会社もあります。「給与」「残業」「休暇」を工夫して人材を集めているところも。 実際に採用活動に臨んだ若手による座談会では、あえて中小企業に苦言を呈してもらっています。 人材不足に頭を痛めている経営者の皆様に読んでいただきたい一冊です。

◆デジタル・ネイティブではない従来型企業が、デジタル技術を活用してデジタル変革を進めるためのステップを解説する。 ◆5年におよぶ、40社の企業トップとのインタビュー、27社のケーススタディー、171社の企業経営幹部への調査を実施した成果を解説します。技術解説がメインではなく、デジタル変革を構想する非IT部門(戦略企画、オペレーション、財務、人事など)向けに変革の進め方を解説。 ◆デジタル経済では技術とそれを使いこなす能力、さらには顧客ニーズも急速に変化するため、企業戦略は流動的にならざるを得ない。経営者にとっては効果的な企業デザインにより、新たな競争上の脅威や機会に対応して、迅速に対応することが求められる。企業デザインのデジタル化対応を成功させている企業では、従業員、業務プロセス、データ取得と活用、技術導入をどのように調和させ、革新的な顧客向けソリューションを見出しているかを探る。 ◆ケースとしてはレゴ、フィリップス、アマゾンなど日本でもなじみのある企業の他、DXの成功事例としてMITでの研究が進められているシュナイダー・エレクトリックやDBS銀行などを取り上げています。著者はDX研究の世界的な拠点であるMITCISRの研究者たち。2018年に刊行した『デジタル・ビジネスモデル』(Peter Weill他)の続編とも言える一冊です。

デザインマネジメントは、デザインを経営の根幹に据えた経営手法のこと。技術や販売手法を中核とする経営は広く見られるが、これにデザインを加えると顧客価値を探る多様な視点が得られる。欧米の成長企業であるアップルやグーグル、アウディ、ダイソンなどはデザインマネジメントを当然のこととして実施している。そのデザインマネジメントの本質や切れ味を、著者が実際に手掛けたエアコン、ノートパソコン、携帯電話、洋食器、ランドリー用品などの開発事例に沿って浮かび上がらせる。巻末に元・ホンダ経営企画部長の小林三郎氏との対談「本田宗一郎とスティーブ・ジョブズは究極のデザイナー」を収録。なお、電子書籍版は、紙面ではモノクロの画像をカラー化しています。

DXの一歩先を行く未来へ 　社内業務を対象にデジタルトランスフォーメーション(DX)に取り組む企業は多いものの、どこも期待したほどの成果を出せていない。原因は、企業の制度・ルールにメスを入れられず、組織のしがらみを断ち切れなかったために、単なる業務システムの改善で終わってしまっているからだ。この強固な壁を乗り越えるには、大胆な発想の転換が必要となる。 　業務について考えてみよう。従来は、「人(社員)」に業務知識、業務システムの使い方、制度・ルール、組織の論理などを教え込み、業務を回すのが当たり前のやり方である。「業務は人を中心に回す」という発想だ。 　この考え方を「Human-Oriented」とするなら、対極にあるのが「Digital-Oriented」である。人に教え込んでいた要素をすべて「デジタル側」に埋め込み、業務を自動で回そう、と発想転換するのだ。つまり、「業務はデジタルを中心に回す」ということ。この発想こそ、日本企業のDXのカギになる。 　Digital-Orientedの思想はデジタル領域にとどまらず、企業の制度・ルールや業務システムのあり方、組織の構造にまで大きな影響を及ぼす。デジタル化とセットで業務改革・組織改革を進めれば、企業はDXの一歩先を行く未来へと前進できる。

見える化、働き方改革、フェアネス・・・ 業界の異端から主流へ！ 知られざる先進企業の全貌！！ 　設計、施工の請負業態が一般的になっている日本の建設業界。その建設業界では、形のない仕事に報酬を払う「フィービジネス」は、なかなか定着しにくい風土があります。そこにITを駆使する独自の経営方針で切り込んだのが、明豊ファシリティワークス。発注者側に立ち、建築プロジェクトの遂行を支援するコンストラクションマネジメント（CM）業務を開拓してきました。 　「“効率良く”は目標にするが、“要領良く儲ける”はタブー」を企業の指針とし、ＣＭビジネスの市場で勝ち抜いてきた、明豊ファシリティワークス。知られざる先進企業の強さの秘密に迫ります。 ■目次 序　章　高まるＣＭ導入の機運 第１章　品質・工期・コストの管理を支援 第２章　フェアネスと透明性を旗印に顧客主義を貫く 第３章　「明朗会計」を打ち出し、異端から主流へ 第４章　発注者支援業務をフィービジネスとして確立 第５章　「見える化」でサービス品質と生産性を上げる 第６章　ワクワク感で優秀な人材を呼び込む 第７章　社会へ定着させる道筋 終　章　代表取締役社長・大貫美氏に聞く

・不当なデータ収集や不当なデータ囲い込みが独占禁止法上問題となる ・検索サービスやSNSは、消費者とプラットフォーム企業の間の取引関係と位置付けることができることから、独占禁止法の適用対象 ・消費者に対して優越的地位にあるプラットフォーマーが消費者の利益に反して不当に個人情報を収集する場合には独占禁止法の優越的地位の濫用規制の適用 ――本書第3章より ○デジタル化の進展とグローバル化で、公正取引委員会(公取委)の競争政策は大きく変化しており、対象とする経済活動も広範囲に及んでいる。 ○とくにGAFAに代表される巨大プラットフォーマーに対する政策は、国際連携も含め、日本経済に多大な影響を与えるため、その動きから目を離せない。日本が負けているデジタル人材の争奪戦にも競争政策の網がかかろうとしている。 ○本書は、現職の公取委委員長が、現在進行している競争政策の土台となる考え方・取り組み方を示したもの。IT業界だけでなく、あらゆる企業がデジタル変革(デジタルトランスフォーメーション)で生き残りを図っている現在、すべての経営層の必読書。 ○競争政策が必要な理由、日本経済の環境変化から競争政策のツールを平易に解説。その基礎知識を基に、デジタル時代の競争政策を解説する流れで、事前知識がなくとも読みこなせる内容となっている。

ITによる企業変革、待ったなし！ Uber、Airbnb、FinTechベンチャー ディスラプター（破壊者）は突然やって来る！ 本格的なデジタルの時代に突入し、ITを活用した新しいサービスや企業が次々と生まれています。代表的プレイヤーはアップルやグーグル、ウーバーなどのIT企業です。既存の産業に対して新しいビジネスモデルを持ち込み、破壊的インパクトを与えるためデジタルディスラプター（デジタルによる破壊者）とも呼ばれています。 デジタル化の影響は既に日本企業にも及んでおり、“王国”とまで言われた日本の家電産業は壊滅状態に陥りました。最強の自動車産業もIT企業の挑戦を受け、将来にわたり磐石とは言えなくなりつつあります。既存の大企業といえども、自らのビジネスをデジタル化し変革していかない限り、明日は保証されないのです。 本書は、こうしたデジタルトランスフォーメーション（デジタルによる変革）に取り組む企業のために具体的な処方箋を提供します。デジタル戦略は、誰が、どのように立案し実行すべきか。必要な経営機能（担当役員）、推進組織とは？ そして既存のIT部門の役割は？ 全ての解決策がこの1冊の中にあります。

■あなたの会社はどのようなデジタルトランスフォーメーションをどれぐらいまで目指せばよいのか? 6つの問いを自社にあてはめて考えながら読み進めるうち、デジタル化の成功モデル4類型のどれを目標とすべきかがわかる。斯界の大御所でMITの教授を務める著者が、豊富な企業事例に基づき、一般向けにわかりやすく解説。 ■6つの質問とは以下の通り。 1.脅威:あなたの会社のビジネスモデルに対して、デジタル化がもたらす脅威はどれほど大きいか 2.モデル:あなたの会社の未来には、どのビジネスモデルがふさわしいか 3.競争優位:あなたの会社の競争優位は何か 4.コネクティビティ:「デバイスやヒトとつながって(コネクトして)学びを得る」ために、モバイル技術やIoTをどのように使いこなすか 5.能力:将来のためのオプションに投資するとともに、必要な組織変革の準備をしているか 6.リーダーシップ:変革を起こすために、すべての階層にリーダーとなる人材がいるか? ■デジタルビジネスモデルの成功モデルをフレームワークによって4つの類型に分けると以下の通り。 1.サプライヤー:他の企業を通じて販売する生産者(例:代理店経由の保険会社、小売店経由の家電メーカー、ブローカー経由の投資信託) 2.オムニチャネル:ライフイベントに対応するための、製品やチャネルを越えた顧客体験を創り出す統合されたバリューチェーン(例:銀行、小売、エネルギー企業) 3.モジュラープロデューサー:プラグ・アンド・プレイの製品やサービスのプロバイダー(例:ペイパル、カベッジ) 4.エコシステムドライバー:エコシステムの統括者。企業、デバイス、顧客の協調的ネットワークを形成して、参加者すべてに対して価値を創出する。特定領域(例えばショッピングなど)において多くの顧客が目指す場所であり、補完的サービスや、時にはライバル企業の製品も含め、よりすばらしい顧客サービスを保証する(例:アマゾン、フィデリティ、ウィーチャット) ■本書で挙げる企業事例は、エトナ、アマゾン、BBVA、オーストラリア・コモンウェルス銀行(CBA)、DBS銀行、ダンキンドーナツ、フィデリティ、ガランティ銀行、ジョンソン・エンド・ジョンソン、ペイパル、P&G、シュナイダーエレクトリック、セブン-イレブン・ジャパン、USAA、ウールワースなど

「デス・バイ・アマゾン(アマゾン恐怖銘柄指数=アマゾンの台頭で窮地に陥るであろう 企業の株価を指数化したもの)」という指数の存在に象徴されるように、 アマゾンの躍進で大打撃を受ける企業が流通・小売業を中心に増え続けている。 しかし、彼らもアマゾンに飲み込まれるのを指をくわえて見ているだけではない。 生き残りをかけて、対抗策を講じる企業も次々と現れている。 本書は、躍進を続けるアマゾンとそれに抵抗しようとする企業の動向を解説しながら、 流通・小売業の将来像を描く。 本書では、リアル店舗の技術革新、ボイスコマースで急速に変化するオムニチャネル、 「宅配クライシス」でますます激化するラストマイルの争い、 「プライム」とそれに対抗するサブスクリプションサービス、 という4つの視点で今後の動向を読み解いていく。 先端テクノロジーを活用するケースがほとんどで、 日本では知られていない海外スタートアップの事例も多数登場する。 流通・小売業関係者はもちろん、 IT・スタートアップに関心のあるビジネスパーソンにも読んでほしい1冊だ。

競争をやめると利益が生まれる! 高収益企業に共通する最強のビジネスモデルを提示。 ◆営業利益率10%が当たり前の企業たち 日本企業の大きなテーマとなったROE。そのもとになるのは利益=稼ぐ力で、アベノミクスの最重要課題でもあります。多くの企業が営業利益率10%(日本の平均は5%)を目指すなか、驚異の50%超を誇るキーエンス、35%超のファナックを筆頭に、20%超のエーワン精密、村田製作所、SMC、ヒロセ電機、10%超の日東電工、日本電産、堀場製作所など、日本には電子部品を中心にきら星のごとく超高収益企業が並んでいます。 ◆強さの秘密は競争しない戦略(=賢明な寡占)にあり! なぜこれら企業は高収益なのか? 人気アナリストとして企業分析に携わり、コンサルタントとして数多くの経営を見てきた筆者は、共通する経営戦略として「ニッチ=競合や他人と違うこと=競争しない」ことをあげます。利益とは他と違うことに対して支払われる対価であって、これら企業はいずれもが、人と違うことをする(=競争しない)ことにより、「賢明な寡占」状態をつくり出していることに注目します。 ◆圧倒的な直接取材と情報収集・分析 筆者の最大の強みである直接取材と情報収集力をもとに、あえてマーケットの小さい分野に特化して圧倒的寡占状態をつくったファナック、電源用部品のカタログ販売という他社とは違う土俵で勝負するコーセル、小口対応の短納期という最も不効率と思われていた生産方式で標準品の利益率を上げたエーワン精密など、具体例を豊富に盛り込みながら、「賢明な寡占経営」の強みを解説。コストでは敵わない新興国との競争で疲弊する企業が将来を考えるヒントを提供します。

製造業の頂上決戦! 巨額投資で市場を席巻する中国、韓国企業。世界をリードしてた日本企業は勝機を見出せるか--。 パナソニック、GSユアサ、村田製作所、ATL、 サムスンSDI、LG化学、CATL、BYD……。 次世代革新電池を視野に入れた競争の最前線を徹底解説。 1887年に屋井先蔵が世界に先駆けて乾電池を発明して以来、日本の電池産業は長く世界をリードしてきた。とりわけ1960年代以降は隆盛期を迎え、次々と新たな電池を開発、生産を開始した。さらに1983年には旭化成の吉野彰氏らが経済社会を大きく変えることとなるリチウムイオン電池の原型を確立。1991年にソニーが世界初の製品化を実現した。 日本電池産業の輝かしい歴史も、21世紀に入ると様相が変わる。韓国企業が日本勢を追い上げ、2010年にはサムスンSDIがモバイル用リチウムイオン電池で世界シェアトップに立った。近年は、さらに高い性能を要求される自動車搭載用の大型リチウムイオン電池の世界で、中国勢が急速にシェアを伸ばしている。高性能電池の開発、製造の行方は、製造業の頂点に立つ自動車産業の未来をも左右する。世界の環境規制、中国の産業政策などもあいまって、日本の牙城だった電池産業が大きく変貌しようとしている。

AIも、IoTも、ビッグデータも 法律の知識なくして成功なし！ AIもIoTもビッグデータも、すべて「データ」活用ビジネスです。「データ」は法律で守られているので、法務的観点から検討すべきポイントはたくさんあります。にもかかわらず、日本企業は上場企業でも法務部門が1人という会社があります。そうした体制では十分な検討が行われず、「法務が軽視されている」のが実情です。 世界企業は違います。数百人もの弁護士がデータ活用ビジネスに携わる企業があります。欧米の企業は契約交渉する際、事業部門・システム部門・法務部門が連携してデータ関連の条項について粘り強く交渉し、自社に有意な契約を勝ち取っています。「攻めのビジネス」を支えるのは法務なのです。 本書に登場する法律は、個人情報保護法、マイナンバー法、特定商取引法、特定電子メール法、犯罪収益移転防止法、外為法、電気通信事業法、医療法、薬機法、銀行法、金商法、e文書法、電子帳簿保存法などです。法律を扱っていますが、事業部門やシステム部門の人を想定して書いています。Q＆A形式ですので、無理なく読み進めることができるでしょう。 データ戦略を進める上で、本書の法律知識は欠かせません。データ活用を推進するビジネスパーソン必携の１冊です。

「データは法律で守られている」 ビジネスパーソン必読の法務書 　DX（デジタルトランスフォーメーション）を進めれば、ビジネスは「データ」基点になります。ここで押さえておかねばならないのは、「データは法律で守られている」ということです。個人情報保護法だけではありません。欧州のGDPRや特定商取引法、特定電子メール法など、合計10以上の法律が関係します。それらすべてに目を配り、法律を味方につけてこそビジネスを有利に展開できるのは間違いありません。データ戦略を進める上で、法律の知識は欠かせない時代なのです。 　法務には「攻め」と「守り」の両面がありますが、本書の特徴は「攻めのビジネス」に力を入れていることです。法律に従うのは当然ですが、守り重視の姿勢では世界と伍して戦えません。ネットに国境はなく、このままでは外国企業が日本のデータビジネスを支配する日が来ないとも限りません。 　こうした現状に危機感を抱いた著者陣（多くは弁護士）が立ち上がり、本書を執筆しています。法律を扱った本ですが、事業部門やシステム部門の人を想定して書いています。Q＆A形式ですので、無理なく読み進めることができるでしょう。データ活用を推進するビジネスパーソン必携の１冊です。 （本書は2018年に発行した『データ戦略と法律　攻めのビジネスQ＆A』の改訂版で、2018年以降に改正された各種法律に対応しています。）

「可視化」と「AI予測」が勝ち筋へ導く! アクセンチュアAI部門責任者による 実例ベースの組織変革方法 グローバル企業の経営幹部の84%が「AIの幅広い活用はビジネス戦略に不可欠である」と考えています。一方で「AI機能を本格的に備えた組織の構築を実現している」企業はわずか16%。この16%の企業は、その他の企業と比べてAI投資から3倍近い投資対効果を得ていることが明らかになりました。 AIを活用できる企業とそうでない企業との格差は広がる一方です。企業は適切な人材を集め、分野横断型のチームを組成し、組織全体で戦略的にデータとAIの活用に取り組まなければなりません。 データやAIの活用において日本は遅れているという声が聞こえてきます。遅れている所は遅れていると認識した上で、その弱点を補いつつ、他国と比べて優れている部分、潜在的に勝てる可能性がある領域をどう伸ばしていくべきかを解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 幅広いQと実務的なA。 データで組織を変えるために 手元に置いておきたい一冊！ --滋賀大学データサイエンス学部教授 河本薫氏 推薦！ 本書は、データを活用し組織を変えたい人向けの データ分析プロジェクトの「攻略本」です。 「まずどこから手を付けるべき？」 「関心低い上司を説得するには？」 プロジェクトの検討段階から社内への浸透・活用まで、 企業内外で起こる複雑な課題にQ&A形式で答えます。

「IoT（インターネット・オブ・シングズ）を導入してみたが、見るべき成果が出ない」「AI（人工知能）を活用したいが、何に使ってよいのか見当がつかない」。そんな悩みを抱える経営者やIT担当者が増えています。 　本書は悩みにDX（デジタルトランスフォーメーション）の第一人者がずばり答える待望の一冊。AIやIoTといった手段に惑わされず、経営上の目的の実現に向けデータを活用する「データレバレッジ」の発想を学びましょう。 　データレバレッジは、経営意志の達成や経営課題の解決に向けた取り組みをデータ収集・分析により加速させる方法論。経営視点で何のために、どんなデータを、どこで活用するのかを整理し、そのうえでAIやIoTなどの適切なツールを活用する。これにより従来の場当たり的な施策と違い大きな成果が得られるはずです。 　本書では、ビジネスで必要となるデータの本質や、データレバレッジの方法論の体系に加えて、すぐに実践できる具体的なアクションも詳しく解説しました。さらに基幹系などレガシーシステムからデータを解放して活用するための施策などにも言及しています。 　膨大なデータの活用により猛威を振るうGAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン）の強みや事業戦略を分析し、日本企業の戦い方についても豊富な事例を基に解説しました。 　データレバレッジはDXを推進するためにも、強力な武器となります。前著の『デジタルトランスフォーメーション』『デジタルトランスフォーメーションの実際』と併せてお読みになれば、DXとデータ活用への知見をさらに深めることができるでしょう。

「パソコンのバイセル取引」「原子力事業の減損問題」「企業結合の会計処理」「取得価格配分手続」・・・全てが明らかに。 東芝の不正会計が、日本のどの会社でも起きるようなものだとすると、この事件の本質――会計や監査上の問題点――を理解しなければ、他山の石になりません。ただ、会計や監査の知識が乏しいビジネスパーソンにとっては、この事件は理解は困難です。 東芝事件は会計や監査に関する様々な問題を提起しましたが、この事件の特徴は、東芝から発表された情報のほか、関係者による通報などで、ほぼリアルタイムで事件が進行した点にあります。しかし、専門家でない読者はもちろん、メディアの報道でも曖昧な(平易すぎる)記述になっていることが、この事件に対するさらなる誤解を招く要因でした。 本書は、会計士の著者が、事件の発端から現在までを分析、平易な言葉で事件の本質を解説するもの。そこから、会計や監査の諸問題を明らかにしていきます。過去の経緯を振り返り、会計・監査面から様々な決算・財務情報を正確に分析、東芝事件の総決算を行います。

2013年10月1日、ヤマハリビングテック株式会社がトクラス株式会社に名前を変えた。社名を変えただけでなく、資本構成からヤマハが消えた。住宅設備業界の中では最も小規模で、シェアも高くないトクラスにとって、「ヤマハ」ブランドから離れることは大きな試練であるように思われるが、重要なのは「ヤマハのDNA」だと筆者の澤井隆治氏は考える。 では、ヤマハのDNAとは何か。ヤマハは、昭和初期や第2次世界大戦後の苦境を乗り越え、飛躍してきた。その当時、会社を引っ張ってきた川上嘉市と川上源一の2人にフォーカスを当て、そのルーツを探ることでヤマハのDNAが明らかになる。 本書は、トクラスの中へと受け継がれたヤマハのDNAをケーススタディとすることで、日本国内で活性化に苦しんでいる企業、特に製造業の方々が成功への希望を抱き、新たな活力を持って、飛躍に向けチャレンジをしてもらうことを目的にしている。同時に実は、ヤマハのDNAを具体的に明らかにする事柄は、そのまま、人として人生をどう前向きに生きるべきかのヒントにもなっている。自己の活性化に悩んでいるあらゆる人々の参考になるはずだ。

東京都足立区生まれの25歳、税所篤快さんは、バングラデシュを皮切りに、世界の辺境に日本の映像授業のノウハウを持ち込み、貧しい生徒たちに学ぶチャンスを提供しようとする教育革命を目指して活動を続けてきました。 活動の拠点をロンドンに移し、アフリカ東部のソマリランドという国に大学院を創るというプロジェクトに乗り出しました。現地と日本側との温度差や、戦略のなさにより計画が暗礁に乗り上げるなど、様々な困難に直面します。 そこで感じた「無力感」をいかに持ち前の「突破力」で切り抜けていくのか――。 挑戦しつづけることの意義、人間としての成長、そしてメンターの大切さを考えさせる1冊です。

M&Aに関する書籍はいくつも出版されていますが、M&Aは目的が大事だとか、デューデリジェンス（買収監査）での見極めが大事だとか、PMI（Post Merger Integration、M&A後の統合）が肝心だといった、要は当たり前のことを説いたものが大半です。M&Aとは何かを理解するのにはいいでしょうが、M&Aの最中、あるいはダメM&Aの当事者になった人たちには役に立ちません。 M&A後に買った会社と買われた会社をいかに融合していくかという、PMIについての書籍もありますが、統合後1年以内でやるべきタスクの整理や、実務上のポイントを示したものがほとんどです。M&Aから1年が経過すれば使える部分はあまりありません。 これに対して本書は、M&Aから3年以上が経過した、しかも思ったような成果が上げられていないケースを念頭に置き、そこからM&Aをいかに良い方向に向かわせるか、を目的とした初の実践書です。全体は、「M&Aの基本鉄則」「M&A後の組織融合の鉄則」「M&A後の人材管理の鉄則」「M&A後の経営管理の鉄則」「M&A後の戦略実行の鉄則」、「M&A後の再編の鉄則」の6章で構成し、実際に起こりがちな典型的失敗のエピソードを出発点に、いかにM&Aを効果的なものにするかを44の鉄則にまとめました。確実に効果が出るはずです。 本書全体のテーマは“セカンドPMI”。1度目のPMIは制度や仕組みなどハード面が主眼になりがちですが、セカンドPMIは組織や人の感情に絡む統合がターゲットです。統合直後にはステークホルダー（利害関係者）が多くて検討が進めにくかった領域や、M&Aの負の遺産として残ってしまった課題を解決します。

「居酒屋の神様」とも呼ばれる繁盛店経営者、宇野隆史氏が教える、誰もができる流行る店の作り方を紹介する。「日経レストラン」の人気連載の書籍化。宇野氏は自分の店を、スタッフが独立するための経験を積む訓練の場ととらえ、飲食店経営に必要なノウハウをＯＪＴで若者たちに学ばせています。その内容は、小さな飲食店が大手チェーン店・有力なライバルとの競争に打ち勝つために必要なメニュー戦略、接客方法から、店主としての心構えにまで及びます。 本書は、その「小が大に勝つ」ために必要なノウハウを宇野氏の一人語りという形式で、分かりやすくまとめたものです。繁盛店作りの手法がこの1冊で学べます。

トヨタ生産システムは、その多くが「ルーティン」によって支えられている。ワールドカップ・ラグビーで一躍脚光を浴びた五郎丸選手の独特なポーズを伴う「ルーティン」同様、トヨタを理解するにはその「ルーティン」を理解するしかない。 本書は、トヨタの専門家の指導方法の背後に、武術のカタ(型)と同様の基本動作があること、その基本動作のベースにあるメカニズムの解明に成功している点で画期的だ。 トヨタの「カタ」には、「改善のカタ」と「コーチングのカタ」がある。「改善のカタ」の特徴は、不確実性を前提としたイノベーションの進め方にあると著者はいう。 欧米流マネジメント思考の結果主義では、「何をしてもいいから、とにかく結果を出せ」という態度になる。これに対し、トヨタではプロセスを改善し続けるために「改善のカタ」を使う。 著者は、このプロセスの改善が、イノベーションの方法となっていることを明らかにする。 従来のトヨタ本は、大半が個別のテクニックを語るノウハウものか、抽象的な概念をそのまま語っているものの両極端だった。本書は、具体的な改善の推進方法をそのメカニズムから理解してもらうというユニークなものだ。

★コネクテッドシティの建設、ソフトバンクとの自動運転、マツダ・スズキ・スバルとの提携..etc ★動きだしたトヨタの最前線について、日経記者による徹底取材! 「今のライバルは車をつくる企業ではなく、テクノロジーを生み出す企業だ」 CASE(コネクテッド・自動運転・シェアリング・電動化)の変化が迫る自動車業界。 100年に一度と呼ばれる変化を受けて、豊田章男社長も「生きるか死ぬかの瀬戸際」と危機感。 巨大IT企業に対抗できるテクノロジーカンパニーへの躍進を描く。 さらに、スズキ、マツダ、ソフトバンクとの歴史的提携の舞台裏も。 現地取材、キーパーソンの証言、インタビューなど日経記者ならではの一次情報も豊富。 大激変が迫る自動車業界、そしてトヨタの未来を徹底取材! 自動車業界の関係者のみならず、ずべてのビジネスパーソンの必読者!

すべてのマネジャー、経営者に捧ぐ 7年の単独取材で強さの本質を書き切った巨編ノンフィクション ファーストリテイリング会長兼社長・柳井正氏、絶賛 「この物語は、生産方式の話ではない。 この会社は本気だ。 ひょっとしたら、今日の成功は明日の失敗になる。 昨日と同じことをやっていいのか。進化し続ける「現場」――。 それが、トヨタの本質だ。」 なぜ、トヨタが強いのか。 トヨタ自動車の製造現場を支える、「ジャスト・イン・タイム」「かんばん方式」「カイゼン」。 同社のモノ作りの強さを語るうえで、これらの言葉を切り離すことは、決してできない。 だが、これらの“手法論”ばかりに目を奪われていては、強さの「本質」を見誤る。 時代や競争環境、工場のある国やそこで働く人々の国籍が変わっても、決してトヨタの強さはぶれることがない。 「ジャスト・イン・タイム」や「カイゼン」が世界中で通用しているのは、 「自分で考え、動く」人間をトヨタが育ててきたからだ。 自分で課題を見つけ、考え、それを乗り越え、今日を否定し、より質の高いモノ作りを目指して、 たゆまず進化し続ける「現場」。こうした人々が、トヨタの強さの根幹をなしている。 そして進化する現場を育てる力こそ、同社が長い歴史の中で紡ぎ出した、最強のシステムなのである。 「最初から答えを与えてはいかん。考えさせる。考える作業者を作るんだ」（豊田英二） 「悪いのは作業者じゃない。働き方を教えていない管理者の方だ」（大野耐一） 「トヨタ生産方式とは、考える人間を作るシステムです」（米ケンタッキー工場幹部）

新しい「信頼」がビジネス、経済、社会を動かす！ 政府や企業、マスコミへの不信感がこれほど強いのに、他人の口コミで宿泊先やレストランを選び、知らない人が運転する車を頻繁に利用するのはなぜだろうか？ 前作『シェア』で共有型経済を提唱した著者が、急激なパラダイムシフトのなかで企業・個人がデジタル時代の「信頼」を攻略する仕組みを解説。 ウーバー、アリババ、エアビーアンドビー… 成功者は「信頼の壁」を打ち破る！ これまでとは違うやり方で何かをするときに「信頼の飛躍」が起きる。それによって人々は「信頼の壁」を飛び越え、新しい可能性が生まれる。アイデアやミームを意外な形で混ぜ合わせ、新しい市場を開き、これまで想像もできなかった新しいつながりや協力が可能になるのだ。 （本書より抜粋） 「信頼の3原則」でビジネスチャンスをつかむ ・馴染みのないものを身近に感じさせる「カリフォルニアロールの原則」 ・自分の得になることを知らせる「メリットの原則」 ・独自の影響力をもつ人を味方につける「インフルエンサーの原則」

社外取締役が会社を救う! (殺す?) 「われわれはここで何をしようとしているのか? いまこの会社が置かれた状況のなかで、どのような役割を果たすべきか? その役割を果たすために何を優先すべきか?……先頭に立つべきとき、協力すべきとき、何も関与すべきでないときを見きわめることは、取締役会のもっとも重要な任務である」(元フォード・モーターズ筆頭取締役 アーヴィン・ホカデイ・ジュニア)――本文より

安倍晋三政権が打ち出した格差是正・賃金底上げのための目玉政策、「同一労働同一賃金」。本書は、この新たなルールを基礎から理解するための格好の入門書です。政府が参考にしている欧州の実態や2016年12月に公表された「同一労働同一賃金ガイドライン案」など最新の動きを踏まえた内容となっており、自社の課題把握や法改正に備えた検討にも役立ちます。 同じような仕事に対しては同等の賃金を支払う――この一見すると当たり前のことが日本ではなぜ実現しなかったのか? 欧米企業と日本企業との違いはどこにあるのか? 同一労働同一賃金の議論の背景にある不公平感や社会の実態にも目を配りながら、誰もが疑問に抱くポイントをていねいに説明します。 安倍政権の最大の狙いは、非正規労働者の処遇改善、正規社員との賃金格差の是正です。実は、政府が参考にする欧州では近年、賃金格差が広がる傾向にあります。同一労働同一賃金というルールを導入すれば賃上げが実現する、という単純な図式ではありません。 日本企業の賃金は若い頃は安く、年齢が上がるに従って引き上げられるのが一般的。その背景には、労働者が生活に必要なお金を必要となる時期に支払うという、企業に対する社会的な要請があります。こうした仕組みと同一労働同一賃金は共存できるのでしょうか。新たなルールは、企業や従業員ばかりでなく、社会全体に大きな影響を及ぼす可能性があるのです。 本書は、複雑な問題をはらんだ同一労働同一賃金をさまざまな角度から解説するとともに、導入する際はどのようなステップを経るべきかについても、踏み込んだ検討をしています。 この問題を考える際、最初に手に取りたい一冊です。

●キーワードは「均等」と「均衡」 これまでの労働法では、「均等」を主要なテーマとしてきました。男女差別の撤廃、出身、年齢の差別撤廃など、「機会均等」に重きが置かれてきました。しかし、今回問題になるのは主に「均衡」です。 「均衡」とは「同じ仕事をしていれば正規か非正規かの雇用に関係なく、同じ待遇で報いる制度」。しかし、そもそも「同じ仕事」というのは何なのか。責任の重さや、過去の職歴をひもとけば、全く「同じ仕事」とすることも難しいと言えます。 本書では最新の最高裁判決等を挙げながら、企業実務へのインパクトを解説。また、実務上の具体策として、業務・責任などを徹底的に「見える化」するための実例を示します。「同一労働同一賃金」に関連する法律は、大企業では2020年から施行され、企業の対応はまったなしの状況です。 本書は、考え方の基本から具体策までを、社会保険労務士で元労働基準監督官である著者が書き下ろします。

2021年は同一労働同一賃金の本格導入の年となります。しかし、法の求めに対応する受け身の改革では成功しません。それが現場の混乱の原因です。本書は、同一労働同一賃金が賃金のあり方に影響を及ぼす重要な賃金決定の原則であるということを踏まえたうえで、法の要請に目配りしつつも人事管理の観点から同一労働同一賃金を体系的に検討。同一労働同一賃金のもとで必要な人事管理を以下の3点から解説します。 （1）法律が求める同一労働同一賃金とは何かを整理。法律の内容に複雑で分かりにくい点が多いので、そのポイントを正しく解説 （2）同一労働同一賃金は、賃金を合理的に決めるうえでどのような意味があるのかを、人事管理の観点から検討（3）以上を踏まえて、企業のとるべき非正社員の人事管理とくに賃金管理の方向を明らかにする 　筆者は、『マネジメント・テキスト　人事管理入門』『日経文庫　人事管理入門』と体系テキストを執筆する一方で、『勝ち抜く賃金改革』『正社員消滅時代の人事改革』などで節目節目に実務家に寄り添う解説を行ってきました。企業の制度設計に協力してきた経験を踏まえ、同一労働同一賃金の導入によって混乱をきたす人事担当者、社労士、弁護士に解を示します。

10倍のチーム活力が爆発して、マネジメントを変える画期的手法。大ベストセラー『なぜ会社は変われないのか』では明かせなかった今こそ語れる変革ドキュメンタリー。大企業崩壊時代を乗り切る逆転の方策を提示。

リモートワークが「あたりまえ」になったいま “働く場所”を考えることは 人生の主導権を自分に取り戻すことに繋がる！ 「WHAT IF, THEN?」と考え続け、 自分が落ち着く「場所」を見つけた人は、 迷いがない分すごいパフォーマンスを発揮しますから、 キャリア上も優位に働くと思います。 一方で、自分の頭でしっかり考えずに 世の中のマジョリティに乗っかって「そういうもんだよね」 という選択を繰り返していると、 いつまで経っても「これで本当にいいのだろうか？」 という落ち着かなさを抱え続けることになり、 パフォーマンスも上がりません。 ――――序文より（山口周氏） ◆こんな人にオススメです◆ ・在宅勤務に飽きてきた ・働きながら仕事をしたい ・働く場所が生産性にどう影響するのか知りたい ・ワーケーションのメリット、デメリットを知りたい ・ワーケーションを導入している地域や企業の事例を知りたい ・日常生活の刺激が減って、アイデアが浮かばなくなった ・自分の働き方を見つめ直したい

●ドラッカーの難解な著作が短時間で学べる、画期的な入門書 ●「部下のマネジメント」に絞って解説! ☆ドラッカーの著作は、経営戦略、マーケティング、イノベーションなど多岐にわたって解説されているが、本書は「部下のマネジメント」に絞って解説。 ☆ドラッカー経営大学院でＭＢＡを取得し、セミナーでも多数の講演を実施している「ドラッカー専門家」がやさしく解説。 ☆ドラッカー経営学のコンサルタントとしての経験から、ドラッカー経営学を実践するノウハウを公開。

本書は、職場・チームの成果を高め、そして自らを成長させるマネジメントの方法について書いた本です。本書のタイトルにもある「管理職」とは、役割・職能を指す言葉です。その意味するところは「マネジメントを実践できる者」です。 本書の対象読者である職場やチームのリーダーは、上司を持ち部下や後輩を持つ中間管理職です。職場やチームの成果に責任を持つこと、部下を育成すること、上司を支え部署や組織の成果に貢献することが求められます。ドラッカーが説いたマネジメントとそのフレームワークであり、ツールでもあるマネジメント・スコアカード（以下、MSC）を学び実践することで、このような要請に応えられるものと信じています。自らを成長させ続けることで、次のステップとなる「第二の人生」の準備もできるのです。 ドラッカーがマネジメントに込めた真意をどれだけお伝えできるか分かりませんが、可能な限り分かりやすさに主眼を置き、１冊の書籍にいたしました。お読みいただくだけでなく、フレームワークとして、また道具として使っていただければ幸いです。 （「はじめに」より）

◆ドラッカーの著書に「ネズミはネズミとして生きるうえで、他のどの動物よりも優れている」という記述がある。つまり、企業が中小モノづくり企業として生きようと決断すれば、他のどの規模の企業よりも優れた経営ができるということになる。 その領域は大企業では対応できない、あるいは、対応したくないニッチ市場だ。市場がグローバル化した現代では、対象市場を絞り込むことができるようになり、そのニッチな市場でトップに立ち、高収益企業に転換できるチャンスが広がっている。 ◆本書のコンセプトは、「中小モノづくり企業が、ドラッカーの視点で眠っている強みを覚醒し、粗利益率向上とともに、新しい顧客層を開拓する」もの。中小モノづくり企業が粗利益率を向上できるかどうかは、「付加価値がある製品や提供方法かどうか」と「取引に主導権を握れるかどうか」で決まる。 前者の付加価値がある製品や提供方法かどうかは、他社ができないのではなく、他社がやりたがらないことができるかどうかが重要だ。後者の取引に主導権を握れるかどうかは、顧客がどうしても欲しいのに、貴社以外に供給してくれる製品や提供方法があるかどうかで決まる。 ◆本書は、中小製造業の経営者に「すでに持っている強みを、視点を変えるだけで利益と売上に換えることができる」と伝えるもの。内容は、中小製造業が陥りがちな「品質信仰」から脱却するために、「製品力×提供方法力×メッセージ発信力」を掛け合わせた、オリジナル性が高いフレームワークとなっている。著者のコンサルティング実績から実務に活かせる内容であることはもちろん、戦略ワークシートを用いてわかりやすく解説する。

地方の中小企業が、ドラッカーの言葉一つでみるみる変わる！ 本書は、ドラッカーの著作に学んで成果をあげた人たちのケース・スタディー集です。 現代の日本で、ドラッカーの言葉に触発された人々が、 どのように意識を変えどのような成果をあげたか。 小さな奇跡の数々からマネジメントを学べる１冊です。 小さな会社のイノベーションの起こし方 ― 社員との対立を乗り越え、経営改革 「廃棄と集中」編 ― 名言を支えに赤字事業から撤退 「予期せぬ成功」編 ―“小ヒット”の深堀りで赤字脱却 「外部にある経営資源」編 － 「顧客の顧客」を増やせば儲かる 「潜在的な機会」編 － 将来の不安をチャンスに変える 「利益とは条件」編 － 利益を追わずに利益率アップ 「顧客の現実を知る」編 － 「技術に自信あり」の罠を脱する 「何を測定するか」編 ― 褒め言葉を数えてやる気アップ 「汝の時間を知れ」編 ― 時間を記録して利益がＶ字回復 「プロセスを管理せよ」編 ― 「頑張れ会議」を脱して増収へ 個人で取り組む時間管理 ― 活動を仕分けて「上位0.03％」のエースに躍進 「トップマネジメントチーム」編 ― 弱みを認め、陣頭指揮を委ねる 「組織＝人が自己を目指す場」編 ― 社員の主体性を磨き、売上高倍増 「道具としての言葉」 編 ― 内向きな市役所職員から提案が湧き出す 「強みを生かす」編 ― 強みの探究で累積損失を一掃 「貢献に焦点を合わせる」編 ― 社員に思いが伝わる一言を見つける 「自らの事業は何か」編 ― 売上を捨てて連続増収増益 「何によって憶えられたいか」編 ―“名ばかり専務”が経営者に脱皮

※ドンペンシールは「書籍のみ」の同梱で、電子書籍には付きません。予めご了承ください。 「売上高2兆円超・35期連続増収」を達成した成長力の真実 権限委譲がもたらす"驚き"だらけの商品開発力＆人材育成術 大ヒットＰＢ「情熱価格」のブランド再生はなぜ成功したのか？ 日本経済を襲ったバブル崩壊、リーマン・ショック、そして新型コロナウイルス禍などものともせず、35期連続増収という猛烈な成長を続ける総合ディスカウント店「ドン・キホーテ」。運営会社のパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（PPIH）の売上高は2024年に初めて2兆円を突破し、今や日本の小売業界では第4位の巨大企業だ。 その根幹を支える「顧客最優先主義」と「権限委譲」をグループ全体に根付かせ高収益につなげた経営とマーケティング、それらを実行する強力な現場を創造する人材育成はすべてが型破りで"非常識"。アタマでは理解できても、恐らく決してまねすることのできないこの「ヘンなカイシャ」の実態について、同社CEO（最高経営責任者）と、ドンキ躍進の原動力となったPB（プライベートブランド）「情熱価格」のリニューアルを成功へと導いた担当役員、そして外部から支えた博報堂のクリエイティブディレクターが赤裸々につづったのが本書。流通・小売業界はもちろん、幅広い業種・業界の経営者やビジネスパーソンに示唆を与える1冊。

旧国鉄と銀行。官僚組織の典型とささやかれた2つの組織を立て直した経営者がいました。それは、細谷英二さん――。2012年11月に急逝されたりそなホールディングスの元会長です。 旧国鉄時代は井出正敬氏（JR西日本元会長）、松田昌士氏（JR東日本元会長）、葛西敬之氏（JR東海会長）の国鉄改革3人組を陰で支えました。JR東日本ではクレジットカードの「ビューカード」事業を始めたり、駅ナカビジネスをおこしたり、鉄道業の新境地を切り開きました。 その後、2003年に実質国有化されたりそな銀行（当時）の会長に就任すると、窓口の時間延長など既存の常識を打ち破るサービスを次々に導入、瀕死のりそなを立て直しました。 りそなは細谷さんの就任以来、9年連続で黒字を続けています。官僚的な風土を変えることは容易ではありません。その中で、細谷氏は2つの企業の変革を果たしました。その裏にあった哲学や方法論を記したものが本書です。 記憶に残る経営者、細谷英二さんの最初で最後の経営書をお読みください。

危機を乗り越える！ 成長を実感できる！ 正しい経営習慣は一朝一夕には身につきません。 毎日実践し、定期的に振り返ることで、少しずつものにできるようになります。 じっくり取り組んでください。 繰り返し実践できるチェックリスト付き。 コロナ後の「新しい日常」でも負けない方法が分かります。 あなたは大丈夫ですか？ □顧客志向の小さな行動を徹底する □自分の関心を世間の関心に合わせる □社員が同じことをしても許せるか □長所を生かせ、短所にこだわるな 【目次】 第1章　苦境でも稼ぐ会社が必ずやっている9のこと 経営習慣01　お金を追うな、仕事を追え 経営習慣02　「良い仕事」が売り上げや利益を作る 経営習慣03　「良い会社」を目指せ 経営習慣04　顧客志向の小さな行動を徹底する 経営習慣05　利他心ありきがビジネスを成功させる　　ほか 第2章　経営者がなかなかできていない14のこと 経営習慣10　機会の追求に時間を費やせ 経営習慣11　経営とは正しい努力を積み重ねること 経営習慣12　ライバルの実力を謙虚に見よ 経営習慣13　先頭に立つ覚悟、責任を取る覚悟 経営習慣14　正しい考え方を身につける 経営習慣15　良かったときも悪かったときも、反省する　　ほか 第3章　顧客、社員に対して明日から始める13のこと 経営習慣24　良い会社には、良いお客さまが続く 経営習慣25　お客さまから見た主観的一番になる 経営習慣26　満足を十分に高めずに感動だけを求めてはいけない 経営習慣27　社員のためにも、「なれる最高の自分」を目指し、一流の経営者になる 経営習慣28　社員が同じことをしても許せるか　　ほか

２００７年の第１版刊行以来、累計５万部を超す、企業担当者からのニーズがとても強い定番書の 最新版です。内部統制の定義から、構築プロセス、経営者の評価、そして外部監査の内容まで、体系的に わかりやすく解説します。 　内部統制については、会社法と金融商品取引法で制度が定められていますが、今回の改訂では、 ２０１５年２月の会社法施行規則改正や、２０１１年に導入された内部統制報告制度における簡素な 手続等の説明を反映しました。 　参考例を用いて報告書の具体的な記載内容を説明。また実務が進展するにつれ明らかになった 問題点についても解説します。 　著者は、審議会の専門委員として基準設定に関わった第一人者。手軽に全体像を理解したい読者 におすすめです。

必要なのは「ビジョン」と「戦略」 中川政七商店の経営を伝えた半年間の記録 「ビジョン＝志」を起点に、いかにしてビジネス全体の設計図をつくり上げるか。「ビジョンの立て方」から「競争戦略と戦術」「ブランディング」「コミュニケーション設計」「問題解決」まで、中川政七商店の経営メソッドを全公開！ 地方に、志と能力がある人材を還流させる──。中川政七商店 十三代、中川淳が野心的なプロジェクト「アナザー・ジャパン」を立ち上げました。日本各地から参加した学生18人が半年以上をかけて経営を学び、実際に店舗を経営する。その経験が将来、起業や転職を考えたときによみがえり、地元に戻って活躍する。そんなシナリオを描き、これまでに培った「ビジョン起点」の経営ノウハウを学生たちに語り尽くしました。 本書は、中川政七商店と三菱地所による「学生経営×地方創生プロジェクト＝アナザー・ジャパン」を舞台に、2,640時間にわたる舞台裏を追い、これからの時代に求められている"志ある商売のつくりかた"を収録。日本初「ビジョン×競争戦略」の実況中継的教科書です。 新たに商売を始める人も、現役の経営者も、プロジェクトリーダーに任命された会社員も、学生も──働くすべての人に捧げます。

“Ｆランク”とレッテルを張られた組織をどう変えたのか、 社会や企業で活躍する若者を育てるために何が必要か――。 本書は、日本電産を１代で世界トップの総合モーターメーカーに育て上げた経営者・永守重信氏が、 50年計画で挑む「大学改革」から、組織改革・人材育成の本質を探り出した書籍です。 改革の舞台は、京都市内に本部を置く「京都先端科学大学」。 19年３月までは京都学園大学という名称で、受験界では偏差値が低く“Ｆランク”と呼ばれていました。 永守氏は私費130億円以上を投じたうえに、自ら大学に足しげく通い、改革を断行。 同大学は、永守氏の理事長就任からわずか2年で、大きな変貌を遂げつつあります。 今回は、永守氏本人に加え、彼の薫陶を受けた5人の改革実行者に直撃。改革の全貌に迫りました。 本書は、大学改革を追った書籍であると同時に、永守氏の組織論、人材育成論を学べる書籍です。 そして、カリスマ経営者の人間像に迫った書籍でもあります。 会社という組織の中で自分がどう動き、人を動かすために何をすべきか。 そして、これから世界で戦っていくうえで必要な人材とは何か、 若者にどう接するべきかといった視点でも、ビジネスパーソンに役立つはずです。

50年、体当たりで会得した 財務と資金繰りの本質を自ら語る！ 銀行との付き合い、取引先の見極め、株式上場、M&A…… 中小ベンチャーでも、大企業でも、絶対に変わらない「基本」を解説。 伝説の名著を完全リニューアル！ 「創業まもないベンチャー企業は日々、 生き残るか、つぶれるかの瀬戸際での戦いを迫られる。 その中で実際に成長し、飛躍できるのはごくわずかである。 生き残って成長の花を咲かせるにはどうすればよいか。 他にはない技術や高い志、 それを実現するためのハードワークなどが必要なのはもちろんだが、 何よりお金まわりの戦略、財務の戦略が不可欠である、 と私は考えている」――本文より ■目次 序章　お金の戦略が必要だ――会社を絶対つぶさないために　 第１章　キャッシュこそ企業価値の源泉――コスト意識を鍛えよう 第２章　会社を成長へ導く財務戦略――創業期に重視すべき指標とは 第３章　創業時の資金の集め方――やっぱりお金から始まる 第４章　金融機関とどう付き合うか――「取引は人なり」で活路 第５章　取引先を見極める方法――その選択が会社の命運を分かつ 第６章　チャレンジと財務バランス――持続的成長へ変化を恐れない 第７章　いざ株式上場 規律の中で鍛える――問われる発信力 第８章　Ｍ＆Ａをどう活用するか――永守流・勝利の方程式 第９章　海外展開は飛躍のチャンス――リスク管理は分散から 第10章　波乱の時代をどう乗り切るか

シリーズ累計40万部超のロングセラー『教える技術』の著者で、 行動科学マネジメントの第一人者が、 職場からミスを無くす科学的方法論を豊富な事例と共に解説。 部下の“不始末"に日々アタマの痛い全リーダーの必読書。 もちろん「自分のミス」を無くしたい人にもおすすめ! 重大事故や企業の信用失墜を招くきっかけは、 働く人のほんの小さなミス。 それに対して、 「一人ひとりが『自覚』を持って行動すればミスは無くなる」 「『安全意識』が希薄だから事故が起こる」 「ウチの会社は『優秀』な人間が少ないからミスが多発する」 「再発防止のために『始末書』と『改善策』を義務付けた」 ……というマネジメントの通念は、実はすべて間違い! 意識の徹底や自助努力では「ミス」は無くならない。 「人間の行動原理」にそった「仕組みづくり」こそ重要です。 ミスが生まれる背景から、何をやってもミスが無くならない理由、 「特定と継続」でミスを無くす仕組みの構築まで、 誰もが身近な事例を用いて丁寧に説明。

皆様の会社では管理職に占める女性の割合は何パーセントでしょうか。政府は、女性の活躍を成長戦略の中枢に位置づけて、「全上場企業で、まずは役員に1人は女性の登用を」と呼びかけ、経営層、管理職層への女性の登用を進めています。2020年までに指導的地位に占める女性の割合を30％にするという政府の目標もあります。 　しかし、女性の登用はなかなか進みません。女性管理職を増やすにはどうしたらよいか。単に組織にいるという状態ではなく、意思決定層に女性を増やすにはどうしたらよいか。その解を皆さまとともに考えるべく、本書をつくりました。 　本書は「日経WOMAN企業の女性活用度調査2014」の結果を基に、14年の「女性が活躍する会社ベスト100」にランキングされた企業20社の女性管理職・経営人材育成の戦略と施策をまとめたものです。 　順調に女性管理職およびその予備軍を増やすことに成功している企業がどんな戦略を取っているのか、奏功した人事施策はなんだったのかということを、人事担当者、ダイバーシティ推進担当者に、時系列で、できるだけ具体的に語っていただきました。 　紹介している先進企業でも、最初から女性登用に成功していたわけではありません。かつては女性の昇進意欲の低さが課題だったというところが多数です。 　女性管理職は一日にしてならず、です。しかし、トップのコミットメントがあり、奏功性の高い施策を打てば、2020年、皆様の会社でも、女性管理職がどこの職場でも普通に活躍している状態になっているのではないかと思います。 　本書が、皆様の会社の女性活躍推進と企業価値向上の一助になれば幸甚です。

他社の追随を許さない儲けの仕組みを説き明かし、成功しているビジネスモデルが、実は他業界にも移植できることを豊富な事例を通して説明する。自社の経営戦略の構築や投資判断にも役立つ実践的な一冊。

「他にやりたいことがあるので…」 「留学します」 「家庭の事情で」 ――退職する社員が会社に本音を告げる事は少ない。 だからこそ、「優秀な若手が辞めてしまう」という悩みを持つ企業は、本質的な解決に至ることがなく、同じ事をくりかえします。 ただでさえ人手不足のいま、企業の競争力を大きく削ぐことになりかねません。 そこで本書では、 「入社当初からいずれ転職するつもりだった」 「将来が見えない、『こんな風になりたい』という先輩がいない」 「労働と給料が見合わない」…… など、会社を辞めた若者の本音を聞き出しながら、 どうすれば、優秀な社員を定着させる事ができるか、リテンション（定着）マネジメントのポイントを示します。

外観からロビー、客室、スタッフ、宿泊システムまで 隅々まで考え抜かれた工夫がお客を呼ぶ！ ビジネスパーソンに人気のホテルの舞台裏には、 顧客満足向上、収益力向上、生産性・モチベーション向上のヒントが満載 ★東横インの面白トリビア、知って得する利用ノウハウも紹介！ 　読めば出張が楽しくなるかも・・・？ 客室数5万989室、日本最大のホテルチェーン、東横イン。（※注） “出張族の味方”として、ビジネスパーソンに人気です。 泊まったことはなくても、白地に青い文字で「東横INN」と書かれたロゴマークに、 見覚えがある方は多いのではないでしょうか。 もし東横インに泊まることがあったら、ホテルの外観からロビー、 客室、スタッフまでつぶさに観察してみてください。 「顧客満足」「従業員の生産性とモチベーション」「収益力」の3点を 最大限に高めるため、編み出された数々の工夫に気づくはずです。 たとえば、 ・全５万室が同じ間取り ・毎朝、無料のおにぎりを提供 ・ゴールデンウィークもお盆も値上げなし ・支配人の97・5％が女性 ・「ガンダム風」と言われる制服 ・・・こういった工夫には、隅から隅まですべてに理由があるのです。 本書では、そんな東横インの様々な工夫、取り組みを徹底解説します。 そこには、日々の業務改善のヒントが満載。 ホテル業界だけでなく、広い分野のビジネスパーソンにお勧めしたい１冊です。 ※2017年1月5日付、「国際ホテル旅館」全国ホテルチェーン客室数ランキングより

女性の活躍なくして中小企業の成長はあり得ない！ 人事評価というと、評価や賃金の納得感を高めて社員のやる気を向上させることが 目的だと考えられていますが、本書で紹介するのはそのようなものではありません。 著者が人事評価制度の専門コンサルタントとして実践してきたのは、 「社内のコミュニケーションを深める仕組み」としての人事評価制度です。 女性の活躍を推進することが日本企業、とりわけ小さな会社にとって避けて 通れない大事な課題となっています。 人事評価制度でコミュニケーションを深めることがどれほど女性社員の定着と成長をもたらすか。 本書は小さな会社で働く女性社員たちが成長していく実際の物語で、それを具体的に示します。 著者の提唱する人事評価制度はまた、ともすればバラバラになりがちな全社員の仕事に取り組む姿勢や 問題意識をそろえ、長期的な会社発展の原動力ともなるものです。 人事評価制度をめぐって、間違った考え方が今でも蔓延しています。 本書はそうした誤解をひとつずつ解き明かし、自社に適した人事評価制度をつくりあげる方法や、 制度を上手に運用するためのポイントをわかりやすく解説します。

東京・町田市の電器店「でんかのヤマグチ」。 ヤマダ電機、ヨドバシカメラ...業界最大手の家電量販店がひしめく激戦区で一歩も引かずに孤軍奮闘する。 安売りはしない。量販店なら15万円のテレビが、ヤマグチなら30万円。それでも売れる。 値引きをしないので粗利益率は量販店平均の25%に対して39%。その秘密は徹底した「顧客密着」。 顧客層を高齢者に絞り込み、電球1本の交換でも、呼ばれたらすぐに飛んでいく。 この「御用聞き」サービスで固定客をがっちりとつかんでいる。 「なぜ高くても売れるのか」。 ヤマグチの経営の秘密を、『日経トップリーダー』で人気連載『指名ナンバーワン企業の戦い方』を連載する著者が一挙公開する。 「利益率が低い」「大企業との競争で苦戦している」「顧客との結び付きを強くしたい」。 こうした悩みに対する経営改革のヒントが満載の書。「小よく大を制す」経営の要諦がわかる。

小さな組織では、相互のコミュニケーションを取りやすい──。この定説に本書は異を唱える。「小さな組織では確かに互いの距離は近い。しかし、必ずしも意思疎通が図れているとは言えない」。本書では、世界的な鏡メーカーの「コミー」社長の小宮山栄氏が、コミュニケーションを活性化するために、社内で日々実践するユニークな手法を紹介する。「言葉の定義を常に問い直し、『社内用語集』を日々更新する」「パート社員も含めた全社員で、全てのユーザーを回る」「1分間に1回以上『なぜ？』と問い、問題の核心を洗い出す」「どの社員にも肩書きがない」など。コミーを鏡メーカーのトップへと押し上げた独自手法を通じて、コミュニケーションの本質へと迫る。

ベストセラーとなった『なぜ会社は変われないのか』『なんとか会社を変えてやろう』『ここから会社は変わり始めた』の著者・柴田昌治氏がスポンサーシップに着目。　　　 成果主義、非正社員化、相次ぐ不祥事、掛け声ばかりの改革に、職場に渦巻く不信感。どうすれば日本的強さの基盤を取り戻せるのか。閉塞感を打ち破り、濃密なチームワークを蘇らせる新しい考え方を提唱します。

「なぜ女性は管理職昇格の打診を断るのか」「管理職になる自信など、私にはありません」……実は、自信のない人ほどいいリーダーになれる。 累計2万人を指導してきた、女性管理職育成・交渉コンサルタントが徹底解説！ 自信がないと感じる原因は環境にある。「感じる必要のない不安」はひとまず脇に置き、失敗を恐れず、挑戦していこう。

経営戦略の定石を語る本は山ほどありますが、なぜ失敗してしまうのかを理詰めで語る本はほとんどありません。本書は、『経営戦略の論理』をはじめ勝つための戦略の研究に40年以上携わってきた伊丹氏が、なぜ失敗してしまうのかという逆転の視点から、経営戦略を解説するもの。多くの成功事例の陰の失敗事例を分析し、残念ながら失敗してしまうメカニズムとそれをいかに防ぐかを解き明かします。 　本書が失敗のパターンとしてあげるのは、「不都合な真実を見ない」「大きな真実が見えない」「己を過大・過小に見てしまう」「似て非なることを間違える」「「現状」と「予算」にこだわる」「絞り込みとメリハリが足りない」「事前の仕込みが足りない」「段階を追った流れの設計がない」「現場の心理と学習へのインパクトが小さい」等。平明かつ興味深いキーワードで解説します。 　たとえば「不都合な真実」とは、自社の戦略をとりまく要因の実態として、自社に大きなマイナスをもたらすポテンシャルが大きいような真実を指します。環境の将来動向についても、あるいは自分がこれからとろうとする戦略が生み出す影響についても、「そうなったら困るな」という自社に不都合な事態は数多くあるでしょう。その不都合さゆえに、そのマイナスインパクトの大きさゆえに、戦略を構想しようとする人たちがその事態を軽視したりあるいは直視しなくなってしまう、ということがあります。

20万部を突破した『なぜ会社は変われないのか』から20年、令和の時代を迎えても、日本企業が変われないのは一体なぜ？ 組織のしきたりにとらわれ変化に応じた挑戦ができない、面従腹背が横行して誰も本当のことを言わない、重役が「役員の壁」を形成し、意思決定を逆に妨げる……これらの組織病にどう立ち向かえばいいか？ 現状を突破しVUCAの時代を生き抜く強い組織を育てるための「経営チームビルディング」の手法について説く。

ニッポンの保育の未来を変える! 日本を代表する女性起業家が綴った、小さな組織を大きく成長させるまでのストーリー。 岩盤規制を乗り越えてベビーシッター業界No.1、保育施設全国210カ所!(2018年3月時点) 質の高いナニー(ベビーシッター)を養成し、従業員4000人を擁するポピンズ。 保育所運営でも大手の一角をなし、在宅介護関連サービスにも事業を拡大する。 本書は、その創業者が平坦ではなかったこれまでの道のりを綴るもの。巻末には後継社長との 対談を挿入し、日本の保育界が抱える待機児童対策などの課題や将来への提言も盛り込んだ。 ★ 日本を代表する女性経営者、山あり谷ありの起業ストーリー 株式会社として福祉の世界に参入したポピンズと著者が、「なぜダメなのか?」 という素朴な思いから数々の規制や業界慣習と闘い、それらを大胆に打ち破り 時には失敗も重ねて成長してきた経緯を語る。 ★ 難題を乗り越えるリーダーシップのあり方を実体験から提示 女子アナ出身、経営の素人だった著者は、素人ゆえの発想力と持ち前のバイタリティで、 業界初の取り組みを興した。著者の実践は、壁に当たっている人々の背中を押し、 勇気を与えてくれるメッセージとなる。 ★ 数々の名経営者とのエピソードや心に残る金言の数々 文中には、小倉昌男、松下幸之助、本田宗一郎など薫陶を受けた名経営者の金言や 日ごろ大切にしている信条など、心にぜひ止めておきたい言葉を織り交ぜた。

●　経営破綻の実例に学ぶ「失敗の定石」 －－ こうするよりほかなかったのか！？ 経営者向けの月刊誌「日経トップリーダー」が 帝国データバンク、および東京商工リサーチの協力を得て、 近年、経営破綻した23社を徹底取材。 大ベストセラー誕生から始まった経営者の迷走 大手に真っ向勝負を挑んだ新工場、過剰投資に終わる 取材殺到するも内実は……資金ショートに沈んだベンチャー etc. 現場社員や取引先そして 経営者本人の苦渋の証言、 及び、決算や登記簿などの資料から、 破綻に至った経営を多角的に読み解いた。 「会社を潰した社長の独白」を別途掲載。

経営の真実はミステリーを超える！ 平成の30年間に倒れた中小・ベンチャー企業24社の失敗から、 普遍の法則を引き出す。 カメラの「ドイ」、ヘルメットの「昭栄（しょうえい）」、 ファブレス＆研究開発型ベンチャーの先駆け「カンキョー」……。 あの有力企業が、なぜ ―― こうするより、ほかなかったのか？ 「会社を潰した経営者の告白」５編のほか、社長の苦渋の証言を多数収録。 「倒産というカード」の戦略的な切り方に踏み込む。

◆最悪の失敗を避ける方法を学ぶ最高の１冊 ◆ 潰れる会社は驚くほど似ていて、会社が駄目になるときには、お決まりのパターンがあります。幸運なヒットで実力を過信する。リサーチが甘くて暴走を止められない。失敗を隠ぺいする。苦し紛れに打った一手が、裏目に出る ―― 倒産した有力企業18社の実例に、失敗の法則を学びます。

日本企業は、社員のモチベーション、潜在能力が高いのに、なぜ「面白い」ビジネスが生まれにくいのか。シリコンバレーで30年近く、革新的なビジネスモデル、イノベーションの誕生を目にした著者が、画期的なアイデアが活かせない日本企業、日本社会の文化・制度の落とし穴を具体的に指摘し、どうすれば再び活力を取り戻せるのかを提言。

2011年9月12日、1人の経営者が忽然と姿を消した。JR北海道の社長、中島尚俊氏である。同年5月に起きた特急列車の脱線炎上事故。その再発防止に向けて陣頭指揮を執っていた矢先の失踪だった。そして6日後。石狩湾で変わり果てた姿で見つかった。前代未聞のトップの死――。だが、これだけでは終わらなかった。 2014年1月15日、今度はJR北海道の相談役だった坂本眞一氏の遺体が石狩湾で発見された。遺書は見つかってないが、北海道警は入水自殺と見ている。坂本氏は中島氏の2代前の社長を務めていた。なぜ2人のトップが相次いで自死しなければならなかったのか。 脱線炎上、運転士の逮捕、データ改竄とトラブルが止まらなくなったJR北海道。始まりはどの企業でも起こり得るほころびに過ぎなかった。だが四半世紀余りの間に、経営陣の些細な判断ミスと現場の小さなウソが蓄積され、取り返しの付かない悲劇へと転落した。 新社長の島田修氏は異常事態を収拾できるのか。 徹底した現場取材に加えて、故・坂本氏や前社長の野島誠氏、労組委員長など8人の証言から退廃の真相に迫る。

【マネジャーの育成の悩みを解決！ 「やってよかった！」の声、続々】 部下の仕事ぶりがもどかしい方、マネジメントが悩ましい方。 それは、あなたが悪いのではありません。 「新しいマネジメントの方法論」をまだ知らないからです。 部下が主体的に考え・イキイキ動き出す5つのメソッドを解説。 マネジメントがいつの間にか楽しくなる1冊です。 “上司であることが難しい時代”のマネジメント決定版！ □１on１でも心を開いてくれない □言われたことしかやらない □挑戦する前から失敗を恐れる □部下に気を遣って疲れる ……今、多くのマネジャーがこんな悩みを持っています。 誰も本音を話してくれないから、どんな感情を持っているかもわからない。 だけど、問題になるのが怖くて一歩踏み出せない。 そんな負の連鎖が職場のあちこちで起きているのです。 “上司であること”が何よりも難しい今、 新しいマネジメントの方法論を提案するのが本書です。 1「目標のすり合わせ」ではなく「目的を育む」 2「強み」ではなく「持ち味」を活かす 3「内発的動機」ではなく「内面化動機」を引き出す 4「成功思考」ではなく「成長思考」を育む 5「明確に目標を絞る」のではなく、多様な視点から「可能性」を広げる 著者2名は15年超のキャリアを有する実力派コンサルタント。 さらに、第7章では、コーチングと臨床心理学の視点を交えて、 関わり方が難しいメンバーへの接し方を解説。 目の前に“困ったメンバー”がいて頭を抱えているマネジャーの突破口にもなります。 豊富な事例を交えた「キャリア自律時代の人財育成」必読書です。

スタンフォード大学の人気教授が、すべての社会人に贈る不朽の名著。 「実行できない組織」の原因と処方箋を明らかにする! 知識があっても、実行しなければ意味がない ビジネス書は世の中にあふれ、MBAホルダーも増えた。必要な知識を身につけ、何をすべきか社内のだれもが理解しているのに、まったく行動に現れない。この「知識と行動のギャップ」 (The Knowing-Doing Gap) を埋めなければ、どれほど立派な経営理念を掲げても、会社は変われない。やるべきことを知っているだけでは不十分なのだ。 全米ロングセラー、待望の復刊 組織行動論の世界的権威である2人の著者が、4年間にわたる調査から、このギャップが生まれる5つの原因を探る。そして、あらゆる組織が直面する「どうすれば行動を起こせるか」という課題に明快なガイドラインを示す。 あなたの会社は大丈夫? もし、あなたの職場が次のような状態なら要注意! □ 会議をしただけで仕事をした気になっている □ 過去のやり方にばかり、こだわっている □ 上司を恐がり、失敗を恐れている □ 社内での足の引っ張り合いが多い □ 評価が細かすぎて重要なことを見失いがち

【御社は「米国流カタカナ経営」に惑わされていませんか？】 現在、日本に広く浸透している米国流の経営は、英語をカタカナ表記にした言葉、またはＣＥＯなど英語表記のままで示される言葉への私達の誤解、錯覚と無理解に基づくものが多い。その表層的な導入は日本企業に悪影響を及ぼすだけでなく、破滅に導く可能性がある。また、「選択と集中」「全体最適の経営」「中期経営計画」などの概念や手法は20世紀に終わった時代遅れのものであり、21世紀において米国の歴史ある多くの伝統企業を衰退に導いたものである。 本書は、これらの弊害を明らかにするもの。仕事の作業化と闘う、米国企業にはない固有の力を磨く、世界の知恵を生かす、現場主義と戦略的思考の限界を知り、ＧＡＦＡＭの空想力を学ぶ、日本人中心主義の限界を知り国際的チーム作りに挑む、社会と地球の課題を解決する事業を創るなど、日本企業に本当に必要な改革を提言する本格的経営論。 【目次】 　第Ｉ部　捨てるべき米国由来の六つの流行 第１章　カタカナ言葉が蔓延している 第２章　米国伝統企業の失われた40年 第３章　「選択と集中」「全体最適の経営」「中期経営計画」の意義を疑う 第４章　米国流コーポレートガバナンスの背景と目的の無理解 第５章　人的資本経営の途上国である米国から学べることは少ない 第６章　「両利きの経営」という言葉に安易に踊ってはいけない 　第II部　日本企業の成長力を復活させる六つの指針 第７章　仕事の作業化と鬼のように闘う 第８章　米国企業にはない日本企業固有の力を磨く 第９章　世界の知恵を日本に生かす 第10章　現場主義と戦略的思考の限界を知り、ＧＡＦＡＭの空想力を学ぶ 第11章　日本人中心主義の限界を知り、国際的チーム作りに挑む 第12章　Growth Mindsetで社会と地球の課題を解決する事業を創る

バブル世代が遂に50代に突入！　300万人を超えると言われる非管理職50代の底力をどう引き出し、どう活かすか。 トヨタファイナンスなど導入企業、続々。79%のベテラン社員の行動を変えた「5つのステップ」を紹介！ 組織のシニア化に直面するマネジャー、人事担当者、経営陣の必読書。