■伊藤邦雄 一橋大学CFO教育センター長 推薦！ 「この本には、役員指名・報酬ガバナンスのすべてが詰まっている」 ■2021年のコーポレートガバナンス・コードの改訂や改正会社法に対応、役員報酬・指名制度改革に関するノウハウを体系的に解説した、本分野を代表する書籍の改訂第2版。日本最大規模の役員報酬サーベイや各種データを全面的に刷新。マルス・クローバック制度、ESG評価、スキル・マトリックスの解説や、役員報酬開示など最新トレンドを追加し、さらに充実した内容に。 ■役員報酬設計のプロセスと進め方、選解任基準、CEOサクセッションプラン、指名・報酬委員会の設計と運用、社外取締役の選任と処遇など、様々なジャンルにわたる内容について、最新の動向に基づいて体系的・網羅的に整理する。 ■実務の初任者から、経営陣、役員、社外取締役、社外監査役、および弁護士、会計士、コンサルタント等の各種プロフェッショナルサービスの提供者や学生まで、ガバナンス改革に興味・関心を持つすべての方にとって最適な一冊。

ある日突然表面化する経営危機や粉飾決算。 企業の存亡に関わるリスクを事前に察知する方法を、 ケースをもとにわかりやすく解説! ◆東芝、シャープ、三菱自動車、三井物産・三菱商事など、いずれも大きなニュースとなったものを取り上げます。スカイマークと破綻前後のJALなど、似たタイプの企業を比較することで、「危ない会社」と「危なくない会社」のちがいが理解できます。 ◆「資金繰りが安定しているか」といったベーシックな経営分析にとどまらず、「粉飾」「不祥事などの経営リスク」「巨額買収の影響」など、類書ではあまり触れられないポイントについても解説をしているのが特徴です。 ◆初心者にもわかるよう、図表を使いながら決算書の基本をやさしく解説。さらに本書では、つきあいたい/投資したい会社を見分けるために、財務3表以外の決算書の情報を読み解く技術についても丁寧に伝授します。 本書で取り上げる企業……東芝、シャープ、三菱自動車、三井物産、三菱商事、任天堂、ソフトバンク、オリンパス、スカイマーク、日本航空、サントリー、江守グループ、アーバンコーポレイション、VWなど。

ヤフー、インテリジェンス、日本郵便、アサヒビール、電通北海道、美瑛町役場――。それぞれの組織の精鋭31人が、ある日、北海道・美瑛に集められた。 「この地域の抱える課題を解決するプロジェクトを提案せよ」。突如下ったミッションに、精鋭たちは混成チームで挑む。期限はわずか半年。背景も年齢も共通言語も異なるメンバーが、6つのグループに分かれて智恵を絞る。 研修の最中には、空中分解しかけるチームもあれば、高い結束力で課題に挑むチームもあった。個性豊かなメンバーたちは、どのように1つのゴールに向かっていったのか。 本書は、2014年5～10月に北海道・美瑛町で繰り広げられた、前代未聞のリーダー育成研修を追った一冊。誰もがリーダーになりたがらない時代に、どのようにして未来のリーダーを育てるのか。多くの企業で経営者や人事担当者は、こう頭を悩ませている。これまでのように外部に丸投げしても人は育たない。またダイバーシティ（多様性）の重要性が喧伝される中、単に女性や外国人の登用を増やしてもその果実は得られない。 では、いかに未来のリーダーは生まれるのか。導き出した答えが、この前代未聞の「すごい研修」だった。笑いあり、涙ありのドタバタ劇を通して、31人はガチンコで魂をぶつけ合い、成長を遂げる。 イシューの探し方からチームビルディングのコツまで…。これからマネジャーになる人や、まさに今、マネジャーとして現場で悩む人たちにも、たくさんの学びのヒントが宿っている。

不撓不屈で義理人情に厚くユーモアを忘れない“非エリート”社長たちの「逆境上等」人生物語。 目の前にはいつも壁があった。壁に挑んで強くなった。「叩き上げの突破力」こそ、学ぶべき最強の武器だ。 「ヤンキー社長」とは？　 【1】有名大学卒の企業内優等生＝「エリート社長」とは一線を画する。 【2】自身の経験からつかんだ「独自の価値観」を持って経営に取り組む。 【3】「業界の革新」や「地域の活性化」に力を発揮している。 　――個性派で実力派の経営者たちである。 彼らは逆境にあっても、それに挑むことを糧とし、突破してきた。時に遠回りも厭わず、市場の常識に立ち向かい、筋を通して信頼をつかみ、成果を上げてきた――。 閉塞感を感じているビジネスパーソン、不安を抱える就活生に、勇気と、一歩踏み出すきっかけをお届けします。

メジャーリーグの「いい話」51連発! 最強球団の経営は「戦略」と「ストーリー」のお手本である。 ヤンキースがユニフォームに選手名を入れない理由を聞いた時、ヤンキースの球団経営の根底に流れる「鉄の掟」を知りました。 ヤンキースでは、選手だけでなく球団職員もヤンキースの一員としての誇りを胸に常に最高の顧客サービスを目指し、職務を遂行しています。 一緒に仕事をしてみれば、他球団との意識の違いは一目瞭然です。

戦後70年――。2015年夏、私たち日本人は大きな節目を迎えます。 日本の安全保障のあり方が大きく転換しようかという今、第二次世界大戦下の日本を直接知る先達に、戦争とは何だったのか、戦後復興、高度経済成長とはどんな時代だったのかを語ってもらうことは、極めて意味のあることでしょう。 そこで経済界、政界、文化界などで戦後の日本を支えた重要人物31人に、日本の未来に向けた「遺言」をいただきました。焼け野原から輝ける時代を築いた当事者には、若い世代にはない強烈な視座があります。混迷の時代を生きる日本人が、この先失ってはならないものとは。未来を拓くために受け継ぐべきものとは。

★人事担当者の悩みを解決します。 ★優秀な人材が集まる経営指南書 　「学生に人気のコンサルであっても、大手企業であっても、せっかく獲得した人材が数年で辞めてしまう」――。優秀な人材ほどこうした傾向があると言われています。 　従来の発想のままいくら引き留めようとしてもうまくはいかないものです。あまり極端な方法をとると、辞めずにコツコツ働く社員をないがしろにすることにもなりかねません。いま、多くの企業の人事担当者は、こうした問題に頭を抱えています。 　優秀な人はなぜ辞めるのか、辞めてどこに向かうのか――筆者は本書で３点指摘しています。彼・彼女らは、（1）自律的なキャリア選択を望み、（2）評価や処遇の公平感・納得感を求め、（3）自分が「成長する機会」を欲っしています。これら３点のどれか一つでも欠けていると、業種や企業規模にかかわらず辞めてしまうというのです。 　本書は「人材マネジメント」と「組織運営」の両面で、課題解決の方向性を示します。 　人材マネジメントでは、優秀な人材が求める３点について、それらを具体的に人事諸制度に落とし込む方法を詳しく解説します。 　組織運営では、「極めて優秀な人材」「比較的優秀な人材」「標準的な人材」に分けて考え、納得感のある施策を提案しています。 　人事担当者はもちろんのこと、組織運営にかかわるビジネスパーソンには欠かせない１冊です。

2009年、過去最大の赤字を計上し、株価が200円台に沈んだ日立製作所。その後、財務・事業改革と並行して人事制度をグローバル基準へと転換し、全社員のデータベースを構築。評価制度も海外方式を取り入れるなど「人への投資」に舵を切った結果、2025年には株価は20倍超の4500円台へと成長しました。同じく味の素も「働き方改革」と人的資本経営を推進し、株価を10倍に伸ばしています。 こうした企業変革の核心にあるのが「人的資本経営」――人をコストではなく資産と捉え、投資と活用を通じて企業価値を高める経営です。 本書は、17人の有力投資家と専門家へのインタビューをもとに、「企業はなぜ、どのように人に投資すべきか」を解き明かす一冊。投資家が人事・人材をどう見ているのか、どんな情報開示を求めているのかを、実例とともに紹介します。 従来、投資家は短期的な利益を追求する冷徹な存在と思われがちでした。しかし登場するのは年金や投資信託を運用する長期投資家ばかり。彼らは「人は価値の源泉」であり「企業の未来を決める最大の資産」と考えています。実際に株価や採用力を左右するのは、人材戦略とその実効性だと語ります。 2023年には有価証券報告書で人的資本の情報開示が義務化され、女性管理職比率や男女間賃金格差、育休取得率などが必須に。さらに2026年度からは人材戦略を経営戦略と結びつけて記述することが求められます。もはや人的資本経営は一部の先進企業の取り組みではなく、日本企業の生き残り戦略そのものです。

本書は『マネジメントへの挑戦』に続く、一倉定の初期著作シリーズの復刻版２作目である。 原書の執筆は1968年。競争の激化や人件費の高騰などにより、企業の大型倒産が相次いだ。 時代の変質を受け、マネジメントの見直しが問われていた時に、中小企業を中心に経営者の救世主となったのが一倉定だった。 50年以上前の本書の内容は、現代に書かれた新刊書と見まがうほどの新鮮さを有する。この事実をどう受け止めればいいか。ともあれ、時代に左右されない経営の本質を突いていることの証左であることは確かである。 【目次】 1章　経営不在の目標管理 　形をかえた人間関係論／アクセサリーの企業目標　ほか 2章　目標の本質 　「企業の目標」は生き残るための条件が基礎となる／上のせされる「トップの意図」／目標はワンマン決定でなければならない　ほか 3章　目標の領域 　ただ一つの目標は企業を危うくする／目標は必ず明文化すべし／目標には測定するモノサシが必要　ほか 4章　目標の設定 　長期的ビジョンに立つ／中小企業は「賃金」から目標をきめよ／トップから目標が示されないときはどうしたらよいか　ほか 5章　成果達成指導 　成果は顧客によって得られる／結果に焦点を合わせる／「誤りの法則」とZDは矛盾するか　ほか 6章　チェックなくして目標無 　うまくいかないチェック／上司による定期的チェックが絶対に必要　ほか 7章　高収益高賃金経営の目標 　目標と業績評価を結びつける／幹部の業績評価はこうして／高収益高賃金経営こそ生き残る道　ほか

ゆとり教育は終わっていなかった 2020年、ついに「純粋ゆとり君」が社会人に ゆとり教育を受けた若者が社会人になり、職場で様々な問題を起こしています。 これから先には、ゆとり教育にもっと浸かった世代が社会人になってきます。 彼らはなぜ、先輩や上司に理解できない発想や行動をするのでしょうか? 新入社員研修などを年間200回以上手掛け、「ゆとり世代」を知り尽くした人材コンサルタントが、彼らの発想の源となるゆとり教育の本質を解き明かすとともに、ゆとり世代とのつき合い方を伝授します。

これぞ決定版！ 圧倒的な筆力で描き出す、迫真のノンフィクション！！ さびれた商店街でくすぶってた青年が「ユニクロ」という金の鉱脈をつかむまでの苦闘。 ＳＰＡへの挑戦。東京進出とフリースブームの到来。 集まる仲間たちと、古参社員との別れ。 苦戦する海外展開。ブラック企業批判。 そして、情報製造小売業への進化。 柳井正と、その夢に惹かれた同志たちの長き戦いをリアルに描き出す。 「ユニクロはどうやってここから生まれたのか。 地方のさびれた商店街の紳士服店は、なぜ世界的なアパレル企業になりえたのか。 本書では、その謎をひもといていくことを目的とする。 では、その歩みから何が見えてくるのだろうか。 現代を生きる我々に何を教えてくれるのか。 私が見つけたのは『希望』である。 この国に存在する名もなき企業や、そこで働く人たちにとって希望になるであろう物語である。」 ――本文より

なぜ「アパレル不況」と呼ばれる中でも、ユニクロとZARAは売上をのばすのか? 世界一のファッションチェーンを目指すユニクロと王座に君臨するZARA。 巨大アパレル2社の強さの秘密を徹底解剖! ◆本書は、2014年11月に刊行された「ユニクロ対ZARA」を文庫化にあたり加筆・改訂したものです。単行本発売当時から現在に至るまでのユニクロやZARAの戦略の変化など、両社の最近の動向や他のファストファッションの最新事情も盛り込みます。 ◆フリマアプリ、エアークローゼット、ZOZOSUIT・・・・・・。新サービスの登場で、大手百貨店をはじめ、アパレル産業はますます変化を求められています。中でも、日本と世界の代表的企業、ユニクロとZARAは注目企業です。 ユニクロを展開する、ファーストリテイリングは2017年9~11月期連結決算の純利益が前年同期比13%増の785億円と好調です。一方、売上高3兆円に迫るアパレル世界最大手、インディテックスもトップの座に君臨しています。本書では、両社の特徴や思想、企業文化、成長戦略などを比較してそれぞれの強さの秘密を読み解きます。 ◆若い世代のファストファッションの中でも、「ユニクロ」と「ZARA」は特に人気です。しかし、ベーシック商品を中心に据えるユニクロと、流行をいち早く取り入れるZARAの商品戦略の違いが影響し、消費者も堅実派と積極派におおむね二分されています。こうした消費者の嗜好の違いは、対照的な両社の戦略に大きく紐付いており、本書で解説します。2社を軸に、「H&M」「Forever21」をはじめとした有力アパレルの動向も盛り込み、この一冊で業界全体が俯瞰できます。 ◆著者はファッション流通コンサルタントの齋藤孝浩氏。日経ビジネスや日経MJでも、アパレル分野で頻繁に取材を受けているほか、繊研新聞や業界紙への寄稿も多く、近年は明治大学、青山大学等でファッションビジネスに関する講義も受け持っています。

躍進の秘密がここにある。トップ自ら現地に密着して新興国展開を加速。2014年3月期決算で7期連続の営業最高益となるなど業績好調なユニ・チャーム、高原豪久社長による初の著書。2001年、39歳の若さで創業者であり父の慶一朗氏から社長のバトンタッチを受け、社長就任時から売上高を約3倍に、約1割だった海外売上高を約6割に引き上げるなど同社を大きく躍進させた著者が、これまでの経験や経営に対する考え方――「新興国でトップをとるための海外戦略」「消費者に新たな使い方を提案してニーズを掘り起こす製品戦略」「自立的な人づくりや組織づくり」などの取り組みを自身の言葉で語ります。日経電子版連載をまとめた初の著書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 毎年約4万件が開業するといわれる飲食店。競争は激しいものの一国一城の主として飲食店を切り盛りし、やりがいと満足を得たい。そうした思いから、「いつかはお店を開きたい」と考えている飲食店開業希望者の数はその何十倍にもなると考えられます。同時に飲食店経営にビジネスとして大きな可能性があるのも事実。外食業界で起業し、短期間で株式上場を果たしたり、数十店の店を展開したりする経営者も続々と登場しています。 　本書では脱サラ、料理人出身、50代からの起業など様々な背景から、独立し夢に挑む経営者たちを紹介。さらに、居酒屋からカフェまで様々な繁盛店のビジネスモデルを紹介します。また既に人気店を経営する先駆者たちから開業希望者へのアドバイスも掲載します。同時に、有力コンサルタントたちが失敗のリスクをできるだけ小さくするために押さえておくべきポイントを解説。飲食店勤務の経験のない人でも、成功する店作りを学べる、入門書になっています。

筆者は、これまで『コストを下げれば、品質は上がる』『部品半減』『コストは必ず半減できる。』など自らの経験からあみ出した手法を、様々な企業で「部品半減・コスト半減」という側面から解説してきました。このようなノウハウももちろん重要なのですが、それを活かし実行に移す日本企業の製品開発そのものが弱体化してきています。本書は、この恐るべき事態とそこからの脱却の術を明らかにするものです。 メーカーの事業の赤字は様々な要因から発生しますが、その赤字の解決策は常に開発部門にあり、そのシーズ(種)は市場にある、ということに気付いていないのです。赤字の原因は会社の外にあり、解決策も外にあると考えていることこそが問題です。このことが赤字をより深刻化させ、改善に手間取る結果になっているのです。 本書は、そのようなお寒い状況にある日本の製品開発を抜本的に革新する「攻めの開発」としての「良い製品開発」を推進するもの。CADの普及と分業化が開発現場を弱体化させたとし、IP抽出、DTC開発、「製品開発企画書」に沿った開発、特許出願200目標など開発力強化の具体策を示します。筆者の製品開発理論は、ものづくり研究の第一人者である東京大学・藤本教授も高く評価しており、解説を掲載しています。

リーダーとして、教育者としての器を持った経営者はどれほどいるのか。単に「社長ごっこ」に興じているだけではないのか?必要な資質を持った経営者が生まれなくなった理由と、生まれるための条件作りの論理を解き明かす。経営学の第一人者が贈る警告の書。

ブッシュ大統領と小泉首相の夕食会で接客を担当した「サービスの神様」が、起業して8年余り。経営者としてHUGEを率い、店舗数18(2014年1月時点)、売上高約60億円にまで成長させてきました。「リゴレット」をはじめとする人気店を次々と成功させた経営哲学に迫ります。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 自宅+現預金=5000万円以下が危ない! もめない「遺産分割」って、どうやる? 平成30年度の司法統計によると、家庭裁判所に持ち込まれた遺産分割の事件数のうち約75%が遺産総額5000万円以下の相続だったことがわかりました。 自宅を持つ一般的な会社員の相続でトラブルが多く発生しています。 本書では、相続の場でいま起こっているさまざまな問題を取り上げ、解決のためのヒントを紹介しています。 特に、相続トラブルでもっとも多い「遺産分割」の進め方に紙幅を割きました。 民法改正で新設された配偶者居住権や遺言書の保管制度など、最新の制度をかしこく利用する方策も収録しています。

増やすべきは「利益」ではなく「現金(キャッシュ)」! 隠れ負債の発覚、膨れ上がる製品在庫、外資による乗っ取り計画――倒産の危機に直面した会社を救い出せるのは、知識を現金(キャッシュ)に変える「ホンモノの会計力」だ!ストーリーを読みながら経営と会計のセンスを磨こう。 『餃子屋とフレンチでは、どちらが儲かるか?』の著者が描く、ストーリー仕立ての会計入門書第2弾! 数々の粉飾決算をあばきだした熱血会計課長、団達也。こんどは債務超過に陥った会社の建て直しに挑む。ストーリーを読み進めながら、ビジネスに役立つ実践的な知識とスキルが身につきます。

利益が出ているのに資金繰りが苦しいのはなぜか? 循環取引、在庫すり替え、架空利益――電子部品メーカーを蝕む「偽りの数字」を新米経理課長・団達也といっしょに見破りながら、経営に役立つ「会計のセンス」を身につけましょう! 『餃子屋とフレンチでは、どちらが儲かるか?』の著者が描く、ストーリー仕立ての会計入門書。 『会計課長 団達也が行く!』新装版 「経営に役立たない会計は意味がない」──。熱血会計マン、団達也が中堅電子部品メーカーに入社した。ところが会社の現場では問題が山積み。ストーリーを読み進めながら、ビジネスに役立つ実践的な知識とスキルが身につきます。

「尊重」と「許可」を多く与えるほど、心理的安全性は高まる さまざまな業界、文化、人種を対象にしたフィールドワークを通じて、私は企業などの社会単位が心理的安全性をどのような形で認め、構成メンバーがそれをどう受け止めるかに一貫したパターンがあることを突き止めた。心理的安全性には、「尊重」と「許可」という二つの要素の組み合わせに基づいて四つの段階がある。（中略）組織が「尊重」と「許可」を多く与えれば与えるほど、メンバーはより強く心理的安全性を感じ、それに反映した行動をとるようになる。どの段階においても、心理的安全性はもっと多くのことに関わるようメンバーを促し、個人の成長と価値創造プロセスの両方を加速させる。 （本書『イントロダクション』より）

ビジネススクールはすてきなところだ。でも、もし行っていたら、今の自分はなかっただろう──。 常に世の中に変革を生むヴァージンの総帥、リチャード・ブランソンはこう振り返る。ヴァージンの経営は、しばしば「世間の常識」とは逆を行く。だからこそ、ユニークで、顧客の心に響くサービスを提供できる。若くして型にはまった経営を学んでいたら、世間をあっと驚かせるアイデアを次々と生み出すことはできなかったかもしれない。本書には、ブランソンが実践で積み重ねてきたヴァージン流経営のコアが凝縮されている。

減らして勝つ！ 部品数７割減で最高益達成＆トップシェア確保を実現 伝説の技術者に学ぶ本物のノウハウ かつて経営危機に陥ったいすゞ自動車は再建を目指し、ある技術者に3つの特命を与えました。そのうちの1つが、「部品数マネジメント」です。「当社は同じタイプの車を作る〇社と比べ、部品種類数が5倍ある。会社が危ない。部品種類数を5分の1に減らせ」－－。特命を帯びた技術者は、最終的に部品種類数を100万点から30万点に激減させ、その直後には史上最高益とトップシェア確保を同時に果たしました。 実は、部品が1つ発生すると、直接費、間接費を問わずさまざまなコストが発生します。逆にいえば、部品数を適正に管理すれば、ムダなコストを大幅に減らせます。結果、開発期間の短縮、開発費の削減、生産性の向上、保守コストの削減、働き方改革の実現など、実に多くの果実が得られるのです。 本書は、伝説の技術者が自ら筆を執り、部品数マネジメントのノウハウをDXの視点も入れつつ1冊にまとめました。無論、部品数を減らし商品力を落としてしまっては元も子もありません。部品数を減らし、なおかつ商品力を高める手法も開示します。これを実践すれば、設計力とコスト力を高めることができます。技術者はもちろん、経営者と管理者にもおすすめの１冊です。

「企業と投資家との対話の貴重なケーススタディ。最前線での奮闘の中に生きたヒントが満載。」伊藤邦雄氏(一橋大学経営管理研究科特任教授)推薦。 見えない未来を信じ、変革を続ける企業には、株式を活用した資金調達が欠かせない。「株を買ってもらう」ことこそが株式市場との対話の目的と信じ、約12年にわたり、楽天のIR(インベスター・リレーションズ)の看板を背負った実務家の記録であり、物語。 楽天初のIR専任者として著者が転職して3日目、楽天はTBS株取得を発表。取得費用の借金返済のための公募増資(株による資金調達)に巻き込まれ、調達に成功するも半年も経たずにライブドアショックで株価が半分となり、「ひとりIR」で修羅場を経験。 楽天の企業価値創造の仕組みを「楽天経済圏」と名付け、投資家との対話に取り組む著者に、金融事業に否定的な株式市場、震災、東証一部への市場変更などが待ち受ける。 前回公募から9年後、グローバル化した楽天のさらなる挑戦のため、チームで海外・国内の投資家からの資金調達を図る。 特別編として、コーポレートガバナンス・コード策定の起点となった経済産業省の企業報告ラボや、スチュワードシップ研究会でのエピソードを交えた「コーポレートガバナンス・コードと資本コスト」を収録。 「資本にコストがある」とはどのようなことか、企業の経営・財務・IRに従事する者は何を意識すべきか、ガバナンス改革の先にあるものは何か、平易な言葉で問いかける。

ランサムウエアの被害はあらゆる規模の企業に広がっている。 企業活動の影響も多大だ。被害に遭ったときの対応、事前の対策を解説する ランサムウエアの被害が広がり続けています。企業における情報セキュリティーの脅威のトップであり、実際に被害の報告も後を絶ちません。 ランサムウエアの攻撃者はプロ集団であり、システムの小さな穴を見つけて侵入してきます。完全に防御するのは非常に困難です。またシステムの穴を放置している企業は、有名・無名を問わずターゲットになります。 ランサムウエアの被害を受けると、その影響は顧客や取引先にまで波及する恐れがあり、企業活動に大きな制限を受けます。大規模災害のように、万が一にでも被害に遭った場合をも想定して、復旧計画を作っておくなど、IT部門にとどまらない全社的な対応が必要です。 本書では、ランサムウエアによるビジネスインパクトと被害に遭ったときの経営判断など、会社経営に携わる人が知りたいであろう内容は可能な限り専門用語を使わないように工夫しています。また、情報システム部門で日々汗を流している方々も、どこから行動を起こしたらいいのか分かるような内容を盛り込みました。すなわちランサムウエアについて知りたい会社の経営層から現場で対応する方々までを対象に、なるべく多くの人に役立つようにと書いています。 著者たちの所属するラックのサイバー救急センターはサイバー攻撃被害の相談を受ける専門組織として2009年に設立。これまで4000件以上の対応実績があります。本書では、それらの専門家の知見を余すことなく公開しており、読み手の立場に応じて、すぐに行動を起こせるようになっています。

ベンチャー企業の誕生が少ないことを憂いていてもしょうがありません。日本のイノベーションは企業内イノベーションを生かすことしかないです。 企業内イノベーションは 特定の個人が孤軍奮闘するものではないため、 「優れた」個人の獲得育成に加え、企業内イノベーターを活かすために組織的な仕組み（エコシステム）を備えることが、効果的かつ重要になってきます。しかし、イノベーション研究は特異な発想を持った人物に焦点を当て、それがどのようにして生まれるのかに注目しがちです。またイノベーションに関する翻訳書は、ベンチャー企業型が暗黙のうちに主役となっており、企業内イノベーションが中心となる日本の読者にとっては隔靴掻痒なところが大です。 本書は、企業内イノベーションの姿を記述し、それを支える仕組みを明らかにするもの。典型的と思われる4人のイノベーターについて詳細に記述し、リアルな企業内イノベーターの実像を明らかにしました。 【物語篇】では、これらの「猛者」たちが一体どのようにその「資質」をまとい、「経験値」を積み上げ、そして「主役」を全うしたのかを記述。【提言編】では、55人の成功を導いた資質と環境（エコシステム）を解明し、4枚のカード（ガーディアン、アイデア創出、主役、脇役）の用意など必要な戦略を提言します。

監査に正解はない！ 　ひたすら推理し、確かめることで見える現実。 　　　　監査人と会社とのやりとりから 　　　座学では学べない本質を理解できる、 　　著者にしか書けないケーススタディ集。 ≪いまや監査人のレベルアップは必須≫ 　ＫＡＭが導入され、内部統制報告・監査制度の見直しも進む。監査事務により高度なレベルが求められるなか、個々の監査人にもしっかりとした職業的懐疑心とスキルが必要となる。そのためには座学も大事だが、豊富な、質の高い実務経験は不可欠だ。しかしそうした経験は簡単に得られるものではなく、そもそも粉飾決算に遭遇するなどきわめて稀であり、かつ、誰も望んではいない。 ≪リアリティのあるケーススタディで磨く実践力≫ 　そこで有効になるのがケーススタディである。現実を踏まえ、よく吟味されたものであれば、身をもって経験するに等しい状況が生まれる。 　本書は、経験豊富で多数の関連著作のある著者が、実践力を磨けるよう、誰もが遭遇しうる象徴的ケースを架空ストーリーに仕立て解説するもの。本書の特徴は大きく４つ。 　(1)監査人が悩み、誤りを犯しそうな臨場感に溢れる。 　(2)様々な角度から考えられる深みのある課題を抽出。 　(3)結論が見えているものではなく、分析、推理しながら考えることでより実践的な理解が深まる。 　(4)最適解を求めるのではなく、局面ごとにより確実な道を探ることで、監査人としての判断力が磨ける。 　著者の英知をすべて盛り込んだ、関係者に必携の一冊である。

人工知能(AI)活用で流通業の地殻変動が始まった! 先端事例を通してAI活用の実像と戦略に迫る 米アマゾン・ドット・コムを筆頭に、国内外のEC企業が、 垣根を越えてリアル店舗を持つ流通・小売業界に侵攻し始めた。 それに対抗し、日本企業は人工知能(AI)を活用して逆襲を開始した。 主導権を握るのは地場企業だ。 その主役が、新店舗「スーパーセンタートライアル アイランドシティ店」に 700台のAIカメラを導入したトライアルホールディングス(福岡市)、 地域の課題をAIで解決するAIアプリを開発すると共に、店舗のAI活用を 加速させているサツドラホールディングス(札幌市)である。 本書では、2社の取り組みを通してAI活用の実像と戦略を明らかにすると共に、 日本の流通・小売業で起きている地殻変動の最前線を追った。 執筆陣は、リテールAI研究会で活動するメーカー、卸売業、小売業の実務担当者。 それぞれの業界で、本来ならば競合関係にある各社がオープンイノベーションの 発想でノウハウを持ち寄り、活動の成果をとりまとめた一冊である。 研究会として、AIで流通の自動化を実現するためのレベルを定義した 「Retail AIレベル5」も提案している。

「このままいけば、リアル店舗は『死ぬ』」――。 EC（ネット通販）の台頭、人手不足、地方の過疎化など、社会環境が大きく変わる中で、百貨店や商業施設、ブランドの路面店など、リアル店舗の統廃合が急ピッチで進んでいる。 そんな現状を変えようと奮闘しているのが、店舗スタッフによるコーディネート投稿など、「オンライン接客」を可能にするサービス「スタッフスタート」を展開するバニッシュ・スタンダードだ。 サービス提供開始から僅か6年で年間経済効果は1500億円を突破、導入ブランドは2100以上と、快進撃を続けている。 本書では、同社を率いる小野里寧晃（おのざと やすあき）CEO／代表取締役が初めて明かす、「リアル店舗復活のための処方箋」が余すことなく語られている。 従来、企業が推進してきた「オムニチャネル」は、なぜ失敗ばかりだったのか。店舗スタッフ起点のOMOに取り組む先進企業は何が違うのか。令和のカリスマ店員はなぜ売れるのか――。本書では、豊富な事例を基に数々の疑問を分かりやすく解き明かし、リアル店舗の明るい未来を描く。 企業の経営層、EC担当者、店舗のエリアマネジャーのみならず、すべてのビジネスパーソンは、今すぐ認識を改めるべきときに来ている。また、「当事者」であり、リアル店舗の「救世主」である店舗スタッフの「あなた」にとっても必読の一冊となる。リアル店舗はもう1店も潰さなくていい！

人口減少下の新しい世界では 顧客との関係性が大きく変わる！ 「教育化」で成功した成長企業のビジネスモデル！ ◎住民の対立に首を突っ込む緑化会社 ◎人気集める「花ひろば学園レモン部」 ◎合言葉は「箱を売るな、温度を売れ」 ◎年間2万人参加の驚異のワークショップ ◎星空の楽しみ方を教える「プロ集団」 ◎売るのは自社製品でなく、自社の失敗

強い企業は創造的破壊を狙っていない!イノベーションというと画期的な発明・発見がイメージされがちですが、ほとんどの企業の収益源は、既存の知識や眠れる資源(技術等)・製品サービスの「読み替え」(従来とは違う視点・文脈からとらえること=視点・文脈転換のプロセス)から生まれています。 本書は、知識・資源の読み替え(視点・文脈転換プロセス)という切り口から、強い企業を支えているイノベーションの構造を明らかにしようというもの。オープン・イノベーション、ユーザーとの共創、グローバリゼーション、ダイバーシティ経営など、経営の最新課題も、既存の資源を再活性化させる新しい視点の提供という意味で企業を強くする方策ととらえることができます。 本書が取り上げるのは、次のような資源の読み替えです。 ・役に立たないとして見過ごされていた、あるいは捨てられていた知識・資源の読み替え ・イノベーションのやり直し(価値の再生) ・役割を終えて使われなくなった知識・資源や製品・サービスの読み替え ・成熟して売れなくなった製品・サービスの読み替え ・オープン・イノベーション(社内、社外)、ユーザーとの共創、グローバリゼーション、地域創生、ダイバーシティ経営等は、すべて従来とは異なる視点・文脈から知識や資源をとらえるための活動。 筆者は、野中郁次郎(一橋大学名誉教授)の弟子、知財マネジメントの研究者としても著名です。日本の現状に即してステレオタイプなイノベーション論を覆す本書は、大いに注目されるでしょう。

本書は、トヨタ流「原価マネジメント」の指南書です。原価マネジメントとは、トヨタ自動車が高い収益を生み出すために活用しているQCDのうちのC、すなわちコスト（原価）を低減するためのマネジメントのこと。トヨタ自動車が実践している「利益を生む原価」を創り上げるために必要な考え方や具体的な活動方法を伝授します。 トヨタ自動車では、全組織と社員の1人ひとりが原価マネジメントに取り組み、みんなで原価低減を進めていきます。この本では、商品企画から開発、設備設計、生産までの一連のものづくりのプロセスにおいて、必要となる原価マネジメントの考え方や具体な進め方を解説しました。 例えば、設計者であれば、開発リーダーが決めた製品企画や原価企画のプロセスを理解した上で、品質や性能を造り込みながら、開発リーダーが設定した原価の枠内に収まるように検討しながら図面を描きます。原価を抑えるために、前後の工程まで考えます。例えば、生産部門から「こうしたら造りやすくて安くなる」という提案があれば、設計者にフィードバックして設計を変えます。このように、常に原価を考えながら図面を作成します。言い換えると、設計しながら原価も計算しているのがトヨタ自動車の方法です。 これに対し、設計者が性能と品質だけを考えて設計し、図面が出来てから原価を計算するという企業もあります。また、多くの場合、経理部は実務から離れており、原価を造り込む活動を行うことはありません。 日経BPの技術系「教科書シリーズ」の15冊目です。事例内容の充実を図り、図版を大きく掲載した「プレミアム教科書」に仕上げました。

「脱・モノ売り」はこうして実現！ 製造業でいま最も熱い、ビジネスモデル転換の実践手法 この数年、製造業では「売り切りモデル」からの脱却が大きな課題になっている。 顧客と継続的につながり、収益を上げ続ける「リカーリング・モデル」への移行を掲げる企業が増えているが、 かけ声倒れに終わってしまうケースも多い。 実際の企業事例を取り上げながら、何が障壁になっているのかを明らかにし、 具体的な成功手法について解説したのが本書だ。 ●本書で取り上げる「リカーリングモデル」の類型 １　サブスクリプション……消耗品、保守、機器運用などを定額で提供するモデル ２　ＩｏＴ与信……機器センサーが集めたデータを活用し、次世代型ローンを提供するモデル ３　マネージドサービス型……機器の運用、管理を一括で請け負うモデル ４　成果報酬型……コスト削減、業務効率化など成功した場合に料金を徴収するモデル ５　業界プラットフォーム型……機器にとどまらない顧客の業務支援 ●リカーリングへの転換を妨げる４つの壁 ・データ取得と知財の壁……顧客のデータが取れない、知財部門のかかわりが薄い　ほか ・人財の壁……社内の専門人財がどこにいるかわからず、外部人財も活用できない　ほか ・ビジネスモデル構築の壁……顧客に対する価値の提供がうまくいかない、自前にこだわる　ほか ・投資回収期間の壁……製品売りとは異なる収益モデルのため、投資回収に耐えられない　ほか 　本書では、それぞれの壁をどうやれば乗り越えられるのか、先進事例を使いながら解説する。 ●主な先進事例 コマツ／日立／リコー／アイロボット／シーメンス／アルストム　ほか

知られざる巨大企業の全貌に迫る! ・売上高1兆2000億円、グループ従業員数 3万人。世界の拠点数は16カ国・地域で900 ・2014年10月についに株式上場。時価総額は一時2兆円超え、楽天、電通を上回る ・創業54年で定年退職者6人、多くのOB・OGが様々な業界で活躍する人材輩出企業 ・平均年齢33歳。海外現地法人社長が32歳女性など、30代で役員に多数抜擢 ・弱点はネットサービスの遅れ、世界での知名度のなさ リクルートは「じゃらん」「リクナビ」「ゼクシィ」「SUUMO」「ホットペッパー」など数々のサービスを生み出し、日本人の生活に浸透している。故・江副浩正氏が起こしたベンチャーの雄で、社風は体育会のノリ。強力な営業集団として知られる。また、戦後最大のスキャンダルとなったリクルート事件でも有名だ。 多くのイメージで語られるリクルート。だが、その本当の姿は知られているだろうか。 本書は、日経新聞記者が、リクルートのトップ層から現場、海外から国内まで幅広い社員を取材し、イノベーションを生み続ける強さの秘密や、株式上場を機にリクルートが目指すビジネスの未来などを明らかにする。「日経産業新聞」の連載企画「リクルート 第3の創業」をもとに、大幅に加筆した。峰岸真澄・リクルートホールディングス社長をはじめ、主要7事業会社トップのインタビューも収録。

―いまどきの若者とうまくコミュニケーションがとれない ―ちゃんと教えているのに、いまいち反応が薄い ―自分の数字を上げるのに忙しくて、あまり育成に時間を割けない ……こんなマネジャーの悩みに答えます! 本書の特徴は、以下のとおりです。 1 まず、いまの若手の考え方や行動パターンを理解できるよう、 文化の違いをわかりやすく説明していること 2 育成担当者ごとにバラバラなノウハウを「パターン」として抽出し、 誰でもできるように落とし込んでいること 3 知識を「パターン化」することにかけては日本企業でもトップクラスの リクルートの手法を具体的に紹介していること 4 担当者個人任せではなく、組織全体で共有し、PDCAを回せる ところまで広げていること 営業が強いことで知られているリクルート、その中でもトップ営業マン、 トップ営業マネジャーとして活躍した著者が、自らの経験を余すところなく 伝えてくれます。 一流営業マンだった人ほど陥りがちなワナ、 「○○くんの育成担当なのでよろしく」と丸投げされたときの対処法など、 誰もが身近に感じられる1冊です。

「リボンモデル」「不の発見」「価値マネ」「ぐるぐる図」「価値KPI」「型化」…… 次々と新しい事業を生み出す「リクルート式」を、 トップコンサルタントが徹底分析! 数々の新規事業を生み出してきたリクルート。 「結局リクルートだからできるのであって、我が社には役立たない」と思い込んでいる人たちは少なくない。 しかし、それは大きな誤りだと著者は言う。 リクルートには、個人のアイデアを拾い上げてブラッシュアップし、 驚異的なスピードと爆発力で展開するしくみを組織全体で共有しているのだ。 昨今話題の「リーン・スタートアップ」「アジャイル」と似た手法を、 シリコンバレーに先駆けて実践していたのがリクルートである。 本書は、第一線の戦略コンサルタントが、その手法を分析し、一般の企業に応用する方法を解説する。

この1冊でリスクマネジメントのすべてがわかる！ Risk Management Navigating through the new paradigm shift 経済安保、人権問題、自然災害、サプライチェーンリスク、FCPA、サイバー、サステナビリティ……。 企業は日々想定外のリスクに直面している。 だが、リスクを恐れずテイクせねば成長もできない。 リスク管理に対する基本的な考え方と必要な取り組み方を、詳細に解説した 経営者・ビジネスパーソン必読の1冊！

AIを使って自社のビジネスはどう変わるのか。 AIを導入するために、企業の組織や教育はどうあるべきか。 本書は、AIの自社への導入の仕方やその導入手順の詳細、 AI投資を回収するための戦略や事業の変え方を実例をもとに解説した 経営者のためのAI活用読本です。 解説するのは、amazon goを超えるAIによる無人店舗など、 小売業で積極的にAI活用を行っている店舗「トライアル」を運営する トライアルホールディングスの永田久男会長。 同社が積極的に行っているAI戦略の手の内をすべて明かした貴重な書籍です。 AIがどのような技術で成り立ち、世の中をどう変えていくのか。 こうした議論は既にさまざまなところで行われていますが、 実際にマネタイズしていくまでの戦略はまだ多くは語られていません。 AIを企業の業績につなげていくための、初めての実戦書。 テクノロジーを活用してイノベーションを起こした全ての経営者・ ビジネスパーソンに読んでいただきたい一冊です。 ＜著者について＞ 永田久男（ながた・ひさお） 1956年福岡市生まれ。1984年トライアルカンパニーを創業。 2015年に持株会社となるトライアルホールディングスを設立し、 現在同社代表取締役会長。情報通信技術とAIを活用した 新たな形の流通業の構築を目指す。

本書は、2015年に世間を賑わせた「大塚家具騒動」の顛末記である。父である大塚勝久会長と娘の久美子社長が経営権を巡り株主総会で争った様は、テレビのワイドショーの格好のネタになり、お茶の間の話題をさらった。 　「理」で推した久美子社長と、「情」に訴えた勝久会長の戦いはなぜ起きたのか。本当に得をしたのは誰か。創業者が立ち上げた「家業」を、社会全体のものである「公器」に変えようとした久美子社長の思いとは何だったのか。騒動をつぶさに観察してきたジャーナリストが、徹底取材と単独インタビューで、久美子社長の胸の内に迫る。 　大塚家具を巡る家族間の対立は、どこの家庭でも、そして、どこの家族経営の企業でも、普通に起きることだろう。だからこそ、あれだけ世の中の関心を集めたに違いない。逆に言えば、この騒動から学ぶことがたくさんあるのだ。本書では、「大塚家具騒動」の一部始終を振り返りながら、同族経営の限界と、ガバナンス面での課題を真正面から考える。

ビジネス活用はここまで進んだ 経済価値180兆円も！ ・巨大な経済価値を生むと期待され、世界中で投資額が急増している量子コンピュータ。 日本政府も科学技術政策の重点分野に量子技術を挙げ、強力に後押ししています。 さまざまな業界で、ビジネスでの活用が進んでいます。 ・量子コンピュータで、今、どのようなことが、どこまでできるのか、国内外の注目企業を多数取り上げ、ビジネス現場での最新の取り組みを紹介します。各国の政策や研究開発状況、今後の課題も明らかにし、将来を見通します。 ・量子コンピュータはあらゆる業界でイノベーションを起こすチャンスがあります。活用を検討する企業のビジネスパーソンが、丸ごと1冊で全体像を学べる入門書です。 ・著者は（株）日本総合研究所の研究員で、先端技術に関するリサーチを行っています。難解な量子コンピュータの仕組みをわかりやすく伝えます。

事業進化、競争力アップのための「新たな武器」を手に入れる！ ビジネスと人権、サステナブルファイナンス、経済安保、事業再生、ガバナンス…… 　　目まぐるしく変わるルールの現在地とその先をわかりやすく解説。 ◆ルールを「守る」対象ではなく、「ビジネスの種」として考える 　新しいテクノロジーが次々生まれビジネスの世界を変えるのと同じく、いま、新しいルールが次々つくられ、経済社会に大きく影響し始めている。それらの順守は当たり前だが、一歩先んじて、新しいルールをいち早く理解し活用することが、ビジネスの成功には不可欠の時代となった。ルールは、単に守る対象から、企業の成長、競争のための道具・武器に変わりつつあるのだ。 　 ◆経験豊富な専門家軍団がルールの先を読み、アドバイス 　本書は、日本を代表するローファームの経験豊富な専門家たちが、ビジネスの現場に欠かせない法的な課題の最新状況をフォローし先読みができるように、ホットイシューとしてのトピックスを含む12のテーマから、重要な法令・ソフトローの現在と今後予想される新たな動き、その影響、横展開について、(1)大まかな流れとその背景、(2)直近のルール変更、(3)ルール変更の活用、(4)中長期のルール変更の見通し、(5)中長期のルール変更の活用――の５つの視点から、図解も多用しわかりやすく説明するもの。競合に差をつけ競争を勝ち抜くための「ビジネス法の知識」という武器を身につけることができる一冊。

企業に重大な損失をもたすおそれがある 「リーガル・リスク」とは何か? リーガル・リスクとは、「事業、製品・サービス、各種ステークホルダーとの関係及び事業運営上の各種プロセスに対する法令その他の規制の適用についての認識不足、誤解、重大な無関心又は曖昧さに起因して、財務上の損失又は風評被害が発生するリスク」のこと。企業のリーガル・リスクへの理解が不足していると、多大な損失を被るおそれがある。それを避けるには、損失が発生する前にリスクを特定し、積極的に管理する「リーガル・リスク・マネジメント」が欠かせない。その具体的方法を本書で詳しく解説する。

企業に共通する課題、解決策はただ一つ リーダー育成とビジネス変革の2兎を追え！ 「企業の変革を担う人材がいない」。多くの企業に共通する悩みですが、解決策は一つしかありません。ビジネス変革プロジェクトを推進する中で、変革リーダーとなり得る人材を育てることです。 そんな二兎を追う「育つ変革プロジェクト」の第一人者が、具体的な事例とともにノウハウ・方法論を詳細解説しました。特にデジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む企業の経営層やマネジャー、プロジェクト担当者には必読の一冊です。 今、ビジネスのデジタル化、グローバル化が急速に進んでおり、企業やそこで働くビジネスパーソンはこれまでのビジネスのやり方を変えていかなければ、激しい競争に勝ち残っていくことができません。なかでも、デジタルによるビジネス変革を意味するDXは喫緊の課題です。 ところが多くの企業は「変革プロジェクトを担うリーダーがいない」「変革プロジェクトをやったことがないので、リーダーを育てられない」というジレンマを抱えています。それを一気に解決するのが、育つ変革プロジェクトです。 本書では住友生命保険などの事例を基に、育つ変革プロジェクトとは何かを解説したうえで、プロジェクトの立ち上げ方や推進方法、その中で人材を育成するためのノウハウ、プロジェクトの成果を会社全体に広げるやり方などを詳細に解説します。これらは、著者らが10年以上にわたるコンサルティングの実践で培った方法論です。一読すれば「なるほど！ これならできる」と腑に落ちて、即座に実践できるはずです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 家庭、企業、コミュニティ―。リーダーシップはあらゆる局面で直面する課題です。本書は、リーダーシップを実際に身につけるために理論と実例を紹介します。内容をより深く理解できる興味深いエクササイズを掲載。J.ウェルチ、小倉昌男、松下幸之助など著名な経営者の事例を的確に解説。具体的な知識が身につきます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『戦略と実行』(2011年刊)で知られる気鋭の経営学者の書き下ろしリーダー育成論。 本書の序章「何が見えて何が見えないか?」からの一部抜粋です。 「現実には、単に成功したリーダーの事例をいろいろ示して、『学べ』と言っている『そのままコピー型』、あるいは『何も考えずに丸暗記型』、結果として死語とも思われる『頭でっかち』を一生懸命作っているのではないかと思うのです。 知識だけは珠のようにあるが、何が本当に正しく、何を捨てなくてはならないかという戦略の基本的な発想がなおざりになっていないだろうか。たとえわかっているつもりでも、その取捨選択の『基準』を議論することなく、単に取捨選択が重要だと叫んでいるのではないだろうかと。」

リーダーの「言葉」は必ず変えられる！　なぜ、一生懸命に語っているのに、現場に伝わらないのか？　そのカギは、「実践のビジョン」にあります。どんな事業・組織でも、リーダーシップを発揮することができる。それが20年間、１万人以上のリーダーを支援するなかで著者が編み出した独自手法「バインディング・アプローチ（ＢＡ）」。現場の日常を再現した10のケースストーリーのなかで、ＢＡのツボとコツを解説。まるで相対でコンサルティングを受けているかのようなリアリティとともに、リーダーシップを発揮できる実践手法が身につく一冊。

公認会計士・税理士でありながら心理カウンセラーの資格を持ち、最先端の心理学や脳科学を研究するとともに、経営コンサルタントとして多くの社長のメンターを務める著者が、そのノウハウを全公開した初の書籍。人の心のメカニズムを心理学や脳科学から説明し、それを人事・組織、営業・マーケティング、マネジメントに活かせる、人を動かし導く方法としてご紹介します。

なぜ多くの経営者は戦略思考ができないのか。できるためにはどうすればよいか。企業経営に必須な戦略思考の考え方を解説し、そのスキルを身につけるための具体的な方法論が分かる本。

前任者を踏襲するトップは不要。変革を起こして、さらなる高みを目指せ。アジア人初の米GE本社役員となった「経営のプロ」が初めて語る、プロフェッショナル・マネジャーになるための仕事術。米企業では次々と新しいリーダーが生まれてくるのに、なぜ日本企業ではそうならないのか。ウェルチ直伝! これが最強の仕事術！

日本を代表する企業のマネージャーたちが絶賛する超実践講座を書籍化。 驚きのセオリー＆明日から使えるツールが満載。 会社を変えるのではなく、チームを変える。 …… 新規事業や事業変革を推進する上での障害となる「不幸な光景」「大企業あるある」を解決する、「目から鱗」のマネジメント手法の解説書が登場しました。著者がリクルート時代に「1年間で100億円の売上アップ」を達成した経験を振り返りつつ、その経験をもとにして体系化した超実践的なセオリーとツールを伝授します。明日からでも実行できる「使えるネタ」が満載です。業績向上を目指すマネージャーがプロジェクトを成功に導く「虎の巻」と言えるでしょう。 本書が解説することは、企業を変革するような大がかりなマネジメント手法ではありません。会社全体のマネジメントは変わらなくても、あなたのチームはスタートアップ企業のように生まれ変わっていく。それが「リーン・マネジメント」です。 本書は、著者が大企業のマネージャー向けに開いている「リーン・マネジメント講座」を書籍化したものです。以下、講座受講者のコメントを紹介します。 「新しいことをやる、認めてもらう、実際に立ち上げるノウハウが詰まっていて、めちゃくちゃ勉強になる」（総合商社） 「なるほど！の連続でした。特に『プレトタイピング』と『一番ヤバい課題を潰す』は参考になりました」（事務機メーカー） 「企画マンとして成功するかどうかの分岐点になるくらいすごい内容だった」（人材サービス）など

日本のトップ・ファームが立体的・実践的に解説する ビジネスに使える“最新ルール・ガイドブック” コーポレートガバナンス・コード、M&A、契約、ファイナンス、デジタル規制、知的財産、働き方改革――企業を取り巻く法令やルールは、ビジネスモデルや技術の革新とともに日々、変化し、その知識なしには、最悪、存亡の危機を迎える時代になった。しかも1つの法・ルールの変更が、まったく無関係と思われるような部署にまで影響を与えるようになってきている。同時に、これら法やルールを武器にすれば、世界を相手にした戦いを有利に進めることもできる。まさに「戦略法務」の新しい局面を迎えているのだ。 問題は、未だに多くの企業がこれらへの対応を専門の法務部門に任せ、商品・製品やサービスの開発や販売等の事業部門との連携が取られていないこと。著者の経験上、その法務部門にはビジネスのセンスに欠けている面が少なくなく、激しい競争とめまぐるしく変わるルールのなかで、スピーディーな意思決定や対応を妨げている。 本書は、経験豊富な日本を代表するローファームの厳選メンバー達が、ビジネスパーソン一般向けに、ビジネスの現場で必要な法的センスを身につけ、最新状況をフォローできるように、最新の法令やソフトロー、公的なガイドラインの制定・変更の動きとその影響について、わかりやすく説明するもの。

ルールを知れば、ビジネスがわかる 歴史を知れば、ルールの見方が変わる！ 最強のコミュニケーションツール＝「ルール」の 意外な秘密に迫る、知的エンタテインメント！ 争いを解決する。ゲームを面白くする。ビジネスを円滑に進める―― われわれの周りには、様々な「ルール」が存在する。 ルールは、誰かがそれを定め、運用していくことで変わり、時代にそぐわなくなると消える、 というライフサイクルを経る。 本書は、そうしたルールの興亡の歴史を知ることで、 その本質を理解し、いまのビジネスにどのように影響しているのかを読み解く ビジネスエンタテインメント本である。 本書ではビジネスにおけるルールの役割を 「安心と期待感を持たせて信用を維持する」 「創造物の拡散とコントロール」 「ビジネスを広げるための、巻き込みと役割分担」 「企業を成長させるための育成と放任」の４つに分解し、 それぞれについて各章で説明。 インターネット時代におけるルールの変質や、 日本が得意でない「ルールメイキング」にどういうスタンスで臨めばいいのかについてもふれる。 ・世の中を大混乱に陥れた、数々のバブル崩壊の教訓とは？ ・特許ルールはなぜアメリカでこれほど重視されているのか ・自動車産業創世期、ルールにとどめを刺されたイギリス ・今でも世界を悩ませる育成ルールの各国別事情とは？ ・ルールの構造を劇的に変えたインターネットの破壊力の本質は？ など、誰かに話したくなるトピックを交えながら、解説する。

これからはBPRではなく、YTR(役に立つことを・楽しく・ラクにやる)だ! 「現場力」の提唱者が、「業革3.0」で活力を取り戻す方法を解説する。 過度な合理化、人手不足、技能承継の失敗、稚拙なIT活用。 間違った働き方改革、管理強化。 利益偏重、経営と現場の溝……。 振り返れば、平成の時代というのは、現場を軽視し、現場を傷めつけ、 現場が壊れていく30年だったと言えるのかもしれない。 このままでは、日本企業の再生、復活はありえない。 本書は「業革」という古めかしい言葉をキーワードに、 これまでの発想を超えた「人間中心」の業務改革手法を提言する。 業革1.0……1980年代のオフィスオートメーションによる合理化 業革2.0……米国の経営手法「BPR」を取り入れた合理化 そして、 業革3.0は、「YTR」の追求によって人間中心の改革を行う。 人間の創造性を高めることにより、結果として生産性を向上させることを目指す。 良品計画、変なホテル、SOMPOケア(介護)という、 人間中心の業革で現場の力を引き出しているケースを取り上げ、 具体的な道筋を示していく。

「レグテック」とは、規制とテクノロジーを融合した概念。金融業界が金融規制などの課題を解決する新技術がルーツである。ＡＩやビッグデータなど先端のＩＴを活用し、各国で異なる複雑な規制などに対応するコスト削減やマネーロンダリング（資金洗浄）対策といった課題解決をはかる。 「レグテック」に最も関心が高いのは金融業界だが、応用範囲はそれだけではない。コンプライアンス関連の負担増に悩んでいる法務部、爆発的に増える個人情報管理を迫られる一般企業、各国で細かく異なる規制を把握して商品に反映させる必要があるグローバル製造業、そして急速に発展するテクノロジーによって複雑化する問題に対応しなければならない規制当局側もレグテックに注目。 本書は国内外の豊富な事例を紹介しながら、どのような技術がどう活用されているのか、わかりやすく解説。

「20世紀を代表するおもちゃ」を生み出した巨大イノベーション工房 ブロック型のおもちゃの草分けとして知られ、知育玩具としても世界中で人気のレゴブロック。フォーチュン誌はレゴを「20世紀を代表するおもちゃ」と評している。しかし企業としてのレゴが、2004年に約3億ドルの大赤字を記録して倒産の危機に瀕していたこと、その後、驚異的なV字回復を果たしていたことは、あまり知られていない。 本書では、レゴが歩んできた軌跡、80年間ブランドを支えてきた基本理念、そして経営再建に向けて定めた「イノベーション7つの真理」を、スイスの名門ビジネススクールIMDで「レゴ・プロフェッサー」の称号を与えられた著者が、企業幹部をはじめ多くの関係者への取材をもとに説き明かす。 3億ドルの大赤字――失敗と復活から学んだ教訓 右肩上がりの成長を続けてきたレゴに危機が訪れる。テレビゲームなど、デジタル化の波が子どもたちの遊びにも押し寄せてきたのだ。レゴは遅れを取り戻そうと、ブルー・オーシャンへの進出、破壊的イノベーション、クラウド・ソーシングなどを取り入れ、「7つの真理」を中核に据えた成長戦略を立てた。しかし、21世紀のイノベーションの処方箋はレゴに壊滅的な結果を招いたのだった。 そんな中、CEOに抜擢された若きヨアン・ヴィー・クヌッドストープは、失敗を経験知として活かし、劇的な復活を遂げた。レゴが辿った軌跡はすべてが教訓に満ちており、劇的な環境変化のなかで苦戦を強いられている企業にとって、すばらしいイノベーションの教科書となるはずだ。

ハリウッドで権力を勝ち取り、賞賛され、恐れられ、嫌われ、 そして今、シリコンバレーで尊敬される男―それがマイケル・オービッツだ。 大手エージェンシーのメールマンからのし上がり、 タレント事務所「CAA」（クリエイティブ・アーティスツ・エージェンシー）を共同創業。 同業者からばかにされ、妨害されても、しぶとく生き残り、 スーパーエージェントとして事業を拡大。 CAAにはハリウッドのトップクラスの俳優、監督、脚本家など 1300人以上が所属し、ハリウッドで一大帝国を築く。 そして、ジュラシック・パークやゴーストバスターズなど大ヒット作品を世に送り出す。 さらには、ソニーのコロンビア・ピクチャーズ・エンターテインメントの買収、 松下電器産業のMCA／ユニバーサルの買収といった数千億円規模の巨額M&Aの仲介、 コカ・コーラのグローバル広告も手掛けた。 しかし、親友でビジネスパートナーだった人物に裏切られ、 長年の友人CEOに乞われて就任したディズニー社長は14カ月でクビになる。 いったい何がいけなかったのか？　 ハリウッドのビジネスモデルを築き、裏切られ、それでも失敗を隠さず語り、シリコンバレーのスター経営者・投資家に慕われる著者の物語から、ビジネスに必要なことを学べる。 ◆「争いがなければ、利益もない」圧倒的な交渉力が学べる ◆ソニー、松下の巨額M&A交渉の裏側を追体験できる

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 社会課題の解決と“本業”をどう両立させるか？ ・巻頭対談１　伊藤順朗（セブン＆アイ・ホールディングス代表取締役専務執行役員）×江川昌史（アクセンチュア代表取締役社長） ・巻頭対談２　ジャック・アタリ（経済学者）×海老原城一（アクセンチュア　サステナビリティ プラクティス日本統括） ・注目の先進事例を多数掲載！－－アシックス、花王、コニカミノルタ、資生堂、東芝、凸版印刷、Loop Japan、WWFジャパン ・「生物多様性」「TNFD」にどう対応するか ・「サーキュラー・エコノミー」実現への道筋 ・脱炭素の最新動向と注目のベンチャー企業 　持続的な社会を築くサステナビリティへの取り組みが、企業経営で必須となっています。二酸化炭素（CO2）の削減だけではなく、生物多様性、サーキュラー・エコノミー、人権・ジェンダーなど、様々に対応が求められています。中でも生物多様性は、2023年9月、企業の自然に関する情報開示を推進するイニシアチブ「TNFD」（自然関連財務情報開示タスクフォース）の最終版が公表される予定で、今後の大きなテーマとなる見込みです。 　今こそ、企業には、社会課題の解決への貢献と自社のビジネスを両立させるための取り組み、「レスポンシブル・ビジネス」が必要です。 　本書では、サステナビリティの各取り組みについて、最新の状況と企業の対応策を解説。専門家による解説のほか、注目の最新事例を多数紹介します。

2012年に世界165か国で52億本も販売され、最も成功した飲料ブランドともいわれるが、その本社がオーストリアにあることを知らない日本人も多い。 どのようにしてわずか数年でこの世界的なブランドが台頭したのか、なぜマーケティングが画期的といわれるのか。 その秘密が明らかになる。

ある一人の退職を皮切りに、次々と辞めてしまう「連鎖退職」。 どんなきっかけで起こるのか、起こりやすい業界はあるか、効果的な対処は――? 最悪、企業を倒産に追いやるその実態を、 当事者や人事部への取材から浮き彫りにし、対策を考える。 【本書の目次から】 ・中小企業やベンチャーで起こりやすい「ドミノ倒し」型 ・大企業で起こりやすい「蟻の一穴」型 ・組織にとってありがたい連鎖退職もある ・悩みつつも巻き込まれなかった人の本音 ・連鎖退職の「火種」を見逃さないために

稼ぐ力を高め、投資家の期待に応えるための切り札! ROIC(ロイック)を通じたコーポレートガバナンス改革を解説 いま、企業視点の指標である「投下資本利益率(ROIC)」が注目されている。事業資産からどれだけ効率的に本業の利益を生み出しているかを測定するROICは、企業の稼ぐ力を判断するには最適な指標だといえる。

雇用管理、賃金、労働時間、休暇、労使関係……。 事業者、労働者が知っておくべき基本ルールを、制度改革の実現に携わった著者が詳しく解説。 働き方改革により労働法制度が大きく変わりました。 テレワークや副業・兼業の広がりで新たなルールやガイドラインも策定されています。 本書は、多くの企業・職場が関係する雇用と労働の基本ルールについて詳しく解説するガイドブックです。

生涯現役社会に対応した制度を具体的に提案! 深刻な人手不足を受け、シニア雇用が変わろうとしている。 60歳での定年、再雇用から65歳定年への移行を真剣に検討する企業が増加。 制度の変更を前に何を検討すべきか、どのようなメリットがあるのか。 コストはどう変化するのか。 65歳定年の先にある70歳雇用延長も視野に入れ、 注意すべき実務上のポイントを先行事例とともに具体的に解説。 企業年金を含めた全体像がわかる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆「ロジカル・ディスカッション」とは、テーマからズレた発言、抽象的な意見が横行する会議を、メンバーが筋道立てて議論できるようサポートするファシリテーションの技法。 ◆ロジカルではないメンバーでも、筋道立てて考え、合理的に話し合えるようにサポートするのがファシリテーターの務め。その役割を、5つの働きかけと12の基本動作に整理し、これだけ押さえておけば良いというポイントを解説 ◆議論を整理するファシリテーターに、じっくり考えている余裕はない。その瞬間、機敏に場へ切り込むために持っていたい実践的な問いかけフレーズを豊富に紹介。実践力を高めるための演習問題やトレーニング方法を多数掲載 ◆オンライン会議では以心伝心は使えず、自分の考えを言葉でキッチリと説明し、相手の言葉から考えの筋道を理解しなければならない。ロジカル・ディスカッションを駆使すれば、説得力のある議論を展開でき、結論に対する納得感が高まる ◆問題解決・アイデア創造・意思決定など10分野から、ビジネスシーンで役立つフレームワーク126 種類を厳選し、巻末に収録

■ヤマト運輸での労働問題発覚以降、「物流危機」はホットトピックになっている。実際、トラックドライバーの高齢化や倉庫作業員の不足は顕著であり、「経済の血脈」である物流がいつ止まってもおかしくない状況にある。 一方で、宅配ロボットやドローンといった先進技術の活用も徐々に広がりつつある。Amazonのように、倉庫作業のロボティクス化やAIによる需要予測といった先駆的な取り組みを進めることで、競争力の更なる向上を実現している企業も存在する。 ■これら、足元での労働環境の悪化やAmazonをはじめとする先進プレイヤーの動向といったミクロな事実を紹介する書籍や記事は増えてきたが、「物流の未来」がどのようなものであるかや、経営・経済においてどのような役割を果たすようになるのかまでを見通したものはない。 本書は、ロジスティクスの最先端動向に精通し、コンサルティング、セミナーなどで活躍する著者が、技術革新の先にある物流ビジネスの「破壊と創造」を解説するものである。省人化・標準化が進むことで、サプライチェーン全体の最適化に向けたオープンプラットフォームが生まれつつあること、コト売りへの転換を果たそうとするメーカーがシェアリングビジネスに進出していることなど、技術・インフラ・サービスの進化の方向性を明らかにしている。物流会社だけではなく、荷主やメーカーにとってのビジネスチャンスも見つけられる内容である。 ■「ロジスティクス4.0」は、著者が講演やコンサルティングなどで使ってきた用語だが、その用語や考え方がそのまま「国土交通白書」や「ものづくり白書」で用いられるなど、一般用語化している。

日韓両国で巨大な企業グループを築き上げた唯一無二の企業家・重光武雄。 研究とデータを重視し、時間差経営、シャトル経営など、独自の経営哲学で両国の市場をダイナミックに変革し続けた。 ソニーの井深大・盛田昭夫、日清食品の安藤百福などと並んで、戦後の日本を代表する大企業を作り出した創業者の一人でありながら、その素顔はあまり語られていない。 重光武雄とは何者なのか――。 感性と夢を追い求めたイノベーターの本質に、韓国財閥研究の第一人者が迫る。

日本を元気にする新しいビジネスのかたち。 「三方よし」＋「作り手よし」「地球よし」「未来よし」＝「六方よし」 人口減少で、地方から衰退しつつある日本、 その中で、新しいビジネスを立ち上げた人たちがいる。 地方で、イノベーションを起こしたり、伝統産業の価値を高めて 改めてビジネスに仕立てたり、社会課題を解決する事業を 軌道に乗せたりしている。 そこには「六方よし経営」があった。 担い手の多くは、1980年代・90年代の若手だ。 起業家、新規事業に挑戦する経営者、I・Uターン志望者、必読の書。

なぜ、目先の利益に私たちは振り回されるのか 今、マネジメントのさまざまな側面で起きている大転換は、短期思考から長期思考への転換である。短期で得られる果実を最大化しようとしても、上滑りして持続は難しい。遠いところに視座を置いて、長期で得られる果実の最大化を狙うのだ。 　長期視点の経営には、いくつかの共通点がある。 ・長期目線の経営は、結果が出るまでは非常識と見られることが多い。 ・長期目線の経営は、短期の利益を後回しにするが、短期の利益も追求する。 ・長期目線の経営は、短期の利益に振り回されない分、地域や社員の幸福度を高めやすい。 ・長期目線の経営は、それを実践する経営者の信念が強い。 ・長期目線の経営は、それを継続するための仕組みを構築している。 「長期目線で経営をしている」と経営者がインタビューで答えているにもかかわらず、その会社が短期目線に陥り、経営破綻に至る事例は少なくない。精神論で長期目線を、というのは誰でも言える。「継続するための仕組み」として組み込むことがロングターム・マネジメントである。本書では、短期目線と長期目線の経営の違いを対比させつつ、何を転換すれば長期思考を持続できるかを整理する。

MBA入門書のスタンダード『ビジネスマンの基礎知識としてのMBA入門』の中から、学びたい科目を選んで読める「ばら売り版」が電子書籍で登場。［session1］は、戦略的であるための条件について解説。 山田英夫（やまだ・ひでお） 早稲田大学ビジネススクール教授 慶應義塾大学文学部卒業。同大学大学院経営管理研究科修了（MBA）。三菱総合研究所を経て、現職。博士（学術）。アステラス製薬、NECの社外監査役を歴任。

根来龍之著「プラットフォームの教科書」と「ビジネス思考実験」の合本版。 ITビジネス研究の第一人者である根来龍之・早稲田大学ビジネススクール教授による、ビジネスモデル設計の必読書セット。 デジタルエコノミーを勝ち抜くための基本戦略とコンセプトを集大成。 仮説立案のポイントについて、独自の視点で解説した2冊が、これ1冊でまとめて読めます。

社員、株主、社会に支持されるリーダーになるには。 その全ての条件をまとめた必読書。 新規事業、人材育成、株主対話…… 長期成長の要諦を語り尽くす

長期成長の要締「私の経営論」に続くシリーズ第2弾 宮内シニア・チェアマンの考えや経験が伝わる中小企業経営者のための心得集! 本書は、中小企業やベンチャー企業の経営に焦点を当てて、その経営者が会社を成長させるためにどのようなことに気を配るべきか、 どのような手順を必要とするか、あるいは何を目標とすべきかなど、最も大切な事項を項目別にまとめています。 ≪主な内容≫ 【Part1】　中小企業経営6つの真実 【Part2】　組織を固める着眼４カ条 【Part3】　体験的ベンチャー経営、失敗しない４つの鉄則 【Part4】　事業承継に関わる3つの信条 【Part5】　起業家とその志望者に向ける6原則 【Part6】　忘れがちな心持ち 5つの付則

●2019年12月に日本経済新聞に連載して好評だった澤部肇TDK元会長の「私の履歴書」を単行本化。 ●著者は大学を卒業した1964年、東京電気化学工業(現TDK)に入社。同社は、東京工業大学の電気化学科が発明したフェライトという磁性材の技術に鐘淵紡績(現カネボウ)が資金を投じて1935年に創業した、いわば大学発ベンチャーの走りのような会社。当時、東京・神田の6階建てのビルを間借りしていたTDKはその後、世界的な優良企業へと業容を拡大していく。同社の歩みと自身の半生を振り返る一冊。 ●著者は、工場や経理部などで厳しい上司の薫陶を受け、若くして社長室(のちの経営企画部)に配属される。ここで、同社の中核的な創業メンバーである3代目社長の素野福次郎氏、4代目社長の大歳寛氏の謦咳に接し、仕事や人生の諸々をじかに教わる幸運に恵まれる。中小企業だった同社は、音楽用カセットテープが大ヒットしたのを機に時ならぬ急成長企業となり、ニューヨーク証券取引所の上場を果たす。この間、著者は社長室の一員として経営を支え、貴重な経験を重ねた。その後、テープ事業を立て直し、磁気ヘッド事業では辣腕を振るい、社長に就任。ITバブル崩壊を乗り越え、新興のATLを買収して世界的な電池メーカーの礎を築いた。 ●書籍としてまとめるにあたっては、好評だった新聞連載と同様に紙幅の多くを経営中枢での興味深いやりとりに割いている。著者の人柄を反映した率直な心情の吐露が、本書をいっそう魅力的なものとしている。

改めて知る、6つの事件 自らの経営体験からまとめた 必ず身につけ、実行すべき日々の心得集 リーダーの条件として、宮内氏が書き留めてきた10カ条を初めて公開し、 その内容を詳しくまとめました。 大企業に勤めていて、いずれは経営陣を目指す管理職や若手社員、 またベンチャー企業の経営者や起業家らに向けて、イノベーションを起こす経営、 持続的に発展する組織とはどのようなものかを10カ条を基に詳しく解説します。 ≪主な内容≫ 【はじめに】　リーダー論をまとめた10 カ条 【第１条】　鼓舞・激励し総力で 【第２条】　熟考する 【第３条】　照準を絞り注力する 【第４条】　代表する 【第５条】　経営者としての自覚を常に持つ 【第６条】　人材育成・活用 【第７条】　存続と継続 【第８条】　グランドデザインを描く 【第９条】　マクロ観を身に付ける 【第10条】　向上心を持つ

ジョブズもゲイツもウェルチも、「いい人」ではなかった！　リーダーは謙虚であれ、誠実であれ、そして部下への思いやりを持て――一般的に優れたリーダーはこのような資質を備えるべきだと思われている。しかし、現実のデータを分析すると、実は多くの成功しているリーダーはこうした資質を備えていない。スタンフォード大学ビジネススクールの教授が、巷にはびこる「リーダー論」のウソを暴き、組織の目標を達成し、職場環境をよくするために何が効果的かを、豊富なデータと実例から解き明かす。

組織はなぜ、力を発揮できないのか？ 　本書の最大のテーマは「スタートアップ企業のようなスピードと敏捷さで、大きな組織を動かすにはどうすればいいのか？」。その具体的な方法を、本書は実例をもとに解説する。 　現在、ほとんどの組織は、専門性や職務で区分された縦割り型の「官僚制モデル」を採用している。各部署はスピード感をもって動いても、組織全体で見ると、決断や行動に時間がかかり、 部署間の連携も悪く、パフォーマンスが出ないケースが非常に多い。複雑性と不確実性が増す現代において、「官僚制モデル」は不適合を起こしている。 たとえば「官僚制モデル」の指揮命令系統は、伝言ゲームのように部署や部門をへるごとにメッセージがゆがめられ、不信感が増幅してしまう。 その結果、情報の鮮度が落ちる前にスピード感をもって組織全体で生かすことができない。 　本書では、従来の「官僚制組織モデル」に「ネットワーク型組織」を重ね合わせた「ハイブリッド・モデル」をそのソリューションとして提唱する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 オフィスは今、「企業価値を創造するワークプレイス」の時代へ。変革を支えるプロ集団が考え方、取り組み方を詳細に解説。「アフターコロナ」も勝ち抜くワークプレイス改革の本質を読み解く。 グローバルな競争環境にあって、企業に必要なのは「新たな価値の持続的創造」。その源泉となる社員の働き方改革、さらにはワークプレイスの進化が近年、重要な経営課題に浮上しています。本書は、信託銀行の第一線で顧客企業の不動産戦略と向き合う専門家たちが、ワークプレイス改革を成し遂げた先端企業を徹底取材。これまで長年にわたる不動産コンサルティングで培ってきた知見とともに、企業のオフィスのあり方、変化への取り組み方を詳しく解説します。

少子化問題はお金だけで解決しない! 働きすぎ、男女不平等など日本で依然際立つ「ワークライフアンバランス」の真因を、出産意欲や夫婦関係にまで分析対象を広げ鮮やかに解明。実効性ある改革案を提言する。

本書を読めばきっとおわかりいただけると思うが、われわれの「ウェイ」すなわち仕事のしかたで大事なのは、黙って聴くこと、それが一つである。何か意見がある人すべての話に熱心に耳を傾ける。自称専門家は当てにしない。互いに学び、市場から学び、失敗（まったく新しいことをするためにはつきもの）から学ぶこと。そして、たぶん一番重要なのは、文字どおり楽しむこと。 人になんと言われようがわが道を行くそんな信念を持つあなたは、すでに正しい方向へ進んでいる。たぶん誰にもその進路は変えられないだろう。もっともっと聴くことだ。話すよりも聴くことだ。情熱を前面に出すことを恐れる必要はない。迷ったときは自身の直感を信じよう。