従来の「最強（グレート）」を超え、 さらに成長するための９つの戦略を ボストン コンサルティング グループのコンサルタントが解説！ 地政学リスクの高まり。テクノロジーの急速な発展。 社会的役割を果たすことが一層求められ、 感染症や気候変動などの予測不可能なリスクが次々と顕在化する…… こんな変化の時代で勝つためには、従来の「グレート」な経営だけではうまくいかない。 本書では、ＢＣＧグローバルのコンサルタントである著者たちが、 「グレートを超える」ために必要な９つの戦略を解説する。 ――グローバルでありながらローカル。 リーンでありながらレジリエント（回復力が高い）。 最低コストを実現した上で、最高スピードも実現する。 「最強（グレート）」の先にあるのは、一見、二律背反しかねない要件を 同時に充足するしなやかなデュアル・エンタープライズの世界なのです（本文より）―― 【本書で解説する９戦略】 ●成長戦略 戦略１　社会的インパクトを自社の中核事業ととらえて再構築するなど ●オペレーション戦略 戦略４　新しいダイナミックなバリューウェブで、従来のバリューチェーンを補完するなど ●組織戦略 戦略７　マトリクス型組織から脱却し、顧客起点のアジャイル・チームを導入するなど

「失われた30年」から「輝ける10年」へ―― 世界的コンサルファームが叡智を結集! 感染症や天災など、予測不能なリスクの顕在化。 テクノロジーの急速な進展と、ディスラプターの出現。 米中対立に伴う世界経済秩序のゆらぎや、地政学リスクの高まり。 主要経済圏で進む生産年齢人口の減少……。 これらの現象は2020年代にはますます加速し、企業を取り巻く環境は複雑さを増していく。 日本企業が次の10年に輝きを放つために、 経営者やリーダーたちは、何を経営の軸とし、組織を勝利に導くのか。 本書ではグローバル市場の構造変化と、企業経営のパラダイムシフトについて、その本質を概説。 企業活動の根幹となる企業目標、戦略、組織、人材マネジメントについて、 変化の時代を勝ち抜くためのアクションアジェンダと考えるべきポイントを提示する。 さらに、目指す企業のあり方を実現するための、 「パーパス(存在意義)」を基点とした企業変革について解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 BCGがここまで明かした! デジタル・トランスフォーメーションの成功戦略 デジタルの力で企業やビジネスを生まれ変わらせるデジタル・トランスフォーメーション。 その最先端の戦略を、世界中で実績を持つトップコンサルティングファーム、ボストン コンサルティング グループ(BCG)が明かします。 独自の企業文化を持つ日本企業ならではの課題をあぶり出し、既存事業、新規事業、組織・人材・ITの3つのパートに分けて、それぞれ実践的な取り組みを紹介しています。 デジタルでビジネスの可能性を最大化する、解説書の決定版 既存事業のパートでは、商品購入前後の顧客体験を見直す「カスタマージャーニー」や、マーケティング戦略の効率化・個別化を実現する「デジタルGo-to-Market」、「パーソナライゼーション」など、既存事業に息を吹き込むデジタルならではの手法を解説しました。 新規事業のパートでは、「アジャイル」の実践方法を紹介。新商品を最速で世に送りだし、顧客のフィードバックを反映して、より付加価値の高い商品を生みだす仕組みをわかりやすくまとめました。 さらに、それらを支える人材やITの活用法も丁寧に解説しています。 デジタル・トランスフォーメーションは、部門や事業単位から、ビジネスモデルの転換まで、様々なレベルで取り組むことが可能です。 デジタルで経営を変えたい、デジタル技術の投資対効果を最大化したいと考える読者にとって、実践に向けたヒントが見つかる一冊です。

◆　いくらビジネス書をたくさん読んで、スキルをみがいても、それだけでは決して一流の域に達することはできない。伸び悩みを突破し、「成長し続ける」人材になるために必要なことは何か。本書では、多様な人材を超高速で戦力化し、その後も成長を続けるための「ＢＣＧの秘伝の方程式」を紹介。現役のコンサルタントが、自社のやり方を明かすのはきわめて異例のこと。育てる側も、育てられる側も必見の1冊。 ◆　刊行以降の働き方の変化（働き方改革、D&I、リモートワークの普及）や、育てる側が「経営幹部に育つには？」という論点も加えてアップデート。 ※『BCGの特訓』（2015年単行本、2018年日経ビジネス人文庫）を改題、リニューアルし、日経文庫として刊行。

国際的な資源高、脱炭素や違法労働への対応圧力の高まり、次々と顕在化する地政学リスク―― 企業にとって調達をめぐる環境はますます厳しいものになっている。 一方、多くの日本企業では、調達は「必ずしも主流でない専門部署がやっている業務」として捉えられ、重要な経営ミッションとして取り組まれてこなかった。 本書は、ボストン コンサルティング グループで現場のコンサルティングを行っている専門家たちが、企業の調達機能の重要性について解説。 そのうえで、競争力向上の強力なドライバーとして調達を進化させる方法を、現場の知見を交えながら紹介する。 【本書の内容】 １章　調達をめぐる困難な状況について、マクロの視点から見る ２章　１章で解説した環境下で、グローバル企業の調達部門に求められる役割と、その提供価値の進化の方向性について、先進事例を紹介しながら考察する ３章　日本企業に視点を移し、調達が今どのような状況に置かれているのか、現場の視点を交えて解説 ４章　調達のあるべき姿について整理し、それを実現するには、どのような段階を経て進めていけばよいかを提示する

BtoBマーケター必読！ 売上UPの王道示す 　BtoB（製造業など）企業のマーケティング意欲は高く、「MA」などのマーケティングツールが導入され、最近では「インサイドセールス」という専門組織もつくられています。 　しかし、本書の著者は「マーケティング活動が売上に結びついていない」と主張しています。いろいろなツールが導入されていますが、「それらが部分最適でうまくつながっておらず、効果を発揮できないでいる」というわけです。 　思い当たるふしがある方は、本書が助けになることでしょう。 　著者は、「日本のBtoB企業はなぜマーケティングで効果を出せないでいるのか」という課題に向き合い、その本質を解き明かすとともに、効果を出すために必要な方法を提示しています。 　新たな方法といっても、「ツール導入など」の話ではありません。すでに各社には「使えるツールがある」という前提で、それらをうまく使うための、基本的なマーケティングフレームワークを学び直そうという話です。 　学ぶべき知識は、この本にすべて載っています。例えば、「STP」「イノベーションのベルカーブ」「ホールプロダクト」「キャズム」などです。どこかで聞いたことがあるキーワードがたくさん出てきます。ポイントは、「企業として」マーケティングの知識を学び直すことです。「マーケターだけ」が学んでもダメなのです。BtoB企業の役員・社員が本書を手に取り、自社の「マーケティング偏差値」を上げることができれば、おのずと売上UPがついてきます。

☆アサヒ、キリン、サントリー、サッポロ……。日本のビール業界を牽引する4社のトップは、奇しくも1980年前後に入社し、それぞれ営業の最前線で活躍してきた。彼らの職業人生を描き、好評を博した日経産業新聞の連載企画に大幅加筆し、再構成した骨太のノンフィクション。 ☆ほぼ同時期に社会人人生をスタートさせた4人の男。80年代後半の「ドライ戦争」勃発から、ビール業界の様相は大きく変化してきた。それぞれ現場で活躍してきた彼らは何を考え、どのように働いてきたのか、そして経営者として、どんな未来を描いているのか。4人の密着インタビューに、周辺取材を交え、熾烈な競争を繰り広げるビール業界の真実を活写する。 ☆30年にわたり、現場での激烈な戦いを経験してきた「奇跡の営業マン」の証言は、「顧客に買ってもらう」真髄とは何かを考えるヒントになると同時に、それぞれが織りなす重厚かつリアルな人間ドラマには、フィクションでは描ききれない面白さがある。

企業価値の未来は、PRが創る。1000社の活動実態分析から読み解く、期待と不安をマネジメントする“３i”とは？ 複雑化する現代において、企業が持続的な成長を遂げる鍵は、ステークホルダーとの間にいかにして良好な関係を築くかにあります。本書では、その実現のため、PRの機能を経営のコアに据え、企業価値向上に資する方法を提示します。 ～PR式経営～ ステークホルダーの期待と不安を、「捉え」「伝え」「応える」ことで、企業の将来価値を効率的に高めること (1)【捉える＝広聴（インテリジェンス）】 期待や不安を洞察・深堀し、ファクトを創り出す (2)【伝える＝広報（インフォメーション）】 企業姿勢を社会に発信し、Keyステークホルダーとの関係性を深める (3)【応える＝広益（インパクト）】 社会やKeyステークホルダーの意識と行動にポジティブな変容を促す Keyステークホルダーの「声」を未来への羅針盤に変え、将来価値を効率的に高める戦略のすべてが、ここにあります。

PDCAは誰もが知るビジネスフレームワークですが、この言葉ほどわかった気になって、それぞれ勝手な解釈で使われる言葉はありません。 PDCAはもともと製造業のTQC活動から始まった、現場の実践的なマネジメント手法です。 ところが最近のビジネス書棚では個人の仕事術、ダンドリ手法のひとつとして取り上げられる例が目立ちます。 本書はPDCAの本来の使い方であり、トヨタなどの優良企業で実践されている、 組織・チームで仕事をするマネジャー層の読者を想定した、マネジメントのためのPDCA入門です。 著者によれば、着実に成長している一部の優良企業を除き、日本企業でPDCAがまともに廻っているところは少ないといいます。とりわけ、日本ではPDCAのPが「計画」と訳されたため、予算数字の達成を無理強いする時に使われるものととらえている人も多いでしょう。 本書では主要業務で着実にPDCAを廻していくために、「業務の定義」「現状把握」「意味合いの抽出」「帳票の設計」「会議の運営」「指導と躾」「立ち上げ方」まで落とし込んで、具体的な方法を紹介していきます。

「上場失格」「退任せよ」――。経営者が、投資家や株主に迫られている。東京証券取引所が上場企業にPBR（株価純資産倍率）の改善を要請し、PBRが経営者を評価する物差しになってきた。本書は、PBRとは何かを分かりやすく解説し、企業のPBRを向上させる方法を紹介する。「日経ESG」の専門記者が経営者に迫り、PBR向上に奮闘する企業事例を多数掲載。PBRが変えていく日本企業の未来を見通す。PBR・株価・企業価値を上げたいと考える経営者に、そのノウハウを伝授。投資家や株主を納得させるPBR向上法が身につく、経営者のバイブルとなる1冊。

開発プロジェクトで技術よりも何よりも大事なもの――それは「人」。一人一人の人格の尊重、頭を使う人間にふさわしいオフィス、人材の選び方・育て方、結束したチームがもたらす効果、仕事は楽しくあるべきもの、仕事を生み出す組織づくり、という6つの視点から「人」を中心としたプロジェクト開発の大切をユーモラスに語っている。1987年の初版発行以来、多くのソフトウエア・エンジニアの共感を呼んだ名著の改訂第3版。 第3版では、時代の変化に対応し、以下の章が追加された。「リーダーシップについて話そう」、「他者とうまくやっていく」、「幼年期の終わり」、「リスクとダンスを」、「会議、ひとりごと、対話」、「E(悪い)メール」。

次世代CFOの核心は「リスクテイク」と「リーダーシップ」だ 近年、企業を取り巻く経営環境はかつてない速度で変化し、複雑性と不確実性が高まっています。 こうした状況下では、CFO（最高財務責任者）に期待される役割は、 従来の延長線上ではもはや十分とは言えません。 CFOは、財務・経理領域の専門家として、正確な財務報告や資金繰りの管理を通じて 企業の財務基盤を守る「守り」の機能を担ってきました。 しかし今日では、その枠を超え、企業価値創造の中心に立つ「変革の主役」としての役割が求められています。 本書では、著者が長年にわたる企業支援の中で蓄積してきた知見をもとに ファイナンスの力で事業を変革へ導くために不可欠な二つの核心能力 「リスクテイク」と「リーダーシップ」をはじめ、 次世代のCFOに求められる要素・役割を体系化し、徹底解説します。

●知られざる行動・戦略を実証的に解明し、復活のために日本企業が学ぶべき点も示す。 　世界的にファミリー企業は、すべての企業のなかの極めて大きな比率を示しています。このプレゼンスの大きさは、ファミリー企業が時代遅れではなく、環境変化にうまく適応してきたことを物語っています。企業がいかに環境変化を乗り越え、長期に存続・成長できるのかを考えるために、ファミリー企業の研究は重要なのです。本書は、ファミリー企業の行動・戦略の特徴を実証的に解明するもの。それがどのようなファミリー企業にいかなる優位性、課題をもたらすかを明らかにし、日本企業にとってのインプリケーションも議論します。

流通総額2兆円。次なる相手は米IT業界の新たなカリスマと目されるアマゾンのベゾスだ。企業家、三木谷の大勝負が始まる。ネット世界一を掲げる同氏の格闘を描いたルポルタージュ。日経新聞連載をもとに大幅加筆。

人手不足、働き方、地球温暖化――。 こうした社会問題や環境問題をクリアにし、次のフェーズに進むことが求められている物流業界。 救世主として期待を集めるフィジカルインターネット構想の実現には、 様々なハードルが立ちはだかる。 本書では、実現に向け産官学の最前線で知恵を絞り、汗を流す識者たちの 最新の論文を編纂した。

FinTech業界の法律本として不動の地位を確立した『FinTechの法律』最新版。最新の法改正に対応。 　FinTechを一時的な潮流と見る動きは影を潜め、中長期的に取り組むべき経営課題にすえる金融機関が後を絶ちません。金融庁、経済産業省が強力にFinTech業界を牽引し、金融機関のみならず、スタートアップ企業やITベンダー、異業種からの参入などで依然としてFinTech業界の盛り上がりが続いています。 　こうした非金融分野の企業・組織がまず直面するのが、法律(金融規制)の分かりにくさ。法律の数が多く、条文も複雑で、理解するのにもひと苦労です。これから始めようとするFinTechサービスが、どの法律に関係するのかを特定するのも容易ではありません。しかも、法律は時代に合わせて常に変化します。2016年に引き続き、2017年もまた銀行法改正が成立するなど、FinTech業界の変遷のスピードに合わせて、法律もまた改正を続けています。 　本書『FinTechの法律』は、法律の専門家ではない実務家の方を主な対象として、資金決済法、割賦販売法、貸金業法、金融商品取引法、銀行法など、FinTechに関わるほぼすべての法律について、概要や背景、課題や今後の方向をやさしく説明しています。金融庁や経済産業省、内閣官房など、行政がFinTechに対してどのような施策を推進しているかも解説しています。 　本書はFinTechの入門書としてもご活用いただけます。Q＆A形式で読めるFinTechの基礎知識に加え、豊富な具体例で平易に説明しています。

2015年に発覚したフォルクスワーゲンの「クリーン・ディーゼル不正」は、世界に衝撃を与えた。長きにわたって品質と信頼を築いてきた世界最大の自動車メーカーは、一瞬にして、「強欲とだまし」の象徴に変わった。 消費者は怒り、投資家はパニックに陥り、非難の集中砲火を浴びたフォルクスワーゲンは経営危機に直面している。数々の裁判や捜査により、2017年初めまでにフォルクスワーゲンは200億ドル(2兆2000億円)を、政府機関やクルマの所有者に支払い、追加の罰金や訴訟には、まだ終わりが見えていない。 ニューヨーク・タイムズ敏腕記者、ジャック・ユーイングは、本書でフォルクスワーゲンの闇に鋭く切り込んでいく。ナチス時代の「国民車」構想から、ドイツで最も評判が高く重要な世界ブランドに成長。 世界制覇を目標に掲げ、避けては通れない米国市場攻略のため「環境」を全面に押し出した。そこに大きな落とし穴が待ち受けていた。 著者は、フォルクスワーゲンを発展させた天才技術者であり、名経営者であり、不正の温床を形作った張本人のフェルナンド・ピエヒとマーティン・ヴィンターコルンを細部にわたって描く。 彼らの「世界制覇の野望」によって打ち出された達成不可能な目標のプレッシャーが、社員を恐怖に陥れ、違法な手段に手を染めさせていった。 日本でも、有名大企業が不正会計に手を染めたり、残業を強いて自殺者を出したりと、企業ガバナンスや社風が大きく問われるようになってきた。 本書は、他山の石として、自動車業界だけでなく、日本のさまざまな企業の経営者、経営幹部、技術者に教訓を与える。

本書は、NTTデータグループのコンサルタントが、現在注目すべきテーマ、業種、テクノロジーなどについて、将来像（フォーサイト）を示し、そこからバックキャストして、「日本企業がいま、何をすべきか」を提案するものです。 デジタル変革（DX）を最大限活用し、産官学連携による社会課題の解決、企業の成長力・競争力の再強化、新規ビジネスの創出を推進する環境を整備し、どのように社会・経営変革を進めていくかをテーマとし、次の３点を主な狙いとしています。 ・日本を元気にするための処方箋や考え方を提示 ・フォーサイト起点での経営変革の重要性を示す ・日本の強みにデジタルを掛け合わせ、社会課題を解決するアプローチを提示 今日の社会経済の大きな動向は、これまでのタンジブル（有形）なプロダクトの経済から、新たなコネクテッド・インタンジブル（つながりあった無形）なプロダクト・サービスの経済が興隆してきていることを俯瞰し、そのうえで注目すべき４つのテーマのトレンド、５つの業界のトレンド、さらに成長を加速させるためのテクノロジーも紹介します。加えて、組織やそれに紐づく人材をどのように再編成・再構築すべきかを７つのアクションに整理し、組織の様々なレベルのリーダーに向け、どのように既存ビジネスのコアとなる強みを磨きつつ、デジタル技術を活用し自己変革を加速させ、新たな顧客価値を創出していくか、社会イノベーションを起こしていくかをまとめます。 デジタル変革を推進する経営層やマネジメント層の方々、企業変革の取り組みを進めようとしている方々にとり、今後何をすべきかのロードマップづくり、アクションプランづくりへの示唆に富む一冊です。

好評書籍『挑む力～世界一を獲った富士通の流儀～』の英訳版。 　スーパーコンピューター「京」、宇宙を解き明かす天文観測装置「アルマ望遠鏡」、日本の食を支える農業IT(クラウド)、らくらくホン、ブラジル進出…… 挑戦し続け、成し遂げるための答えを、数々の難プロジェクトに挑んだ富士通のプロジェクトリーダーたちの物語から解き明かす。 第1章　絶対にNo.1を目指す　 ( スーパーコンピューター「京」) 第2章　覚悟を決めて立ち向かう　 (株式売買システム「アローヘッド」) 第3章　妄想を構想に変える　 (すばる望遠鏡/アルマ望遠鏡) 第4章　誰よりも速く　　　　　　 (復興支援) 第5章　人を幸せにするものをつくる　(「らくらくホン」シリーズ) 第6章　泥にまみれる　　　　　　 (農業クラウド) 第7章　仲間の強みを活かす　　　　(次世代電子カルテ) 第8章　世界を変える志を持つ　 (ブラジル/手のひら静脈認証) 困難なプロジェクトを現場で率いたリーダーたちの前には、当然のごとく、次々と難題が持ち上がる。 その局面でリーダーたちは どのような「思い」を抱き、 どのような「意識」を持ち、 どのように「行動」したか。 これをひも解くことにより、 挑戦して成し遂げるための「挑む力」を明らかにする。 日本人の持つ底力を再提示し、困難な時代に立ち向かう人々に 元気や勇気を与える一冊!

ゴルフ漫画の金字塔「風の大地」の舞台で起きた胸熱企業ドラマ！ 本書の読みどころ ●巨額負債を抱える企業をどのように立て直したか？ 債権者4 万人以上。栃木県最大の負債額1400 億円を抱えて経営破綻した鹿沼グループは、老舗ゴルフ場の鹿沼カントリー倶楽部などを経営するほか、「栃木新聞社」の経営にも乗り出し、バブルとともに隆盛を極めた企業集団だった。メインバンクの足利銀行が連れてきた非嫡出子の元銀行マンの後継者は組織力・財務力・事業力・精神力をどう再生したか。 ●苦難に次ぐ苦難。ファミリーのあり方も考えさせられる企業ドラマ A 常務に「うちの経営理念って何ですか？」と聞くと、「金儲けだよ」と笑いながら返ってきた――。親族だらけの役員が56 人も跋扈するゴルフ場運営会社。取引先からは「潰れてしまえ」の怒号に、怪文書騒動。組織の体を全くなしておらず、「普通の企業になろう」と誓った著者。そんな企業が、ゴルフ業界を代表する企業に生まれ変わったのは、なぜか。

三菱自動車の燃費改ざんはなぜ起きたのか。そして、三菱自動車ではなぜ何度も不正が繰り返されるのか──。 「日経ビジネス」「日経オートモーティブ」「日経トレンディ」など日経BP社の各媒体の総力を集めて燃費不正問題を検証した。 軽自動車4モデルで発覚した不正は、三菱自動車の運命と自動車産業のあり方を大きく揺さぶった。危機的状況に陥った三菱自動車を、 日産自動車が傘下に入れて救済。スズキでも燃費に関する不正が発覚し、国の制度が見直されるなど「パンドラの箱」を開けた。 不正の原因を探ると、そこには絶望の縁に立たされた開発現場の姿があった。ダイハツ工業やスズキとの燃費競争に勝とうと、目標は5度も引き上げられた。 現場の「無理だ」との声は経営陣には届かない。走行試験などを担当する技術者は追いつめられ、不正に手を染めた。 データを改ざんするための専用ソフトウェアまで開発され、不正の手口は代々引き継がれていった。 開発現場だけの問題ではない。三菱自動車はこの20年近く、経営の混乱が続いてきた。リコール隠しなどの不祥事もあり、株主や経営者が次々に変わった。 技術者が次々に会社を去り、競争力は低下していった。経営が迷走すれば現場はモチベーションを落とし、それが不正の温床となる。 本書が紹介する三菱自動車の「転落の歴史」は、そうした事実を改めて教えてくれる。

日本企業躍進のカギを、スイスのビジネススクールIMD学長が伝授。世界を駆けめぐる著者だからこそ見えてきたものとは?　ネスプレッソ、ハワイアナス、ゴドレジなど、海外の注目企業事例をまじえて解説します。

カリスマ経営者とは。その功罪とは。作家・江上剛氏が描く流通ビジネス大河小説 藤田俊雄率いるスーパーマーケット、フジタヨーシュウ堂に入社した大木将史は、米国出張の際、コンビニエンスストアに出会う。日本各地で大型店の出店が相次ぎ、小規模店との共存が課題になる中、将史は日本にもコンビニエンスストアを展開しようとするが、周囲からの反対に遭う。 ライバル店からの引き抜きを断った将史は、俊雄にコンビニの重要性を訴える。許しを得た将史は米国のコンビニ運営会社と交渉。遂に日本でのコンビニ出店を取り付ける。さらに従来の酒店からの脱皮を図ろうとする商店主らと組み、まったく新しい業態、コンビニエンスストアを日本に広めていく。 メーカーによる共同配送、おにぎりなどの商品開発……次々と新たな戦略を打ち出し成長路線に乗るコンビニ事業の一方で、スーパーマーケット事業には衰退の兆しが忍び寄る。将史は俊雄の支持を得て、業務改革に乗り出す。 突然の総会屋事件で俊雄は経営の一線を退く。後を託された将史は、いつしか独裁的と非難されるようになる。やがて、将史にも運命の時が訪れる……。 企業におけるカリスマ経営者とは？　後継者を育てるとは？　作家・江上剛氏が経営者の役割を描くビジネス小説『二人のカリスマ　下・コンビニエンスストア編』

作家・江上剛氏が実在の人物にヒントを得て描いた流通ビジネス大河小説 戦後の日本の流通業界を「一商人」として生きた男がいた。 その男の名は藤田俊雄。戦時中、特攻の舞台に配属された俊雄は、元来、慎重な性格の持ち主だったが、戦争を生き延び、自由な商人として生きることを決意する。 家庭的には恵まれなかった俊雄。だが、商人でもあった母・とみゑの教えを胸に、戦後の復興期に義兄とともに東京・北千住で洋品店を営む。儲けを抑え、客を第一に考えた店は、食料品も扱うなど業容を広げ、スーパーマーケットへと変貌を遂げていく。 米国視察で見た米国のスーパーマーケットチェーンの運営に刺激を受け、俊雄は多店舗展開へと乗り出していく。同時期に拡大を続けるスーパーサカエの仲村力也、スーパーマーケットセイヨーの大館誠一らライバルたちと競いながら、俊雄の店は成長を続ける。そんな中、俊雄の店に一人の男が入社し、俊雄の会社に大きな変化が訪れる。 作家・江上剛氏が日本のスーパーマーケット経営にヒントを得て、経営者像、さらに経営に対する哲学を込めたビジネス小説『二人のカリスマ　上・スーパーマーケット編』。

★未来の不動産会社の実像 ★挑戦したい仕事が見つかる 　「不動産DX」「ネット不動産」という言葉が踊り、不動産業界は転換期にあります。わくわくしている人がいる一方で、「将来も不動産会社で働きたいが、どうしたらいいのかわからない」と悩んでいる人もいるでしょう。本書は、そうした悩みに向き合っています。不動産業界がどのように変革するかを示し、新しいタイプの不動産DX会社で求められる人材を「不動産DX仕事図鑑」として、必要なスキルセット・人材像を示しています。１１種類もの多様な職業が描かれ、きっと「挑戦したい」と思う仕事が見つかるはず。不動産会社で働くあなたの未来を応援する１冊です。

世界最大規模の組織・人事コンサルティング会社コーン・フェリーが 新時代の「人と組織の論点」を提言。 経営体制、雇用形態、リーダー像、DE＆I、エンゲージメント等、 「働き方」をめぐる常識の変化に企業はどう対応すべきか？ 働き方の未来を考えるうえで押さえてくべき論点を6つのテーマから紹介。 コロナ禍によるビジネス環境の変化は個人や企業の対応力や適応性の差をあぶり出した。いま日本企業が学ぶべき、世界最先端の潮流を世界最大規模の組織・人事コンサルティング会社コーン・フェリーが提示する。

■自社に最適なＤＸの進め方がわかるＭＩＴの最新研究。 　「満足度の高い顧客体験を実現」「業務オペレーションの簡素化・自動化によるコスト削減」「プラットフォーム構築で事業パートナーとの協業拡大」をいかに成し遂げるかを豊富な事例で解説する。 ■デジタル化を成し遂げ、将来の成長に向けての準備が整った企業にどうしたらなれるのか。(1)産業化先行アプローチ、(2)顧客志向先行アプローチ、(3)階段的アプローチ、(4)新組織創設アプローチの４つの変革経路を紹介。それぞれの進め方や難しさ、必要とされるリーダーシップなどを丁寧に説明する。自社の変革をどのように進めればよいか、大きな示唆が得られる1冊。

東芝の不適切会計問題が浮き彫りにした会計システムの課題。企業統治、内部統制に潜むリスクは?　監査人は何を見ていたのか?　経営責任を司法は問えないのか?長銀、三洋電機、東芝の粉飾決算問題を会計士の視点から徹底検証、組織ぐるみの「隠蔽」「責任逃れ」の連鎖の実態を明らかにし、日本が抱える構造的な問題をえぐり出す。

10年裁判の末、逆転無罪となった長銀・日債銀粉飾決算事件、著者が冤罪と見るライブドア事件、10年にわたる長期の粉飾決算事件であるオリンパス事件、現在進行中のウエスチングハウス買収後の東芝巨額粉飾決算――5大粉飾事件の深層を解明！ 「想起すれば、21 世紀は粉飾決算とともにやって来た。本書で分析の対象となっている巨大粉飾決算事件はすべて20 世紀末から世紀を跨いで事件が発生し、21 世紀初頭の司法により決着が図られている。 21 世紀は時価会計の時代でもある。人類は、ベネチアのルカ・パチオリ以来、500 年間という長い年月をかけて、複式簿記による経済活動の測定及び報告の歴史を積み上げてきた。 この500 年に及ぶ企業会計は、一貫して投下資本の回収計算を目的とする取得主義会計により行われてきた。それが前世紀末頃から時価会計が出てくると、時価会計はあっという間に世界の会計制度を席巻してしまった。 (中略) 本書で分析の対象となっている粉飾決算事件は、時代が取得原価会計から時価会計に移行していく過程で事件化し、時価会計が主力となった時代に粉飾決算事件として決着している。 粉飾決算を引き起こした経営者は指弾されてしかるべきであるが、私は事件の背景に、時価会計が経営者の倫理観を毀損していった側面が見えてならなかった。時価会計導入以来すでに20 年近い年月が流れた。 人類史における時価会計導入の功罪が検討されるべき時期に来ている。私はVS シリーズ3 部作の完成版を書きたいと思うに至った。」（本書「はしがきに代えて」より）

2025年までに世界700兆円に達すると言われる超巨大市場「フードテック」――。 あなたの食体験はどう変わり、どんなビジネスチャンスが生まれているのか？ 本物の肉のような「植物性代替肉」「培養肉」、 食領域のGAFAとも言われる「キッチンOS」、 店舗を持たないレストラン「ゴーストキッチン」、 Amazon Goに代表される「次世代コンビニ」。 With＆アフターコロナ時代の「食」在り方を探索し、 世界最先端のフードビジネスを徹底解説する日本初のビジネス書が、ついに刊行！ 食品メーカーから外食、小売り、家電、IT、不動産まで、 あらゆる業界を巻き込み、「食×テクノロジー」を起点とした新ビジネスが勃興する。 この世界で、日本のプレーヤーが、再び輝きを取り戻すための秘策とは――。 グローバルの変化を深く理解しながら、日本の現状とよりよい食の近未来を考える、 「次のアクション」につながるビジネスのヒントが満載！ <本書のポイント> ●初公開！アフターコロナ時代の羅針盤「Food Innovation Map 2.0」 あなたの会社が目指すのはどこだ？ ●業界を代表するキーパーソンが語る「食の未来」 ・味の素 代表取締役社長 西井孝明氏、代表取締役副社長／CDO 福士博司氏、専務執行役員／CIO 児島宏之氏 ・ロイヤルホールディングス 会長 菊地唯夫氏 ・インポッシブルフーズ SVP International ニック・ハラ氏 ・不二製油グループ本社 代表取締役社長 清水洋史氏 ・ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス 代表取締役社長 藤田元宏氏 ・予防医学研究者 石川善樹氏 ・HAJIME オーナーシェフ 米田肇氏 ・Mr.CHEESECAKE 田村浩二氏　（順不同）

◆農家の数はこれから10年で110万戸から40万戸に急減する。ただ減るのではなく、全体の中で新規の就農者が3分の1を占め、大規模農家の生産シェアが7割を超えるようになる。一般産業並みのICT化や流通チェーンの高度化、生産物の高付加価値化や、マーケットインの導入が急速に進み生産性革命が起きようとしている。本書は、日本の農業、農政に精通し、現場を知る著者が、農家の目線にたち、これから起きる変化、リスクとチャンスを伝える。 ◆1990年から2010年までの20年は日本の農業の生産性は停滞していたが、それからの10年ですでに大きな変化が起きている。生産性を比較すると、都道府県レベルでは2、3倍、市町村レベルでは5倍、経営体レベルでは10倍に格差が広がりつつあるという調査結果もある。それを主導するのがICT化とフードバリューチェーン化だ。 ◆一口でICT化といっても、一般企業と変わらない経営効率化やデータ利活用から、農業特有の機具の高度化まで様々。フードバリューチェーン化も大きく垂直型と水平型に分かれ、企業主導のものから、販売部門を強化した農業経営体まで様々な事例を紹介。コメ政策だけでない経営強化策も含めた幅広い意味での農政の動向もまじえながら、これからを展望する。

『HARD THINGS』著者、ベン・ホロウィッツ第2弾！ 数々の困難を乗り越えた起業家が、武士道、ハイチの指導者、 チンギス・ハンなどに学んだ最強文化のつくり方 起業したときにシリコンバレーの大物たちが異口同音に教えてくれたことがある。 「企業文化に気をつけろ。なによりも文化が重要だ」 偉大な文化があっても、偉大なチームをつくれるわけじゃない。 プロダクトがダメなら、文化が優れていても企業は失敗する。 それでも文化を気にすべきなのは、人間の記憶に残るのは会社の業績でもなく、賞をもらったことでもなく、時にはプロダクトでもなく、会社の気風や気質だからだ。そこからみんなの純粋な目的意識が生まれる。 ■逆境を越えて偉大な文化をつくった歴史上のリーダーから学ぶ ＜本書に登場する人物＞ 人類で唯一奴隷革命を成し遂げたハイチの指導者、トーサン・ルーベルチュール 700年も武士による支配を可能にした日本の侍 世界最大の帝国を1000年前に築き上げたチンギス・ハン 殺人の罪で刑務所に入りギャングたちを統率した男、シャカ・サンゴール ■死の淵から生き延びた著者の経験に加え、スラック、ツイッター、フェイスブックなどのスター経営者の経験から引き出したテクニック ・ショッキングなルールをつくれ ・完璧を目指すな ・人のまねをするな ・言行を一致させる ・自分が何者なのか自問する ・悪い知らせを歓迎する

「『人を大切にする組織が業績も上がるのはなぜか』がクリアに理解できる一冊です」 株式会社ワーク・ライフバランスの代表取締役社長 小室淑恵氏が推薦！ 投資家も注目する、これからの企業に求められる「人的資本経営・健康経営・ウェルビーイング」についての入門書。 これまで多くの企業では、社員は“コスト”として捉えられてきた。 だが、これからの時代、社員をそのように扱う企業は通用しなくなってくる。 長時間労働などを行うブラック企業は避けられ、企業としてこれまで以上にクリーンでホワイトであることを求められる時代になりつつある。 少子高齢化が進み、海外の企業とも人材確保のための競争が激化することが予想される昨今、優秀な人材に選ばれるホワイトな企業となるために、コンサル・証券会社出身の著者が、経営者目線・投資家目線・組織の専門家目線から、「人＝資本」と捉えて、従業員の“Life Time Value（生涯価値）”を高める「人的資本経営」のポイントを解説する。 さらに、現在メンタルヘルスのソリューションサービスを手掛ける著者が、病気になって休職する社員を減らし、休職から離職へと進む事態を防ぎ、そもそもの人材流出を起こさないために、政府も推進を掲げる「健康経営」の進め方も紐解く。 ヤフーやメルカリなど、すでに社員がイキイキと働く「ウェルビーイング」な組織作り・職場作りを進めている企業のインタビュー事例や、現役機関投資家のリアルな声も掲載された、経営者・人事担当者必見の一冊。 業績も上向く「人＝資本」の経営を始めよう！

時間をかけて目標を設定しても、達成できない部下が多すぎる――。企業の管理職、マネジャーが抱える、こうした悩みを解消するには、部下の行動を望ましい方向へ具体的に導く必要がある。それを短期間で可能にするのが「行動定着コーチング」だ。 従来のコーチングでは、やる気・意欲の向上に重点が置かれていたが、行動定着コーチングでは、気持ちの問題より「行動」に焦点を当てる。教えられる側(多くの場合、部下)が取るべき行動を具体的に認識しなければ、職場に正しい行動は定着しない。逆に、それができれば部下の動きは1カ月で変わる。本書では、この新しいコーチングの実践法を事例を交えて詳細に解説する。

「少し問題あり」の人材が、仕事ができる！ 　　　　　　　は本当だった。 　　　6.6万人超のデータが浮き彫りにした 　　高業績人財たちに秘められたパワーの源泉。 　多くの職場に、協調を拒み、ケンカ腰で、揉め事を起こす人がいる。自分勝手な都合を優先し仕事を途中で放棄し後始末に困る人。自分が特別扱いされないと不機嫌になる人。嘘で問題を隠蔽する人。出世のために平気で周りを蹴落とす人。部下の気持ちを考えず限界まで追い込む上司……。経営学や心理学においては、こうした社会で望ましいとされるものとは逆方向の行動を「反社会的行動」という。 　最近の研究により、こうした反社会的行動は「ダーク・トライアド」という性格特性によってかなり説明されることがわかってきた。そして従来、主に社会とは相いれない（反社会的な）人の代表例として扱われてきたその存在について、近年の先端的研究は、そう事は単純ではないという人間の深みを解き明かし始めている。 　本書は、最新の研究成果をもとに、高業績人財と反社会性の関係性の理解に基づく人材育成・人事施策への活用の可能性を説くもの。誰もが持ちうる反社会性と向社会性の両面のうち、向社会的に働くものを「ダーク・パワー」と定義し、その根幹をなし人間に存在する強いエネルギーを持つ力であるダーク・トライアドについて、いかにすれば向社会性への行動変換をもたらし、強力なプラスのエネルギーとして発現する高業績人財、次世代リーダーに変えていくことができるか、科学的人材育成の基礎概念と実践手法を、事例も紹介しながら解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人手不足を解決する最新ノウハウを徹底解説! ネット通販の拡大により宅配が急増する一方、ドライバーや倉庫作業員などの人手不足が深刻で、物流は危機に直面しています。 問題を解決するため、「置き配」など再配達を減少させる取り組み、AI(人工知能)やIoT(モノのインターネット)による荷物管理、ロボットで自動化した倉庫など、新たな施策が続々と投入されています。 物流業界の最先端を行くさまざまな事業者や識者に取材し、最新事情をレポートします。 ・注目の巻頭対談「物流が経営の中心」 中山哲也氏(トラスコ中山 代表取締役社長)×角井亮一氏(イー・ロジット 代表取締役社長) ・EC大手の最新戦略――Amazon、楽天、アリババ ・宅配危機を解決する切り札は? 広がる置き配、再配達削減アプリ ・次世代型の物流施設&マテハン機器をレポート ・共同配送で進む効率化 ・ドライバーの環境改善の取り組み ・首都圏、中京圏、関西圏 これからの道路網の進化

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コロナ禍で激変! 加速するDX(デジタル・トランスフォーメーション) 物流業界の最新事情を一挙紹介! ・巻頭対談「物流部門には精鋭部隊を投入」 土屋哲雄氏(ワークマン専務)×角井亮一氏 ・共同配送、マッチング、宅配改革etc. 運輸の最新事例 ・ネットも、リアルも－－オムニチャネル戦略を支える取り組み ・AI、ビッグデータを駆使する注目の物流ベンチャー ・倉庫を無人に! 物流ロボティクスの最前線 ・三大都市圏の大型物流施設マップ 2020年春以降、新型コロナウイルス感染拡大によって、宅配の増加、倉庫での3密回避など物流業界には大きな影響が出ています。以前からの大きな課題である人手不足がいっそう深刻化、それに対応するための自動化の動きが進み、データやAIの活用がますます重要になっています。 小売店のリアルとネットを融合するオムニチャネル戦略、物流倉庫での集配作業の自動化、配送でのロボットの活用といった新たな動きについて、物流業界の様々なプレーヤーを取材して最先端を解説。 注目の物流関連ベンチャーや3大都市圏の交通網進化・最新大型倉庫なども取り上げます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人手不足、SDGs推進－－ さまざまな課題に立ち向かえ！ ◆物流、小売業界の最前線を紹介する好評書の最新版！ 　2024年4月にトラック運転手の時間外労働規制が強化され（「2024年問題」）、物流、小売業界は以前にもまして厳しい人手不足に直面しています。一方、脱炭素や廃棄ロス削減をはじめとするSDGs推進も急務です。 　こうした課題に対応するため、各社はサステナブルな物流を目指し、配送のマッチングシステム、トラック予約のシステム化、センターの在庫最適化、AIによる配送業務支援といった「業務のデジタル化」と、業界再編、業務オペレーションの改善、働き方改革といった「経営の合理化」を進めています。 　本書は、物流大手からDXスタートアップまで様々な企業を取り上げ、現場で行われている最先端の取り組みを紹介する好評書の最新刊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 混迷続く物流業界 様々な打開策を紹介！ ◆様々な課題に取り組む物流、小売り業界 　物流業界では、慢性的な人手不足が続くなか新型コロナ感染拡大に伴う巣ごもり消費で通販需要が急増、各社は人員の確保に苦労しています。さらに、円安やエネルギー資源価格の上昇、脱炭素への対応など、厳しい状況に対する挑戦を迫られています。 　一方で、各企業はこうした状況に対応し、活路を見出すために、様々な打開策を打ち出しています。本書は、新たなビジネスモデルの構築や、データやAIの活用など、物流、小売りの最前線で行われている取り組みを紹介。企業のトップやコンサルタントが解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 どうする？　「2024年問題」 業務の効率化とコスト削減に挑む！ ◆様々な課題に取り組む物流、小売り業界 　物流業界では、慢性的な人手不足が続き、各社は人員の確保に苦労しています。また円安やエネルギー資源価格の上昇、脱炭素への対応など、さまざまな挑戦を迫られています。 　一方で、各企業はこうした状況に対応し、活路を見出すために、様々な打開策を打ち出しています。本書は、新たなビジネスモデルの構築、ロボットやAIの活用など、物流、小売りの最前線で行われている取り組みを紹介。企業のトップやコンサルタントが解説する、物流、小売り業界関係者必読の書です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 物流改革の最前線へ 未来を動かす現場力とテクノロジーをリポート！ ◆人材不足やサステナビリティ、サプライチェーン再構築への対応が急務となるなか、ビジネス変革、最先端テクノロジーの実装、進化する物流施設といったテーマで最先端の事例を紹介する好評書の最新版！ 企業間連携、サプライチェーン戦略の見直し、そしてAI・DXによる意思決定革新を通じ、社会課題の解決と企業価値向上を同時に実現する“新たな物流”へのヒントに迫ります。 エネルギー・人件費高騰やドライバー不足など、今や現場の改善だけでは対応しきれない環境変化に企業がどう挑むべきか、M&Aやネットワーク再構築など、各社の戦略と実行事例も紹介します。 さらに、自動化・省力化のテクノロジー導入による人材不足の解決策や、自動運転・自動物流道路・自動運航船といった最先端の動向を網羅。 企業経営者から物流担当者、投資家まで、これからの物流の全体像を俯瞰したい方必読の一冊です。 【目次】 ■巻頭対談 サプライチェーンの全体最適を追求すれば社会コストが減り、企業の競争力は高まる 　　　　岩田彰一郎氏（フォース・マーケティングアンドマネージメント） 　　　　角井氏 ■PART1　物流ファーストによる経営志向 ・解説　持続可能な成長の実現 ・事例　社会全体の最適化を推進（味の素） ・事例　運べなくなる経営課題に対峙（サントリーホールディングス） ・解説　人口動態・需要構造に基づいたSCM ・解説　コンサルタントの目線で見る物流DXの本質 ・事例　先端技術が切り開く課題解決と未来展望（ビームスホールディングス） ・対談　現場起点のイノベーションで未来のロジスティクスを描く 　　　　島谷恒平氏（アマゾンジャパン） 　　　　角井氏 ■PART2　物流ビジネスのアップデート ・解説　物流ビジネスの刷新 ・事例（三菱倉庫） ・解説　物流網の構築 ・事例（トリドールホールディングス） ■PART3　テクノロジーの実装 ・解説　技術革新による価値創造 ・事例　自動運航船（MTI） ・事例　自動運転トラック（ティアフォー） ・解説　物流×スタートアップ企業の最前線 ■PART4　進化する物流施設 ・解説　大型マルチテナント型物流施設の動向

IT化やグローバル化で進化する物流のしくみをわかりやすく解説。物流管理の基本からコスト・戦略まで一通りの知識が身につく。東日本大震災でわかったロジスティクスの課題や、国際物流の最新潮流など情報も満載。

◆物流は競争優位の源泉にもなれば、企業や産業の存続を揺るがす弱点にもなりうる。本書は物流の基本的な仕組みから近年のトレンドまで1冊でコンパクトに解説した好評書の待望の新版。近年の物流をめぐる人員・価格・テクノロジーなどの環境激変や、新しいビジネスモデル事例を海外も含めふんだんに盛り込む。 ◆著者は、物流会社を経営しながら物流コンサルタントとしても活躍。物流全体について語ることができ、かつ新しい動きについても追える貴重な存在。本書では「輸配送」「保管」「荷役」「包装」「流通加工」「システム」の物流6大機能といった基本もきちんと解説。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 開発設計マネジメントを改革すれば 不確実性の時代に生き残れる 　日本製造業の強みを支えてきた部品メーカーは、急いで次の事業の柱を構築する必要に迫られています。自動車・モビリティ産業に始まったCASE（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）の波が多様な分野に及んできたためです。 　そこでカギを握るのは、コア技術をつかさどる開発関連部門（研究・開発・設計・生産技術）の改革、すなわち開発イノベーションです。改革のテーマは「戦略の明確化・具体化」「テーマの取捨選択」「外部連携・M&A強化」「製品モジュール整備」「事前型プロセス構築」「プロジェクト管理の高度化」など15個に集約できます。 　ところが、開発の現場にはこれらを妨げるさまざまな問題が見受けられます。例えば「“手戻りバタバタ開発” が改善されない」「本来かけるべき業務に工数が投入できていない」「業務改革を担うスタッフ部門の機能不全」といった問題点です。 　本書では、これらの問題を解消するとともに開発イノベーションを実現する15テーマの推進方法を説明します。筆者らがコンサルティング業務を通して得た知見や事例に加え、専門誌『日経ものづくり』と共に実施した実態調査の結果などを踏まえて解説します。

■経営学の最強スキル「ケーススタディ」の方法を徹底解説 ケースタディは、統計的研究ではわからないコンテキスト(脈絡や状況)を読み取り、 成功や失敗の理由を明らかにすることができます。 本書は、ビジネス実務家および経営学を学ぶ人たちのためのケーススタディの教科書です。

・経済のデジタル化とグローバル化で、顧客から選ばれるために、また優秀人材を世界から獲得するために、規模の大小にかかわらず、ブランディングが必須となってきた。 ・本書は大企業から中堅企業、製造業から小売り、飲食、エンターテインメントまで、10のブランディングストーリーを紹介。そこから、自社に役立つ様々なヒントを提供する。 ・登場するのは、パナソニック、サントリー、大和ハウス、横河電機、ヤマハ発動機、バンダイナムコ、一風堂、マツモトキヨシ、茅乃舎、Bリーグ。 ・人事政策、海外展開、商品開発、構造転換、事業領域の拡大、デジタル戦略など、経営課題の解決にブランディングがどのように貢献しているかが分かる一冊。

企業の栄枯盛衰はブランド・ジーン次第！ 人にできることは限られている!! 「卵は、次の新しい卵を生み出すためにめんどりを利用する」。生物学に古くからある命題だ。本書はこの主客逆転の発想を使ってブランドの本質に迫る。すなわち、人間の都合や思惑とは無関係に、自分のやりたいこと（ブランド・エッセンス）を実現するために、ブランドに宿るジーン（遺伝子）が存在すると考える。 圧倒的な競争優位にあった企業があっという間にその地位を転落するのも、マーケティング理論から完全に外れているビジネスが大成功するのも、これすべてブランド・ジーンの振る舞い次第。その前では、人間の努力は無力に等しい。 経営者として、そして経営コンサルタントとして、長くビジネスの現場で繁盛の秘訣を追い求めてきた著者が、「こうすれば、こうなる」式の経営理論に疑問を感じて行き着いたのが、ブランド・ジーンだった。経営理論の限界を認め、理論では説明できない何か特別な力の存在を認めると、ビジネスの多面的な現実がよりはっきりと見えるようになる。ブランド・ジーンはいわば解毒剤。ビジネス書を頭に詰め込み、戦略的に考え、効率的に働けば成功するという誤った理解から自由になるためのクスリである。 本書はソニーからアップル、そしてグーグルへと宿主を変えたブランド・ジーンの振る舞いを詳述。『進撃の巨人』に、SEKAI NO OWARIに、矢沢永吉に宿ったブランド・ジーンの本質を解説する。 全く新しい視点からのビジネス論。

本書は、ブランドのマネジメントに必要な基礎知識とブランド戦略を展開するためのポイントをやさしく解説するロングセラーテキスト。第2版では、事例やコラムを大幅に刷新。事例研究や、インターネットの普及・グローバリゼーションの進展に対応した企業の新たな取り組みなどを紹介した。

ブリッツスケーリングとは、総力を挙げて成長に集中する電撃戦。 成長しながらチームや企業を運営するための戦略と技術のセットが、ブリッツスケーリングだ。 先が読めない環境で成長するには、効率なんて考えるより、とにかくスピードが重要だ。これまでは「リスクがありすぎる」「常識外れ」と言われるような方法も、必要なら採用する。ブリッツスケーリングという武器を手にした者だけが、不確実性の困難を切り抜け、圧倒的に成長して世界と未来を変えられる。 本書は、リンクトイン創業者でありシリコンバレーで若手起業家に「ヨーダ」のように慕われるリード・ホフマンが、スタンフォード大学で教えたブリッツスケーリング講座をもとにしている。 ◆ビル・ゲイツ、エアビーアンドビーCEOも大絶賛! 「スタートアップがみんな待ち望んでいた本」―ブライアン・チェスキー エアビーアンドビー創業者兼CEO 「驚異的な急成長を成し遂げた企業の事例と手法を解説しており、その重要性はいくら強調しても足りない」―ビル・ゲイツ ◆場合によっては、直感とビジネスの常識に反することをせよ 世界がネットでつながり、新しいテクノロジーが次々生まれる現在では、ライバルよりも先を行けば、時に莫大な先行者利益となって返ってくる。そこで大きな成果を出す組織は、スピードのために、時には直感と常識に反することもしなくてはならない。 スケールしないことをする、恥ずかしい製品を出す、炎上を放置する――。当然大きな混乱でチームは苦難に直面するが、それを乗り越えて圧倒的な成果を出す武器、それがブリッツスケーリングだ。

膨大なデータの分析に基づいて意思決定することが、あらゆる業界で進行している。分析力の生かし方は企業によってさまざまだ。分析力を競争優位の武器とする企業もある。そこまではいかなくても、もうすこし分析力を高めてもっとよい結果を出したいと考えている企業もある。金融危機で破綻した投資銀行のように、分析で失敗する企業もある。 前作『分析力を武器とする企業』が最も先端的な企業の事例を対象にしていたのに対して、本書は先端的な事例だけでなく、今まさに分析に取り組み始めたばかりの企業を含めて、どのようにして分析力を高めていくのが賢いアプローチなのかを論じている。

内向きな財務分析だけに統計を使う時代は終わり、先端的なデータ解析によって競争優位そのものを創り出す企業が登場してきた。 「本書は、分析力が競争優位になりつつある現象を取り上げた最初の本だと言える。データ分析力と競争優位に関して、コンセプトから実例まで、また経営陣が取り組むべき問題から現場での分析力の応用例まで、広く目配りした本はほかにないと自負している」(著者ら)。

Ｂ２Ｂプライシングの決定版！ 「買い叩かれない」「きちんと利益を出す」ための成功プロセスを徹底解説。 高い付加価値をきちんと価格に反映させる値決めと交渉の手法をやさしく説明。 解くべき「４つの課題」の分析から、業界ごとの成功事例まで多数紹介しています。 【こんな悩みに答えます！】 －取引先との関係を壊さないため、値下げ要請にすぐ応じてしまう －コンペに勝って数を売っていても、それが利益につながっていない －値上げにつながる付加価値を持っているのに、「値引きする」以外の価値提供の仕方がわからない 【本書の特徴】 －取引先との交渉で主導権を握るための方法を「意識」「価値」「手札」「交渉」の４つの視点から分析 －ロジカルな値決めの考え方から、「決断が早いことは不利でしかない」といった心理的な駆け引きまでを網羅 －「典型的に陥りやすい間違い」をケースごとに解明。うまくいかない要因がどこにあるのか具体的に理解できる －12業界の成功事例を、それぞれ２つのポイントに注目しながら解説 －「ニーズでなくウォンツを満たす」「足し算から引き算へ」といった値上げにつながる価値の作り方がわかる －経営者の意識改革まで踏み込んで、会社全体やブランドにおけるプライシングの重要性が実感できる

値決めの悩みを完全解消！ 「堂々と値上げする」ための手法を科学的に解説。 原料高、エネルギー価格の高騰……逆風下でも利益を出すための値付けの方法をやさしく説明。 身近な値段の秘密からビジネスモデルの考え方、意思決定の方法までを網羅した決定版です。 【こんな悩みに答えます！】 －為替変動やコスト高で苦しいので、値上げしたい。が、顧客にそっぽを向かれるのも怖い －値引きをしても、思ったほど売り上げが伸びなくなった 【本書の特徴】 －「２万円の靴下の秘密は？」「１億円の分譲住宅のカラクリ」といったケースを使いながら、価格と利益の構造が理解できる －「会議でざっくり決めている」「実は使えないデータに基づいて判断している」といった、現場でよくある問題の原因を解明 【24の価格戦略とは？】 －市場均衡型……マークアップ／現行レート／プライスリーダー追随法／プライスカスタマイゼーション／入札／価格弾性値／知覚価値価格／ダイナミック・プライシング －心理効果型……プライスライニング／アンカリング／シュリンクフレーション／オッド・プライシング

・日本経済新聞キャリアアップ面に長期連載され、電子版「Bizアカデミー」「NIKKEI STYLE出世ナビ」にケーススタディなどを加えたロングバージョンを連載してきた「経営書を読む」の日経文庫化第6弾。 ・今回取り上げた本はどれも比較的出版年が新しく、話題の本を読むという性格のもの。手っ取り早く理解することができるとともに、執筆者における「ケーススタディ」が充実。「本の内容を実践に落とし込むとどうなるか」がよくわかる。 <取り上げる本> ワーク・シフト(リンダ・グラットン)/採用基準(伊賀泰代)/ストーリーとしての競争戦略(楠木建)/戦略プロフェッショナル(三枝匡)/イノベーションと企業家精神(ピーター・ドラッカー)/ハード・シングス(ベン・ホロウィッツ)/サーバントリーダーシップ(ロバート・グリーンリーフ)ほか

知識ゼロでも、プロのレベルまで理解できる！ ポイントを押さえれば、かんたんに身につく。 ・３つの財務諸表（貸借対照表、損益計算書、キャッシュ・フロー計算書）が読めるようになります。 ・さまざまな経営指標を駆使して、会社の安全性や収益力、将来性を見通せるようになります。 ・経営や事業のパフォーマンスを測定し、会社の値段（企業価値）が計算できるようになります。 ・ＲＯＥ、ＲＯＡ、資本コスト、ＥＶＡといった注目の指標が使いこなせるようになります。 会計の知識や会社の経営状態をチェックできるようになることは、仕事をレベルアップする上で重要なスキル。会計と経営分析の基本について、人気コンサルタントが、実際の決算書を使ってわかりやすく解説します。 ＜本書の目次＞ 序章　会計は何のためにあるのか 第１章　会社の安全性を知る――貸借対照表 第２章　貸借対照表を深く読む 第３章　会社はどうやってもうけているのか――損益計算書 第４章　会社に将来性はあるか――キャッシュ・フロー計算書 第５章　経営の成果を測る、会社の値段を計算する─―管理会計、企業価値 第６章　注目の指標で経営を深く読む─―ROE、ROA、資本コスト、EVA

「こうなったらいいな」という将来への思いを実現すること、それがプロジェクトです。製品やサービスの開発、新市場への進出といった仕事はもちろん、趣味、社会貢献、さらには人生そのものもプロジェクトと言えます。人は誰でもプロジェクトを生きているのです。 先行き不透明な世界の中で、ありたい姿を描き、その実現を目指して多くの人と一緒に取り組み、人々の思いを受けとめ、困難を乗り越え、要所で決断し、責任をとる。これがプロジェクトマネジャーの役割です。肩書の話ではなく、たとえ新入社員であっても、こうした役割を担えます。AIは優れた答えを出せますが責任を引き受けられないのでプロジェクトマネジャーにはなれません。 プロジェクトを成功させるカギは意思決定と思考力です。様々な事象や情報の関連と本質を見抜く思考があってこそ、質の高い決断ができます。 プロジェクトを通じて自分の姿勢を問い、未来を選び取るすべての人へ向けて、成功につながる意思決定、求められる思考力、それらを見につけるセルフトレーニング、交渉・企画・先読みの具体策を伝えます。 ■成功に必須の三つの力 　三つの力に焦点を当てます。 交渉力：他者と折り合いをつけ協調に導く 企画力：未来のありたい姿を描く 先見力：不確実性に向き合い変化に即応する 三つが結びつくことでプロジェクトは動き出し、人や組織、社会に価値をもたらします。

「プロジェクトの目標がぼやけている」「議論の結果が行動につながらない」「メンバー間の意見の不一致が放置されたまま」「会議で延々と議論する割には結論が出ない」――。自分が携わるプロジェクトでこんな症状に悩んでいる方は少なくないはずです。 「プロジェクト成功率95%!」――。この数字を信じられますか?そして、それを達成するための秘密があるとすれば知りたくはありませんか?その秘密が、本書で解き明かされています。 「プロジェクト成功率95%」を誇るのは、情報システム関連コンサルティング会社のケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズ。同社に転職した筆者が、「なぜケンブリッジの成功率が高いのか」を考え、解き明かした秘密について、自らの驚きを交え紹介します。 本書には、プロジェクトを成功させると同時に、参加メンバーに最大限の「やってよかった!」をもたらすための「知恵」が詰まっています。この知恵は、情報システム構築に限らず、あらゆるプロジェクトに活用できます。さあ、あなたも本書とともに、「プロジェクト成功率95%!」を目指しませんか。

「スタッフが育つ褒め方、叱り方を知っている」「労務問題に発展させない空気をつくる」「お金をかけずに売上を増やす」「原価・粗利に常に目を光らせている」――。 店長や店長候補、スタッフのために、「プロ店長」が実践している仕事術を豊富な事例とともに紹介する。 ■1店舗の運営、そのすべてを任される店長の仕事は、非常に多岐にわたります。スタッフの採用から育成、シフトの組み立て、離職防止のための個別フォローといった人材に関すること、お客様満足度を高めるための工夫やリピーター獲得といった店舗づくりに関すること、日々の現金管理をはじめ売上・利益に関すること、さらには店舗の安全・防犯に関することと、実に幅広いことがわかります。 ■そんな多岐にわたる仕事を日々的確に行っている“プロ店長”がいます。お客様との信頼関係を築き、売上をアップさせ、スタッフを育てる――、成功している“プロ店長”はどんなふうに店舗運営=店舗マネジメントをしているのか、なかなかうまくいかない“ダメ店長”と何が違うのか、“プロ店長”が実践している仕事術を豊富な事例とともに紹介します。 ■現在店長の方、店長候補の方、店舗で働くスタッフ、初めて店長になった方、さらに成長したい方、うまくいかないと悩んでいる方は必見です。また、介護、保育園・幼稚園、塾・予備校といった施設運営を必要とする業種の方でも、現場で使える、役に立つヒントが満載です。

創造的な仕事をするプロデューサーになるためのキャリア開発論。「Shall we ダンス?」の桝井省志氏などを例に実践的に解説 クリエイティブな組織人になる条件とは? 人をワクワクさせるものを作り上げる働き方の教科書 大ヒット映画『Shall we ダンス?』『ウォーターボーイズ』などを製作した桝井省志氏など敏腕プロデューサーの思考と行動を学びながら、 創造的な仕事をするプロデューサー型人材になるための条件を解説する。

本書は、広報一筋35年、様々な経営者に仕え修羅場も経験してきた著者が、「経営広報」という独自の考え方を整理し提示するもの。リアリティに溢れた実践的内容で、広報関係者、経営者・経営幹部にもぜひご一読いただきたい一冊。 本来、広報は経営者の仕事だ。広報担当が経営者と協働してそれを担うために、まずは「広報＝メディア対応」という固定観念をいったん外す。そして、(1)経営者に寄り添い、(2)言葉にならぬ経営者の意思をつかみ、(3)それを言語化し、(4)ときには覚悟を引き出し、(5)ストーリーに仕上げ、(6)それを必要な各機能に接続し、(7)アウトプットの全体統制を図るという、７つの手順からなる「経営広報」を実践すべきだ。 【４つの特徴】 １．昭和から令和までの広報機能の変遷 　35年間、広報の最前線で3つの時代を駆け抜けた著者だから書ける、時代を彩る広報機能の変遷と、そこから見出した“ドーナツ化現象”という問題意識を提起。 ２．経営者とのリアルなせめぎあい 　著者が広報責任者を務めてきたリクルートコスモス、ＣＣＣ、ＧＤＯ、ベルシステム２４、ＡＤワークスグループ（現職）、それぞれの個性的な経営者とのリアルなせめぎあいが満載。 ３．7つの手順と35のベスト・プラクティス 　著者独自の広報論を「経営広報」として展開するにあたり、上記「7つの手順」ごとに各５つ、計35の実践的な秘訣を「ベスト・プラクティス」として披露。他に類を見ない実践的かつ体系的な指針。 ４．中島茂弁護士との対談 　中島経営法律事務所代表の中島茂弁護士との対談を掲載、「経営広報」という考え方の強力なバックボーンとして、高次元の経営論・広報論を展開。

◆1989年4月27日、松下幸之助死去。平成元年に高度成長時代を象徴する経営者が亡くなりました。平成の企業経営はどのように変化し、なにを逸脱してしまったのか、失速は宿命だったのか? 本書は、平成30年間の企業経営の軌跡を日本を代表する経営学者が解明するものです。第I部(平成三〇年の日本の産業と企業)では、30年間に日本企業の戦いの軌跡を描きます。崩壊、迷走、回復という3つのステージで何が起きたのかを端的に解説します。第II部(モノ、技術、ヒト、カネ、の三〇年)では各論として日本企業のどのような問題があったのかを解明します。そして日本的経営を愚直に追求してきたトヨタ自動車と、ゴーン改革によって劇的な復活を遂げた日産自動車を比較することで、これからの日本企業に必要な経営の座標軸を示します。 ◆著者は平成元年刊行の『ゼミナール経営学入門』(共著)で気鋭の経営学者として実務界でも広く認知され、経営トップとの接点も劇的に増えました。筆者にとって平成の30年とは経営中枢の具体的な情報が得られるようになった時代と言えます。外からの評論家だけではないリアリティを持った分析が可能になっています。本書は、時系列の表面的な経営史を越えた「日本企業失敗の本質」とも言える内容になります。

半導体復権！千載一遇のチャンス到来 ハーバード大で共同研究に携わった著者が これからの日本企業の生き残り戦略のあり方を提示 「G7広島サミット」で方向性が決定的になった米中新冷戦（民主主義と専制主義の戦い）への突入は、もう不可避で、不可逆的な事態に陥っています。「脱炭素化」と同様に、この冷戦がもたらす「デリスキング」は国内企業の戦略策定上、新しい経営課題になりました。本書では、客員研究員として米国の心臓部、ハーバード大学国際問題研究所で直近まで現地の政策エリートと議論を重ね、共同研究に取り組んできた著者が、日本企業に向けてこれからの生き残り戦略のあり方を説きます。 グローバルビジネスに携わる方、経営企画、事業計画を策定する方に必読の１冊です。 【本書のポイント】 ●米・中指導部の「本音」が丸見えに ●付き合うとリスクのある国、ない国が一目でわかる ●信頼できる『１次ソース』にこだわって分析 ●自社組織を立ち上げる際の設計図を提供 ●巻末に『＜図解＞米中冷戦』を収録

起業の世界の決定版ガイド。クラウドファンディングやソーシャルビジネスなど最新動向を大幅加筆。人材、技術、経営、資金、関連制度などベンチャーの実像とビジネス環境がわかる。

日本の慣用句に「釣った魚に餌（えさ）はやらぬ」というものがあります。営業リソースは新規顧客にこそ振り向けるべきで、既存顧客は納品チームが守ればよい、という考え方が長く続いてきました。しかし、特に法人営業においては、それが大きな間違いであり、営業リソースを割り振るべきなのは既存の重要顧客ではないのか、と気付く人が出てきました。 　世界のBtoBマーケティングでは、この考え方を基にABM（アカウント・ベースド・マーケティング）と呼ぶ手法・戦略が台頭しています。それは圧倒的な成果を出せるマーケティング戦略だからです。 　ABMの導入にはナレッジとプロセスの両方が必要です。本書では、第1部「ナレッジ編」で、ABMの本質を理解できるよう解説します。理解しないで始めると成果が出ないばかりか、思わぬ落とし穴に驚くことになります。 　第2部「実践編」で、4つのフェーズに分けてABMの導入プロセスをひもときます。経営陣の理解の促し方から重要顧客の選定方法、組織体制の作り方などを詳細に解説します。 　日本の営業担当者はもともと既存顧客に信頼され、要望にきめ細かく対応できるスキル・ナレッジを培ってきました。ABMを導入し、重要顧客との関係をさらに進化させれば、日本企業はますます飛躍できるはずです。

ホントは強い！同族経営 ビジネス理論で解析すれば課題と対策が見えてくる 日本経済に占める同族企業の比重は大きく、経営学の世界ではまさに今、研究が進んでいる分野です。 「実務と学問の世界をつなぎ、次世代の経営をよりよくする指針を残したい」という星野リゾートの星野佳路代表が、 ファミリービジネス マネジメントの理論と実例を探求。本書はその知見をまとめた一冊です。 ファミリービジネスは近年、注目が高まっている経営学の一分野です。 なぜファミリービジネスが強いのか。星野さんの見解も交えてたっぷりご紹介します。 一方で、ファミリービジネスには特有の弱みや課題があることも事実です。 経営者の親子や家族、親族の確執。そして絶対的権力を握る創業家出身社長の長期政権下で進む、組織の腐敗など。星野さんも嫌というほど経験しています。 このような問題が、なぜ起こるのか。そして特有の課題を乗り越え、本来の強さを存分に発揮するには、どうしたらいいのか。 星野さんは、この4年間、忙しい社長業の合間に全国各地に足を運び、この問いに対する答えを探求してきました。 本書では知的刺激にあふれた星野さんとの旅路を、皆さまにも存分に味わっていただきたいと思います。 そこから得られる知見は、ファミリービジネスの経営者や後継者、社員にとって大いに役立つものです。 ファミリービジネスは、かつて「ビジネススクールでは教えてくれないこと」でした。 しかし、今では、ビジネススクールの一科目として確立されつつあります。 ファミリービジネスの特性の理解は、日本でもこれから、ビジネスパーソンにとって基本的な要素の一つになっていくことでしょう。

経営者15人でつくる新しい教科書 ファミリービジネスは家族と会社が重なり合う点に特徴があります。日本経済の大きな部分を占めますが、規模が小さく経営改革が遅れているケースが目立つため、そのメカニズムには未解明な点が多数あります。 星野リゾートの星野佳路氏は「ファミリービジネスの経営者」という強い自覚を持っています。 星野氏がコーセー、ゼビオ、日本交通をはじめとした同じファミリービジネスの経営者と語り合うことなどを通じて、活性化に必要なメソッド、ノウハウを検証します。

注目企業、星野リゾートの舞台裏を大公開――。 「『事件が会社を強くする』」（星野佳路代表） ビジネスモデルが変わった地方の「グランドホテル」、結婚式の当日に起きた突然のアクシデント、そして宿泊業に大きな影響を及ぼすコロナ禍……。さまざまな「事件」を前に、星野リゾートの「スタッフはどう考え、どう動いたか。 ◎事件は続くよ、どこまでも 2010～20年にかけて起きた想定外の出来事がテーマ。「現場チームが果敢にチャレンジするからこそ、当然いろいろな事件は起こる」（星野代表） ◎ドラッカーのイノベーション理論を実践 事件とは「予期せぬ失敗」＝イノベーションにつながる可能性のある機会になる ◎はじける現場、突き抜けるサービス 結果、「経理担当は踊り出し」、「若手は畑を耕し」、「ベテランは赤レンジャーになった」！？ 【本文より】 ユニークな戦略を次々に打ち出してきた星野にとっても、思いがけないアイデアだったのだろう。提案を聞くと、こう言った。 「それで大丈夫？」 だが、フラットな組織の自由な議論から出てきたアイデアに対して、スタッフの気持ちは前向きだった。　（本書「崩れたスクラム」から） 事件と向き合った一人ひとりのスタッフの経験を、会社のナレッジとして蓄積していく……。そしてそのなかにダイヤモンドの原石のような大きなイノベーションの機会が隠れていると考えている。大事なのは、事件とは避けようとすべきことでなく、活用すべき体験である、ということだ。　（本書「解説」＝星野代表＝から）

●「ホワイト企業」とは付加価値を高め続ける「個人」を育てる組織 本書の「ホワイト企業」とは、価値創造力を高めるため人材開発に力を入れ、イノベーション（本書では「技術革新」ではなく「価値創造」を指す）に結びつく実力重視の会社です。 20世紀の工業社会では、薄利多売モデルで経済合理性一辺倒の経営を追求すると、人件費を徹底して下げ、機械と同様に人の稼働率を上げるため、社員を使い潰す「ブラック企業」が生まれます。 21世紀の知識社会では、社会や顧客に高い価値を提供する価値創造型産業が主流になり、企業経営では持続的成長と価値創造が重んじられます。組織のイノベーション力を高めるカギは、価値創造を牽引する「クリエイティブ・キャピタル」（専門知識や技能を身につけ、顧客や社会にとって価値が高い仕事をする人）を組織内で増やし、価値創造に向けた「創造的学習」を促すことです。 ●「創造的学習」が価値創造のカギ 「創造的学習」とは、新しい価値の創造を目指す学習です。価値創造に向けた5つの学習活動「テーマを見つける」、「没頭して楽しむ」、「実体験する」、「他者と交わる」、「教え合う」から成ります。この学習活動は、探求するテーマを定め、アイデアを生み、試行錯誤を通じてアイデアを仮説検証し、多様な他者と協働し、知恵を融合させるというイノベーションの活動サイクルと連動します。 働く個人の視点からも、価値創造に結びつく創造的学習法を身につけることは、80代まで働くことが今後予想される超高齢化社会の日本で、賢くなる人工知能や安い賃金の新興国の労働者と張り合い、就職後50年以上続くキャリアを生き抜く最大の武器です。

直近10年で日本シリーズを5回制覇し、パ・リーグ優勝を4回果たした福岡ソフトバンクホークス。 10年間の通算勝率は12球団で圧倒的なトップだ。ホークスはどうしてそんなに強いのか――。 確かにお金はかけている。だが、それは一つの要素にすぎなかった。 ホークスはときに挫折を経験しながらも、長期にわたって多面的な組織改革をやり続けてきた。 「勝ち続けるチーム」を目指すホークスがなし遂げた変革の真実に迫る。

たくさんの参加者を巻き込んで、アイデアや知恵、ビジョンを引き出す、まったく新しい対話・会議手法であるホールシステム・アプローチのやり方、考え方、実践例を紹介した手引き書。

無名で、予算にも限りがあるが、意気込みだけは人一倍熱い個人店がほとんど。冒険がある意味、“無謀”と思える店もあれば、他の誰もマネできない、まさに前人未踏の“冒険”に踏み込もうとしている店もある。紹介した時点では正直、大丈夫かと思わせる店もあったが、意外にもそんな店が、元気にお客を集めている(「おわりに」より)。 「日経レストラン」好評連載中のコラム「冒険するレストラン」に登場した飲食店は、景気や流行といった環境変化に適応しています。そこから導き出した、これからの時代を勝ち抜く5つの視点――「小さい店こそが強い!」「ひと工夫して安くする!」「懐かしさに一味加える!」「専門化で違いを示す!」「いつも驚きを生み出す!」。飲食店経営に必要なエッセンスをレストランジャーナリスト・犬養裕美子氏が独自の解釈を交えてまとめた1冊です。

HPとコンパックの統合を実行し、危機のダイエーを活性化させ、マイクロソフト日本法人の変革をリードした。そんな男が語る、自分と組織の「殻の破りかた」。 いまの職場にいても、息が詰まる。リーダーになって苦労するより、現状維持のほうがいい。市場で通用するキャリアを積まないと、将来が不安だ。自分の会社や業界の先が見えない－－本書は、こんな不安を抱えるビジネスパーソンたちの背中を押してくれるはずだ。

AI@スケール、デジタルSCM、モビリティの進化…… デジタル&テクノロジーが変える経営の未来! トップコンサルタントはここを見ている! 戦略コンサルファームとして、世界中に拠点を持つボストン コンサルティング グループ(BCG)。 そのコンサルタントたちが、日本企業の経営にインパクトを与える論点を選び、 これから何が起こるのか、どのような備えが必要なのかを提言する。 Chapter1.デジタルを経営に活かす ・陥りがちな罠を超え、「AI@スケール」を目指すには? ・ブロックチェーンでイノベーションを生むアプローチとは? ・デジタルSCMで世界との差を埋めるには? ・大企業だからこそできるデジタル新規事業の立ち上げ方とは? Chapter2.変わる人・社会と成長領域 ・アジャイル手法を生産性向上に活かすには? ・健康・予防領域で黒字化できない本当の理由 ・株主価値向上から「社会的価値向上(TSI)」へ Chapter3.テクノロジーが生む「新しい経済」 ・モビリティの未来を読み解く4つのシナリオ ・物流危機はどうすれば乗り越えられるのか? ・変わる決済(ペイメント)、成長分野とするためには?

戦略コンサルファームとして、世界中に拠点を持つボストン コンサルティング グループ(BCG)。 そのコンサルタントたちが、日本企業の経営にインパクトを与える論点を選び、 これから何が起こるのか、どのような備えが必要なのかを提言する。 ◎本書で取り上げる主な内容 -実は世界中で進む少子高齢化。新興国というフロンティアが消える時代に必要な戦略は? -グローバリゼーションはこれまでとは別ステージへ。その違いが勝者を分ける -AIブームは終焉の兆し。経営に活かすなら3つの能力を身に付けろ -シェアリングエコノミーが影響しない業界・企業はない。自社にとってのメリットを考える視点とは -「繋がる世界」が生み出した、複雑過ぎるビジネスモデル競争。その先行きを読み解く4つのレイヤー -日本のデジタルマーケティングは「デジタル広告」の域を出ていない。別次元の成果を上げるために必要なこと -日本にも増えてきたM&A巧者。さらなるレベルアップのために必要なPMRとは -医療制度改革が叫ばれる中、最大の効果を上げる「バリューベースヘルスケア」とは -掛け声先行のダイバーシティー。本当の「競争優位」にするためには、何から手をつけるのか ほか ブロックチェーン/デジタル・トランスフォーメーション/アジャイルほかの論点も解説

2020年代がスタートする。 日本企業は、次の10年をどのように位置付け、何を目指せばよいだろうか。 そしてビジネスリーダーは、どのように組織を牽引していけばよいだろうか。 これが、本書の底流にある大きなテーマである。 グローバル先進企業は、すでに企業の根幹をなす基盤の進化を急速に進めつつある。 2020年代は、企業基盤進化の成否が、グローバル市場における企業の優勝劣敗を 決するといっても過言ではない。 日本企業が、2020年代を「輝きを取り戻す10年」とするためには、 ビジネスリーダーが構造変化の本質を理解し、企業基盤の進化の方向を定め、 実現に向けたアクションを開始することが大切だ。 こうした問題意識に基づき、本書では、経済の構造変化が進むなかでの 5つの企業基盤進化の方向性を提示する。 そして、それぞれの方向性について2つずつ、合計10の注目すべき経営テーマを解説する。 ◎5つの方向性と10のテーマ 方向性1 新しい競争ロジックをマスターする 01 データ・ドリブン・マーケティング――AI×ビッグデータでデータ経済圏を勝ち抜く 02 エコシステム戦略――デジタルが変える「協業」のルール 方向性2 変化に柔軟に対応する組織を構築する 03 アジャイル・オーガニゼーション――激変の中で組織のあり方を抜本的に変革 04 ダイバーシティを経営の武器にする――異質のぶつかりあいがイノベーションを生む 方向性3 ダイナミックな全社変革を実現する 05 デジタル・トランスフォーメーション――日本での成功のカギ 06 デジタル・サプライチェーン・マネジメント――優位性構築か効率重視か、選択を急げ 方向性4 先が見えない時代に、経営手法を進化させる 07 シナリオプランニング――「未来」を見える化し、チャンスに変える 08 TSRマネジメント――戦略と「株主価値創造」をつなぐ 方向性5 企業の「あるべき姿」を再定義する 09 世界の先端企業が重視する「パーパス」――「存在意義」を基軸とした企業変革 10 成長戦略としての「社会的インパクト経営」――SDGs/ESGが問いかけるもの

電話が鳴ったら1回でとる。元気よくあいさつをする。約束を守る。「凡事」を極めることで、お客様の信頼が積み重なり、やがて「非凡な成果」につながる。「凡事徹底」「現場主義」「即断即決」で、業績不振の支店、債務超過寸前のグループ会社を立て直し、1兆円企業の組織改革と業績拡大を成し遂げた大和ハウス工業代表取締役会長兼CEOが語る、人と組織を強くする経営の極意。

本書は今日のエクスポネンシャル起業家、すなわち超ド級の成長と富を手に入れ、世界を変えたいと願うすべての人のためのマニフェスト(決意表明)であり、マニュアル(手引き)である。 加速するテクノロジー、スケールの大きい発想、クラウドの力を生かすツールの活用に関する参考資料である。あなたが起業家なら(気持ちのうえでは起業家というケース、あるいはすでに会社を興しているケースのどちらでもいい)、 住む場所がシリコンバレーか上海か、大学生か多国籍企業の社員かに関係なく、本書が役に立つだろう。本書には意欲や能力を本気で高め、とびきり壮大な志を抱き、世界に影響を与えるための方法が書いてある。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コロナ危機の今こそ、業種を超えた変革の好機。 各界の識者が、14業界の活路を示す! 巻頭対談は、柳川範之氏(東京大学経済学部教授)。 そのほか、翁百合氏(日本総合研究所理事長)、平野正雄氏(早稲田大学ビジネススクール教授)、岩下直行氏(京都大学公共政策大学院教授)、三浦瑠麗氏(国際政治学者)、石川温氏(ジャーナリスト)など第一線で活躍する識者や、TDK、ヤフー、UBS証券、T&Dホールディングス、オリックス自動車、ローソン、経済産業省、関西電力といった業界のキープレーヤーが多数登場! 新型コロナウイルスの感染拡大によって、世界経済が危機に瀕しています。どのように危機から脱け出し、立て直していけばよいのか。 日本経済を14の業界に分けて網羅。業界ごとにアクセンチュアの専門家がコロナ危機を踏まえた現状の課題と展望を明らかにした上で、キーパーソンと対談。解説と対談を合わせて展開し、各業界が向かうべき道を浮き彫りにします。

「かつては私も『残念なシニア』でした。 定年前の不安・モヤモヤを抱え悩んでいました」 著者は現役のポーラ再雇用社員。 自らの失敗・反省・学びを活かし、定年後につくった「シニアの幸せを増やす」研修が社内の20～60代の社員に予想以上の大評判に！ いつまで働く？ 何がしたい？ 居場所はある？ 老後のお金は足りる？ ３STEPで、人生後半の不安を解き、ワクワク生きるための行動戦略を作る実践的研修、「人生ワクワクプログラム」の進め方を本書では徹底紹介。 「ワークアクションプランシート」をダウンロードして今すぐ始めてみてください！ シニア社員の活躍に取り組む経営者・人事担当者にもおすすめの1冊です 受講者の声 「老後へのモヤモヤがなくなった」 「どう生きたいかを考えるのは大切だと気づいた」 「具体的な行動が決まりポジティブになれた」 「時間を切って計画して実行しようと思う」

リーダーの仕事は、目先のことを部下に権限委譲し、未来をつくることだ。人を信用して任せることができずにいつも忙しくしている“若手リーダー”に警告を発し、上手な任せ方とリーダーがやるべき仕事について考える。

本書では「マクロ実証会計研究(Macro-Accounting)」と呼ばれる研究を紹介する。「マクロ実証会計研究」では、個別企業の会計情報をそのまま分析せずに、実証分析に入る時にまず平均や合計等の方法で国内の上場企業すべての会計情報をひとまとめに「集約」する。 例えば、国内の上場企業の利益率を平均すれば、それは国内上場企業全体の経営状態を表す情報となる。上場企業の平均利益率が高まれば、それは上場企業の業績が一般に改善していることを示すからである。また、国内の上場企業の利益率の標準偏差を取れば、それは国内上場企業の業績格差を表す情報となる。 このように企業の会計情報を個別に見るのではなく、一国の上場企業を総体としてとらえる情報を作ることで、会計研究者が財務会計の機能としてあまり想定してこなかった使い方もできるようになる。その代表例が、上場企業の会計情報を用いたマクロ経済研究である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 二極化の真実、あなたの不動産は「負け組」！？ 逆転を可能にするノウハウを解説！ 今まで好調だった不動産市場が曲がり角を迎えています。東京圏の同じ地域でも、駅近と駅遠などの条件の違いで価格の差が激しくなっており、「勝ち組」不動産と「負け組」不動産で二極化している状態です。 「負け組」不動産をどうすれば「勝ち組」に転換できるのか？　実践的なノウハウを解説します。

東京・大田区の町工場、ダイヤ精機の諏訪貴子社長の新刊。「ゲージ」と呼ばれる測定具や金型部品などの製造を手がけるダイヤ精機は、ミクロン単位の金属加工技術で国内トップクラスの存在。創業社長である父親が急逝した後、主婦から２代目に就任した諏訪さんは、幾度となく訪れた危機を乗り越え、「人が辞めない最強の職人集団」をつくり上げた。その手腕が評価され、岸田政権「新しい資本主義実現会議」の委員に選ばれるなど、中小企業を代表する経営者として注目を集める。今回の著作では、32歳で社長になった後、自らが理想とする「ザ・町工場」をどうつくり上げてきたか、20年間の多彩なエピソードで綴る。人材の採用・育成、社員との濃密なコミュニケーションなど、他の中小企業にとって参考になる内容が満載。

町工場を営む家の次女として生まれ、32歳の時に突然、主婦から先代の後を継ぐことになった女性経営者の奮闘記。 32歳の時に父が急逝し、突然社長を継ぐことに。バブル崩壊の余波もあって赤字経営が続く中、再建の舵取りをいきなり任され、以後、様々な壁にぶつかりながら、「町工場の星」と言われるまでに社業を復活させた。 生産管理へのIT導入、「交換日記」による若手社員との対話など、「情と論理」のバランスの取れた、女性ならではの経営手法が注目され、ダイヤ精機には今や全国から見学者から訪れる。その2代目社長が初めて筆を取り、父や兄への思いを綴りながら、社長になってから10年の軌跡を克明に振り返る。

マッキンゼーが読み解く「エネルギーの未来」 エネルギー転換の現在地……世界の脱炭素は順調か？ エネルギー業界が直面する課題と機会を包括的に分析し、未来に向けた具体的なアクションプランを提示する。 ・マッキンゼーが想定するエネルギーシナリオ ・S＋３Eに加わる経済競争力という4つ目の“E” ・電化を軸としたエネルギーエコシステム転換の方向性 【目次】 第1章：複雑化する世界のエネルギーの潮流 第2章：新しいグローバルゲームと日本のポジション 第3章：日本の電力のシミュレーションと今後の方向性 第4章：日本の電力事業者が直面する課題 第5章：産業変革の道筋と電力会社の業態変革

過去20年間にわたってマッキンゼーが携わってきた現場のケーススタディと、30年におよぶハーバード・ビジネス・レビューの記事を分析、組織を率いるために必要なコンセプトを抽出し、10の法則にまとめあげたのが本書だ。 デジタル化、グローバリゼーションによって大きく経営環境が変化してきたこの二十余年、強い企業はどのようにマネジメントされてきたのか。そのエッセンスをわかりやすく解説。 本書で登場する「法則」は、どんなマネジャーでも共通でもっている普遍的な悩みに応えるもの。非常に多数のケースや調査にあたっており、「タレントを十分生かせている企業はわずか７％」「ビジネスパーソンのわずか28％しか、自社の意思決定に納得していない」など現状を分析。 さらに「トップ５％の人材に注目せよ」「意思決定を３分の１に絞れ」「アジャイルな組織こそ、安定性を高めよ」など、コンサルの現場で磨きあげられてきた実践手法を紹介し、リーダー／マネジャー必携の１冊と言える内容。

日本企業が、いかにしてＭ＆Ａを組織能力として構築し、価値創造の成功確率を向上させるべきか。 この経営課題に関する問いを解き明かすのが、本書のミッションである。本書には日本企業とグローバル企業のM&Aを多く支援してきた著者陣とマッキンゼーが持つ経験と知見を集約している。我々は日本企業でM&Aの組織能力の構築・強化と成功に向けて取り組む経営陣の方々を後押ししたい。

ITシステムの導入を最終目的にしたDXは、もうやめましょう。 企業文化変革に成功し、ビジネスモデルを転換するなどして、企業価値を高めるに至った日本企業は、数パーセントに過ぎません。新しいソリューションを導入することや、レガシーシステムを刷新すること、つまり旧来からある「IT化」が目的化しているためです。 この10年で成長したGAFA、BATHなどのデジタルネイティブ企業は、一気に顧客を囲い込み、産業構造までも変えてしまいました。まだ当分、脅威が感じられない、という業界もあるかもしれません。しかし、来るべき脅威の波に備えて、古くなってしまった企業の常識をいまから変革していかないと、危機が来てからでは、間に合いません。 10年後、現経営陣は会社にはいません。あなたが会社の経営を任され、ある日突然、危機が訪れたら、あなたは会社を変革できるでしょうか。 本書は、DX成功の要諦をWhy、What、How、そして、あなた自身が何をすべきなのか、という構成でまとめ、これまで年間1200社のDXに携わってきた経験から培ったマッキンゼーのノウハウを、惜しみなく詰め込んでいます。 10年後の自社を救うのは、あなたです。

２割の生存確率を、７割まで高める！ 「死の谷」を越えて、企業を存続させよ。 ・日本からユニコーンが生まれない理由 ・経営者が持つべき５つの視点 ・新規事業をめぐるグローバルの動向 ・日本企業５つの課題 新規事業を成功させる確率を高めるためのノウハウを１冊に凝縮！ 数千もの新規事業構築を支援してきたマッキンゼーの知見を総動員して 企業の将来を左右するテーマに関する疑問に答えます。 最先端で活躍する現役コンサルタントが解説！

なぜ日本企業の存在感が高まらないのか。本書は、日本発のグローバル企業が、世界における競争力や存在感を高めるなかで直面する共通の課題を明らかにし、マッキンゼー・ジャパンの半世紀以上の活動を通じて得た学びや解決に向けたアプローチの例をまとめたもの。持続可能かつ包摂的な社会を目指すために是正すべき乖離である「エンパワーメント・ギャップ」や「サステナビリティ・ギャップ」といった概念や、独自開発した「組織健康度指数」（ＯＨＩ）など、マッキンゼーが全世界で行っている最新かつ独自の調査や分析なども実例とともに紹介します。

多くの企業や組織は、社風を築き、保持し、強化するのに大変な苦労を重ねている。それらの組織のリーダーたちは、社風について心理学的観点に立つ系統的な知識を持たないために、直感に頼るか、あるいはよその社風をまねるしかなかった。しかし、アップルやサウスウエスト航空、ザッポス、リッツ・カールトンの社風をまねても、借りものの社風は一貫性に欠け、結局は、まがい物にすぎない。 　ほとんどのビジネスパーソンは、社風や組織文化が重要だと知っていながら、それらを築くには「秘術」が必要で、うまくいくのはほんのひと握りの天才的な人だけだと思い込んでいる。 　本書は、その「秘術」の背景にある科学を明らかにする。著者らは、過去1世紀に及ぶ研究を土台としながら、20年にわたって調査と研究を重ねてきた。対象は、プログラマーやコンサルタント、教師、投資銀行のファンドマネジャーから、サウスウエスト航空やアップルストア、スターバックスといった伝説的な社風を持つ企業の第一線に立つ社員まで、数万人に及ぶ。 　これまで社風はあいまいでわかりにくいものとされてきたが、著者たちが編み出した「社風の科学」を活用すれば、企業のリーダーは社風の強度を測定し、弱い部分と強い部分を見極め、組織文化に変革を起こし、自ら伝説的な社風を築くことができるようなる。 　著者が開発したのはトータルモチベーション指数（ＴｏＭｏ指数）。簡単な質問にいくつか答えて集計すると、社風を数字で可視化することができる。ＴｏＭｏ指数を用いれば、自社の組織文化のどこが強みでどこが弱点かが明らかになるので、自社の社風を改善していくことが可能となる。

「今にみちょれ」。 「失われた20年」と呼ばれるバブル崩壊後の日本経済の苦境。 1990年代後半のマツダはまさにその“地獄”の中にあった。 業績は低迷、リストラで社員を失い、外資の米フォード・モーターに経営権を握られ、ブランドイメージは地に墜ちていた。 だが、マツダの技術者たちは諦めていなかった。自分たちが造りたい「理想のクルマ」を造る。 シェアを追うのではなく、世界の2%のユーザーに深く愛される商品で復活を図ろう。 2005年に社内チーム「CFT6」が立案したプランは、やがて「モノ造り革新」として、マツダの仕事のやり方の「全取っ換え」につながり、エンジンを中核とする「SKYACTIVテクノロジー」や「魂動デザイン」として結実する。 モノ造り革新には、様々な壁が立ちはだかった。フォード傘下での悪戦苦闘、リーマンショックの襲来……。 「世界最高のエンジンを全力で開発する」という方針に対しても、ハイブリッド車やEVが脚光を浴びる中、「マツダはカネがないから、内燃機関をやるしかない」ともささやかれた。 しかし、2012年からマツダが投入した新世代のクルマたちはヒットが相次ぐ。 日本経済が閉塞感に苦しんだ20年間に、この「逆転劇」を起こせた原動力は、マツダで働く人々の心を燃え上がらせ続けた「モノ造り革新」にある。 その仕掛人にして立役者の金井誠太氏(元会長、現相談役)に、2年半にわたり10回以上インタビューを敢行。モノ造り革新のすべてを語ってもらった。 マツダ再生の物語に加え、金井氏がモノ造り革新で編み出した方法論を、他の業種、企業でも応用できる汎用性を持つ形で、コラムとして収録した。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デザインがブランドとビジネスを強くする。 デザインを原動力にしてブランド価値を上げ、躍進するマツダ 今なお進化を続ける同社のブランド戦略の全容に迫る 「デザインがブランドを、会社を変える」――マツダのブランド戦略が加速している。 デザインをテコにしてブランド価値を上げたい、会社を変えたいと考える企業は多いが、それは容易ではない。デザインをどうレベルアップさせればよいのか。社内の意識改革をどう進めるべきかなど、様々な課題がある。 マツダはなぜ変わることができたのか。 本書では、マツダのデザインに対するこだわりが次第に他部門まで伝播していく様子を徹底取材。これまでの進化の過程をたどりながら、今なお進化を続けるマツダのブランド戦略の全容に迫る。 巻末には「K360」から「コスモスポーツ」、そして「ロードスター」まで マツダの傑作を一挙に振り返る「マツダデザインヒストリー」を収録。

提携相手の選択・対等でWin-Winな関係の構築・知的財産の組み合わせなど、オープンイノベーションを円滑に進める方法を徹底解説！ 日本のモノづくりビジネスは、すべてを自社で行う「自前主義」の進め方ではうまくいかなくなってきている。そこで取り入れたいのが世界的にも主流になりつつある「オープンイノベーション」だ。他社と協力して進めるため、自社だけでは賄えない技術や知識を得て開発を進められる。ただ、日本では「企業同士で対等な関係を構築し、事業を進めることができない」点が大きな課題となっている。 オープンイノベーションを成功させるためには、(1)「対等な関係」の提携でなくてはならないこと、(2)対等な関係だからこそ、お互いに相手から「学ぶ場」でなくてはならないこと、(3)ゴールが「Win-Winの関係」でなくてはならないことの３つの基本要素が必要で、これらをクリアするために著者が考える「新しいビジネスを導くテクノロジー・コラボ術」を解説する。 コラボ術のポイントは、(1)自社の強みを活かし、他社のテクノロジーも活かすことで自社の弱みを克服する「テクノロジーの融合」を検討する、(2)その構想を実現できる提携相手を見極め、具体的なWin-Winの関係を構築する知的財産（ノウハウや情報資産を含む）の組み合わせをプランニングする、(3)そのうえで提携相手のビジネスも踏まえた成果の配分設計を行う、という３点で、事例を交えて実践方法を伝える。 さらに、コラボ術実現のための企業の意識改革として、受け身体質からの脱却や相手企業と学びあうことの重要性を説き、有識者のインタビューも交えて、日本のオープンイノベーションの未来を語る。

本書は「日本の製造業の未来」についてまとめたものです。日本は1980年代、製造業を核に“Japan as No.1”として世界一のGDPと競争力を有し ていましたが、現在のGDPは世界3位に後退し、競争力も26位にまで順位を下げています（スイスIMD 世界競争力センターの調査より）。 　“Japan as No.1”と称されたころの製造業を知る者にとって、現在の状況はもどかしく、「どうすれば世界一の座に返り咲くことができるのか」と考える日々です。本書では、製造業に関わる学者やコンサルタントの英知を集め、この課題についてのひとつの解を示そうと取り組みました。 　製造業の競争力は、製品（ハード）そのものの競争力と、製品のサービス化での競争力が重要になります。この２つの競争力を向上させるのはまぎれもなく技術力であり、「ハードの技術力（製品に対する技術力）」と「ソフトの技術力」の両方が欠かせません。ハードの技術力の大小は、設計者や生産技術者などのエンジニアリングチェーン（研究・開発・生産技術）の人材の質と量（質×量）により決まります。一方のソフトの技術力は、サプライチェーン（計画・調達・生産・販売・物流）の業務推進者と、IT・IoT・AI活用のシステムに関わる人材の質と量により決まると考えます。 　本書では、日本の製造業が再び世界一の座に返り咲くために技術面、経営面から提言をします。（本文から抜粋）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 イノベーションは経済の成長に欠かせないものだが、それをいかに育て、実用化するかはマネジメントの中でも最も難度が高いテーマ。本書は、日本のイノベーション研究の中心地である一橋大学イノベーション研究センターの研究者が総力を挙げてイノベーションを正面から解説した『マネジメント・テキスト　イノベーション・マネジメント入門（第２版）』（2017年刊）の新装版。 　本書のようにイノベーションに関わるすべてのテーマを網羅したテキストはありません。今回の新装版で２色刷りにし、より見やすくなりました。マネジメントテキスト・シリーズは本書刊行時点で既刊10点、テキストとして定評があります。 　【本書の執筆者】 延岡健太郎　青島矢一　米倉誠一郎　清水洋　軽部大　長岡貞男　北野泰樹　野間幹晴　江藤学　赤池伸一　岡田吉美　楡井誠

優れたものを低コストで開発・製造すれば業績に結びつくという単純な図式はもう通じない。日本のものづくり能力が利益を生み出すために不可欠なＭＯＴ（技術経営）の考え方を、体系的に解説する決定版テキスト登場。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 事例中心で理論の紹介がなされてこなかったグローバル経営分野のテキストにおいて、『マネジメント・テキスト　グローバル経営入門』は、組織論・戦略論の基本から最先端までをていねいに解説しました。幸いこの分野の基本テキストとなり20年にわたってロングセラーとなっています。本書刊行後20年近く経過しましたが、グローバル経営において新たな理論は誕生していません。また、日本企業の国際展開はこの20年で大きく進みましたが、海外企業に比べると依然として課題山積であり、本書の記述は依然として現実理解において十分役立つ内容です。本書は、内容をそのままに、読みやすいレイアウトと２色刷で提供するものです。下記は本書のまえがきからの抜粋です。 「本書の特徴は、グローバル経営は単なる国内のオペレーションの延長ではないとの前提に立ち、組織論・戦略論をベースに体系的に解説している点にある。各章は、重要な基本的視点をまず提示したうえで、あらたな動向に関する筆者のパースペクティブを示すというパターンで、一貫性を持って記述されている。欧米での数多くの先行研究の成果を踏まえ、最新の理論もできる限り紹介した。」 したがって本書の構成は、従来の教科書と異なり、マーケティング、生産、財務などといったファンクション別の章立てとはなっていないが、欧米のビジネススクールなどで教えられているグローバル経営の標準的内容を盛り込んだテキストとして、学部学生はもとよりこれから内外のMBAを志す方々にも有益であろう。さらに、現在岐路に立つ日本企業のマネジャーの方々にとっても、本書で紹介したグローバル経営の論理は有効だと考える」

経営戦略とは、企業が実現したいと考える目標と、それを実現させるための将来的な道筋を、外部環境と内部資源とを関連づけて描いた見取り図だ。日本の身近な事例に基づいて競争戦略・全社戦略をバランスよく解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、日本企業の人事制度づくりに様々な形で携わり、人事の現場を熟知した著者によるテキスト。2002年の刊行以来、制度の見直しに対応し、改訂を続け信頼を勝ち取りロングセラーとなっています。今回の新装版は、同一労働同一賃金などの最新のトピックスも網羅した2020年改訂の第３版を、内容をそのままに、読みやすいレイアウトと２色刷で提供するものです。 下記は本書のまえがきにある著者のメッセージです。 「本書は 2 つの思いをもって書かれている。ひとつは、人事管理は経営管理の一分野であるという視点に立った、「いまを知ることができる」標準的な教科書を書きたいという思いである。これまでも多くの人事管理の教科書が出版されているが、労働経済、労使関係あるいは社会学などの観点を重視する教科書が多かったように思うし、経営学の観点から書かれた教科書でも「いまを知る」という点では力不足であったように思う。 　もうひとつは、本書を出発点にして、より専門的なことを勉強したり、研究したりするための標準的な教科書になればということとともに、これから企業で働く学生にも、いま企業で働いている人にも、人事管理の仕組みを理解するうえで役立つ教科書であってほしいという思いである。そこで、あまり理論的なことに偏らずに、もっぱら企業は何をねらって、どのような仕組みを作り、それがどのように機能しているのか、という人事管理の実際とその背景を知ってもらうことを心がけた。」