「経営とは、こんなにも不格好なものか。だけどそのぶん、おもしろい。最高に」―。なにもそこまで全部やらかさなくてもという失敗のフルコース、悪戦苦闘の連続を、創業者が初めて明らかにする。

時間をかけて目標を設定しても、達成できない部下が多すぎる――。企業の管理職、マネジャーが抱える、こうした悩みを解消するには、部下の行動を望ましい方向へ具体的に導く必要がある。それを短期間で可能にするのが「行動定着コーチング」だ。 従来のコーチングでは、やる気・意欲の向上に重点が置かれていたが、行動定着コーチングでは、気持ちの問題より「行動」に焦点を当てる。教えられる側(多くの場合、部下)が取るべき行動を具体的に認識しなければ、職場に正しい行動は定着しない。逆に、それができれば部下の動きは1カ月で変わる。本書では、この新しいコーチングの実践法を事例を交えて詳細に解説する。

「少し問題あり」の人材が、仕事ができる！ 　　　　　　　は本当だった。 　　　6.6万人超のデータが浮き彫りにした 　　高業績人財たちに秘められたパワーの源泉。 　多くの職場に、協調を拒み、ケンカ腰で、揉め事を起こす人がいる。自分勝手な都合を優先し仕事を途中で放棄し後始末に困る人。自分が特別扱いされないと不機嫌になる人。嘘で問題を隠蔽する人。出世のために平気で周りを蹴落とす人。部下の気持ちを考えず限界まで追い込む上司……。経営学や心理学においては、こうした社会で望ましいとされるものとは逆方向の行動を「反社会的行動」という。 　最近の研究により、こうした反社会的行動は「ダーク・トライアド」という性格特性によってかなり説明されることがわかってきた。そして従来、主に社会とは相いれない（反社会的な）人の代表例として扱われてきたその存在について、近年の先端的研究は、そう事は単純ではないという人間の深みを解き明かし始めている。 　本書は、最新の研究成果をもとに、高業績人財と反社会性の関係性の理解に基づく人材育成・人事施策への活用の可能性を説くもの。誰もが持ちうる反社会性と向社会性の両面のうち、向社会的に働くものを「ダーク・パワー」と定義し、その根幹をなし人間に存在する強いエネルギーを持つ力であるダーク・トライアドについて、いかにすれば向社会性への行動変換をもたらし、強力なプラスのエネルギーとして発現する高業績人財、次世代リーダーに変えていくことができるか、科学的人材育成の基礎概念と実践手法を、事例も紹介しながら解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人手不足を解決する最新ノウハウを徹底解説! ネット通販の拡大により宅配が急増する一方、ドライバーや倉庫作業員などの人手不足が深刻で、物流は危機に直面しています。 問題を解決するため、「置き配」など再配達を減少させる取り組み、AI(人工知能)やIoT(モノのインターネット)による荷物管理、ロボットで自動化した倉庫など、新たな施策が続々と投入されています。 物流業界の最先端を行くさまざまな事業者や識者に取材し、最新事情をレポートします。 ・注目の巻頭対談「物流が経営の中心」 中山哲也氏(トラスコ中山 代表取締役社長)×角井亮一氏(イー・ロジット 代表取締役社長) ・EC大手の最新戦略――Amazon、楽天、アリババ ・宅配危機を解決する切り札は? 広がる置き配、再配達削減アプリ ・次世代型の物流施設&マテハン機器をレポート ・共同配送で進む効率化 ・ドライバーの環境改善の取り組み ・首都圏、中京圏、関西圏 これからの道路網の進化

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コロナ禍で激変! 加速するDX(デジタル・トランスフォーメーション) 物流業界の最新事情を一挙紹介! ・巻頭対談「物流部門には精鋭部隊を投入」 土屋哲雄氏(ワークマン専務)×角井亮一氏 ・共同配送、マッチング、宅配改革etc. 運輸の最新事例 ・ネットも、リアルも－－オムニチャネル戦略を支える取り組み ・AI、ビッグデータを駆使する注目の物流ベンチャー ・倉庫を無人に! 物流ロボティクスの最前線 ・三大都市圏の大型物流施設マップ 2020年春以降、新型コロナウイルス感染拡大によって、宅配の増加、倉庫での3密回避など物流業界には大きな影響が出ています。以前からの大きな課題である人手不足がいっそう深刻化、それに対応するための自動化の動きが進み、データやAIの活用がますます重要になっています。 小売店のリアルとネットを融合するオムニチャネル戦略、物流倉庫での集配作業の自動化、配送でのロボットの活用といった新たな動きについて、物流業界の様々なプレーヤーを取材して最先端を解説。 注目の物流関連ベンチャーや3大都市圏の交通網進化・最新大型倉庫なども取り上げます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人手不足、SDGs推進－－ さまざまな課題に立ち向かえ！ ◆物流、小売業界の最前線を紹介する好評書の最新版！ 　2024年4月にトラック運転手の時間外労働規制が強化され（「2024年問題」）、物流、小売業界は以前にもまして厳しい人手不足に直面しています。一方、脱炭素や廃棄ロス削減をはじめとするSDGs推進も急務です。 　こうした課題に対応するため、各社はサステナブルな物流を目指し、配送のマッチングシステム、トラック予約のシステム化、センターの在庫最適化、AIによる配送業務支援といった「業務のデジタル化」と、業界再編、業務オペレーションの改善、働き方改革といった「経営の合理化」を進めています。 　本書は、物流大手からDXスタートアップまで様々な企業を取り上げ、現場で行われている最先端の取り組みを紹介する好評書の最新刊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 混迷続く物流業界 様々な打開策を紹介！ ◆様々な課題に取り組む物流、小売り業界 　物流業界では、慢性的な人手不足が続くなか新型コロナ感染拡大に伴う巣ごもり消費で通販需要が急増、各社は人員の確保に苦労しています。さらに、円安やエネルギー資源価格の上昇、脱炭素への対応など、厳しい状況に対する挑戦を迫られています。 　一方で、各企業はこうした状況に対応し、活路を見出すために、様々な打開策を打ち出しています。本書は、新たなビジネスモデルの構築や、データやAIの活用など、物流、小売りの最前線で行われている取り組みを紹介。企業のトップやコンサルタントが解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 どうする？　「2024年問題」 業務の効率化とコスト削減に挑む！ ◆様々な課題に取り組む物流、小売り業界 　物流業界では、慢性的な人手不足が続き、各社は人員の確保に苦労しています。また円安やエネルギー資源価格の上昇、脱炭素への対応など、さまざまな挑戦を迫られています。 　一方で、各企業はこうした状況に対応し、活路を見出すために、様々な打開策を打ち出しています。本書は、新たなビジネスモデルの構築、ロボットやAIの活用など、物流、小売りの最前線で行われている取り組みを紹介。企業のトップやコンサルタントが解説する、物流、小売り業界関係者必読の書です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 物流改革の最前線へ 未来を動かす現場力とテクノロジーをリポート！ ◆人材不足やサステナビリティ、サプライチェーン再構築への対応が急務となるなか、ビジネス変革、最先端テクノロジーの実装、進化する物流施設といったテーマで最先端の事例を紹介する好評書の最新版！ 企業間連携、サプライチェーン戦略の見直し、そしてAI・DXによる意思決定革新を通じ、社会課題の解決と企業価値向上を同時に実現する“新たな物流”へのヒントに迫ります。 エネルギー・人件費高騰やドライバー不足など、今や現場の改善だけでは対応しきれない環境変化に企業がどう挑むべきか、M&Aやネットワーク再構築など、各社の戦略と実行事例も紹介します。 さらに、自動化・省力化のテクノロジー導入による人材不足の解決策や、自動運転・自動物流道路・自動運航船といった最先端の動向を網羅。 企業経営者から物流担当者、投資家まで、これからの物流の全体像を俯瞰したい方必読の一冊です。 【目次】 ■巻頭対談 サプライチェーンの全体最適を追求すれば社会コストが減り、企業の競争力は高まる 　　　　岩田彰一郎氏（フォース・マーケティングアンドマネージメント） 　　　　角井氏 ■PART1　物流ファーストによる経営志向 ・解説　持続可能な成長の実現 ・事例　社会全体の最適化を推進（味の素） ・事例　運べなくなる経営課題に対峙（サントリーホールディングス） ・解説　人口動態・需要構造に基づいたSCM ・解説　コンサルタントの目線で見る物流DXの本質 ・事例　先端技術が切り開く課題解決と未来展望（ビームスホールディングス） ・対談　現場起点のイノベーションで未来のロジスティクスを描く 　　　　島谷恒平氏（アマゾンジャパン） 　　　　角井氏 ■PART2　物流ビジネスのアップデート ・解説　物流ビジネスの刷新 ・事例（三菱倉庫） ・解説　物流網の構築 ・事例（トリドールホールディングス） ■PART3　テクノロジーの実装 ・解説　技術革新による価値創造 ・事例　自動運航船（MTI） ・事例　自動運転トラック（ティアフォー） ・解説　物流×スタートアップ企業の最前線 ■PART4　進化する物流施設 ・解説　大型マルチテナント型物流施設の動向

IT化やグローバル化で進化する物流のしくみをわかりやすく解説。物流管理の基本からコスト・戦略まで一通りの知識が身につく。東日本大震災でわかったロジスティクスの課題や、国際物流の最新潮流など情報も満載。

◆物流は競争優位の源泉にもなれば、企業や産業の存続を揺るがす弱点にもなりうる。本書は物流の基本的な仕組みから近年のトレンドまで1冊でコンパクトに解説した好評書の待望の新版。近年の物流をめぐる人員・価格・テクノロジーなどの環境激変や、新しいビジネスモデル事例を海外も含めふんだんに盛り込む。 ◆著者は、物流会社を経営しながら物流コンサルタントとしても活躍。物流全体について語ることができ、かつ新しい動きについても追える貴重な存在。本書では「輸配送」「保管」「荷役」「包装」「流通加工」「システム」の物流6大機能といった基本もきちんと解説。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 開発設計マネジメントを改革すれば 不確実性の時代に生き残れる 　日本製造業の強みを支えてきた部品メーカーは、急いで次の事業の柱を構築する必要に迫られています。自動車・モビリティ産業に始まったCASE（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）の波が多様な分野に及んできたためです。 　そこでカギを握るのは、コア技術をつかさどる開発関連部門（研究・開発・設計・生産技術）の改革、すなわち開発イノベーションです。改革のテーマは「戦略の明確化・具体化」「テーマの取捨選択」「外部連携・M&A強化」「製品モジュール整備」「事前型プロセス構築」「プロジェクト管理の高度化」など15個に集約できます。 　ところが、開発の現場にはこれらを妨げるさまざまな問題が見受けられます。例えば「“手戻りバタバタ開発” が改善されない」「本来かけるべき業務に工数が投入できていない」「業務改革を担うスタッフ部門の機能不全」といった問題点です。 　本書では、これらの問題を解消するとともに開発イノベーションを実現する15テーマの推進方法を説明します。筆者らがコンサルティング業務を通して得た知見や事例に加え、専門誌『日経ものづくり』と共に実施した実態調査の結果などを踏まえて解説します。

■経営学の最強スキル「ケーススタディ」の方法を徹底解説 ケースタディは、統計的研究ではわからないコンテキスト(脈絡や状況)を読み取り、 成功や失敗の理由を明らかにすることができます。 本書は、ビジネス実務家および経営学を学ぶ人たちのためのケーススタディの教科書です。

・経済のデジタル化とグローバル化で、顧客から選ばれるために、また優秀人材を世界から獲得するために、規模の大小にかかわらず、ブランディングが必須となってきた。 ・本書は大企業から中堅企業、製造業から小売り、飲食、エンターテインメントまで、10のブランディングストーリーを紹介。そこから、自社に役立つ様々なヒントを提供する。 ・登場するのは、パナソニック、サントリー、大和ハウス、横河電機、ヤマハ発動機、バンダイナムコ、一風堂、マツモトキヨシ、茅乃舎、Bリーグ。 ・人事政策、海外展開、商品開発、構造転換、事業領域の拡大、デジタル戦略など、経営課題の解決にブランディングがどのように貢献しているかが分かる一冊。

企業の栄枯盛衰はブランド・ジーン次第！ 人にできることは限られている!! 「卵は、次の新しい卵を生み出すためにめんどりを利用する」。生物学に古くからある命題だ。本書はこの主客逆転の発想を使ってブランドの本質に迫る。すなわち、人間の都合や思惑とは無関係に、自分のやりたいこと（ブランド・エッセンス）を実現するために、ブランドに宿るジーン（遺伝子）が存在すると考える。 圧倒的な競争優位にあった企業があっという間にその地位を転落するのも、マーケティング理論から完全に外れているビジネスが大成功するのも、これすべてブランド・ジーンの振る舞い次第。その前では、人間の努力は無力に等しい。 経営者として、そして経営コンサルタントとして、長くビジネスの現場で繁盛の秘訣を追い求めてきた著者が、「こうすれば、こうなる」式の経営理論に疑問を感じて行き着いたのが、ブランド・ジーンだった。経営理論の限界を認め、理論では説明できない何か特別な力の存在を認めると、ビジネスの多面的な現実がよりはっきりと見えるようになる。ブランド・ジーンはいわば解毒剤。ビジネス書を頭に詰め込み、戦略的に考え、効率的に働けば成功するという誤った理解から自由になるためのクスリである。 本書はソニーからアップル、そしてグーグルへと宿主を変えたブランド・ジーンの振る舞いを詳述。『進撃の巨人』に、SEKAI NO OWARIに、矢沢永吉に宿ったブランド・ジーンの本質を解説する。 全く新しい視点からのビジネス論。

本書は、ブランドのマネジメントに必要な基礎知識とブランド戦略を展開するためのポイントをやさしく解説するロングセラーテキスト。第2版では、事例やコラムを大幅に刷新。事例研究や、インターネットの普及・グローバリゼーションの進展に対応した企業の新たな取り組みなどを紹介した。

膨大なデータの分析に基づいて意思決定することが、あらゆる業界で進行している。分析力の生かし方は企業によってさまざまだ。分析力を競争優位の武器とする企業もある。そこまではいかなくても、もうすこし分析力を高めてもっとよい結果を出したいと考えている企業もある。金融危機で破綻した投資銀行のように、分析で失敗する企業もある。 前作『分析力を武器とする企業』が最も先端的な企業の事例を対象にしていたのに対して、本書は先端的な事例だけでなく、今まさに分析に取り組み始めたばかりの企業を含めて、どのようにして分析力を高めていくのが賢いアプローチなのかを論じている。

内向きな財務分析だけに統計を使う時代は終わり、先端的なデータ解析によって競争優位そのものを創り出す企業が登場してきた。 「本書は、分析力が競争優位になりつつある現象を取り上げた最初の本だと言える。データ分析力と競争優位に関して、コンセプトから実例まで、また経営陣が取り組むべき問題から現場での分析力の応用例まで、広く目配りした本はほかにないと自負している」(著者ら)。

Ｂ２Ｂプライシングの決定版！ 「買い叩かれない」「きちんと利益を出す」ための成功プロセスを徹底解説。 高い付加価値をきちんと価格に反映させる値決めと交渉の手法をやさしく説明。 解くべき「４つの課題」の分析から、業界ごとの成功事例まで多数紹介しています。 【こんな悩みに答えます！】 －取引先との関係を壊さないため、値下げ要請にすぐ応じてしまう －コンペに勝って数を売っていても、それが利益につながっていない －値上げにつながる付加価値を持っているのに、「値引きする」以外の価値提供の仕方がわからない 【本書の特徴】 －取引先との交渉で主導権を握るための方法を「意識」「価値」「手札」「交渉」の４つの視点から分析 －ロジカルな値決めの考え方から、「決断が早いことは不利でしかない」といった心理的な駆け引きまでを網羅 －「典型的に陥りやすい間違い」をケースごとに解明。うまくいかない要因がどこにあるのか具体的に理解できる －12業界の成功事例を、それぞれ２つのポイントに注目しながら解説 －「ニーズでなくウォンツを満たす」「足し算から引き算へ」といった値上げにつながる価値の作り方がわかる －経営者の意識改革まで踏み込んで、会社全体やブランドにおけるプライシングの重要性が実感できる

値決めの悩みを完全解消！ 「堂々と値上げする」ための手法を科学的に解説。 原料高、エネルギー価格の高騰……逆風下でも利益を出すための値付けの方法をやさしく説明。 身近な値段の秘密からビジネスモデルの考え方、意思決定の方法までを網羅した決定版です。 【こんな悩みに答えます！】 －為替変動やコスト高で苦しいので、値上げしたい。が、顧客にそっぽを向かれるのも怖い －値引きをしても、思ったほど売り上げが伸びなくなった 【本書の特徴】 －「２万円の靴下の秘密は？」「１億円の分譲住宅のカラクリ」といったケースを使いながら、価格と利益の構造が理解できる －「会議でざっくり決めている」「実は使えないデータに基づいて判断している」といった、現場でよくある問題の原因を解明 【24の価格戦略とは？】 －市場均衡型……マークアップ／現行レート／プライスリーダー追随法／プライスカスタマイゼーション／入札／価格弾性値／知覚価値価格／ダイナミック・プライシング －心理効果型……プライスライニング／アンカリング／シュリンクフレーション／オッド・プライシング

・日本経済新聞キャリアアップ面に長期連載され、電子版「Bizアカデミー」「NIKKEI STYLE出世ナビ」にケーススタディなどを加えたロングバージョンを連載してきた「経営書を読む」の日経文庫化第6弾。 ・今回取り上げた本はどれも比較的出版年が新しく、話題の本を読むという性格のもの。手っ取り早く理解することができるとともに、執筆者における「ケーススタディ」が充実。「本の内容を実践に落とし込むとどうなるか」がよくわかる。 <取り上げる本> ワーク・シフト(リンダ・グラットン)/採用基準(伊賀泰代)/ストーリーとしての競争戦略(楠木建)/戦略プロフェッショナル(三枝匡)/イノベーションと企業家精神(ピーター・ドラッカー)/ハード・シングス(ベン・ホロウィッツ)/サーバントリーダーシップ(ロバート・グリーンリーフ)ほか

知識ゼロでも、プロのレベルまで理解できる！ ポイントを押さえれば、かんたんに身につく。 ・３つの財務諸表（貸借対照表、損益計算書、キャッシュ・フロー計算書）が読めるようになります。 ・さまざまな経営指標を駆使して、会社の安全性や収益力、将来性を見通せるようになります。 ・経営や事業のパフォーマンスを測定し、会社の値段（企業価値）が計算できるようになります。 ・ＲＯＥ、ＲＯＡ、資本コスト、ＥＶＡといった注目の指標が使いこなせるようになります。 会計の知識や会社の経営状態をチェックできるようになることは、仕事をレベルアップする上で重要なスキル。会計と経営分析の基本について、人気コンサルタントが、実際の決算書を使ってわかりやすく解説します。 ＜本書の目次＞ 序章　会計は何のためにあるのか 第１章　会社の安全性を知る――貸借対照表 第２章　貸借対照表を深く読む 第３章　会社はどうやってもうけているのか――損益計算書 第４章　会社に将来性はあるか――キャッシュ・フロー計算書 第５章　経営の成果を測る、会社の値段を計算する─―管理会計、企業価値 第６章　注目の指標で経営を深く読む─―ROE、ROA、資本コスト、EVA

「プロジェクトの目標がぼやけている」「議論の結果が行動につながらない」「メンバー間の意見の不一致が放置されたまま」「会議で延々と議論する割には結論が出ない」――。自分が携わるプロジェクトでこんな症状に悩んでいる方は少なくないはずです。 「プロジェクト成功率95%!」――。この数字を信じられますか?そして、それを達成するための秘密があるとすれば知りたくはありませんか?その秘密が、本書で解き明かされています。 「プロジェクト成功率95%」を誇るのは、情報システム関連コンサルティング会社のケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズ。同社に転職した筆者が、「なぜケンブリッジの成功率が高いのか」を考え、解き明かした秘密について、自らの驚きを交え紹介します。 本書には、プロジェクトを成功させると同時に、参加メンバーに最大限の「やってよかった!」をもたらすための「知恵」が詰まっています。この知恵は、情報システム構築に限らず、あらゆるプロジェクトに活用できます。さあ、あなたも本書とともに、「プロジェクト成功率95%!」を目指しませんか。

「スタッフが育つ褒め方、叱り方を知っている」「労務問題に発展させない空気をつくる」「お金をかけずに売上を増やす」「原価・粗利に常に目を光らせている」――。 店長や店長候補、スタッフのために、「プロ店長」が実践している仕事術を豊富な事例とともに紹介する。 ■1店舗の運営、そのすべてを任される店長の仕事は、非常に多岐にわたります。スタッフの採用から育成、シフトの組み立て、離職防止のための個別フォローといった人材に関すること、お客様満足度を高めるための工夫やリピーター獲得といった店舗づくりに関すること、日々の現金管理をはじめ売上・利益に関すること、さらには店舗の安全・防犯に関することと、実に幅広いことがわかります。 ■そんな多岐にわたる仕事を日々的確に行っている“プロ店長”がいます。お客様との信頼関係を築き、売上をアップさせ、スタッフを育てる――、成功している“プロ店長”はどんなふうに店舗運営=店舗マネジメントをしているのか、なかなかうまくいかない“ダメ店長”と何が違うのか、“プロ店長”が実践している仕事術を豊富な事例とともに紹介します。 ■現在店長の方、店長候補の方、店舗で働くスタッフ、初めて店長になった方、さらに成長したい方、うまくいかないと悩んでいる方は必見です。また、介護、保育園・幼稚園、塾・予備校といった施設運営を必要とする業種の方でも、現場で使える、役に立つヒントが満載です。

創造的な仕事をするプロデューサーになるためのキャリア開発論。「Shall we ダンス?」の桝井省志氏などを例に実践的に解説 クリエイティブな組織人になる条件とは? 人をワクワクさせるものを作り上げる働き方の教科書 大ヒット映画『Shall we ダンス?』『ウォーターボーイズ』などを製作した桝井省志氏など敏腕プロデューサーの思考と行動を学びながら、 創造的な仕事をするプロデューサー型人材になるための条件を解説する。

先の読めない「ポスト・コロナ」の時代こそ、参謀の出番だ! BCG日本代表が贈る、次世代リーダーへのメッセージ。 未来がまったく予測できない今、経営トップも意思決定の難しさに頭を悩ませている。 そんなトップに対して、違う視点からの問題提起を行い、議論を活性化させ、 時には周囲と衝突しがらも、より質の高い意思決定へと導いていくのが、 いま求められている「経営参謀」の仕事だ。 戦略コンサルファームとして数多くの企業の意思決定を支えてきた ボストン コンサルティング グループ(BCG)の日本代表が、 経営参謀の果たすべき役割を分析し、明らかにしたのが本書である。 センスのある参謀とない参謀は、なにが違うのか。 筋が良さそうなロジックが、途中でつまずくのはなぜなのか。 なぜ、突然議論の方向性がトップのひとことで変わってしまうのか。 精鋭を集めたはずのメンバーにもかかわらず、停滞してしまう原因は何なのか。 いつまでたっても議論が積み上がらないのはなぜなのか。 そのとき、参謀は何をすべきなのか。 数々の現場で参謀たちと仕事をし、また自らも参謀的な役割を果たしてきた 著者だからこそ書けるノウハウや心得を具体的に説明。 企業からの依頼で参謀向けの研修や講義も多数行っており、 その経験も本書に盛り込まれている。 真のプロフェッショナルとして、そして未来の経営トップとして 読んでおきたい1冊である。

本書は、広報一筋35年、様々な経営者に仕え修羅場も経験してきた著者が、「経営広報」という独自の考え方を整理し提示するもの。リアリティに溢れた実践的内容で、広報関係者、経営者・経営幹部にもぜひご一読いただきたい一冊。 本来、広報は経営者の仕事だ。広報担当が経営者と協働してそれを担うために、まずは「広報＝メディア対応」という固定観念をいったん外す。そして、(1)経営者に寄り添い、(2)言葉にならぬ経営者の意思をつかみ、(3)それを言語化し、(4)ときには覚悟を引き出し、(5)ストーリーに仕上げ、(6)それを必要な各機能に接続し、(7)アウトプットの全体統制を図るという、７つの手順からなる「経営広報」を実践すべきだ。 【４つの特徴】 １．昭和から令和までの広報機能の変遷 　35年間、広報の最前線で3つの時代を駆け抜けた著者だから書ける、時代を彩る広報機能の変遷と、そこから見出した“ドーナツ化現象”という問題意識を提起。 ２．経営者とのリアルなせめぎあい 　著者が広報責任者を務めてきたリクルートコスモス、ＣＣＣ、ＧＤＯ、ベルシステム２４、ＡＤワークスグループ（現職）、それぞれの個性的な経営者とのリアルなせめぎあいが満載。 ３．7つの手順と35のベスト・プラクティス 　著者独自の広報論を「経営広報」として展開するにあたり、上記「7つの手順」ごとに各５つ、計35の実践的な秘訣を「ベスト・プラクティス」として披露。他に類を見ない実践的かつ体系的な指針。 ４．中島茂弁護士との対談 　中島経営法律事務所代表の中島茂弁護士との対談を掲載、「経営広報」という考え方の強力なバックボーンとして、高次元の経営論・広報論を展開。

◆1989年4月27日、松下幸之助死去。平成元年に高度成長時代を象徴する経営者が亡くなりました。平成の企業経営はどのように変化し、なにを逸脱してしまったのか、失速は宿命だったのか? 本書は、平成30年間の企業経営の軌跡を日本を代表する経営学者が解明するものです。第I部(平成三〇年の日本の産業と企業)では、30年間に日本企業の戦いの軌跡を描きます。崩壊、迷走、回復という3つのステージで何が起きたのかを端的に解説します。第II部(モノ、技術、ヒト、カネ、の三〇年)では各論として日本企業のどのような問題があったのかを解明します。そして日本的経営を愚直に追求してきたトヨタ自動車と、ゴーン改革によって劇的な復活を遂げた日産自動車を比較することで、これからの日本企業に必要な経営の座標軸を示します。 ◆著者は平成元年刊行の『ゼミナール経営学入門』(共著)で気鋭の経営学者として実務界でも広く認知され、経営トップとの接点も劇的に増えました。筆者にとって平成の30年とは経営中枢の具体的な情報が得られるようになった時代と言えます。外からの評論家だけではないリアリティを持った分析が可能になっています。本書は、時系列の表面的な経営史を越えた「日本企業失敗の本質」とも言える内容になります。

半導体復権！千載一遇のチャンス到来 ハーバード大で共同研究に携わった著者が これからの日本企業の生き残り戦略のあり方を提示 「G7広島サミット」で方向性が決定的になった米中新冷戦（民主主義と専制主義の戦い）への突入は、もう不可避で、不可逆的な事態に陥っています。「脱炭素化」と同様に、この冷戦がもたらす「デリスキング」は国内企業の戦略策定上、新しい経営課題になりました。本書では、客員研究員として米国の心臓部、ハーバード大学国際問題研究所で直近まで現地の政策エリートと議論を重ね、共同研究に取り組んできた著者が、日本企業に向けてこれからの生き残り戦略のあり方を説きます。 グローバルビジネスに携わる方、経営企画、事業計画を策定する方に必読の１冊です。 【本書のポイント】 ●米・中指導部の「本音」が丸見えに ●付き合うとリスクのある国、ない国が一目でわかる ●信頼できる『１次ソース』にこだわって分析 ●自社組織を立ち上げる際の設計図を提供 ●巻末に『＜図解＞米中冷戦』を収録

起業の世界の決定版ガイド。クラウドファンディングやソーシャルビジネスなど最新動向を大幅加筆。人材、技術、経営、資金、関連制度などベンチャーの実像とビジネス環境がわかる。

日本の慣用句に「釣った魚に餌（えさ）はやらぬ」というものがあります。営業リソースは新規顧客にこそ振り向けるべきで、既存顧客は納品チームが守ればよい、という考え方が長く続いてきました。しかし、特に法人営業においては、それが大きな間違いであり、営業リソースを割り振るべきなのは既存の重要顧客ではないのか、と気付く人が出てきました。 　世界のBtoBマーケティングでは、この考え方を基にABM（アカウント・ベースド・マーケティング）と呼ぶ手法・戦略が台頭しています。それは圧倒的な成果を出せるマーケティング戦略だからです。 　ABMの導入にはナレッジとプロセスの両方が必要です。本書では、第1部「ナレッジ編」で、ABMの本質を理解できるよう解説します。理解しないで始めると成果が出ないばかりか、思わぬ落とし穴に驚くことになります。 　第2部「実践編」で、4つのフェーズに分けてABMの導入プロセスをひもときます。経営陣の理解の促し方から重要顧客の選定方法、組織体制の作り方などを詳細に解説します。 　日本の営業担当者はもともと既存顧客に信頼され、要望にきめ細かく対応できるスキル・ナレッジを培ってきました。ABMを導入し、重要顧客との関係をさらに進化させれば、日本企業はますます飛躍できるはずです。

ホントは強い！同族経営 ビジネス理論で解析すれば課題と対策が見えてくる 日本経済に占める同族企業の比重は大きく、経営学の世界ではまさに今、研究が進んでいる分野です。 「実務と学問の世界をつなぎ、次世代の経営をよりよくする指針を残したい」という星野リゾートの星野佳路代表が、 ファミリービジネス マネジメントの理論と実例を探求。本書はその知見をまとめた一冊です。 ファミリービジネスは近年、注目が高まっている経営学の一分野です。 なぜファミリービジネスが強いのか。星野さんの見解も交えてたっぷりご紹介します。 一方で、ファミリービジネスには特有の弱みや課題があることも事実です。 経営者の親子や家族、親族の確執。そして絶対的権力を握る創業家出身社長の長期政権下で進む、組織の腐敗など。星野さんも嫌というほど経験しています。 このような問題が、なぜ起こるのか。そして特有の課題を乗り越え、本来の強さを存分に発揮するには、どうしたらいいのか。 星野さんは、この4年間、忙しい社長業の合間に全国各地に足を運び、この問いに対する答えを探求してきました。 本書では知的刺激にあふれた星野さんとの旅路を、皆さまにも存分に味わっていただきたいと思います。 そこから得られる知見は、ファミリービジネスの経営者や後継者、社員にとって大いに役立つものです。 ファミリービジネスは、かつて「ビジネススクールでは教えてくれないこと」でした。 しかし、今では、ビジネススクールの一科目として確立されつつあります。 ファミリービジネスの特性の理解は、日本でもこれから、ビジネスパーソンにとって基本的な要素の一つになっていくことでしょう。

経営者15人でつくる新しい教科書 ファミリービジネスは家族と会社が重なり合う点に特徴があります。日本経済の大きな部分を占めますが、規模が小さく経営改革が遅れているケースが目立つため、そのメカニズムには未解明な点が多数あります。 星野リゾートの星野佳路氏は「ファミリービジネスの経営者」という強い自覚を持っています。 星野氏がコーセー、ゼビオ、日本交通をはじめとした同じファミリービジネスの経営者と語り合うことなどを通じて、活性化に必要なメソッド、ノウハウを検証します。

注目企業、星野リゾートの舞台裏を大公開――。 「『事件が会社を強くする』」（星野佳路代表） ビジネスモデルが変わった地方の「グランドホテル」、結婚式の当日に起きた突然のアクシデント、そして宿泊業に大きな影響を及ぼすコロナ禍……。さまざまな「事件」を前に、星野リゾートの「スタッフはどう考え、どう動いたか。 ◎事件は続くよ、どこまでも 2010～20年にかけて起きた想定外の出来事がテーマ。「現場チームが果敢にチャレンジするからこそ、当然いろいろな事件は起こる」（星野代表） ◎ドラッカーのイノベーション理論を実践 事件とは「予期せぬ失敗」＝イノベーションにつながる可能性のある機会になる ◎はじける現場、突き抜けるサービス 結果、「経理担当は踊り出し」、「若手は畑を耕し」、「ベテランは赤レンジャーになった」！？ 【本文より】 ユニークな戦略を次々に打ち出してきた星野にとっても、思いがけないアイデアだったのだろう。提案を聞くと、こう言った。 「それで大丈夫？」 だが、フラットな組織の自由な議論から出てきたアイデアに対して、スタッフの気持ちは前向きだった。　（本書「崩れたスクラム」から） 事件と向き合った一人ひとりのスタッフの経験を、会社のナレッジとして蓄積していく……。そしてそのなかにダイヤモンドの原石のような大きなイノベーションの機会が隠れていると考えている。大事なのは、事件とは避けようとすべきことでなく、活用すべき体験である、ということだ。　（本書「解説」＝星野代表＝から）

破綻したホテルや旅館の再生ドラマ。星野リゾートが再生を手がけた全国各地のリゾートが舞台。星野佳路社長の「人を活かす再生」によって、意欲を取り戻し、自主的に行動するようになったリゾートのスタッフが、戸惑い、壁に突き当たりながらも、再生への取り組みを軌道に乗せる。日経ベンチャー（現・日経トップリーダー）で連載した「星野リゾートの事件簿」、日経トップリーダーに連載中の「星野リゾートの『教科書通り』で会社を伸ばす」に大幅に加筆して書籍化。──星野リゾートのホテルや旅館が、なぜ顧客を引きつけるのか。そのホスピタリティーの『原点』が明かされる。

●「ホワイト企業」とは付加価値を高め続ける「個人」を育てる組織 本書の「ホワイト企業」とは、価値創造力を高めるため人材開発に力を入れ、イノベーション（本書では「技術革新」ではなく「価値創造」を指す）に結びつく実力重視の会社です。 20世紀の工業社会では、薄利多売モデルで経済合理性一辺倒の経営を追求すると、人件費を徹底して下げ、機械と同様に人の稼働率を上げるため、社員を使い潰す「ブラック企業」が生まれます。 21世紀の知識社会では、社会や顧客に高い価値を提供する価値創造型産業が主流になり、企業経営では持続的成長と価値創造が重んじられます。組織のイノベーション力を高めるカギは、価値創造を牽引する「クリエイティブ・キャピタル」（専門知識や技能を身につけ、顧客や社会にとって価値が高い仕事をする人）を組織内で増やし、価値創造に向けた「創造的学習」を促すことです。 ●「創造的学習」が価値創造のカギ 「創造的学習」とは、新しい価値の創造を目指す学習です。価値創造に向けた5つの学習活動「テーマを見つける」、「没頭して楽しむ」、「実体験する」、「他者と交わる」、「教え合う」から成ります。この学習活動は、探求するテーマを定め、アイデアを生み、試行錯誤を通じてアイデアを仮説検証し、多様な他者と協働し、知恵を融合させるというイノベーションの活動サイクルと連動します。 働く個人の視点からも、価値創造に結びつく創造的学習法を身につけることは、80代まで働くことが今後予想される超高齢化社会の日本で、賢くなる人工知能や安い賃金の新興国の労働者と張り合い、就職後50年以上続くキャリアを生き抜く最大の武器です。

直近10年で日本シリーズを5回制覇し、パ・リーグ優勝を4回果たした福岡ソフトバンクホークス。 10年間の通算勝率は12球団で圧倒的なトップだ。ホークスはどうしてそんなに強いのか――。 確かにお金はかけている。だが、それは一つの要素にすぎなかった。 ホークスはときに挫折を経験しながらも、長期にわたって多面的な組織改革をやり続けてきた。 「勝ち続けるチーム」を目指すホークスがなし遂げた変革の真実に迫る。

たくさんの参加者を巻き込んで、アイデアや知恵、ビジョンを引き出す、まったく新しい対話・会議手法であるホールシステム・アプローチのやり方、考え方、実践例を紹介した手引き書。

無名で、予算にも限りがあるが、意気込みだけは人一倍熱い個人店がほとんど。冒険がある意味、“無謀”と思える店もあれば、他の誰もマネできない、まさに前人未踏の“冒険”に踏み込もうとしている店もある。紹介した時点では正直、大丈夫かと思わせる店もあったが、意外にもそんな店が、元気にお客を集めている(「おわりに」より)。 「日経レストラン」好評連載中のコラム「冒険するレストラン」に登場した飲食店は、景気や流行といった環境変化に適応しています。そこから導き出した、これからの時代を勝ち抜く5つの視点――「小さい店こそが強い!」「ひと工夫して安くする!」「懐かしさに一味加える!」「専門化で違いを示す!」「いつも驚きを生み出す!」。飲食店経営に必要なエッセンスをレストランジャーナリスト・犬養裕美子氏が独自の解釈を交えてまとめた1冊です。

HPとコンパックの統合を実行し、危機のダイエーを活性化させ、マイクロソフト日本法人の変革をリードした。そんな男が語る、自分と組織の「殻の破りかた」。 いまの職場にいても、息が詰まる。リーダーになって苦労するより、現状維持のほうがいい。市場で通用するキャリアを積まないと、将来が不安だ。自分の会社や業界の先が見えない－－本書は、こんな不安を抱えるビジネスパーソンたちの背中を押してくれるはずだ。

AI@スケール、デジタルSCM、モビリティの進化…… デジタル&テクノロジーが変える経営の未来! トップコンサルタントはここを見ている! 戦略コンサルファームとして、世界中に拠点を持つボストン コンサルティング グループ(BCG)。 そのコンサルタントたちが、日本企業の経営にインパクトを与える論点を選び、 これから何が起こるのか、どのような備えが必要なのかを提言する。 Chapter1.デジタルを経営に活かす ・陥りがちな罠を超え、「AI@スケール」を目指すには? ・ブロックチェーンでイノベーションを生むアプローチとは? ・デジタルSCMで世界との差を埋めるには? ・大企業だからこそできるデジタル新規事業の立ち上げ方とは? Chapter2.変わる人・社会と成長領域 ・アジャイル手法を生産性向上に活かすには? ・健康・予防領域で黒字化できない本当の理由 ・株主価値向上から「社会的価値向上(TSI)」へ Chapter3.テクノロジーが生む「新しい経済」 ・モビリティの未来を読み解く4つのシナリオ ・物流危機はどうすれば乗り越えられるのか? ・変わる決済(ペイメント)、成長分野とするためには?

戦略コンサルファームとして、世界中に拠点を持つボストン コンサルティング グループ(BCG)。 そのコンサルタントたちが、日本企業の経営にインパクトを与える論点を選び、 これから何が起こるのか、どのような備えが必要なのかを提言する。 ◎本書で取り上げる主な内容 -実は世界中で進む少子高齢化。新興国というフロンティアが消える時代に必要な戦略は? -グローバリゼーションはこれまでとは別ステージへ。その違いが勝者を分ける -AIブームは終焉の兆し。経営に活かすなら3つの能力を身に付けろ -シェアリングエコノミーが影響しない業界・企業はない。自社にとってのメリットを考える視点とは -「繋がる世界」が生み出した、複雑過ぎるビジネスモデル競争。その先行きを読み解く4つのレイヤー -日本のデジタルマーケティングは「デジタル広告」の域を出ていない。別次元の成果を上げるために必要なこと -日本にも増えてきたM&A巧者。さらなるレベルアップのために必要なPMRとは -医療制度改革が叫ばれる中、最大の効果を上げる「バリューベースヘルスケア」とは -掛け声先行のダイバーシティー。本当の「競争優位」にするためには、何から手をつけるのか ほか ブロックチェーン/デジタル・トランスフォーメーション/アジャイルほかの論点も解説

2020年代がスタートする。 日本企業は、次の10年をどのように位置付け、何を目指せばよいだろうか。 そしてビジネスリーダーは、どのように組織を牽引していけばよいだろうか。 これが、本書の底流にある大きなテーマである。 グローバル先進企業は、すでに企業の根幹をなす基盤の進化を急速に進めつつある。 2020年代は、企業基盤進化の成否が、グローバル市場における企業の優勝劣敗を 決するといっても過言ではない。 日本企業が、2020年代を「輝きを取り戻す10年」とするためには、 ビジネスリーダーが構造変化の本質を理解し、企業基盤の進化の方向を定め、 実現に向けたアクションを開始することが大切だ。 こうした問題意識に基づき、本書では、経済の構造変化が進むなかでの 5つの企業基盤進化の方向性を提示する。 そして、それぞれの方向性について2つずつ、合計10の注目すべき経営テーマを解説する。 ◎5つの方向性と10のテーマ 方向性1 新しい競争ロジックをマスターする 01 データ・ドリブン・マーケティング――AI×ビッグデータでデータ経済圏を勝ち抜く 02 エコシステム戦略――デジタルが変える「協業」のルール 方向性2 変化に柔軟に対応する組織を構築する 03 アジャイル・オーガニゼーション――激変の中で組織のあり方を抜本的に変革 04 ダイバーシティを経営の武器にする――異質のぶつかりあいがイノベーションを生む 方向性3 ダイナミックな全社変革を実現する 05 デジタル・トランスフォーメーション――日本での成功のカギ 06 デジタル・サプライチェーン・マネジメント――優位性構築か効率重視か、選択を急げ 方向性4 先が見えない時代に、経営手法を進化させる 07 シナリオプランニング――「未来」を見える化し、チャンスに変える 08 TSRマネジメント――戦略と「株主価値創造」をつなぐ 方向性5 企業の「あるべき姿」を再定義する 09 世界の先端企業が重視する「パーパス」――「存在意義」を基軸とした企業変革 10 成長戦略としての「社会的インパクト経営」――SDGs/ESGが問いかけるもの

電話が鳴ったら1回でとる。元気よくあいさつをする。約束を守る。「凡事」を極めることで、お客様の信頼が積み重なり、やがて「非凡な成果」につながる。「凡事徹底」「現場主義」「即断即決」で、業績不振の支店、債務超過寸前のグループ会社を立て直し、1兆円企業の組織改革と業績拡大を成し遂げた大和ハウス工業代表取締役会長兼CEOが語る、人と組織を強くする経営の極意。

本書は今日のエクスポネンシャル起業家、すなわち超ド級の成長と富を手に入れ、世界を変えたいと願うすべての人のためのマニフェスト(決意表明)であり、マニュアル(手引き)である。 加速するテクノロジー、スケールの大きい発想、クラウドの力を生かすツールの活用に関する参考資料である。あなたが起業家なら(気持ちのうえでは起業家というケース、あるいはすでに会社を興しているケースのどちらでもいい)、 住む場所がシリコンバレーか上海か、大学生か多国籍企業の社員かに関係なく、本書が役に立つだろう。本書には意欲や能力を本気で高め、とびきり壮大な志を抱き、世界に影響を与えるための方法が書いてある。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コロナ危機の今こそ、業種を超えた変革の好機。 各界の識者が、14業界の活路を示す! 巻頭対談は、柳川範之氏(東京大学経済学部教授)。 そのほか、翁百合氏(日本総合研究所理事長)、平野正雄氏(早稲田大学ビジネススクール教授)、岩下直行氏(京都大学公共政策大学院教授)、三浦瑠麗氏(国際政治学者)、石川温氏(ジャーナリスト)など第一線で活躍する識者や、TDK、ヤフー、UBS証券、T&Dホールディングス、オリックス自動車、ローソン、経済産業省、関西電力といった業界のキープレーヤーが多数登場! 新型コロナウイルスの感染拡大によって、世界経済が危機に瀕しています。どのように危機から脱け出し、立て直していけばよいのか。 日本経済を14の業界に分けて網羅。業界ごとにアクセンチュアの専門家がコロナ危機を踏まえた現状の課題と展望を明らかにした上で、キーパーソンと対談。解説と対談を合わせて展開し、各業界が向かうべき道を浮き彫りにします。

「かつては私も『残念なシニア』でした。 定年前の不安・モヤモヤを抱え悩んでいました」 著者は現役のポーラ再雇用社員。 自らの失敗・反省・学びを活かし、定年後につくった「シニアの幸せを増やす」研修が社内の20～60代の社員に予想以上の大評判に！ いつまで働く？ 何がしたい？ 居場所はある？ 老後のお金は足りる？ ３STEPで、人生後半の不安を解き、ワクワク生きるための行動戦略を作る実践的研修、「人生ワクワクプログラム」の進め方を本書では徹底紹介。 「ワークアクションプランシート」をダウンロードして今すぐ始めてみてください！ シニア社員の活躍に取り組む経営者・人事担当者にもおすすめの1冊です 受講者の声 「老後へのモヤモヤがなくなった」 「どう生きたいかを考えるのは大切だと気づいた」 「具体的な行動が決まりポジティブになれた」 「時間を切って計画して実行しようと思う」

リーダーの仕事は、目先のことを部下に権限委譲し、未来をつくることだ。人を信用して任せることができずにいつも忙しくしている“若手リーダー”に警告を発し、上手な任せ方とリーダーがやるべき仕事について考える。

本書では「マクロ実証会計研究(Macro-Accounting)」と呼ばれる研究を紹介する。「マクロ実証会計研究」では、個別企業の会計情報をそのまま分析せずに、実証分析に入る時にまず平均や合計等の方法で国内の上場企業すべての会計情報をひとまとめに「集約」する。 例えば、国内の上場企業の利益率を平均すれば、それは国内上場企業全体の経営状態を表す情報となる。上場企業の平均利益率が高まれば、それは上場企業の業績が一般に改善していることを示すからである。また、国内の上場企業の利益率の標準偏差を取れば、それは国内上場企業の業績格差を表す情報となる。 このように企業の会計情報を個別に見るのではなく、一国の上場企業を総体としてとらえる情報を作ることで、会計研究者が財務会計の機能としてあまり想定してこなかった使い方もできるようになる。その代表例が、上場企業の会計情報を用いたマクロ経済研究である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 二極化の真実、あなたの不動産は「負け組」！？ 逆転を可能にするノウハウを解説！ 今まで好調だった不動産市場が曲がり角を迎えています。東京圏の同じ地域でも、駅近と駅遠などの条件の違いで価格の差が激しくなっており、「勝ち組」不動産と「負け組」不動産で二極化している状態です。 「負け組」不動産をどうすれば「勝ち組」に転換できるのか？　実践的なノウハウを解説します。

東京・大田区の町工場、ダイヤ精機の諏訪貴子社長の新刊。「ゲージ」と呼ばれる測定具や金型部品などの製造を手がけるダイヤ精機は、ミクロン単位の金属加工技術で国内トップクラスの存在。創業社長である父親が急逝した後、主婦から２代目に就任した諏訪さんは、幾度となく訪れた危機を乗り越え、「人が辞めない最強の職人集団」をつくり上げた。その手腕が評価され、岸田政権「新しい資本主義実現会議」の委員に選ばれるなど、中小企業を代表する経営者として注目を集める。今回の著作では、32歳で社長になった後、自らが理想とする「ザ・町工場」をどうつくり上げてきたか、20年間の多彩なエピソードで綴る。人材の採用・育成、社員との濃密なコミュニケーションなど、他の中小企業にとって参考になる内容が満載。

町工場を営む家の次女として生まれ、32歳の時に突然、主婦から先代の後を継ぐことになった女性経営者の奮闘記。 32歳の時に父が急逝し、突然社長を継ぐことに。バブル崩壊の余波もあって赤字経営が続く中、再建の舵取りをいきなり任され、以後、様々な壁にぶつかりながら、「町工場の星」と言われるまでに社業を復活させた。 生産管理へのIT導入、「交換日記」による若手社員との対話など、「情と論理」のバランスの取れた、女性ならではの経営手法が注目され、ダイヤ精機には今や全国から見学者から訪れる。その2代目社長が初めて筆を取り、父や兄への思いを綴りながら、社長になってから10年の軌跡を克明に振り返る。

マッキンゼーが読み解く「エネルギーの未来」 エネルギー転換の現在地……世界の脱炭素は順調か？ エネルギー業界が直面する課題と機会を包括的に分析し、未来に向けた具体的なアクションプランを提示する。 ・マッキンゼーが想定するエネルギーシナリオ ・S＋３Eに加わる経済競争力という4つ目の“E” ・電化を軸としたエネルギーエコシステム転換の方向性 【目次】 第1章：複雑化する世界のエネルギーの潮流 第2章：新しいグローバルゲームと日本のポジション 第3章：日本の電力のシミュレーションと今後の方向性 第4章：日本の電力事業者が直面する課題 第5章：産業変革の道筋と電力会社の業態変革

過去20年間にわたってマッキンゼーが携わってきた現場のケーススタディと、30年におよぶハーバード・ビジネス・レビューの記事を分析、組織を率いるために必要なコンセプトを抽出し、10の法則にまとめあげたのが本書だ。 デジタル化、グローバリゼーションによって大きく経営環境が変化してきたこの二十余年、強い企業はどのようにマネジメントされてきたのか。そのエッセンスをわかりやすく解説。 本書で登場する「法則」は、どんなマネジャーでも共通でもっている普遍的な悩みに応えるもの。非常に多数のケースや調査にあたっており、「タレントを十分生かせている企業はわずか７％」「ビジネスパーソンのわずか28％しか、自社の意思決定に納得していない」など現状を分析。 さらに「トップ５％の人材に注目せよ」「意思決定を３分の１に絞れ」「アジャイルな組織こそ、安定性を高めよ」など、コンサルの現場で磨きあげられてきた実践手法を紹介し、リーダー／マネジャー必携の１冊と言える内容。

日本企業が、いかにしてＭ＆Ａを組織能力として構築し、価値創造の成功確率を向上させるべきか。 この経営課題に関する問いを解き明かすのが、本書のミッションである。本書には日本企業とグローバル企業のM&Aを多く支援してきた著者陣とマッキンゼーが持つ経験と知見を集約している。我々は日本企業でM&Aの組織能力の構築・強化と成功に向けて取り組む経営陣の方々を後押ししたい。

ITシステムの導入を最終目的にしたDXは、もうやめましょう。 企業文化変革に成功し、ビジネスモデルを転換するなどして、企業価値を高めるに至った日本企業は、数パーセントに過ぎません。新しいソリューションを導入することや、レガシーシステムを刷新すること、つまり旧来からある「IT化」が目的化しているためです。 この10年で成長したGAFA、BATHなどのデジタルネイティブ企業は、一気に顧客を囲い込み、産業構造までも変えてしまいました。まだ当分、脅威が感じられない、という業界もあるかもしれません。しかし、来るべき脅威の波に備えて、古くなってしまった企業の常識をいまから変革していかないと、危機が来てからでは、間に合いません。 10年後、現経営陣は会社にはいません。あなたが会社の経営を任され、ある日突然、危機が訪れたら、あなたは会社を変革できるでしょうか。 本書は、DX成功の要諦をWhy、What、How、そして、あなた自身が何をすべきなのか、という構成でまとめ、これまで年間1200社のDXに携わってきた経験から培ったマッキンゼーのノウハウを、惜しみなく詰め込んでいます。 10年後の自社を救うのは、あなたです。

２割の生存確率を、７割まで高める！ 「死の谷」を越えて、企業を存続させよ。 ・日本からユニコーンが生まれない理由 ・経営者が持つべき５つの視点 ・新規事業をめぐるグローバルの動向 ・日本企業５つの課題 新規事業を成功させる確率を高めるためのノウハウを１冊に凝縮！ 数千もの新規事業構築を支援してきたマッキンゼーの知見を総動員して 企業の将来を左右するテーマに関する疑問に答えます。 最先端で活躍する現役コンサルタントが解説！

なぜ日本企業の存在感が高まらないのか。本書は、日本発のグローバル企業が、世界における競争力や存在感を高めるなかで直面する共通の課題を明らかにし、マッキンゼー・ジャパンの半世紀以上の活動を通じて得た学びや解決に向けたアプローチの例をまとめたもの。持続可能かつ包摂的な社会を目指すために是正すべき乖離である「エンパワーメント・ギャップ」や「サステナビリティ・ギャップ」といった概念や、独自開発した「組織健康度指数」（ＯＨＩ）など、マッキンゼーが全世界で行っている最新かつ独自の調査や分析なども実例とともに紹介します。

多くの企業や組織は、社風を築き、保持し、強化するのに大変な苦労を重ねている。それらの組織のリーダーたちは、社風について心理学的観点に立つ系統的な知識を持たないために、直感に頼るか、あるいはよその社風をまねるしかなかった。しかし、アップルやサウスウエスト航空、ザッポス、リッツ・カールトンの社風をまねても、借りものの社風は一貫性に欠け、結局は、まがい物にすぎない。 　ほとんどのビジネスパーソンは、社風や組織文化が重要だと知っていながら、それらを築くには「秘術」が必要で、うまくいくのはほんのひと握りの天才的な人だけだと思い込んでいる。 　本書は、その「秘術」の背景にある科学を明らかにする。著者らは、過去1世紀に及ぶ研究を土台としながら、20年にわたって調査と研究を重ねてきた。対象は、プログラマーやコンサルタント、教師、投資銀行のファンドマネジャーから、サウスウエスト航空やアップルストア、スターバックスといった伝説的な社風を持つ企業の第一線に立つ社員まで、数万人に及ぶ。 　これまで社風はあいまいでわかりにくいものとされてきたが、著者たちが編み出した「社風の科学」を活用すれば、企業のリーダーは社風の強度を測定し、弱い部分と強い部分を見極め、組織文化に変革を起こし、自ら伝説的な社風を築くことができるようなる。 　著者が開発したのはトータルモチベーション指数（ＴｏＭｏ指数）。簡単な質問にいくつか答えて集計すると、社風を数字で可視化することができる。ＴｏＭｏ指数を用いれば、自社の組織文化のどこが強みでどこが弱点かが明らかになるので、自社の社風を改善していくことが可能となる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デザインがブランドとビジネスを強くする。 デザインを原動力にしてブランド価値を上げ、躍進するマツダ 今なお進化を続ける同社のブランド戦略の全容に迫る 「デザインがブランドを、会社を変える」――マツダのブランド戦略が加速している。 デザインをテコにしてブランド価値を上げたい、会社を変えたいと考える企業は多いが、それは容易ではない。デザインをどうレベルアップさせればよいのか。社内の意識改革をどう進めるべきかなど、様々な課題がある。 マツダはなぜ変わることができたのか。 本書では、マツダのデザインに対するこだわりが次第に他部門まで伝播していく様子を徹底取材。これまでの進化の過程をたどりながら、今なお進化を続けるマツダのブランド戦略の全容に迫る。 巻末には「K360」から「コスモスポーツ」、そして「ロードスター」まで マツダの傑作を一挙に振り返る「マツダデザインヒストリー」を収録。

提携相手の選択・対等でWin-Winな関係の構築・知的財産の組み合わせなど、オープンイノベーションを円滑に進める方法を徹底解説！ 日本のモノづくりビジネスは、すべてを自社で行う「自前主義」の進め方ではうまくいかなくなってきている。そこで取り入れたいのが世界的にも主流になりつつある「オープンイノベーション」だ。他社と協力して進めるため、自社だけでは賄えない技術や知識を得て開発を進められる。ただ、日本では「企業同士で対等な関係を構築し、事業を進めることができない」点が大きな課題となっている。 オープンイノベーションを成功させるためには、(1)「対等な関係」の提携でなくてはならないこと、(2)対等な関係だからこそ、お互いに相手から「学ぶ場」でなくてはならないこと、(3)ゴールが「Win-Winの関係」でなくてはならないことの３つの基本要素が必要で、これらをクリアするために著者が考える「新しいビジネスを導くテクノロジー・コラボ術」を解説する。 コラボ術のポイントは、(1)自社の強みを活かし、他社のテクノロジーも活かすことで自社の弱みを克服する「テクノロジーの融合」を検討する、(2)その構想を実現できる提携相手を見極め、具体的なWin-Winの関係を構築する知的財産（ノウハウや情報資産を含む）の組み合わせをプランニングする、(3)そのうえで提携相手のビジネスも踏まえた成果の配分設計を行う、という３点で、事例を交えて実践方法を伝える。 さらに、コラボ術実現のための企業の意識改革として、受け身体質からの脱却や相手企業と学びあうことの重要性を説き、有識者のインタビューも交えて、日本のオープンイノベーションの未来を語る。

本書は「日本の製造業の未来」についてまとめたものです。日本は1980年代、製造業を核に“Japan as No.1”として世界一のGDPと競争力を有し ていましたが、現在のGDPは世界3位に後退し、競争力も26位にまで順位を下げています（スイスIMD 世界競争力センターの調査より）。 　“Japan as No.1”と称されたころの製造業を知る者にとって、現在の状況はもどかしく、「どうすれば世界一の座に返り咲くことができるのか」と考える日々です。本書では、製造業に関わる学者やコンサルタントの英知を集め、この課題についてのひとつの解を示そうと取り組みました。 　製造業の競争力は、製品（ハード）そのものの競争力と、製品のサービス化での競争力が重要になります。この２つの競争力を向上させるのはまぎれもなく技術力であり、「ハードの技術力（製品に対する技術力）」と「ソフトの技術力」の両方が欠かせません。ハードの技術力の大小は、設計者や生産技術者などのエンジニアリングチェーン（研究・開発・生産技術）の人材の質と量（質×量）により決まります。一方のソフトの技術力は、サプライチェーン（計画・調達・生産・販売・物流）の業務推進者と、IT・IoT・AI活用のシステムに関わる人材の質と量により決まると考えます。 　本書では、日本の製造業が再び世界一の座に返り咲くために技術面、経営面から提言をします。（本文から抜粋）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 イノベーションは経済の成長に欠かせないものだが、それをいかに育て、実用化するかはマネジメントの中でも最も難度が高いテーマ。本書は、日本のイノベーション研究の中心地である一橋大学イノベーション研究センターの研究者が総力を挙げてイノベーションを正面から解説した『マネジメント・テキスト　イノベーション・マネジメント入門（第２版）』（2017年刊）の新装版。 　本書のようにイノベーションに関わるすべてのテーマを網羅したテキストはありません。今回の新装版で２色刷りにし、より見やすくなりました。マネジメントテキスト・シリーズは本書刊行時点で既刊10点、テキストとして定評があります。 　【本書の執筆者】 延岡健太郎　青島矢一　米倉誠一郎　清水洋　軽部大　長岡貞男　北野泰樹　野間幹晴　江藤学　赤池伸一　岡田吉美　楡井誠

優れたものを低コストで開発・製造すれば業績に結びつくという単純な図式はもう通じない。日本のものづくり能力が利益を生み出すために不可欠なＭＯＴ（技術経営）の考え方を、体系的に解説する決定版テキスト登場。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 事例中心で理論の紹介がなされてこなかったグローバル経営分野のテキストにおいて、『マネジメント・テキスト　グローバル経営入門』は、組織論・戦略論の基本から最先端までをていねいに解説しました。幸いこの分野の基本テキストとなり20年にわたってロングセラーとなっています。本書刊行後20年近く経過しましたが、グローバル経営において新たな理論は誕生していません。また、日本企業の国際展開はこの20年で大きく進みましたが、海外企業に比べると依然として課題山積であり、本書の記述は依然として現実理解において十分役立つ内容です。本書は、内容をそのままに、読みやすいレイアウトと２色刷で提供するものです。下記は本書のまえがきからの抜粋です。 「本書の特徴は、グローバル経営は単なる国内のオペレーションの延長ではないとの前提に立ち、組織論・戦略論をベースに体系的に解説している点にある。各章は、重要な基本的視点をまず提示したうえで、あらたな動向に関する筆者のパースペクティブを示すというパターンで、一貫性を持って記述されている。欧米での数多くの先行研究の成果を踏まえ、最新の理論もできる限り紹介した。」 したがって本書の構成は、従来の教科書と異なり、マーケティング、生産、財務などといったファンクション別の章立てとはなっていないが、欧米のビジネススクールなどで教えられているグローバル経営の標準的内容を盛り込んだテキストとして、学部学生はもとよりこれから内外のMBAを志す方々にも有益であろう。さらに、現在岐路に立つ日本企業のマネジャーの方々にとっても、本書で紹介したグローバル経営の論理は有効だと考える」

経営戦略とは、企業が実現したいと考える目標と、それを実現させるための将来的な道筋を、外部環境と内部資源とを関連づけて描いた見取り図だ。日本の身近な事例に基づいて競争戦略・全社戦略をバランスよく解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、日本企業の人事制度づくりに様々な形で携わり、人事の現場を熟知した著者によるテキスト。2002年の刊行以来、制度の見直しに対応し、改訂を続け信頼を勝ち取りロングセラーとなっています。今回の新装版は、同一労働同一賃金などの最新のトピックスも網羅した2020年改訂の第３版を、内容をそのままに、読みやすいレイアウトと２色刷で提供するものです。 下記は本書のまえがきにある著者のメッセージです。 「本書は 2 つの思いをもって書かれている。ひとつは、人事管理は経営管理の一分野であるという視点に立った、「いまを知ることができる」標準的な教科書を書きたいという思いである。これまでも多くの人事管理の教科書が出版されているが、労働経済、労使関係あるいは社会学などの観点を重視する教科書が多かったように思うし、経営学の観点から書かれた教科書でも「いまを知る」という点では力不足であったように思う。 　もうひとつは、本書を出発点にして、より専門的なことを勉強したり、研究したりするための標準的な教科書になればということとともに、これから企業で働く学生にも、いま企業で働いている人にも、人事管理の仕組みを理解するうえで役立つ教科書であってほしいという思いである。そこで、あまり理論的なことに偏らずに、もっぱら企業は何をねらって、どのような仕組みを作り、それがどのように機能しているのか、という人事管理の実際とその背景を知ってもらうことを心がけた。」

同一労働同一賃金、ダイバーシティー・マネジメント、 在宅勤務、パワハラ、ジョブ型雇用――。 人づくりと生かし方を徹底解説。今がわかるテキストの全面改訂版。 人事管理をめぐり状況変化は続いています。本書は、人事管理の決定版テキストとして好評を博しているテキストの改訂版です。同一労働同一賃金については関連する章で説明し、データも全面刷新しました。新たなテーマについてはcolumnを中心として解説しています。 コラム トピックス編 ダイバーシティー・マネジメントと人事管理 トピックス編 人事管理を決めるもうひとつの要因は社員の働くニーズ トピックス編 企業の人事権と転勤のあり方―古くて新しい課題 トピックス編 国際比較からみえる「日本ならではの育成方法」 トピックス編 なぜ「パワーハラスメント」予防に 取り組む必要があるのか トピックス編 企業は「同一労働同一賃金」で何を求められているのか トピックス編 働き方改革と管理職の役割 トピックス編 介護離職から社員を守る トピックス編 問われている定年後高齢社員の人事管理 トピックス編 ジョブ型雇用(限定雇用)と メンバーシップ型雇用(無限定雇用)

【新規事業と起業の成功にはどのようなマネジメントが必要なのか？　成功するビジネスモデルの構想力・実行力を、新しい世代のベンチャー研究者が解説。実務と理論をバランスよく解説した待望の体系的教科書！】 ●新規事業を成功させるための構想力と実行力をバランスよく解説 　新規事業とベンチャー経営を成功させるために必要な構想力と実行力とは何か？　経営学は実務と理論の関係が深い学問だが、なかでもベンチャー経営論は、実務色が強い分野である。欧米では事例と理論が両輪となった体系的ベンチャー経営のテキストが刊行されているにもかかわらず、日本ではまだ、ケースに基づく解説書か、欧米のテキストの内容を実務知識無しに紹介するだけの教科書がほとんどだ。本書は、好成績のベンチャーファンドを経営するかたわら、学術的研究、教育も行っている実務と理論を熟知した筆者による待望の体系的ベンチャー経営のテキストである。 ◆本書に登場する主な事例＊ディーエヌエー、サイボウズ、ミクシー、ゴルフダイジェスト、GDH、アプリックス、ワイズセラピーセラピクス、アマゾンドットコム、メディアシーク、オプトラン、アンジェスエムジー、オンコセラピー・サイエンス、任天堂、明光義塾、コマツ

社長・SKY-HIの挑戦をたどれる"ドキュメンタリー本" 課題意識を持つビジネスパーソンへのヒントも満載な１冊 今、音楽業界で最も勢いのあるマネジメント／レーベル「BMSG」。 そのCEOであり、アーティストとしても第一線で活躍するSKY-HIの 『日経エンタテインメント！』での連載が待望の書籍化！ オーディション「THE FIRST」がムーブメントを起こし、 そこから誕生したBE:FIRSTはデビュー１年で紅白歌合戦に出場。 2020年9月にたった数人で始まったスタートアップ企業が、 なぜここまで急激に成長できたのか。 本書は、その時々でSKY-HIが抱える課題や挑戦にフォーカスした ドキュメンタリー的な1冊。 「課題解決」「人材育成」「スキルアップ」「コミュニケーション」など、 ビジネスのヒントの宝庫ともなっている。

本書は古代エジプトの「第I部:会社以前」から「第II部:大航海時代と会社の誕生」「第III部:英国――産業革命の成立・発展・衰退」「第IV部:ドイツ――大企業と重工業の誕生」「第V部:米国――マネジメントと経営者の創出」そして現代の「第VI部:個人によるイノベーションと非営利組織の時代」という順番で進んでいきます。 第I部では古代エジプトのピラミッド建設から説き起こし、アテネやスパルタといった都市国家群、ハンザ同盟、十字軍を経てルネサンス期の商業都市ヴェネツィアに到着します。 第II部はなぜか2012年のロンドン五輪のエピソードから始まります。コロンブス、マゼラン、東インド会社を経て会社の誕生の軌跡を追い、辺鄙な英国がインドに植民地を築いた謎を解き明かします。 第III部の舞台は英国。なぜこの地で産業革命が成立したのか、成功したはずなのにドイツやアメリカと違って後世に生き残った会社はなぜないのかを解説します。英国は金融に向かっていったのですが、それは植民地と大きく関係しています。 第IV部では、そんなイギリスを凌駕し大企業と重工業を生み出したドイツに迫ります。同族企業が多く、本社は分散し、多くの巨大科学工業の発祥は染料工場であるなど意外な素顔が明らかになります。 第V部の舞台は米国です。主役はフォード、デュポン、GMなど今でも有名な企業です。意外なことに米国企業はイノベーションに強い訳ではなく、共通性部品、事業部制、フランチャイズ制などの知恵で大きくなっていったことが明らかになります。第VI部は現代です。米国大企業の黄昏と非営利組織の時代の到来を描きます。

仕事や人生でビジネスパーソンは誰しも“壁”や“迷い”を経験します。順風満帆な時があっても、やがて行く手を阻む壁が現われたり、仕事や人生の岐路での決断に迷ったりといったことに直面するのは珍しくありません。そのようなとき、一体、どのようにすればよいのでしょうか。 実は、“壁を乗り越える”、“迷いを払拭する”効果的な方法があります。それは、経験豊富な先達に教えを乞うことです。本書には、その教えが詰まっています。 本書の著者である中鉢良治氏は、世界的なエレクトロニクスメーカーのソニーを率いた経営者として知られていますが、同社入社前は大学院で博士号を取得し研究者を志した時がありました。ソニーには技術者として入社して開発畑を進み、やがて技術マネジメントの業務を担当、技術者から経営者へとビジネスパーソンとしての人生の舵を大きく切っていきました。現在は、産業技術総合研究所理事長として、国立研究機関の指揮を執っています。企業で研究開発から経営までを務め、そして日本の研究機関をマネジメントするといった多様な経験の中で、中鉢氏は仕事や人生の“壁”や“迷い”をいくつも直面し、何度も悩んで乗り越えてきました。その過程で培った、日本の産業や社会に対する見方、職業人としての考え方は、多くのビジネスパーソンにとって“壁”や“迷い”を払拭するヒントになります。 若い時は往々にして先輩の言うことがうっとうしく感じます。勢いで頑張っている間は問題ありませんが、やがて壁にぶつかる時がやってきます。何かにすがりたくなって初めて、先人の話を聞きたい気持ちになってくるでしょう。そんな時に、目を通す最適な1冊です。

丸井グループ・青井浩社長が11人の賢人に聞く ダイバーシティ、ウェルビーイング、カーボンニュートラル、パーパス、エシカル… 時代の先を行く経営のヒントが満載 世界の喫緊の課題となっている気候変動をはじめ、Well-beingやダイバーシティ、コーポレート・ガバナンスなど、サステナビリティは今や企業の最重要課題となっている。環境や社会課題への関心が高いミレニアル世代やZ世代といった若者と向き合うことも欠かせない。2025年には、ミレニアルやZ世代が生産年齢人口の半数を超える見通しだ。将来の顧客や社員となる可能性がある彼ら彼女らの価値観に合わない企業に未来はない。 もっとも、株主や投資家が期待する利益を上げられなければ企業は存続を許されない。サステナビリティを隠れ蓑にするような経営者は、容赦なく「ノー」を突き付けられる。 サステナビリティと事業成長を両立し、様々なステークホルダーの期待に応える経営の在り方とは。そのヒントを求めて、丸井グループ・青井浩社長が、時代をリードする11人の賢人を訪ね歩いた。丸井グループは、カーボンニュートラルやサーキュラーエコノミーといった環境対応に加え、人材活用やガバナンスでも先手を打っている。今、注目のWell-beingの取り組みも先頭を走る。 日本を代表するESG先進企業のトップの視点から見えてきたサステナブル経営の要諦を伝える。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 採用、評価・異動、研修、退職、健康管理etc. 人事・労務を効率化、高度化する! ・先進企業の秘訣を解剖 日本IBM/日立製作所/ソニー/パーソルHD/トリドールHD/LIFULL ・徹底分析! タイプ別 ツールの種類と活用法 ・個人情報保護、プライバシー、労働法――法的リスクにはこう対応する ・今や必須のツールに 経営へのインパクトを解説 ・導入の進め方と注意点 AIやIoTも含めたITの進化によって、人事・労務分野の業務を効率化・高度化する「HRテクノロジー」が急速に普及しています。 AIによる就職学生の選別、様々なデータを活用した人員の最適配置や社員の健康管理、退職予測など、画期的なソリューションが多数登場。また、企業現場で大きな課題となっている「働き方改革」を実現するツールとして、HRテクロノジーは欠かせないものとなっています。 本書は、「HRテクノロジーとは何か」といった基本から、各事業者が提供するサービスの内容とその効果、実際にHRテクノロジーを導入している企業の成功事例まで、丸ごと1冊で解説するもの。先進事例を多数取り上げ、実践的な内容です。 また、人事関連のデータを活用する際に注意すべき個人情報やプライバシーの保護、労働法との関連についても取り上げます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 より身近なものになったM&A 最新事情と活用法を丸ごと一冊で解説! 中堅・中小企業のM&Aがにわかに活気づいています。 事業承継とベンチャー投資が牽引する形で、2018年から件数が急増しはじめました。 中堅・中小企業は、経営者の高齢化が深刻な問題になっている一方で、親族や社内に適当な後継者が見つからず、M&Aによって会社を第三者へ承継する動きが年々増えています。国による支援も後押しし、今後しばらくはこの動きが続きそうです。 ベンチャー投資は、技術が急速に進歩しているITの分野で特に活発な動きがみられます。新しいテクノロジーを取り込むために、大手や中堅・中小企業が技術を持つベンチャー企業を買収するケースが増えてきました。 加えて、過去には大企業が中心だった「クロスボーダーM&A」も、いまでは海外に市場を求める中堅・中小企業が積極的に取り組んでいます。 また、店舗や個人事業主がマッチングサイトを通じて取引する「スモールM&A」も活性化しています。 M&Aを支える専門家・プレイヤーの数や種類も増え、日本はいまM&Aに取り組みやすい環境が整いつつあるといえます。 本書は、M&Aの基本の流れや進め方、メリット・デメリット、専門家の選び方などを解説した入門書です。 業界別のポイントや最新事例など、実践的な情報も収録しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 中小企業の事業再生の入門書。 資金繰りの悪化から抜け出す打開策と、再生に向けた各種支援を解説。 ◆増えはじめたゾンビと倒産 本業の利益や配当金で借入金の支払利息をまかなえず、金融機関の融資条件の変更や資金繰り支援などで延命する「ゾンビ企業」。ある調査によると、2022年度のゾンビ企業は約25万社にのぼり、日本企業全体の実に6社に1社が「ゾンビ化」しているといわれています。 なぜこのような状態に陥ったのか――。背景には新型コロナ対策として政府が打ち出した実質無利子・無担保融資のいわゆる「ゼロゼロ融資」があるとされています。245万件、43兆円にまで膨らんだゼロゼロ融資は、コロナ禍で傷ついた多くの中小企業の資金繰りを支え、失業者を抑制した一方で、本来は融資を受けられないような企業も救済しゾンビ化を加速させました。 融資の返済が始まった2022年からは、ゾンビ企業と並んで倒産企業も増え続けています。今後、ゼロゼロ融資の2つの副作用の拡大は避けられず、岐路に立つ中小企業と、それを支える金融機関は新たな選択を迫られています。 ◆事業再生に必要な知識が１冊に 本書は中小企業の事業再生の入門書です。資金繰りや事業の継続に悩む中小企業経営者に向けて、再生のための基礎知識を紹介します。事業再生の意義、私的整理の手続き方法、再生計画の作り方、金融機関の支援など、事業の将来性や資金繰りに不安を抱える中小企業が取るべき具体的な方策を解説します。成長を後押しする様々な支援も詳述します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 社会人も学生も、これで腹落ち！ 面白くてためになる、新感覚の知的エンタテインメント！ 15世紀イタリアで生まれた銀行とキャッシュレス取引 そのシステムを支えるために会計が誕生した―― 大航海時代を迎えて商売がグローバル化し、 産業革命によって新たなテクノロジーと生産システムが誕生。 お金の管理、運用、投資の仕組みも発展し、 それとともに会計も進化した。 21世紀の人と会社とお金をめぐるさまざまな関係は、 歴史物語を読めば理解できる。 本書はそんな壮大なストーリーを６編の物語に凝縮。 楽しくストーリーを追うだけで、 最先端の知識と教養が身につきます！ ・何度会計入門書を読んでも理解できなかった社会人 ・「数字が読めない」ことにコンプレックスのあるマネジャー ・実際に使えるスキルを身につけたい若手ビジネスパーソン ・会計を教えなければいけなくなった社会科の先生 ・どうせ勉強するならマンガがいい、大学生、中高生 こんなみなさんの要望に応えます！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日経クロステックの人気連載「技術者の働き方ホントの話」をマンガ版にしてお届けします。技術者と銘打っていますが、ビジネスパーソン全般に通用する内容です。働き方改革、定年後の雇用延長、副業容認などビジネスパーソンにとって働く環境が激変しており、従来の常識は通用しなくなっています。新時代のキャリア形成や職場環境、部下とのコミュニケーションなどに関する悩みや不安を解消するために役立つ情報を分かりやすく伝えます。

USJ(ユニバーサル・スタジオ・ジャパン)を劇的な再生に導いた後、 マーケティング精鋭集団「株式会社 刀」を設立、 マーケティングによる日本の活性化に邁進中の戦略家、森岡毅氏の待望の最新刊! なぜ、日本企業はマーケティングを活かせないのか？ なぜ、あなたの提案は通らないのか？ 実戦経験を極めた著者が、あなたを成功に導く新しい<組織論> 「ビジネスは策を立てるより、実行する方が100倍難しい」。 優秀なマーケターが良策を立てても、経営トップに決断させられない、 あるいは採用されても組織が動かないなら、結果を出すことはできません。 「会社が“実行できる組織”に生まれ変わり、人を動かすには？」 「社員が組織のために正しい行動を取る“確率”を高めるには？」 本書は、世の中にあふれる教科書的な組織論とは一線を画した ビジネスパーソンであれば誰もがしっかりと認識しておくべき、実戦で役立つ組織論です。

売上高がピーク時の3分の2に減少した百貨店業界。多くの老舗企業が苦悩する中にあって、先駆者として走り続けてきたのがJ.フロント リテイリングの奥田務相談役です。 その実績は、数字が如実に物語っています。奥田氏が大丸の社長に就いた1997年度、大丸の売上高営業利益率はわずか0.8%(連結)。ほとんど利益の出ない状況、ほかの老舗百貨店と同じように、大丸も瀕死の状態だったと言えるでしょう。奥田氏はそれを、松坂屋との統合直前の2006年度には4.1%に変えています。ROE(自己資本利益率)を1.9%(97年度)から17.5%(06年度)に高める一方で、有利子負債は1848億円(97年度)から777億円(06年度)に圧縮しました。 原動力となったのは、奥田相談役が培った「時代を見抜く目」にあります。百貨店変革の必要性をいち早く見抜いて構造改革を進め、高コスト低収益体質の旧来型百貨店ビジネスと決別。新しい百貨店のビジネスモデルを構築しました。 改革はそれだけにとどまりません。2007年には、名古屋の老舗百貨店・松坂屋との経営統合を断行し、業界再編の先陣を切ります。その後もパルコを買収するなど、百貨店の枠を越えて変化を続けていきました。 流通業界きっての理論家・奥田務氏が半生を賭した百貨店人生から見えてきた「経営論」とは何か。紡ぎ出された「奥田流経営学」は百貨店業界ばかりでなく、旧来型の体質から変わりきれない多くの日本企業に参考になるはずです。【※本作品はブラウザビューアで閲覧すると表組みのレイアウトが崩れて表示されることがあります。予めご了承下さい。】

★マーケティングで見落としがちな「無関心な消費者」と向き合うための教科書 ★「“未”顧客」の思考停止を解除し、顧客として獲得する方法を徹底指南 ★大ヒット書籍『“未”顧客理解』『戦略ごっこ』で提起した問題を解決する実践編 ★カテゴリーエントリーポイント（CEP）を軸としたブランド管理も解説 　世の中には「ファンを大切にしよう」「ロイヤル顧客を育てよう」と説くビジネス書やマーケティング本があふれています。しかし多くの商売において売り上げの約半分、あるいは将来の成長の大部分が無関心層の獲得によってもたらされるものです。 　つまり、ファンやヘビーユーザーといったブランドに興味関心のある「既存客」がいるだけではなく、ノンユーザーやライトユーザーのようなブランドに興味関心の薄い「“未”顧客」も定期的に入ってきて初めて“健全な商売”と言えます。ただ問題は、「そうした無関心な未顧客とどう向き合い、どう獲得していけばよいのか？」という点です。 　本書の前作にあたる『“未”顧客理解』では、買ってくれる人＝顧客ばかりに目を向けて、既存客に選択と集中をすればするほどブランドの成長は遠のいていくという不都合な真実を明らかにしました。また『戦略ごっこ』では、数多くの実証研究を引用しながら、ブランドを成長させるには未顧客の増分的かつ持続的な獲得が必要であることを解説しました。 　これらを「問題提起編」とすれば、本書は「問題解決編」に当たります。すなわち、ノンユーザーやライトユーザーを継続的に獲得し、事業成長へ結びつけていくための持続可能な戦略＝「“未”顧客戦略」を提案するものです。

電力王と呼ばれた明治・大正期の実業家、福沢桃介。埼玉の貧農の次男として生まれた桃介は金持ちになることを夢見て慶應義塾に通い、福沢諭吉の娘婿となる。念願の米国留学も果たし、一流企業に就職、すべては順調にいくかと思いきや、行く手を病魔が立ちふさぎ、長期入院を与儀なくされる。ところが病床で株を覚え、大金持ちになる。その金を元手に自分の会社をつくるものの、義父である諭吉の裏切りに遭い、会社を畳む。そこから一転、相場の世界にはまり、兜町の風雲児となるが、相場師という虚業に嫌気がさし、電力事業という実業に目覚める。弟分の松永安左エ門、日本最初の世界的女優、川上貞というパートナーの助けも借り、木曾川に東洋一のダムを築く。 　 　桃介は直感や感性の人で、物事を論理からのみ考えない。「二と二が合わさって四になるんじゃない、時には五にもゼロにもなるんだ」と言うのが口癖。水力発電を主戦場と決めたのも、事業の将来性はもちろんだが、生き物を殺さず、土や岩を苛め抜くだけで済む、という理由からであった。本書は、桃介の稀代の事業家、イノベーターとしての機略縦横の活躍ぶりにスポットをあて、その生涯を描く。

第一線で活躍を続けるリーダー18人の インタビューを通じて見えてきた共通点は、 「人一倍強い危機意識」と「社会をよりよくしたい」という思いだった――。 日本能率協会が独自のネットワークを活かし、日本を代表する経営者たちにインタビューを敢行。トップに求められるマネジメントの手法やガバナンスのあり方について、彼らの経験談をもとに解き明かす。 ・「大きな方向性を示し、誰もわからないこと、決められないことを決めるのがトップの役割」(出口治明・立命館アジア太平洋大学(APU)学長 ) ・「トップの座にいるのは、せいぜい8年がベスト」(松本晃・ライザップグループ取締役構造改革担当) ・「経営の神髄は、人間尊重にあり」(酒巻久・キヤノン電子代表取締役社長) ・「小が大のなかで生きるために『ジャンルトップ戦略』をとる」(松崎正年・コニカミノルタ取締役会議長) 登場する経営者はほかに、石黒成直氏(TDK代表取締役社長)、川名浩一氏(日揮副会長)、下代博氏(ダイフク代表取締役社長)、高橋広行氏(JTB代表取締役社長)、知識賢治氏(日本交通代表取締役社長)、塚越寛氏(伊那食品工業会長)、デービット・アトキンソン氏(小西美術工藝社代表取締役社長)、挽野元氏(アイロボットジャパン代表執行役員社長)、藤原洋氏(ブロードバンドタワー代表取締役会長兼社長CEO)など計18名。経営者やマネジメント層をはじめとして、幅広いビジネスパーソンにとって示唆となる一冊。

「社長から『うちの会社でもデジタルをやれ』と言われたのだが、いったい何をすればよいのか」。最近、大手ITベンダーの経営幹部である著者が顧客企業を訪問すると、困惑したCIO（最高情報責任者）らから、そんな質問を受けることが増えたそうです。 　最新のITを駆使して「デジタルビジネス」と称される新事業を創出したり、既存事業のデジタル化を推し進めたりすることは、今や日本企業にとっても喫緊の課題。 メディアでも連日のように「IoT」や「AI」などの言葉があふれ、記事を読んだ経営者が乗り遅れまいと焦り、CIOや他の役員に「デジタルをやれ」と指示を飛ばしているわけです。 　問題は「何をどうやるか」。本書では、先進企業の経営者が強い意思で推進する事例などを基に、今すぐ取り組める処方箋を提示します。 日本企業の強みである現場力や顧客志向を活かしイノベーションを起こし続ける具体策とは？ 著者が『緑のトマト』に込めた思いと共に、経営者やCIO、そしてデジタルに取り組む皆さんにお伝えする1冊です。

研究成果が社会に還元されない限り、 社会は1ミリも変わらない。 どれだけ有益な技術であっても、 世間から認知され、プレーヤーが増え、 マーケットがつくられないことには、 その研究は日の目を見ないで終わってしまう。 ユーグレナ（和名：ミドリムシ）の食品利用市場を大きく広げ、東証一部上場企業となったバイオベンチャーのユーグレナ社。食品市場に続き、ユーグレナの油脂分を原料の一部に使ったバイオ燃料の製造にも乗り出している。昨年には、バス、船舶の燃料としての利用が始まり、現在は、ユーグレナを原料の一部に使ったバイオジェット燃料による飛行機の有料フライトの実現を目指している。 こうしたユーグレナ社の成長を技術面から支えた立役者が、ユーグレナ社の創業者の一人となり、世界で初めてユーグレナの食用大量培養を実現させた、同社執行役員 研究開発担当の鈴木健吾氏だ。 なぜ、鈴木氏は画期的なブレークスルーを実現できたのか。 そこには、研究者の視点とともに、社会の変革を意識した視点を併せ持つ鈴木氏ならではの発想がある。 優秀な人ほどスタートアップの起業を目指すという時代。ユーグレナに関して鈴木氏がこれまで成し遂げてきた成功は、理系出身の若者、大学発スタートアップの設立を目指す起業家にとっての新たな生き方のロールモデルになる。 鈴木氏の発想を支えた「ロジックツリー」「ランチェスター戦略」「比較優位の原則」といった経済・経営理論をどう実際の研究開発に適用してきたのかも具体的に紹介。 スタートアップや新規事業の立ち上げを目指す人なら、文系、理系両方の視点から読める新しい経営書。

社外取締役が過半数となる時代！ 取締役会には何が問われ、どう変わるべきか？ 　日本の上場会社のコーポレート・ガバナンスは、2015年のコーポレートガバナンス・コードの策定から約10年を経て、再び加速しようとしている。このことは、長年問題視されていた「ＰＢＲ問題」が、2023年の東京証券取引所の要請をトリガーとして大きく動いたことにも表れている。 　そして、この加速により、従来とは異なる段階・ステージに移るのが取締役会である。とうとう取締役会の過半数を社外取締役が占める時代が到来しようとしているが、このことは、取締役会の姿を従来とは異質なものに変え、株主の意向を踏まえた社外取締役の発言が経営に生かされる場面が増え、取締役会が、いわば「ミニ株主総会」となる会社の増加が予想される。 　本書は、企業法務のトップファームが、新しい局面を迎えた取締役会が直面する様々な課題を、機関設計、取締役会の実効性評価、社外取締役との契約、報酬、内部統制、有事への対応など重要テーマごとに解説。新時代のあるべき姿を描き出す。

日経ビジネスの大人気連載「経営教室」の書籍化シリーズ。 故小倉昌男氏が1976年に始めた「宅急便」。消費者の利便性を劇的に向上させたのはもちろんのこと、 通販業界など新たな産業を生み落とす原動力になるなど産業史に残るイノベーションだったと言える。 なぜヤマト運輸と小倉氏は宅急便という新市場を作り上げることができたのか――。 未来の市場を作り出す秘訣を木川眞社長が指南する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 横河電機の革新的なBtoBブランド戦略の軌跡を体系的に収録した本書は、グローバルでのリブランディングに成功した同社の取り組みを通じ、ブランド戦略の実践的な側面を深く学び、ビジネスにおいてブランド力を最大限に高めるための斬新なアイデアや戦略を発見できる一冊。中央大学の田中洋教授、事業構想大学院大学の田中里沙教授、一橋大学の名和高司教授など、権威ある識者たちによる洞察に満ちた寄稿や対談も収録。BtoB事業のブランド担当者はもちろん、ブランディングに関心を持つ全てのビジネスパーソンにとって、本書は貴重な指南書となるだろう。

創業者・佐吉の孫にして、自動車事業を立ち上げた喜一郎の長男、豊田章一郎氏が、トヨタとともに歩んだ60年の軌跡を語る。 日本経済新聞に掲載された「私の履歴書」を大幅加筆。巻末には「章男社長との対話」を収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 世の中の会社はどんな仕事をしているのか、ひと目でわかる会社図鑑シリーズ。その最新作として「陸送会社図鑑」が登場。自動車の輸送を意味する陸送という仕事にスポットを当てた１冊。陸送会社が提供するさまざまなサービスや事例を取り上げ、陸送会社の仕事・事業内容や社会的役割を、絵本作家のいわた慎二郎が小・中学生にも分かるようにやさしく絵本で表しました。 【目次】 　陸送とは、陸送会社とは 　新車・中古車の輸送 　輸送機材の種類 　自動車の積み込み 　営業・受注業務 　配車管理 　トレーラー基地 　ドライバー（乗務員） 　安全管理 　整備 　高級車・イベント出展車・秘匿車の輸送 　オートバイの輸送 　港湾作業 　輸送機材とSDGs 　陸送会社の本社に潜入 　付録　自動車産業の車両輸送を支える陸送会社の歩みとこれから

乗り遅れるな！朝7時の熱い出会い ベンチャー企業と大企業が出会う場「モーニングピッチ」は今、最も熱いビジネスイベントです。2013年1月にスタートし、登壇企業はのべ600社超。その中からIPOを果たした企業も既に10社にのぼり、その提携効果の大きさから、「モーニングピッチ」はベンチャー企業の「登竜門」とも呼ばれています。 本書では登壇企業の中から編集部で厳選した「IoT」「シェアリングエコノミー」「FinTech」など有望10分野の注目企業101社を一挙紹介。有望なベンチャー企業をどう見極めるのかという目利きの部分から、「モーニングピッチ」の歩みや仕組みを解説。さらに、ベンチャー企業が「モーニングピッチ」をどう活用すべきかについても説明しています。 今、最も熱いビジネスイベント「モーニングピッチ」を知ることで、ベンチャービジネスの最新トレンドが分ります。世の中を変えることに挑む起業家たちと、そのアイデアが満載の一冊です。 【主な内容】 ■ 起業家と共に未来を創る ■ 頭角を現すベンチャーの旗手たち ■ 「IoT」から「シェアリングエコノミー」「ヘルスケア」まで 　　注目10分野のベンチャー企業95社を紹介

幸せが続くまちを支える「経営」と「テクノロジー」 「パーパス都市経営」が未来を拓く 「パーパス都市経営」とは、「パーパス経営」と「都市経営」を併せ持つ言葉として、 本書で新しく定義したものです。「パーパス都市経営」が目指すのは「幸せが続くま ち」です。それは「ウェルビーイングが高いまち」であるとも捉えられます。 まちのパーパス（存在意義）となる「ウェルビーイングの向上」の実現に向けて、民 間の行動原理の観点を取り入れた「経営の視点」と「データ」を活用しながら、経営 を持続的に回し続けていく。 それが「パーパス都市経営」です。 人口減少、少子高齢化、インフラ老朽化が進むなか、効果的な手立てを打つことがで きずに、孤独で不便な生活を受け入れたまちになるのか。最先端の技術、新しいビジ ネスで課題を解決し、地域コミュニティに支えられて、住民がウェルビーイングの高 い暮らしを営むまちになるのか――。 明るい未来には「パーパス都市経営」が欠かせません。そのカギを握るのは「データ 活用」「スマートシティ」「都市OS」「投資と回収への意識」です。 「パーパス都市経営」は、まちづくりを担っている自治体だけがかかわるものではあ りません。そのまちに暮らす住民や、まちづくりに役立つノウハウを持つ企業や団体 なども「パーパス都市経営」に関与するパートナーになります。 健康、交通、観光、防災といった分野で、どのような新たなビジネスを生み、ウェル ビーイングを高めていくのか。本書では豊富な事例をもとに、データを活用した新し いビジネス展開のヒントをご提供します。

経営学は、職場のリーダー、管理職がマスターすべき学問ですが、職場の矛盾、問題を解決し、より快適に仕事をする知恵が身につく、あらゆるビジネスシーンで使える実戦教養なのです。 「人はやっかいな状況に置かれると、分かりやすい犯人捜しをしがち」「自分はそうではなくても、他人はカネで動くと思ってしまう」など、ドラッカー、サイモンなど経営学の巨人たちが頭脳中に隠されている本当に使える知恵をやさしく解説します。

米国シリコンバレーを中心に、連続的に起業や新規事業を次々と生み出す「スタートアップスタジオ」が台頭し、大きな注目を集めている。スタートアップの９割は失敗する。一生に一度のアイデアで金脈を掘り当てたとしたら、その創業者は運がいい。そんな話をみなさんも聞いたことがあるはずだ。スタートアップを成功させるのがそれほど難しいのなら、なぜ、スタートアップスタジオは、それを何度も達成できるのだろうか。当然のことながら、多くの人が不思議に思っている。 本書の著者たちは、スタートアップスタジオに参加して、内側からスタジオが離れ業を成し遂げる様子を目の当たりにした。だが、それでも、まだいくつか大きな疑問が残った。 ・スタジオを設計・運営する最良の方法とは何か？ ・スタジオはなぜ財務的に成り立つのか？ ・スタジオは業界全体でどの程度の成功を収めているのか？ 起業に関わる業界の中では、多くの人が著者たちと同じ疑問を抱いている。この業界はまだ新しく、内部の人でさえ、これらの問いのすべてに答えることはできない。そこで著者たちは、この三つの疑問を解消すべく、スタンフォード大学ビジネススクールで、スタートアップスタジオについての調査プロジェクトを開始した。本書は、その成果をまとめたものである。 日本でも、政府が2022年を「スタートアップ創出元年」とし、イノベーションの鍵となるスタートアップを5年で10倍に増やすと宣言した。その実現のために、スタートアップスタジオから学ぶべきものはたくさんある。

“丸見え経営”で急成長した広島のチェーン・メガネ２１が構築する 「社員の幸せを大切にする」新しい事業承継モデルとは？ 給料も評価も、稟議もすべてネットで全社員が見る“丸見え経営”で急成長した広島のメガネ小売りチェーン、21。支配株主を持たず、社員の子供たちや後輩社員が株、出資、労働、経営のすべてを引き継いでいく、新しい事業承継モデルを構築している。社員が子供を入れたいと思い、子供も望んで入る同社の魅力はどこにあるのか。日本でも希少な、社員が自治する会社の仕組みと、その背景にある理念を、創業者が明らかにする。

ソニー、キヤノンなど約300社のカイゼンを指導してきた伝説の経営コンサルタント、山田日登志氏。本書は山田氏が約40年かけて培った手法・手順を、誰にでも理解できる7つの法則として、初めてまとめた。 付属の「カイゼンを加速するCD」(約16分)は、カイゼンで成果を上げる上で不可欠な心構えについて、山田氏が直接語りかける。 本書は「すぐに使える」「こんな手があったのか」といった具体的なカイゼン事例を多数盛り込んでいる。カイゼンを始める人から、カイゼンに挫折した人、カイゼンを追求したい人まで役立つ。 東日本大震災による節電要請の一方、アジア新興国の追い上げで、企業は厳しい状況にある。こうしたときだからこそ、山田流カイゼンが大きな意義を持つ。 目次

仕事に夢中になって能力を発揮する――そんな「フロー状態」の従業員が働く組織はどうつくるのか。産業医の筆者が科学的に解き明かす。 ＜本書の特徴＞ ●仕事に夢中になって能力を発揮する――そんな「フロー状態」の従業員が働く組織はどうつくるのか。産業医の著者が科学的に考察 ●仕事はなぜ「苦役」になってしまうのか、創造性を左右するものはなにか、人の行動力の源泉とは、「仕事が進む喜び」で人を動かすには……働きがいを左右するメカニズムを解き明かします ●丸井グループが実践した、従業員の能力を引き出した多数の事例を紹介 ●青井浩社長をはじめ丸井グループの経営陣が語った人的資本経営セミナーのリポートも掲載 ＜こんな事例をご紹介＞ ・仕事に没頭し能力を発揮する「フロー状態」で働く社員を育てる ・社員の成長が会社の成長に直結、革新を生む「手挙げ」文化 ・挑戦と前向きな失敗を奨励する「打席数」をKPIに ・社員の「推し」をサポート「好きを応援するコンクール」 ・「ニューロダイバーシティ」に着目した人と組織の活性化

ダートマス大学の経営学の俊英が、経営者、企業への膨大な聞き取り調査をもとに、「なぜ名経営者がいたのにあの企業は失敗したのか？」 という大命題の解を明かす、目からウロコの本格的経営学の書。アップルコンピュータ、モトローラ、サムソン自動車、そして雪印など。 日米欧韓の一流企業が、「名経営者」が指揮していたのに犯してしまった「失敗のケーススタディ」を、当事者に徹底的にインタビュー調査。 緻密な分析で、「名経営者だからこそ」犯しやすい「失敗の原因」を明かす。具体事例と、明晰な分析、そして鮮やかな処方箋をセットにした 「経営者、失敗の研究」の集大成。

【ビジネスへの応用が進むメタバース】 メタ産業革命とは、さまざまなビジネス分野におけるデジタルツインとメタバースの活用や、それらの融合・補完によって生まれる新たな変革を指す。 ゲームやSNS・アートの世界が中心だったメタバースがビジネス・都市領域でも活用が進み、製造業や都市領域がメインだったデジタルツインとの融合・補完が進んできているのだ。 本書では、メタ産業革命の基本的なコンセプトを解説し、活用の最前線を紹介。 各産業・ジャンルごとに60以上の事例を取り上げながら、どのように使えばその効果を最大限に発揮できるかを解説する。 デジタルツイン・メタバースの技術やソリューション提供を考えている企業に対しても、どうすれば成功できるかのポイントを提示する。

◆5年で急成長した理由がわかる ベンチャー不毛の地ともいわれた日本で、メルカリは設立5年でユニコーン（企業評価額が10億ドル以上）となった。アプリのダウンロード数は7100万を超え、フリマアプリという新しい市場を築いた。実はメルカリは、フリマアプリでは後発だった。 それでも競合を引き離して圧倒的な成功をつかめた理由には、創業者である山田進太郎の経験と勝負強さ、スター起業家を集めたチーム力、トラブルを素早くリカバリーする体制などがある。メルカリ創業前を含め、その強さの理由がわかる。 ◆挫折、全面つくり直し、不振、炎上…… 順風満帆に見えるが、実はさまざまな苦難もあった。共同創業者の山田進太郎は、自ら創業した企業を売却後に退社。心機一転、メルカリを始めたものの、当初はエンジニアの離脱、アプリの全面つくり直し、振るわないダウンロード数などに頭を抱えた。その後も、現金出品での炎上など困難が続くが、それを乗り越えてきた。 ◆なぜ海外を目指すのか、今後は？ メルカリは米国、英国に進出し、大きな投資を続けている。これが赤字を生み、上場後には株主からは批判も出ている。それでもなぜ、メルカリは海外事業を目指すのだろうか。その理由に加え、メルカリがめざすテックカンパニー、決済プラットフォームなど今後の挑戦にも迫る。