アイデア出しから事業コンセプトの確定、計画書作りまで。 この1冊で成功する「事業開発」のすべての手順がわかります。 新規事業はどうつくる？ ビジネスモデルをどう見直す？ 顧客や承認者への説明は？ 「事業開発」の成功には「一気通貫」で実施すべき手順があります。アイデア出し、事業コンセプトの確定、ビジネスモデルの検討、事業計画書作りなど、本書でわかりやすく説明する3×3ステップをぜひ身につけてください。新規事業の創出だけではなく、既存事業の革新と成長をはじめとするあらゆる仕事で使えるポータブルスキルです。

●第一章 モンスターストライクは世界一！ 開発者としての矜持 ｍｉｘｉパークからの撤退 ｍｉｘｉパークはなぜ失敗したか ほか ●第二章 ロジカルシンキング×ゲーム＝モンスターストライク 『ストーリーとしての競争戦略』から学んだフレームワーク 開発キーワードは「Ｂ.Ｂ.Ｑ.」 モンストの開発で設定した４つの戦略パス ４つの戦略パスを実践するためのクリティカル・コア モンストを超えていく組織づくり ほか ●第三章 木村弘毅社長 結局「挑戦し続ける」に行きついた半生 社長とは１つの役割である コミュニケーションの素晴らしさを唱え続けて 自分の見方を大切にする コミュニケーションとＳＮＳ ほか ●第四章 未来のコミュニケーションとミクシィ 新生ミクシィの船出 縦軸・横軸のマトリクス型組織 難しさはコミュニケーションで乗り越える スポーツをより面白く スポーツチームのエンターテインメントパートナーになる ほか

デロイトグループのグローバルな戦略コンサルティングを担うモニター デロイトでは、挑戦的な事業構造の変革と機動的な事業展開を実現するための組織再編を多数手掛けている。その中で、組織再編が成功に至ったケースと組織再編は行ったものの成果を得られなかったケースを比較分析してきた。 　本書は、日本企業が組織再編を通じて変革に成功した事例を要因分析し、手法・行為としての組織再編にとどまらず、経営課題の解決と効果創出に直結する組織再編について、個別手法にとどまらず幅広い手法に関して一貫性をもって解を示していくことを目指した。組織再編の実行局面におけるコンフリクトマネジメントやコミュニケーションの難しさを踏まえた実効性の伴ったアプローチを示す良書。 著者 Strategic Reorganization グローバル化・デジタル化をはじめとした産業構造・事業環境の大きな変化と不確実性への機動的対応、持続的な 成長と企業価値の向上を実現すべく、戦略推進、成果創出のための基盤構築に向けた組織再編を支援する専門チーム。

SDGsやESGなど、企業経営にとって社会貢献が大きな課題である今「社会に資する経営手法」を解き明かす１冊 日本の経営学の権威である一橋大学名誉教授の山城章氏が創設した山城経営研究所は、日本の文化や習慣を生かしながら、豊かな社会づくりに貢献し世界で通用する経営手法「山城実践経営モデル」の普及に努めている。 同モデルが示す理想的な経営は、まず、社会のニーズを社会問題や地球環境を含む広い視点で捉え、経営リーダーが経営を通じて社会に提供すべき価値を自身の信念として持つ。その上で、経営組織を効果的に機能させるために、経営リーダーは自身の「理念」を企業全体で共有し、効果的な「ビジョン・戦略」を立て、機能的な「戦術」に落とし込み、それを効果的に遂行できる「組織」を編成。そして、それらが十分に機能していることを把握するために「パフォーマンス管理」を行う。 こうした経営手法は、SDGsやESG、ステークホルダー資本主義といった、これまで以上に社会貢献を求める現在の経営ニーズに合致している。本書では主に、「社会」「経営リーダー」「経営組織」の三つの側面から、経営者が今実践すべき経営手法を解説する。

●優れたビジネスモデルの真実を解明！ 環境の変化に上手く対応し、自らを変化させることが出来るようなビジネスモデルは、稼働するなかで徐々にビジネスモデルの様相が変化していく。多くの本では当初の設計ばかりに目が向き、より重要であるはずの変革し、自走し続ける仕組みの解明がなされていない。本書では、ビジネスモデルづくりのプロセスを「設計」「駆動」「変革」「自走」の4段階に分け、それぞれどんな状態なのか、実現させるためにどのような工夫がなされているのかを説明する。設計ばかりに注力し、後工程を軽視する企業のビジネスモデルは決してうまくいかない。 本書の解説に織り込まれる事例は、エフピコ、宅急便、セブン-イレブン、セブン銀行、俺のフレンチ、東レ、Amazon、テレビ通販、デル、ホンハイ、ブックオフ、グーグル、良品計画、ニトリ、サンリオ、ヒロセ電機、ミスミ、しまむら、ウォルマート、コマツ、江崎グリコ、ユニクロ、ライフネット生命、アスクル、など多岐にわたり、説得力が高い。

6ステップ 14のアプローチで時短は実現する! 経営者から現場の店長まで必読の書 ●99％の時短は間違っている ●非製造業の生産性向上を初めて体系化！ ●図解と事例で頭がスッキリ ●労働時間↓と顧客満足↑を同時実現 ●生産性の研究者が現場1000回で理論化した14のアプローチ ●忙しい時間帯ではなく、ひまな時間帯に着目せよ

名著『道具としてのファイナンス』『ざっくり分かるファイナンス』の石野雄一氏による人気セミナーが、書籍となって登場! ! 講義調のわかりやすい解説で、難しいファイナンスがすっきりわかる。 【著者からのメッセージ】 この本は私の1日のファイナンス講義をできるだけ忠実に再現し、さらに肉づけしたものです。 この講義は、専門家ではない普通のビジネスパーソンに向けたもので、最低限これだけは知っておいていただきたい点に絞っています。数式はできるだけなくし、ファイナンスの考え方をご理解いただけることに主眼をおきました。 この本の内容をマスターすれば、ビジネスの世界では生きていけるでしょう。

大手スーパーが減収減益にあえぐ中、４期連続の増収増益で快走する成城石井。同社ほかユニクロ、無印良品などもＶ字回復させた“小売り再生のプロ”が、値下げせずに売る独自の手法、現場から組織を変革する極意を語る。

ウェルビーイングがホットな経営課題として注目を集めている。働く人がウェルビーイングな状態にあると、創造性が3倍、生産性が1.3倍高まる一方で、欠勤率が4割、離職率が6割、そして労働災害が7割減るという。加えて、ESGやSDGsへの取り組みと軌を一にし、企業価値の向上や優秀な人材の確保にも直結する。それだけに、経営者や管理者にとってウェルビーイングは今すぐ実践すべき最重要テーマとなっている。 　では、働く人のウェルビーイングをどうやって高めたらよいのか――。実は、2022年現在で全世界から約1万1000社の企業が参加する取り組みがある。「人々の安全、健康、ウェルビーイングを第一優先にすることにより、職場におけるあらゆる事故、疾病、災害を防ぐことができる」という哲学に基づく国際的な予防活動「ビジョン・ゼロ」だ。ウェルビーイングは、安全、健康という土台を築いてこそ到達できるゴールなのである。 　本書は、企業におけるウェルビーイングとは何かを解き明かし、ウェルビーイングを実践するための最強メソッドであるビジョン・ゼロを世界中で推進する専門家が実践事例や技術動向を交えて解説する。

理論から実践まで、すべてがわかる決定版! コロナ禍によるリモートワークの広がりを受け、 「対面」が主流だった営業現場もデジタルシフトが求められている。 しかし、単純にMA・SFAを導入するといった話ではなく、 根本的に営業プロセス全体を見直す必要があるため、現場の抵抗感は強い。 本書は、そうした逆風を乗り越えて、 営業とマーケティング活動全体をデジタル化していく方法を、 具体的なケースを使いながら解説する。 ◎本書の特徴 ・デジタルシフト／DXを進めるための手順から、つまずきのポイントまでをカバー ・さまざまなステークホルダーの視点から解説。自社の導入の際に役立ちます ・リアルなケーススタディを詳細に紹介 ・システム投資を行う前に検討すべきポイントを網羅。予算の立て方から変えられます ・標準的なモデルを複数解説。幅広いビジネスモデルの企業に応用できます ◎「変革ストーリー」を詳説 【ケーススタディ1 NEC】各社のベンチマークとなったチャレンジ 【ケーススタディ2 ソフトバンク】商材が多角化する時代の営業戦略 【ケーススタディ3 JTB】コロナ禍以前に始まっていたデジタル基盤の構築

★カスタマーサクセスの壁 ★読めば分かる疑似体験本 　「カスタマーサクセス」という言葉を聞いたことはあっても、実践している人はまだまだ少ないのが実情です。本書は、「カスタマーサクセスは知っているが実践したことはない」という人に向けて書いています。 　BtoBサービス企業を舞台に、上司の命令でカスタマーサクセスを担当し、最初は１人で、やがてチームをつくり、部署ができ、最後は新規事業の責任者になるまでを描いています。主人公の経験をドキュメンタリーで追い、困ったときに教えてくれる専門家の解説で実践的に知識が身に付く仕立てです。 　カスタマーサクセスを実践するとどんな問題が発生し、それを乗り越えるにはどういう順番で何をすればいいのかを詳しく解説します。体験して学んだことは忘れないもの、たとえそれが疑似体験でも効果は大きいと思います。 　「カスタマーサクセスに挑戦したい」と志す、ビジネスパーソンの力になってくれる１冊です。

内部監査の概念を変える「価値創造監査」を紹介！　コーポレート・ガバナンスの制度が整っても、なぜ企業不祥事が続くのか?　あらゆる組織の統治機能をチェックし、企業価値を高める新しい経営管理手法を解説！ ●2015年の会社法改正、コーポレート・ガバナンス・コードの適用から1年が経ち、新制度は急速に普及しました。しかし、その後も三菱自動車、東洋ゴムなどで不祥事が頻繁に起こっています。「コーポレート・ガバナンスの優等生」と言われた東芝は、なぜ誤ったのでしょうか。 ●組織のガバナンス(統治)を担保した強い経営=ガバナンス経営を実行するための最強ツールが、攻めの経営監査である「価値創造監査」です。これは従来、経営者の耳目であった内部監査と異なり、経営者に対するコンサルティング機能とガバナンス監視機能が十分発揮されたものです。 ●ガバナンスの効く組織の作り方、組織運営、チェック機能、リスク管理とリスクを取らせて企業価値を高めるための手法を解説します。 ●他の上場会社に先駆けて委員会設置会社に移行したパルコで、セゾングループ内でのグループ経営ガバナンスに邁進した著者による実践書。企業のみならず自治体や学校、NPOなどあらゆる組織の運営に役立ちます。

企業再生の流れから、計画策定、業務や財務のリストラクチャリング、事業のライフサイクルや企業の規模に応じた再生のポイントまで、豊富な実例と最新の情報を交えて解説。「現場で役立つ実務書」の決定版！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆人材の価値を最大限に高め、企業価値を向上させる！ 　企業を構成するヒト、モノ、カネ。その根本である人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで企業価値向上につなげる人的資本経営。日本では2021年以降注目され始めました。 　また、企業が持続的に成長を続けるためにも、社員の働きがいや働きやすさをどう高めるかに目を向け、企業課題と社会課題をともに解決することが重要になってきました。 　投資家や就活生などに向け、人材の活躍・育成状況の情報開示を行う動きも活発化してきています。 ◆人材戦略をどう経営戦略に結び付けるか、人的資本経営の実践法を解説 　しかしながら、日本における人的資本経営は始まったばかりであり、一部の先進企業を除くほとんどの企業が模索を始めた段階です。 　本書は、自社の現在地の把握から先進企業の事例紹介まで、人的資本経営の実践方法を解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 気鋭の公認会計士がブログサービスのnoteに連載して異例の反響を呼んだ有料記事「資本政策の感想戦」と「資本政策の定跡」を大幅に加筆修正した、スタートアップ向けファイナンス指南の決定版。 取り上げたのは、新規株式公開した以下の６社。プレイド、スペースマーケット、Gunosy、 Sansan、UUUM、ニューラルポケット。 この６社の資本政策、すなわち株式や新株予約権を最適に活用するための計画を「設立から上場までに行った全資本取引」、プレイド21回、スペースマーケット14回、Gunosy19回、Sansan30回、UUUM18回、ニューラルポケット19回、合計121回を「資本取引の影響」と「増加株式数内訳」に分けて詳細に解説している。 スタートアップ向けのファイナンス本としては、磯崎哲也著『起業のファイナンス』など良書はあるが、本書は上場までのケーススタディ集として類書が皆無の超絶ファイナンス本。

千葉ロッテマリーンズの球団改革を手掛けた当事者による熱血スポーツ経営論！ PDCAサイクルでスポーツビジネスの経営を徹底分析。財務構造、ビジネスモデル、中期経営計画の策定からスタジアムへの入場者増員計画、ファン・親会社などステークホルダーとのコミュニケーションまで、スポーツビジネスを網羅的に解説した決定版テキスト。

Uber、Airbnb、Spotify… 従来の常識を覆す企業が続々誕生する 「破壊的イノベーション」の時代を生き抜くための処方箋 日本の企業が停滞感を打ち破り、イノベーションを起こすため、社外の知恵を取り入れるオープンイノベーションへの取り組みは待ったなしです。 本書は、ベンチャー企業の支援を中核とし、「Morning Pitch」などを通じた大企業のオープンイノベーションによる新規事業創出支援の豊富なノウハウを持つ著者が、オープンイノベーション実現の必須要素を１冊にまとめたものです。 イノベーション先進企業のインタビューを豊富に盛り込み、どうすれば社内を変え、活力ある現場を実現できるのかをリアルに紹介します。 はじめに Chapter1　日本企業のオープンイノベーションはなぜうまくいかないのか？ Chapter2　オープンイノベーションを受け入れる土壌づくり Chapter3　オープンイノベーションの仕組みを構築する Chapter4　オープンイノベーションの仕組みを軌道に乗せる Chapter5　ベンチャー企業とうまく連携する Chapter6　取り組み始めた業界の現状を知る おわりに 【先進企業インタビュー】 　ヤマハ／オリンパス／NTTデータ／東京放送ホールディングス 　ソニー／東京急行電鉄　ほか

【多様性を活かした強いチームをつくる知恵が満載】 年齢、性別、国籍、文化、企業や職務上の背景などが異なるメンバーがチームに共存するダイバーシティ（多様性）。多様性の高いチームはうまく運営できれば最も革新的で効果が上がるが、その運営ノウハウはまだ日本では定着していない。本書は、チームビルディング、インクルージョン、心理的安全性、発言機会平等性、フィードバック、コンフリクト緩和、ミディエーションなど、ダイバーシティを活かすマネジメントに必要なツールやスキルを、20 年以上にわたる教育・研究実績にもとづいて日本企業目線でわかりやすく解説する実用的なテキスト。

・顧客ニーズを起点にした高収益新商品開発の作り方を、ニーズ収集から、ビジ ネスモデル構築、新商品開発を経て発売後評価へ至る一連の流れに沿って実践的 に解説。 ・顧客ニーズをどのように収集し、それをどのように集合化し、新商品として仕 立てていくか。それをどのようにブラッシュアップし、高収益化を図っていく か。そして、それをどうやって実現させていくかといった、新商品開発のプロセ スにおける「困りごと」を事例を交えながらわかりやすく説明。 ・併せて、高収益商品を永続的に開発するための組織作りについても、仕組みと 組織の両面から解説。 ・顧客ニーズを管理する「ニーズマネジメントシステム」、「商品仕様のマネジ メント」など新しいマネジメントシステム、「困りごとの構図設計」「開発仕様 優先管理表」など実践で使えるシートも掲載。 ・キーエンスでの実務経験を、全221ページの本文と106個の図表に盛り込んだ、 新商品企画開発に携わっている人には必携のマニュアル本。

「リピーターが増えない」 「サービス利用を継続してもらえない」「商品力が弱い」……。 一体、どうすればその商品やサービスをもう一度 手にとってもらえるのか？ “最高の顧客体験”を提供するための、実践的なノウハウを徹底解説。 代表5社の事例を収録 【NTTドコモ】【バイク王＆カンパニー】【トヨタ自動車】 【リクルートキャリア】【物語コーポレーション】

「あのデータはどこにある？」「最新のデータが使えない」「個人情報は危なくて扱えない」――。データを活用しようにも、こんな悩みをお持ちではないでしょうか。これらの悩みは社内でデータを適切に管理できていないことに起因します。データ活用の成熟度が高い企業ほど収益力が高くなるとの調査結果があります。データ活用に不可欠なのがデータマネジメントです。変化し続ける時代はデータマネジメントをスピーディーかつ柔軟に実行できることがデータ活用を成功させる必要条件となります。いまや企業情報システムはクラウドの利用が一般的になり、データもまたクラウド上で扱われます。本書はデータマネジメントの内製支援のコンサルティングを手がける筆者が、クラウドを利用してデータマネジメントを高速化してきた実績を基に、特にクラウドを活用した取り組みに焦点を当ててデータマネジメント業務を解説します。データを活用するための人と組織の在り方から、データ活用に必要となる環境の整備、データの管理手法に至るまで、クラウド時代の実践的なデータマネジメントを知る一冊です。

DX（デジタルトランスフォーメーション）に取り組むほとんどの企業が直面するのがデジタル人材、DX人材の不足だ。優秀な人材は引っ張りだこの状況で、外部からの採用は非常に難しい。今、企業がDXを成功させるために必要なのは内部の人材を再教育し、DX人材とすること。リスキリングが強く求められている。ただデジタル技術によって企業を変革させるDX人材のリスキリングは、デジタルやIT技術を教えればいいというものではない。変革の道筋を可能にする「ビジネスの仕掛け」を学ぶことがDXを成功させるリスキリングの最も重要な一歩になる。本書は、住友生命でDX推進に関わる筆者が、DXを成功させる17種類の「ビジネスの仕掛け」に加え、DXのビジネス企画のケーススタディー、リスキリングの対象人材と内容、方法と研修事例、リスキリングを成功させる「9つの学びの仕掛け」までを解説する。DXを進め、DX人材不足を解消するために必読の１冊。

「会計=専門知識」というイメージを打破。従来の会計書ではわからない会計の本質を理解する入門書 最近では,日々の新聞や雑誌,ニュースなどで「ROE」や「キャッシュフロー」といった会計用語が頻繁に登場する。しかし,どれほどの人がこれらの会計用語を理解しているのだろうか。営業利益と経常利益の違いは,と問われたときに,その言葉の意味は理解していても,それが企業会計にとってどのような意味をもつか,答えられない人が大半であろう。筆者は,会計とは,いまや専門家が知っていればよい知識ではなく,ビジネス界の「コミュニケーション・ツール」であり,会計を学ぶことは「ビジネス・ランゲージ」を手に入れることだという。 本書は,単に貸借対照表や損益計算書とは何かを解説するのではなく,不況のトンネルから抜け出さない日本経済の問題点を指摘しつつ,企業会計の本質を平易に解説している。「日産自動車とトヨタ自動車の違い」「マクドナルド100円バーガーの成功」など身近な事例を豊富に取り入れ,全編語り口調でまとめるなど,会計の素人にとっても理解しやすい構成でまとめられた好著である。

●最新の領域をカバー。実務を優先して記述。 本書はMBA講座にも古くから取り入れられている「経営戦略」「事業戦略」の新しい教科書。すでに類書も多く出版されているが、本書には以下の特徴がある。 1最新の戦略の議論をカバー 多くの戦略の教科書がいまだに80年~90年代の米国の学説を中心としたものであるが、本書はその後の経営戦略の議論をカバーする。デル・モデルの登場に端を発し最近のプラットフォームの議論に至るビジネスモデル論や、最近のイノベーションの議論、さらには、戦略の実現過程を扱うストーリー論に至るまで、戦略の議論には多くの教科書がカバーしない領域が増えている。これらのテーマを単独で掘り下げた書物は数多くあるが、それらが戦略論全体の体系の中に位置づけられていなかった。本書ではこれらを網羅的に解説する。 2実務領域を広くカバー 多くの戦略論の教科書は学説をベースとしたものであるが、本書は、実務を優先して記述する。大和ハウス、P&G、TBCなど、実例をあげて紹介。新興国などの市場に他社に先駆けて参入することは、インドの自動車市場へのスズキの例を挙げるまでもなく、多くの利益をもたらすものと実務では考えられているが、学説からはその重要性の指摘を聞いたことがないなど、実務と学説にはいささかのズレがある。それは、これまでの本では、戦略を導出する分析手法(フレームワーク)の解説が中心で、実際の戦略は何なのかは、よくわからずじまいだったからだ。理論上の分析は内部資源に偏ることが多いが、上記スズキの例のように、実際には、外部環境の分析から戦略は導かれることが多い。 本書は、多くの経営者や企画担当者に、実務上考えなければならない視点を提供する。

「働き方改革」に伴う労働法制度の整備に一応の目途がつきました。本書は、この改革を実務面で担った著者が、企業の経営者やマネジャーなど実務家向けに、新しく整備された労働法制度を総合的に解説するガイドブックです。 本書は、「働き方改革」のみならず、労働法制度で実務家が知っておくべきポイントを総合的に、かつ詳細に解説するため、すでに「改革のポイント」を知っている読者にとっても必携の書です。 働く現場で何が起こっていて、どのような狙いで制度が整備されたかも併せて解説されるため、本質的な理解ができます。

組織の生産性向上の切り札として注目されるRPA（Robotic Process Automation）。専門的なプログラミングなしに、面倒な定型業務や反復処理をコンピュータが自動実行することによって人間を定型業務から解放し、より創造的に働くことのできる時間を生み出します。 本格的なDX時代到来と共に中小企業、零細企業まで普及が進むRPA。しかし多様なRPA製品の選定の仕方や、小規模組織が挫折することなくRPA導入を成功させるための進め方については情報が非常に限られているのが現状です。 本書は中小企業を中心にした豊富な導入実績に基づいて、使ってみなければ分からないノウハウや、多数の事例を経験したからこそ分かる勘所、つまづきやすいポイントを懇切丁寧に説きます。 ITの専門知識のない人がどのようにRPAと向き合うか、RPAを出発点としたIT活用組織へのチームビルディングの手法にも詳しく触れ、経営者から現場の業務担当者まで興味を持って読み進められる必携の1冊です。

【コロナショック後の自動車産業を徹底分析! 】 ■100年に一度の大変革に直面する世界の自動車産業は、モビリティ産業への変革を迫られている。電動化をはじめとする「CASE革命」の大激変、MaaSへの対応を進めるべく、世界の自動車産業は次々と手を打ってきた。そのさなか、新型コロナウイルスが突如として猛威を振るい、世界は一変した。本書は、業界を代表する人気アナリストが、コロナショック後の自動車産業への影響をいち早く分析し、中長期的な展望を示す注目の書。 ■ 世界の自動車市場は、コロナショック後の短期的な需要急減を乗り越え、驚くほどの急回復を見せつつある。しかし、人々の行動は地域によっては大きく変容し、ディーラーを含めた自動車産業全体に、質的にも量的にも多大な影響を及ぼしつつある。 ■本書は、ウィズコロナ時代の自動車産業における新常態(ニューノーマル)――世界の移動ニーズと消費行動、市場特性の変化を読み解き、説得力のある数字に基づいて先行きを展望する。とりわけ、2022年以降と見られるアフターコロナ時代に向けた構造変化を解説。画一的な世界ではなく、地域の特性により、より多様な状況が現出すると見通す。大きな影響を受ける部品メーカーへの影響も取り上げる。終章では、ハードウェアからソフトウェアへと価値が移行する大きなトレンドの中で、自動車産業に関わる主要産業(OEM、サプライヤー、ディーラー)への指針を示す。 ■各社の2020年第一四半期決算など最新動向を踏まえた展望は、業界関係者や投資家必読。日経ビジネス人文庫『CASE革命』との併読で、自動車産業の将来像が掴める。

「強欲は善」「素早く動き、破壊せよ」―― 巨大IT企業(ビッグテック)はなぜ邪悪になってしまったのか? その脅威から逃れるにはどうすればいいのか? かつては光り輝く新星とみられたIT企業が、いかにして巨大化し膨大な力を得るようになったか、それによる弊害は何か、その暗黒世界から次世代のイノベーターたちが活躍できる明るい未来を取り戻すための具体的な解決策とは――。 「ビッグテックの闇」から個人や社会に恩恵をもたらす「明るい未来」を取り戻すための方法を著名ジャーナリストが解き明かす。 ◎本書でわかること ・輝かしいIT企業が巨大かつ邪悪になる理由 ・巨大IT企業が膨大な力を得て、それを維持できる仕組み ・個人や社会に恩恵をもたらす「ネットの未来」を取り戻す方法 ◎出版社から 『Don't Be Evil How Big Tech Betrayed Its Founding Principles ― and All of Us』の翻訳がいよいよ登場。 ジョセフ・E・スティグリッツ氏(経済学者/ノーベル賞受賞者)、ショシャナ・ズボフ氏(米ハーバード・ビジネス・スクール名誉教授/『監視資本主義の時代』著者)らが絶賛。 「巨大ITへの規制強化」の流れがなぜ今来ているのかがわかります。

よい意思決定の背後に何が行われていたかを描く12の物語。組織が適切な意思決定をするための重要な要因として、著者は「参加型の意思決定」「分析力」「組織の文化」「リーダーシップ」を挙げます。この四つを大枠にして、うまくいった意思決定の事例を物語ります。 世界最大級の投資信託会社のアナリストが当時人気のあったサブプライムローン債券を推奨しなかったのはなぜか? スペースシャトルの打ち上げを許可するべきか? 成長をめざして本気でホームランを狙うべきなのか?など。危機に直面してみんなが知恵を出し合い、力を合わせて困難を乗り越えてゆく、読後感のさわやかな一冊です。

共感の声、続々！ 親父の感性、息子のロジック。 やるな、２代目。 ――【サイバーエージェント社長・藤田晋氏】 働き方改革のフロントランナー！ ――【ワーク・ライフバランス代表・小室淑恵氏】 リーダーシップは技術で、 誰にでも学べると気づかせてくれる本。 ――【元陸上選手・為末大氏】 ＊＊＊主な内容 なぜか愛される会社、ジャパネット。 若き２代目社長・高田旭人がロジカルに説き明かす 「アットホームでストイックな会社」のすべて。 ◎ 売れない時代になぜ売れる？ ◎ カリスマ創業者が去って成長を続けるのはなぜ？ ◎ 「働き方改革の旗手」とされる理由とは？ 創業者・高田明の後を継ぎ、過去最高売上高更新中！

新しい日本型リーダーたちが企業文化を変え、再び世界を席巻する！ ローソン、リクルート、ソニー、パナソニック、良品計画、旭化成、ＡＮＡ、ロイヤル、ＡＧＣ、オムロン、中外製薬、豊田通商、カインズ、横河電機、Ｚホールディングス、ルネサス エレクトロニクス、モノタロウ、日立製作所…… 日米の気鋭の研究者が１０５社のトップに直接インタビューを実施。その理念と実践から、日本に胎動する新たなリーダーシップと着実に進む経営革新の深層を分析。復権へと躍動する日本企業の実像を描き出した話題書の日本語版。 本書を通じて提示する視点は、以下の通り。 ◆日本の新しいリーダーシップモデルがもたらす優れたパフォーマンスとは。 ◆そのモデルを特徴づける核となる原則と、それがいかに実践されているか、また、古いモデルとどのように異なるのか。 ◆新しいモデルにより、株主価値と社会的責任、短期的な成果と長期的な成長、機敏性と安定性など、多くの場合に相反する複数の目標・課題のバランスをいかに取ることができるのか。 ◆新しいモデルが、急速に変化するグローバルの環境においてどのようにイノベーション、レジリエンス、競争力を生み出していくのか。 ◆マクロ経済停滞という環境下でも、なぜ個々の企業はこの新しいモデルを通じ、持続可能な発展を達成できるのか。 ◆新しいモデルは、同様の課題や局面に直面する欧米他の地域のビジネスリーダーたちにどのような情報を提供し、インスピレーションを与えるのか。 ◆日本の経営者、ビジネスパーソンは、改めて何を学ぶことができるのか。 原書名　RESOLUTE JAPAN：The Leaders Forging a Corporate Resurgence

■書籍紹介 / 著者・藤井保文よりメッセージ 　「ジャーニーシフト」とは、顧客提供価値が時代によって変質したことを示した言葉です。一文で示すと以下のようになります。 顧客提供価値は、「モノや情報の提供」「瞬間的な道具としての価値」から、ありたい成功状態を実現させ、行動を可能にさせる「行動支援」に変わっている。 　これは言い換えると、「ユーザにとって何かしらの行動やアクションを可能にしていなければ、企業として何の価値もない時代」になってきているということでもあります。自分の中でどれだけ受け止め、理解したり解釈したりしても、世の中に対して発信や貢献をし、社会やコミュニティーに干渉しないと、意味がない時代になってきているのです。 　本書は、世界の潮流から新たな変化を読み解く本です。社会のビフォアアフターを書いたこれまでのシリーズに対し、提供価値のビフォアアフターを書いたものがこの『ジャーニーシフト　デジタル社会を生き抜く前提条件』です。 　DXやOMOから、SDGsやパーパス、Web3やメタバースなど、次々と現れるバズワードは、1つの大きな潮流【提供価値の行動支援化】を示しており、その中には2つの特性【利便性の進化・意味性の進化】があります。本書を通してこれらを整理し理解することが、変化の速い時代の道しるべになるのではないか、と考えています。読んでくださった方の仕事や生き方において、さまざまなバズワードに埋もれて身動きが取れなくならないよう思考しアクションしていくための、コンパスや道具になることを願っています。

ＧＡＦＡを規制する動きが世界に広がっている。 「個人情報を握り、独占的な支配力を持つ4社たちは、社会に悪影響を及ぼす」といった批判が噴出。 ＧＡＦＡの「解体論」も浮上する中、“次の覇者”となる企業への関心が高まっている。 本書では「世界を変える」可能性を秘める次世代のイノベーター100社を一挙に紹介する。 ◆「集中砲火」を浴びるＧＡＦＡ 「検索やメールサービス、ＳＮＳ、電子商取引を通じて得た“個人情報”を好き放題に使って金儲けをしている」 そんな批判が強まり、世界各国の政府が規制に乗り出した。欧州連合に加えて、 米司法省や米連邦取引委員会、インドや日本の政府も4社を規制しようとする。 個人情報保護法、独占禁止法などへの違反を問われ、ＧＡＦＡの「解体論」さえも現実味を帯びている。 ◆“次の覇者”になるのは誰か？ 4社の勢いがそがれる中で関心が高まっているのが、GAFAの次に「世界を変える」革新を生み出すベンチャーだ。 AIやソフトウエアなどを活用した技術革新は、コミュニケーション、モビリティー、マネー、ロボット、エンターテインメントなど多様な分野で、同時多発的に発生している。 ◆「世界を変える100社」を一挙紹介 「不老不死研究」「空飛ぶクルマ」「量子コンピューター」「ビッグデータ解析」「宇宙開発」「ＡＩ」「ライドシェア」「がん治療」「ＲＰＡ」。 世界を見渡せば、多様な分野でイノベーションを生み出す多様なベンチャーが強い輝きを放つ。 これからどんな企業が台頭し、GAFAに取って代わるような存在になるのか。 未踏のフロンティアはまだ多い。本書では「世界を変える100社」の実像に迫る。

名和高司・京都先端科学大学ビジネススクール教授　推薦！ あなたの会社は、10年後に生き残っていますか。 生き残っているとして、現在の主力事業は、そのまま稼ぎ続けていられるでしょうか―― これまでの企業の衰退の事例を見ると、10年前にはその芽が見られていることが多い。 変化の激しいいまだからこそ、小手先の改革ではなく、10年先の長い時間を見据えた抜本的な企業の変革に、すぐにでも着手する必要があるのだ。 本書では、長期の時間軸で強い成長力を取り戻すための戦略を、「時間軸のトランスフォーメーション戦略」と呼ぶ。 抜本的な変革を求めている企業に向けて、経営戦略の構想、シナリオ作りと実行のポイントについて解説。 成功事例を使いながら、アカデミックな理論や著者自身の実務的な経験を交えて、フレームワークとして提示する。

経営目線で考える初めての介護本！ 経営者、人事関係者、そして介護世代の会社員、必読。 「休んで介護」は、社員の介護離職につながる。 介護の支援制度と運用は、その会社が社員をどこまで考えているかを映す鏡。 社風改革、信頼感構築に、実は介護支援は効果あり！ ワーキングケアラー（ビジネスケアラー）が急増する令和の日本。会社員人生で最大の難題の「親の介護」をどうやって乗り越えて働き続けるのか。会社による介護支援は、単なる「課題解決」ではなく、社員の心理に、ひいては社風に深く刺さる活動です。 日立製作所、大成建設、コマツ、日鉄ソリューションズ、東洋エンジニアリング、大橋運輸。規模も状況もさまざまな企業が、経営者が、HR担当者が社員のためを考えてつくりあげている支援制度を、成功・失敗の経験を含めて具体的に赤裸々に、そして熱く語ります。 会社員が自らの介護を仕事と両立するために、会社が社員の信頼を獲得するために、実際の現場で培われたノウハウ満載の、「初のビジネス目線で描かれた介護本」です。 『親不孝介護　距離を取るからうまくいく』 『わたしたちの親不孝介護　「親孝行の呪い」から自由になろう』 に続く、親不孝介護シリーズ、第3弾！

前人未到9連覇の常勝ノウハウをビジネスリーダーに初公開 2018年1月、帝京大学は全国大学ラグビー選手権で9連覇を達成しました。 大学スポーツは選手の入れ替わりのサイクルが短く、連覇が非常に難しいとされている中、帝京大学は前人未到の記録を更新し続けています。 勝ち続ける秘訣は、岩出雅之監督の「メンバーのモチベーションを最高レベルに引き上げ、どんな状況においても実力を最大限発揮させる」心理学的マネジメントにあります。 トップの指示命令がなくても、メンバー自らが学び、成長し続ける自律型組織を創り上げ、練習の苦しさを「楽しさ」に変える組織風土をつくり上げました。 岩出監督も就任当初は、学生ラグビー界の伝統校である早稲田大学、明治大学、慶應義塾大学にまったく勝てませんでした。 試行錯誤の末、自身の成功体験を捨て、「脱・体育会」など従来の常識を覆す数々の組織改革と科学をベースとしたモチベーション・マネジメントを導入して、単にラグビーの能力を上げるのではなく、創造力と人間力にあふれ自律的に動く人材が育つ組織風土・文化をつくりあげました。 その結果、帝京大学ラグビー部は常勝集団へと変貌を遂げました。 岩出監督のマネジメント手法は、ビジネスの現場でも大いに役立ちます。 本書では、ビジネスリーダーの方々に向けて、常勝集団になるための「岩出メソッド」を初めて公開します。

財を得るには「道」がある! 労働価値の向上が企業の持続的な発展に結びつく。住友商事副社長、レンゴー社長を歴任した名経営者の人生哲学! ●本社の了解なく強行した、マレーシア現地スタッフの待遇改善・差別撤廃 ●業界の未来を考え、批判を承知で打ち出した「フルコスト主義」「三位一体の改革」 ●合併後、社員間の深い溝を解消した「2つの労組の統一」「賃金格差撤廃」 ●「派遣切り」「雇い止め」が社会問題になる中、派遣社員1000人を正社員化 ──逆風を恐れず、むしろ力に変え、人を活かし生産性向上につなげた名経営者の哲学を紹介!

勝ち組だけが知っている活用法を解明！　価値を創り出し、収益を獲得し、成長するためには、カネ、ヒト、モノだけでは不充分。企業の内部そして外部に存在する情報が不可欠です。とはいえ、情報はそのままでは価値を生み出しません。価値を生み出すためには、必要な情報を企業が受信出来る状況や、必要な情報が価値創造に関わる人々に共有される状況をつくりださなければなりません。いわば、「情報の流れをつくりだす」ことが必要になるのです。 　では、インターネットの発展に伴う情報量の増加と、情報の受信・発信の機会の増加は、企業にどのような変化を促しているのでしょうか。いや、受動的にではなく、成長する企業ならばそうした外部環境の変化に対して、何らかの行動を能動的にとっているに違いありません。それらを企業経営の観点から明らかにしようとするのが、本書の目的です。 【情報資源活用のために理解すべきポイント】 ・企業を取り巻く情報の流れについて、その全体像 ・情報の流れを促進し、情報を活用するための企業の取り組み ・企業成長のための情報活用の仕組み ・情報の流れとその活用を阻害する要因 ・情報の流れを活用するために、企業が取り組むべきこと

「900社をコンサルした第一人者が、女性活躍の施策を全公開」 今、企業の女性活躍が必要が叫ばれているのは、国家の成長戦略の一つとして 「女性の活躍」が大きく打ち出されたからという理由だけではありません。 今、日本が「若者が減り、高齢者の生活を支えるという大きな負担が若者にのしかかる、 人口オーナス期」に突入しているからです。 これまでと同じ働き方を続けていたら、日本の国際競争力はどんどん下がるばかりです。 今こそ舵を切るときです。これは非常に合理的な選択です。 私がこれまで900社以上の企業のコンサルティングを手掛ける中で、分かってきたことがあります。 それは「残業を減らすと業績が上がる」という事実です。育児中の女性に限らず、 全社員が残業を減らすことにより、企業全体の業績が上がるのです。 現在では育児中の社員を含めた女性の活躍ばかり議論されがちですが、 実は、日本に到来するもう一つの課題は介護です。 誰もが家族の介護に直面する“大介護時代”はすぐそこまで来ています。 日本企業はもうじき、右を見ても左を見ても、時間的に制約を抱える社員ばかりになるのです。 そのためには、生産性の高い働き方をし、誰もが定時に退社できる職場をつくることが必須です。 そのためには何をすればいいか、わが社、ワーク・ライフバランス社が持つ 具体的なノウハウをこの一冊に詰め込みました。 大和証券グループ、カルビー、セントワークスの3社のケース、 そして、日本ラグビーフットボール協会の中竹竜二さんも必読です！　ぜひ参考になさってください。

2016年４月施行の女性活躍推進法では、全国に１万５０００社あるといわれる従業員301人以上の企業は数値目標を含んだ女性活躍の行動計画をつくることが義務付けられています。 女性活躍推進に注目が集まる中、どの本よりもわかりやすく、やさしく、女性活躍についてまとめたのが本書です。 著者は、日経ウーマンの創刊メンバーで編集長・発行人を勤め、このテーマを30年以上追っています。その取材経験で得た知見がこの本には反映されています。女性活躍を間違って進めて組織がぎくしゃくしないように、正しく進めることが重要になります。 まず、第一章では、女性活躍推進法を解説いたします。この新法で政府がどんなことを狙っているのか、企業はそれにどのように対応すればよいのかを例を使用してご紹介いたします。 次に、女性活躍を進めるうえで知っておくべきことを、５つのポイントにまとめました。ここのパートには、明日からできる、どこの会社にも取り入れられるノウハウや情報が詰まっています。 もし、女性活躍施策を展開するのにあまり時間がないお急ぎの方は、第1章だけでもお読みください。 進めるポイントは中小企業であっても地方の企業であっても変わりません。 第二章は、「日経ＷＯＭＡＮ　女性が活躍する会社ベスト100」のランキング企業２０社の経営戦略と人事施策の詳細を公開しています。

2025年6月、政府が「女性版骨太の方針」を取りまとめ、働きやすく魅力的な職場づくりや、改正女性活躍推進法の着実な施行など、企業の取り組みが一層求められる状況となっています。また、「労働基準法第68条（生理休暇）」「女性活躍推進法（女性管理職比率の公表等）」への対応義務化も進んでおり、企業経営における女性の健康支援は喫緊の課題です。 そんな「女性活躍」「女性の健康課題」に悩む経営者やHR担当者に、実践的な解決法を示すのが、本書です。 「働く女性の健康」に焦点を当て、女性の健康に配慮した新しい経営のメリットを解説、そして、強まる法的要請への具体的な対策・実践法を、わかりやすく紹介します。「女性の健康経営」をコストではなく、「投資」「企業価値向上と成長戦略の要」と捉え、経営者・管理職が自信を持って取り組める施策・フレームワークを提示するものです。 また本書は、すぐに実務で活用できるノウハウを集約している点も特徴です。大企業だけでなく中小企業での実践例、20のステップで健康経営企業になる導入プログラムなどなど。企業規模や業種を問わず、誰もが取り組みやすい健康経営の始め方を提案します。 著者は2014年以来、関係省庁後援のもと毎年「女性からだ会議(R)」を主催し、女性の健康問題に取り組む先進的な企業・団体を表彰。2017年に「女性の健康推進イニシアティブ企業コンソーシアム」を立ち上げてからは、女性活躍推進や女性の健康について企業・行政への提案やコンサルティングを数多く手がけるなど、政策・経営双方の現場に深く精通しています。 その10年にわたる女性の健康経営への知見を、本書で余すところなく披露していきます。

女性活躍推進 待ったなし! 安倍政権による「日本再興戦略」の最重要テーマとして注目を集める女性活躍推進。女性登用の数値目標 設定を企業に義務づける女性活躍推進法案も早期成立を目指して国会で審議されています。 しかし、対する企業の側は、両立支援策は充実させていても、女性の管理職・リーダー登用は進んで いないところがほとんどです。何からどう取り組めば良いのか。全社的な取り組みから、日々の仕事で 工夫する点、上司の心得まで、本書では具体的に解説します。 著者たちは、働き方や人材育成、女性リーダー育成について日本企業の実情に精通し、改革提言をして きた第一人者たち。 手厚すぎる両立支援はキャリアを阻害 「ロールモデルがいない」のは当たり前 女性に「下駄を履かせる」ことが正当な理由 ああ、勘違い! 「女性だけのチームをつくれ! 」 働くルールを「野球型からサッカー型」に など、女性のキャリア育成、管理職登用を進めるツボがわかります。

実は、女性のほうが良いリーダーになれる！　なのに、なぜ、できる女性は嫌われるのか。あなたの悩みや疑問に、スイスのビジネススクールIMD教授が答えます。多くの課題を乗り越え、「自分らしい」キャリアを築いていきたい、と願うすべての女性に贈る本です。

組織と個人を活性化！ 現場を知るコンサルタントが明快に解説 ・話題の「ジョブ型雇用」について、なぜいま話題なのか、どのような仕組みなのかをわかりやすく紹介。 導入のポイントや、経営に生かすための手法までをコンパクトにまとめました。 ・著者は世界有数の人事コンサルティングファームのプロフェッショナルたち。 企業の実例を使いながら、具体的に説明します。 ・一過性のブームで終わらせるのではなく、中長期の企業戦略と結び付いた制度にするために欠かせない知識を網羅。 ジョブディスクリプション（職務記述書）作成のポイントや、優秀な人材の採用・育成・処遇のあり方、 頓挫しないための改革手順などを詳細に解説します。 ・激化する競争に勝ち抜ける組織をつくりたい経営者や人事担当者はもちろん、 現場のマネジャーや、働く個人としても押さえておくべき知識が満載です。

サステナビリティの時代、 経営における最大の課題は「ビジネスと人権」だ！ しかし、「人権に関する一般的な理解度の国際比較」ランキングで、 日本はなんと最下位だった！（Ipsos、2018年調査） 指導原則、ＩＬＯの中核条約、ＮＡＰ、人権ＤＤ…… 企業活動がグローバル化するなかで、人権との関わりも大きくなってきたことに伴い、企業の責任として「人権尊重の経営」を求める動きが加速している。 誰の権利を守るのか？ どういう権利をどのように守るのか？ 「ビジネスと人権」に関する企業の取り組みは、まだ発展途上であり、欧米の多国籍企業であっても、完璧に指導原則の要請事項を実践、体現できているところは存在しないといえる。そもそも、サプライチェーン上の人権リスクを完全にゼロにすることは不可能である。そのなかで、自社として「ビジネスと人権」の課題にどう向き合うことができるのかを真摯に考えられることこそが、これからの企業経営にとって重要であるといえる。 しかし現状では、ビジネスと人権に関する国際文書は記載が曖昧なものも多く、一読しただけではなかなかその内容を理解することは難しい。そこで本書は、人権概念そのものを理解したうえで「ビジネスと人権」に取り組んでいくことを念頭に、読者が具体的なイメージを持てるよう、筆者の専門領域である「人権×労働」の観点から、現場における事例等を数多く紹介。国内外の最新状況と共に、世界が突きつける課題を整理し、日本企業が絶対に押さえておくべき知識を網羅的に解説する。

学びのメカニズムから研修の企画運営まで 理論と実務を融合した実践テキスト! 人材開発の機能を担うのは、いまや人事部門や教育部門だけではありません。刻々と変化する経営環境と現場ニーズに即応できる人材開発機能を事業ラインが備えることが要請されています。本書では、人材開発部門の担当者に加え、自分の能力を高めていきたい社員、部下を伸ばしたい上司・経営者など、ヒトの能力の開発・育成に関わるすべてのビジネスパーソンが知っておきたい人材開発の理論と実務のノウハウを一貫したコンセプトのもと、体系的に解説します。 ▽前例踏襲や惰性を脱し、効果的な人材開発プログラムや研修企画を立案するためには、理論の裏付けが有効です。人の学びや育成に関する心理学・経営学などのベーシックな理論をコンパクトに解説します。 ▽従来型のOJTが機能しなくなる一方、必要なスキルは急速に変化・高度化しています。集合研修を真に役立つ効果的なものにするニーズが高まっています。研修というプロジェクトをどう切り回すか、どのような研修手法がありどんな目的に有効なのか、講師はどう選定すべきか、事前準備と当日の運営はどうおこなうかなど、多くの研修プロジェクトに携わってきた著者の経験と学びをもとに、必要な知識・ノウハウ・勘どころを、ポイントを押さえて解説します。 ▽これまで人材開発・研修に携わってきた担当者、教育部門に異動してきて人材開発の全体像が知りたい担当者、部下の能力を高めたいと考えているライン部門長や経営幹部など、さまざまな立場の読者に、情報と気づきを提供します。

入社3年で年収3000万円!? 日本でも、有力企業が続々と高い報酬を提示。 世界規模で激化する有能な人材の獲得競争を徹底解説。 創造的な仕事を担う優秀な人材、とりわけAI開発などに携わるエンジニアなどの優秀層をめぐり、世界レベルでの人材獲得競争が繰り広げられている。アメリカや中国はもとより、最近では日本でも若手に対する高額報酬の提示が報じられている。年俸1億円を掲げる企業も出現した。 限られた優秀な人材に対して手厚い報酬で処遇することは重要だが、それだけで人材を獲得するのは難しい。いまや、会社としての魅力をどのように示せるかという「バリューの競争」にシフトしつつある。優秀な人材ほど成長の機会を求めており、目先の初任給には左右されない。また、就職・転職せずに起業を選ぶ人材も増えつつあり、競争は激化している。 本書では、注目される米IT大手などの最新の動きに触れながら、採用の最前線ばかりでなく、採用後の処遇や転職を引き留める工夫なども解説。有力企業が求める「稼ぐ人材」像を深掘りするともに、会社は働き手に何を提供すべきかを検討。外国企業の実態にも詳しい人材コンサルティング大手のベテランが、採用する側、採用される側の双方にとって示唆に富む手法、人材マネジメントを徹底解説する。

資源に乏しい日本は人材によって成長を実現してきたと言われてきたが、企業の人材投資の方法論は、流動化する労働市場や多様化する働き方、人材に対する高い専門性の追求など、さまざまな環境変化に対応することが求められるようになっている。しかし、日本企業は多くの場合、人材への投資を正確に把握しているわけではない。また、重視していると言われるOJTにおいても、効果検証がきちんと行われているとはいえない。まさにジレンマと言ってよい状況である。コロナ感染拡大などもあって職場が変質している今、OJTの再編成や体系化などが必要である。 本書は、このような問題意識に基づいて、改革の方向性を探るために、東京と米国カリフォルニア州で合計13社、24名の人事責任者インタビュー調査と20～40代の約2300人を対象として、３時点でのアンケート調査を行った。結果として、４つの提言がまとまった。 (1)外部労働市場との戦略的連携、 (2)人材育成のパラダイムシフト、 (3)働く人のマインドへの投資、 (4)組織開発の進展 である。人材マネジメント全体を網羅してはいないが、この４点は、変化する環境のなかで、現在の人材マネジメントを改革するうえで考慮すべき点である。

『メンバーシップ型』でも『ジョブ型』でもない、 2つを超越した人的資本経営の姿がここにある DX推進に大切な、ひとの変革。 人的資本開示も表面的KPIとなる可能性が否めません。 日本特有の雇用環境を踏まえた変革の進め方とは。 著者と「伊藤レポート」の伊藤邦雄・一橋大学名誉教授との対談を収録。

日本企業の生き残りに必要なのは 「誰に投資をするか」だ 人的資本経営という言葉が近年注目を集めている。しかしながら、 ・有価証券報告書など法的義務に対応した情報開示以外に 今まで以上に何をやればよいのか ・経営、事業との連携という主旨はわかるが、具体的に何をやればよいのか ・今まで以上にやることを増やしても リソース不足のため実際には何もできないのでは といった状態で、せっかくの変革のタイミングを逸してしまいかねない。 本書では、事業ポートフォリオ変革の原動力となる人的資本の最大化を図る経営の考え方、 選択と集中の重要性、実行施策、モニタリングについて、事例をもって解説する。

ホンダは人材を育てるが、サムスンは競わせる。同様に、ホンダはゼロから研究開発に着手するが、サムスンはM&Aで時間を買う――。ホンダとサムスンで技術開発をリードした筆者が見た日本と韓国の比較産業論。 なぜ日本の電機大手が韓国企業に負けたのか、日本の製造業がグローバルで勝ち抜くために何が必要なのか。その一端が明らかになる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「日本式ジョブ型」に飛びつくのはちょっと待って ! 成果主義、コンピテンシー評価、職責・役割給、ジョブグレード・・・。 過去60年の「脱日本型」失敗と同じ轍を踏まないために ! 人事担当者はもちろん、全ビジネスパーソン必読の書。 新型コロナウイルスの流行によりリモートワークが普及し、従来の働き方が成り立たなくなった。そこで「ジョブ型」を導入して、成果重視の人事制度に作り替えよう――。 日本企業が狂騒する「ジョブ型祭り」を、雇用ジャーナリズムの第一人者である著者は 「欧米の仕組みを付け焼刃で取り入れる愚策」と切って捨てる。 生半可な理解で人事制度“改革”を行うことに警鐘を鳴らし、「本気で日本型を変えるために、雇用システム、そして人事というものを、隅々まで理解して、根治を目指さなければならない」と説く。本書では事例や統計などファクトをベースに、欧米各国や過去の日本の社会状況、人事実務を解説。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「人」に関する話は、「間違っている」ことや「見えにくい」ことが多いもの。この本では、そうした俗諺を、ロジック、データ、事例、具体策で、一つひとつ解きほぐす。新卒社員の質の低下、AIによる失業、社員の高齢化とモチベーションの低下……。巷で言われる課題は、本当に大きな問題なのか。逆に「良い人を採用すれば業績は上がる」「変革にはリーダーが必要」など“常識”に死角はないのか。 　前作『人事の組み立て～脱日本型雇用のトリセツ～』でジョブ型雇用の問題に鋭く斬り込んだ雇用ジャーナリストの海老原氏が、再び人事の虚妄を断つ。表層的な「戦略」に終わらず、現場で役立ち、会社を変える実践的な戦術と作戦を教示する。雇用のご意見番、濱口桂一郎氏による解説も！

●メンタル不調社員の管理が急務に 2017年の労働安全調査によると、「現在の仕事や職業生活に関することで強い不安、悩み、ストレスになっていると感じる事柄がある労働者」の割合は59.5%と、16年調査より3.8%増加。ここ5年ぐらい増加傾向が続いている。 一方で、精神障害の労災認定件数も増加傾向にあり、これを抑制するため、19年4月からは改正労働安全衛生法が、20年6月からはパワハラ防止関連法が、企業に対してメンタルヘルス対策の強化を求めている。 本書は、法律により、対策が急務になったメンタルヘルスについて、パワハラ防止関連法の具体的指針も踏まえて出版するものである。 ●メンタルヘルスの見分け方から対処法まで、産業医・弁護士・社労士が一体となって解説 実効性あるメンタルヘルス対策を進めるためには、まずは管理職層を含め、メンタル不調の疾病状況やその見分け方を確認しておくことが重要である。その上でメンタル不調の原因として、職場環境および労働者本人の個体側要因を把握し、原因ごとの対応検討が求められる。 さらに、今回の種々の法改正では、1過重労働防止、2ハラスメント防止、そして3個人の健康情報管理の適正化、を強く求めており、法改正内容を正確に把握した上で新たな実務対応策の立案が必要となる。 一方で、産業医の役割が拡大。自らが労働者に自分の業務を告知しなければならないほか、労働者ひとりひとりの健康状態を把握することも求められるようになり、権限と負担が増しているが、その具体的手法についても執筆する。 本書は上記問題に対し、産業保健実務に長く取り組み、これまで数多くの業績をあげてきた鈴木安名産業医、主に労働問題に取り組んできた峰隆之弁護士、そして日経文庫で執筆実績のある北岡大介社労士が、三位一体となって解説をする。

戦後日本の経済的成功の背景には、ヒトを企業経営の中心におく「人本主義」の原理があった―米国流の「資本主義企業」に対置して「人本主義企業」を提示した本書は、今なお企業システムに対する新鮮な問いを投げかけている。文庫化に際して、「失われた10年と人本主義」を付す。

150兆円市場を掴み取る必携の書！ 再生エネルギーや水素社会、炭素会計にカーボンクレジット――。 急拡大するグリーントランスフォーメーション（GX）市場、その成長を自社にいかにして取り込むか。 必須のキーワードに、米アップルや日立製作所、パナソニックHDなど企業の取り組み事例まで、日経の専門メディアNIKKEI GXが徹底解説！ 初心者から担当者、そして経営者まで。GXを理解し、成長の波に乗るために不可欠なバイブルです。

ほぼ日の経営について、 まるごと糸井さんに聞いてきました－－。 糸井さんは、もともとフリーのコピーライターで、組織に身を置いたことはほとんどない。 それなのに、活動の幅を広げる過程で事務所を立ち上げ、100人以上が勤める企業をつくりあげた。 一方の私は、大学卒業後に伊藤忠商事の事業会社のひとつである 伊藤忠ファッションシステムに入社して35年目。 転職をしたこともなければ、フリーとして活動した経験もない。 根っからの組織人であり、よくも悪くも日本企業の価値観が、骨の髄（ずい）までしみこんでいる。 そんな私が、糸井さんにほぼ日という会社の目指す先を聞いていった。 インタビューは、驚きと発見の連続だった。 事業、人、組織、上場、社長－－。企業の根幹を支える部分について、 なにを考え、どのように向き合っているのか。 糸井さんが語ってくれた話の数々は、長年の会社員生活を通じて、 私の中にインプットされた常識をくつがえす内容ばかりだった。－－まえがきより ウェブサイト「ほぼ日刊イトイ新聞」の創刊から20周年。 ジャーナリストの川島蓉子さんが、ほぼ日を率いる糸井重里さんに、「ほぼ日の経営」について、まるごと聞いてきました。 ほぼ日の「これまで」と「今」。 なぜほぼ日では、魅力的なコンテンツ、サービス、商品が、次々に誕生しているのでしょうか。 糸井さんとほぼ日にとって、事業とは、働くとは、そして会社とは－－。

「複雑な競馬新聞を読めるのはなぜ？」「楽譜の生まれた効用とは？」──ビジネスとは関係なさそうな例で「数字に強い」とはどういうことかを解説。決算書の読み方を、単純な3つの図形でわかりやすく教えます。

あなたは、ＦＴＡ（自由貿易協定）のこんな特徴を、知っていますか--。 ◆　ＦＴＡの“使い漏れ”を解消するだけで、営業利益率が20％改善 ◆　ＦＴＡを駆使すれば、外国でのＭ＆Ａ機会が増える ◆　各国GDPの10～15％を占める「政府調達」がビジネスチャンスに ◆　正しく活用できなければ、追徴課税400億円超の例も ＴＰＰ11や、日本ＥＵ・ＥＰＡ（経済連携協定）。 2019年には大規模ＦＴＡ（自由貿易協定）が相次ぎ発効される見通しです。 けれど、果たしてこれらの動きが、日本の企業にどんな影響を与えるのか、十分に理解している経営者やビジネスパーソンは少ないのではないでしょうか。 「ＦＴＡは何だかよく分からない」と放り投げてしまうのはもったいない！ 本書で指摘している通り、「関税３％は法人税30％に相当」します。 仮に、これまで輸出入でかかっていた関税がゼロになれば、それを活用するだけで、昨日と同じビジネスを続けているだけでも、ザクザクと利益を生み出すことができるのです。ほかにも、海外企業のM&Aがよりやりやすくなったり、各国GDPの10～15％を占める 「政府調達」に入札しやすくなったりするなど、FTAを活用することで、ビジネスチャンスはぐんと広がります。 同時に、FTAのルールをきちんと守れていなければ、税関当局の指摘を受けてしまい、サプライチェーンが止まるという甚大な被害を受けることもあるのです。 本書を読めば、あなたはもういてもたってもいられなくなるはずです。 日本初、企業が「稼ぐ」ためのFTA攻略本を、あなたの会社の経営にも役立ててください。

英エコノミスト誌、米ブルームバーグ Best Books of 2023受賞! シリコンバレーで話題の名著、待望の日本語版 GoogleでYouTubeやGmailなどを急成長させ、オンライン決済のStripeでCOOを務めた著者が、働く人とチームづくりにまつわるすべてのことを一つひとつ丁寧に解説。 石黒卓弥 氏（株式会社LayerX・CCO）推薦！ 「言いにくいことを伝える力が、組織の強さを決める。 組織のメトロノームを加速させ、人と組織をスケールさせよ。"Scaling People"を実践するのは今だ。」 ◆投資家、起業家が相次ぎ絶賛 「企業が強靱な基盤を築き、成功するために、本書はどんな企業でも使える強力なフレームワーク、適切なアドバイス、試行錯誤のプロセスを提供する」 リード・ホフマン（リンクトイン共同創業者、グレイロック・パートナーズのパートナー） 「彼女はグーグルのIPO後の10年、そしてストライプが2フロアのオフィスから世界的企業になるまで支援してきた」 マイケル・モリッツ（セコイアキャピタルの元パートナー） ◆スタートアップの「今、知りたいこと」を網羅 チーム・組織運営、マネジメント、採用・評価からキャリア、自己管理まで…GoogleとStripeで活躍してきたカリスマ著者が明かすとっておきのテクニック。成長速度が圧倒的なシリコンバレーのベンチャー企業で直面してきた大量の課題とそれらを乗り越えた具体的なノウハウが学べる一冊。 ◆すぐに実践できる演習とテンプレート付き 自分の価値観を理解するワーク、チーム憲章のつくり方、OKRの書き方、QBRのガイドライン、面接における質問例、引き継ぎガイド…など

「2018年初めには投資家は競ってテスラの株を買い続けていたし、顧客は2019年まで手に入らないモデル3の着手金を払い続け、まだコンセプト段階に過ぎないテスラの電動超ヘビー・デューティー・トラックの前払い金を払い続ける企業もいくつも存在していた。2018年の6月までに、テスラは急遽テントを設営して組立ラインを追加し、なんとか毎週5000台の生産まで達した。 　テスラの現実はわれわれのアドバイスに完全に反している。すなわち、設計に品質を組み込み、正確に実行し、製造容易性を考慮して設計し、デザインにおいて1円の単位までムダなコストを排除せよという考え方に反しているのだ。」（本書第8章「トヨタvsテスラ――戦略を実行に結びつけることで未来を設計する」から） 本書は、『トヨタ製品開発システム』で初めてトヨタの製品開発の秘密を解明したコンビによるトヨタ式プロダクトマネジメント、それを理論化したリーン製品・プロセス開発（LPPD）の解説書である。 著者のジム・モーガンは2002年に2万人以上の従業員を解雇し、さらに2006年には170億ドルの損失を出して経営危機に陥ったフォードに招かれ、再建を託されたボーイングのアラン・ムラリーの下で「新製品開発による再建」を担った経験をもつリーンの専門家。フォード、トヨタ、エンブラエル、テクニップFMC,ミシガン・メディシンなどの具体例をベースに、たとえばテスラとトヨタの違いはどこにあるのか（第8章）など具体的なケースで解説する。

日本を代表する巨大流通コングロマリット、セブン＆アイ・ホールディングス。長く同社を率いてきたカリスマ経営者の鈴木敏文氏が、2016年5月に、経営の表舞台から退いた。 鈴木氏が退任に至るまで、異例の事態が続いていた。中核事業会社であるセブン-イレブン・ジャパンの社長人事に端を発した“お家騒動”は、「物言う株主の暗躍」「創業家の反撃」「取締役会内部の分裂」「カリスマが求めた世襲」など、さまざまな形で報じられた。 だが、日経ビジネスは改めて問いたい。鈴木敏文氏の退任とは、そんな近視眼的な言葉で済ませてもよいものなのか。日本にコンビニエンスストアという新しいインフラを生み出し、メーカーが支配していた流通業界の力関係を逆転させた立役者が、経営者・鈴木敏文氏である。 一人のサラリーマンは、どのようにカリスマ経営者となり、巨大な流通コングロマリットを率いるようになったのか。そしてどんな壁に直面し、長い年月をかけて築き上げた「帝国」を去ることになったのか。 本書では２つのアプローチで真相に迫った。 1つは、鈴木氏本人の肉声である。日経ビジネスは鈴木氏の退任以降、述べ10時間に渡って本人への単独インタビューを重ねてきた。鈴木氏自身がその半生を振り返りながら、真相を語った。 もう1つは、セブン＆アイの「2人のトップ」を知ることである。鈴木氏本人と、イトーヨーカ堂創業者でありセブン＆アイのオーナーでもある伊藤雅俊氏。日経ビジネスは1970年代以降、40年以上に渡って伊藤氏と鈴木氏の取材を重ねてきた。 戦後の日本を変えたカリスマ経営者の半生を、本書で総括する。

■クリステンセン教授など大物が大絶賛! 「大企業になっても成功しつづけるにはどうすればいいのかを研究してきたが、まさしくその実践的ガイドとなるのが本書だ」 クレイトン・クリステンセン(『イノベーションのジレンマ』著者、ハーバード・ビジネス・スクール、キム・B・クラーク記念講座教授) 「最先端を行きたいと考えるリーダーなら、この本の内容をじっくり身につけなければならない。 本書は、大企業から家族経営の零細企業や非営利組織にいたるまで、先進的な組織にとって、今後何十年も必須の道しるべとなるだろう」 ローレンス・サマーズ(チャールズ・W・エリオット記念講座教授、元米国財務長官) 「大企業がスタートアップのようになるにはどうすればいいのか……いや、その企業が生まれた当時の集中力や熱気を取りもどすには どうすればいいのかと言うべきか。そのやり方を示すのが本書である」 マーク・アンドリーセン(アンドリーセン・ホロウィッツの共同創業者兼パートナー) ■GE、トヨタなど大企業、ドロップボックスやエアビーアンドビーなど豊富な事例 GEやトヨタがいかに「スタートアップ・ウェイ」で組織を生まれ変わらせたのか? 「俺たちが作っているのは、すぐに修正できるようなソフトウェアと違うんだ」 当初は大企業の社員、役員に大きな反発を受けながらも、著者エリック・リースは組織、社員の思考、人事制度も変革していく。 その生々しい事例とともに、スタートアップ・ウェイの実行方法が手にとるように理解できます。

BMWが生み出し世界各地に広がった新しいオープンイノベーション手法「ベンチャークライアントモデル」を紹介する。ベンチャークライアントモデルとは、戦略的利益の実現を目指して「スタートアップの顧客になる」手法である。海外ではBMWの他に、ボッシュ、シーメンス、ロレアル、テレフォニカ、エアバス、アクサなどが採用し、10を超える業種で活用が始まっている。 　本書で紹介するベンチャークライアントモデルは、世界最高峰のスタートアップの顧客になり、スタートアップの力を自社の戦略的な利益のために活用することを、再現性をもって実現する方法である。スタートアップの顧客になる手法がなぜ有効で再現性があるか。さらに効果を高める運用はどのように達成されるのか。ぜひ、本書をご覧いただきたい。

これこそ、起業に「革新」をもたらす究極の仕掛けだ! (経営学者・入山章栄氏) これはまるで、脚本、撮影、キャスティングなどさまざまなプロフェッショナルが集結して世界的大作をつくり上げるハリウッドの映画スタジオのようだ。 「スタートアップスタジオ」とは、起業や新規事業創出のリスクを下げる新しいプラットフォームである。 本書は、シリコンバレーや欧米、中南米、そして日本でも増殖している「新事業を創る共同体」が生み出す新たなエコシステムについてまとめた初の解説書だ。 ベンチャーキャピタル、アクセラレーター、インキュベーターなどと異なるのは、スタジオ自身が多種多様なスキルを持つプロフェッショナルを抱え、彼らがアントレプレナーやエンジニア、大企業の新規事業担当者らと一緒に革新的な新事業を「連続して」「同時多発的に」開発・育成・輩出している点だ。 つまりこれは、新製品開発やスタートアップの立ち上げで必要になる「知恵と汗」を提供し続ける、全く新しい“起業支援プラットフォーム”なのである。 アイデアはあるけれど「サービス開発」ができない。 起業したいけれど「組織運営」に自信がない。 サービスを作ったが「資金調達」がうまくいかない。 新規事業を任されたが「大企業の常識」でがんじがらめ。 次に起業するなら、もっと効率的な方法でやりたい。 こんな悩みを解消する糸口が、ここにある。

日本のスタートアップと大企業の共創がこれからの10年を創る 次の10年で、日本が世界での競争力を再生させていくうえで不可欠となる、スタートアップと大企業による事業共創がどのような変革をもたらすのか、過去10年で日本経済に影響を与えてきたスタートアップ企業トップへのインタビューを通じて明らかにする。 更に日本を代表するベンチャーキャピタル(VC、CVC)71社への調査を実施。ESG関連企業への投資意欲について分析するとともに、VC、CVC各社が推薦する有力スタートアップ92社をリストアップ。どのようなスタートアップたちが日本経済の再生をリードしていくのか、示唆を打ち出す。

スタートアップに対する投資や契約、そして投資を受ける企業のためのガイドブックとして、起業家や投資家はもちろん、法務・ファイナンス担当者などプロの必携書になったベストセラーを増補改訂。最新の動向やデータを踏まえてアップデートしたほか、アジア、欧州、アフリカなど世界のスタートアップ動向を追加。 （以下、第1章より） 幸いにして本書の初版は多くの方に手に取っていただいたが、スタートアップ・ファイナンスの場面に登場するプレイヤーの数・幅が劇的に拡大し、「基本的な事項がまとまっている（しかし専門的になりすぎない）文献はないか」というニーズにはなお強いものがある。また近時では、海外スタートアップへの投資は無視することができない重要性を持つに至っている。そこで、この第2版では、全体的に内容を見直してアップデートするとともに、海外諸外国・地域のスタートアップ投資に関する基本的な事項を整理した。

早稲田大学ビジネススクール教授で、 ボストン コンサルティング グループ（BCG）の元日本代表が解説！ 新規事業がうまくいかない。 起業したはよいが、うまくビジネスが拡大しない―― スケーラブルな事業や企業を創りきれないという「失敗」の原因には、「新規事業や起業は特別なアイディアやイノベーションが重要で、やってみないとわからない」という思い込みがあるのではないだろうか。 本書は、BCGで数多くの事業立ち上げの支援を行い、個人としてもスタートアップに数々のアドバイスを実践し、そして早稲田大学ビジネススクールで新規事業開発について教えている著者が、よくある失敗とさまざまな成功事例を分析し、再現性のあるフレームワークとしてまとめ上げ、提唱するものである。 【典型的な失敗類型】 ○勝てる市場とポジショニングが見つけられていない ○儲けのメカニズムが見立てられていない ○持続的に成長できる参入障壁が築けていない ○今いるフェーズの見立てを間違え、検証ポイントを外している 【サイエンスし続けるべき３つの要素と７つの視点】 A　勝てるポジショニング －視点(1)「旬」な市場に乗る －視点(2) PMFを進化させ続ける B　儲けのメカニズム －視点(3) 顧客の論理を読んでプライシングモデルを決める －視点(4) 儲かる構造のユニットエコノミクスを組み立てる －視点(5) 先にキャッシュが入ってくる仕掛けを作る C　持続的成長のシナリオ －視点(6) 「範囲の経済」を効かせ収益機会を面で拡げる －視点(7) 持続的なMOAT（参入障壁）を築く

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 エグジットの巧拙が経済活性化策の成否を分ける！ 法務とファイナンスの第一人者が実践的に解説する、 スタートアップ買収成功のカギ。 　スタートアップが経済成長の原動力であるイノベーションの源泉であり、社会課題解決に貢献する「新しい資本主義」の担い手と期待されるのは、(1)研究成果の事業化機会の提供、(2)新たな投資機会の提供、(3)新たな技術・事業モデルの獲得機会の提供、(4)社会規範・価値観の更新機会の提供等、資本主義社会にダイナミズムを付加する社会的な使命を持つからだ。 　本書は、資金を受ける起業家と、ベンチャー・キャピタルなど投資家、買収を行う企業との関係に着目。株式公開（ＩＰＯ）と事業売却（Ｍ＆Ａ）という２つのエグジットのうち、特に後者をいかに設計し、シナジーの創出による経営効率や生産性の向上等、効率的なスタートアップ・エコシステムを構築・維持するか、最新事例をもとに解説。バリュエーションからストラクチャ、ＰＭＩに至るまで、実務上のポイントを明らかにする、関係者必携の一冊。

日本を変える！ニッポンから変える！ 世界を見据えて果敢に挑戦する日本発のスタートアップ企業トップ30人 そのビジョンと熱き思いを伝える1冊 「夢は大きく、声を上げろ！」　――　藤田晋　サイバーエージェント社長 「起業はもはや特別な冒険ではない」――　田原総一朗　ジャーナリスト 「スタートアップはシリコンバレーの専売特許ではない」 　閉塞した現状に飽き足らず、FinTechに代表される最先端ビジネスの創造やビジネスインフラの革新、 新市場の開拓、次世代技術の開発などに挑む日本発のスタートアップ企業のトップ30人に肉薄。 そのビジョンと熱き思いを余すところなく伝える。 「日経コンピュータ」誌の人気連載「スタートアップ魂」に新規書き下ろしを加え再構成。 巻頭特別企画として、藤田晋・サイバーエージェント社長のロングインタビューも掲載。 ＜本書に登場するスタートアップたち＞ 【マネー＆経済を動かす】 マネーフォワード／freee／コインパス／ウェブペイ／カンム 【ビジネスの仕組みをスマートに変革】 Sansan／スタンドファーム／スタディスト／サイダス／サイカ／ クラウドキャスト 【新市場を創造する】 ウォンテッドリー／八面六臂／ラクスル／オープンロジ／ カラフル・ボード／フリークアウト 【暮らしを、もっと便利で豊かに】 nana music／AsMama／FiNC／JX通信社／クラスドゥ／Peatix／ Soundforge／ショーケースギグ 【未来を担うものづくり】 ロボ・ガレージ／ビーサイズ／フォーブ／ プルート／PEZYコンピューティング

信頼を大切にする、挑戦を怖れない、夢を大切にする、一人ひとりを個人として扱う……全世界にスタバを広めた著者が「人を大事にする」という信念を軸に世界一へと上り詰めた軌跡と10個の大切な「原則」を明かす。世界最大のコーヒーチェーンを支える従業員たちに活力を与え、やる気を出させるための原理原則!序文は創業者兼CEOハワード・シュルツ氏。

デジタルシフトを進める際の課題は数知れず。何を準備すべきか、どこから手を付けるか、現場にどう根付かせるか、組織体制はどうあるべきか、担当者はどう行動すべきか－－。 実践現場やマネジメント層、さらには経営層が抱えるこうした悩みについて、抽象的な教科書や成功をアピールしがちな導入事例本からは答えは得られない。 本書は実在の先進企業、三井住友ファイナンス＆リースが数年間にわたって現場とデジタルシフトに取り組んだ挑戦のストーリーをまとめたものである。 AIやRPAの実践エッセンスを、関係者が取るべき具体的なアクションレベルにまでかみ砕いた指南書に仕上げた。 「頼むから、今のやり方、変えんといて」 「使いものになってないよ！いったい何のためのロボットなんだ」 現場は日々忙しい。 その意識を変え、既存の業務プロセスを改め、ついには現場に歓迎され、新ビジネス創出につなげようと苦心する担当者たちを追いかけた5本のストーリー。 そこには共感するだけでなく、彼らが一貫して顧客を向き、ビジネスを起点にテクノロジーを活用していく態度に目を見張るはずである。 同時に現場や担当者を支援し、やる気を引き出す全社的な組織体制づくりはどの企業にも役に立つ極意と言える。 そして、米GEの流れをくむ改善のカルチャーや、先端技術活用に際して内製にこだわる姿勢には多くのヒントを読み取ることができるはずだ。

熱狂的なファンのいるアウトドア用品メーカー、スノーピークの山井太社長による初の著書です。 スノーピークは世界に先駆け、SUVで自然の中に出かける「オートキャンプ」のスタイルを生んだ会社として知られます。 「自分たちが本当にほしい製品」だけを作ることで、それまでなかった「自然の中で豊かで贅沢な時間をすごすアウトドアの楽しみ方」を確立してきました。 山井社長は年間30～60泊をキャンプのテントですごし、星空の下で五感を研ぎ澄ませながら、スノーピークのビジネスモデルを磨きます。 燕三条発で世界ブランドとなった今も、キャンプ場でユーザーと焚火を囲んで語り合います。 本書はスノーピークが培ってきた開発から販売までの具体的な手法とそれを支える考え方、ブランドづくりの歩みまでを一気に公開。 「新しい会社の姿やワークスタイル」が浮かび上がります。

「好きな仕事だけ！」で「楽しいまま！」成長を続ける アウトドアカンパニー、スノーピーク。 「ピュアでロマンチック」な真実をトップが大公開する。 最初の著書「スノーピーク『好きなことだけ！』を仕事にする経営」から5年。 キャンプ2000泊以上の山井太社長はアウトドアパーソンのまま 東証1部への上場を実現した。 事業領域を都市部にも拡大。 「テントでビジネスミーティング」「タワーマンションの内装にアウトドア製品」 「ホームとテントを行き来する服」などユニークな取り組みが多数ある。 また日本初の高級グランピング施設に参画しているほか、キャンプフィールドの 運営によって地域創生にも取り組む。 2019年に60歳の山井社長は単身、米国のポートランドに活動の軸足を移し、 本格的な世界展開に向けて動き始めた。 建築家・隈研吾氏「夢をグイグイとカタチにするすごい企業！」

全企業にとって「ビジネスと人権」は喫緊の重大アジェンダだ ■皆さんは「人権」と聞いて、何を思い浮かべるだろうか？ 実のところ、2020年頃まで「ビジネスと人権」のテーマで日本企業の経営者と対話すると、会話がかみ合わないことがほとんどだった。著者は経営コンサルティング会社の代表として日々、企業からサステナビリティ（持続可能性）についての相談を受けている。その際、気候変動対策としての脱炭素の取り組みだけがサステナビリティの論点なのではなく、人権についてもしっかり経営会議で議論しましょう、と伝えている。 そのとき、「人権って同和問題の話だよね。なんでウチに言ってくるんだ」という狭い解釈をしている経営者も少なくない。このタイプの経営者は単に「認識不足」なので、今日の「ビジネスと人権」の全体像を学ぶことで意識や行動が変わる期待もある。 だが、次のような反応を示す経営者の場合は要注意だ。原因はより根深く、建設的な対話になるまでに苦心する。 「俺が若いころは、ハラスメントなんて全然問題にならなかった。長時間労働は当たり前。だから会社は成長したんだ」 「日本だって戦後の復興期には子どもが働いていた。経済が大きく成長するときというのは、どこの国でもそう。途上国は今その時期だから、子どもが働くのは当たり前でしょう」 本書は、企業が「ビジネスと人権」に取り組むための基礎知識と、具体的な実践方法、さらには「人権リスク対策」を通じてビジネスを拡大するためのヒントをまとめた。 （本書『まえがき』より）

現場生活32年、働く人の幸せを考え続けた経営者が見いだした 企業改革に必要なことと未来のワークスタイル 長年、コピー機をはじめOA機器の製造・販売により、 働く人の「仕事の効率化」をサポートしてきたリコー。 だがAI（人工知能）を使ったサービスなどが広がり、 近い将来、面倒・マンネリ・ミスできない作業のほとんどを担う時代が来る。 機械による効率化の追求は、いずれ意味が薄れていく。 では、リコーは今後、何を担う会社になっていくのか？ リコーは、新ビジョン「“はたらく”に歓びを」に向かって邁進中だ。 "はたらく"に歓びをとは、人は、もっと「創造的な仕事」ができれば、 働きがいが高まるはず、そのための環境をすべての働く人に届けていく、という想いである。 今リコーは、「大胆な企業改革」により、この新たなビジョンへ向け、 デジタルサービスの会社へと変わりつつある。 新ビジョンを掲げ、企業改革の指揮を執ってきた著者が、 何を考え、何を実行し、それをどのように改革につなげてきたのか――。 憤慨したこと、人に助けられたこと、出合った本、会社の常識を見直したこと、 コロナで考えたこと……多くのリアルなエピソードを交えて 「企業改革に必須のプロセス」を明らかにしつつ 「未来の人類のワークライフ」を予言する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「経済価値」と「社会価値」で永続的な利益を生む スポーツビジネスが、日本再興への道標となる―― スポーツを日本の新たな成長産業として振興させようと、国を挙げた動きが活発になっています。政府は2016年に閣議決定した「日本再興戦略2016」の中でスポーツ産業の成長促進を掲げ、有望な成長市場として地域・経済の活性化をめざすとしています。 コンテンツホルダーであるスポーツチームや団体でも改革が進み始めました。スタジアム・アリーナや経営人材を強化し、経営力を高めて経済価値と社会価値の両方を追う動きが盛り上がっています。 企業や自治体も成長戦略としてスポーツビジネスに参入する動きを加速しています。コンテンツを事業の成長に結びつけたり、社会課題の解決につなげたりするなど、持続的な成長の原動力として捉える取り組みが目立ち始めました。日本のスポーツビジネスはまさにいま、革命の時を迎えたといっても過言ではありません。 　本書では、日本のスポーツビジネスの現状を俯瞰し、足元で進む新たな革新と未来の展望を解説します。

現在の厳しい競争社会で生き残るためには、イノベーション(顧客の課題解決や価値創造に貢献できる新しい行動を実行すること)に挑戦する「人」をマネジメントの力で育成し、かつイノベーションに挑戦する「組織(人の集合体)」をシステムの力で醸成していくことが必要です。これを実現するには「人を操るのではなく、感激させてやる気を起こさせる」ことが重要です。 　著者は、数々のイノベーションで知られる3Mで、30年以上にわたり研究開発や業務改革に取り組んだ経験と、脳科学の視点から人間の本質に根差したメンタリングやコーチングが人のやる気を引き出すために有効であることを見いだし、自ら実証してきました。 　人間には、イノベーションに挑戦するやる気を引き出すことに対してポジティブに働く本質とネガティブに働く本質があります。前者の出現を強化し、後者の出現を抑制することで、組織・人のモチベーションを高める実践手法が本書で紹介する「ニューロマネジメント」です。 第Ｉ部　イノベーション・マネジメントの基本 第II部　イノベーションを創出させるマネジメント 第III部　イノベーションを育む企業（組織）文化を構築する仕組み 第IV部　変わらないトップマネジメントの姿勢 第Ｖ部　イノベーションに強い人材の育成 第VI部　イノベーション・マネジメントの悩みを解く鍵 ★本書は、2017年9月発行の書籍『3Mで学んだニューロマネジメント』の内容に、新たに、第VI部　ニューロマネジメントを実践する具体例「ニューロマネジメントの迷いを解くカギ」を追加した増補改訂版です。

クラウドサービスが当たり前のものとなり、AIやIoTなど最新のデジタル技術が相次いで登場する中、多くの日本企業が新たなデジタルビジネスの立ち上げ、あるいは既存のビジネスのデジタル化に取り組むようになりました。なかにはシリコンバレーにオフィスを構え、米国のITベンチャーとの連携を目指す企業も登場しています。 　ところが日本企業のデジタル戦略は今、大きな壁にぶつかっています。「デジタル組織を設置したものの、肝心のビジネスが立ち上がらない」といった経営者の嘆きも聞こえてきます。日本企業が立ち止まっている間に、米国のITベンチャーなどが次々と新たなデジタルビジネスを興し、既存の産業のディスラプション（破壊）が進みつつあります。 　日本企業は一刻も早くデジタルへの取り組みを通じて事業構造の変革、いわゆる「デジタルトランスフォーメーション」を実現しなくては、ディスラプションのえじきとなるでしょう。 　本書では、日本でいち早く「デジタルトランスフォーメーション」の必要性を説いたベイカレント・コンサルティングが、日本企業や米国企業の事例を徹底分析し、日本企業のデジタル戦略の問題点を具体的に提示しました。その上で、日本企業が即座に実践できるデジタル戦略として「3ステップで実現するデジタルトランスフォーメーション」を提案しています。 　デジタル戦略を具体化する際に経営面、マーケティング面、技術面などで考慮すべき9のアプローチも詳細に解説するなど、類書にはない具体的で、すぐに役立つ施策の宝庫です。

関わった会社が次々に黒字転換し、最高益。IPOにも成功――コンサルティングファームから「スーパー経理部長」と呼ばれた筆者が、実体験をもとにまとめる、簿記や仕訳よりもっと大事な経理社員の仕事の心得。

自分の“真のストーリー"を作るために本書を読んで欲しい ――岩田松雄(元スターバックスCEO) 本書は、言葉ではなく行動と経験をもとにしたストーリー作りを解説したものです。最初の数章を読むと、マーケティングやブランディングがテーマに見えるかもしれません。実際、私もそう思いました。けれど読みすすめるうちに、本書が言っている『究極の目標』 つまり私の言葉で言う「ミッション」をとても重要視していることに納得しました。 <解説より> ■ストーリーは語るものから行動を通して伝えられるものへ 「スーパーストーリー」とは、会社や個人がなりたいイメージを描き、実際にそうなるための行動の原動力です。「現状とは違うが、実際にそうなりたい姿」を行動で示すために必要となるものです。 レッドブルは、さまざまなアドベンチャー・スポーツのイベントを開催するという“行動"を通して、極限に挑むひとたちに「翼を授ける」という会社のスーパーストーリーを示しています。そして、それに共感を覚える人は、さまざまな飲み物の中からレッドブルを選ぶことで、「トップアスリートのように挑戦する自分」というスーパーストーリーを表現しています。 人々が描くスーパーストーリーを理解し、それに応えられる企業のスーパーストーリーを作る方法を、具体的な事例をまじえて、4つのステップで解説します。企業や組織の話が中心になりますが、自分の組織のスーパーストーリーを考えることは、自分の働き方、働く意味を見いだすこと、自分のスーパーストーリーを作ることにもつながります。

バスケットボール女子日本代表ヘッドコーチとしてチームを東京五輪銀メダルに導き、男子代表でもパリ五輪出場権獲得という成果をあげたトム・ホーバス氏が、リーダーの視点でその軌跡を振り返る。女子代表、男子代表の活躍は多くのメディアで取り上げられてきたが、今回の書籍はホーバス氏の「チームビルディング」「チームマネジメント」の手法に焦点を当て、バスケットボールファン、スポーツファン以外にも広く参考にしてもらえる内容に。簡潔かつ明瞭な言葉で選手を共通の目標に向かわせ、短期間でチームのモチベーションを高めるメソッドを、ホーバス氏が男子代表での具体的なエピソードで解説する。パリ五輪でのバスケットボール観戦が、より興味深く、楽しくなる1冊。

世界を変える人たちには、必ずすごいボスがいる。なぜ彼らは、有能な人を次々に育てられるのか？　 偉大な経営者、投資家、編集長、シェフ、デザイナー、アメフト監督、映画監督、指揮者のほか、マッキンゼーOB、ペイパルやオラクルの創業者などに200回上も取材し、10年の歳月をかけて有名教授が調査分析。そうしてわかった「突出した有能な人を育てる」戦略を本書で紹介します！ チームリーダーやマネジャー、指導者が読めば…… チームの創造性、エンゲージメント、業績を高めるスーパーボスになる方法を学べます。 チームメンバーや社員が読めば…… スーパーボスが誰なのか見分けられるようになり、一緒に働けるようにすれば急成長できます。 スーパーボスとは、イノベーションの文化を育み、賢いリスクテイクを推奨し、障害を取り除き、変化を促す最高のボスのことだ。チームにずば抜けた業績を求めるだけでなく、達成する力を引き出しもする。本書は、部下の能力を最大化する戦略を記したリーダーの教科書だ。 ――ジェフリー・イメルト（GE会長兼CEO）

企業の情報システム担当者(責任者)、経営者向けのIT活用の最新実務書。「デジタル時代」に欠かせないIT戦略、マネジメント手法などを見開き2ページの図解で実践的かつ体系的に解説しています。 2000年版、2005年版、2009年版、2012年版に続くシリーズ5冊目で、デジタル化への対応を中心に内容を大幅に刷新しました。IT実務の担当者がデスクに常備しておきたい1冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コーポレート・ガバナンスへの取り組みは、 　　　　　　どの程度進んでいるか？ 　　　　　主要テーマを24分類し図解。 　　企業法務の専門家が総力を挙げ取り組んだ 　　　　　本邦初の新しい企業分析。 　コーポレート・ガバナンス（ＣＧ）が経営の重要テーマとなって久しい。その範となるＣＧコードは上場企業が行う企業統治においてガイドラインとして参照すべき原則・指針を示したものだ。法的拘束力はないが、特に、企業の所有者である株主の利益を最大限に実現できているかどうか、企業経営を管理監督する仕組みとして浸透しつつある。 　企業の不正行為の防止と競争力・収益力の向上を総合的にとらえ、長期的な企業価値の増大に向けた企業経営の仕組みが構築されているかが常にチェックされる仕組みである。 　本書は、日本を代表する企業法務事務所の専門スタッフが、日本を代表する100社（TOPIX100構成銘柄企業）のコーポレート・ガバナンスに関連する各種データをもとに、ＴＣＦＤ、ＳＤＧｓ、人的資本、女性の活躍など今注目の課題から、取締役会・監査役等の構成、機関設計、株主まで主要関心テーマを、開示情報に基づき分析。一目でわかるよう図解する日本初の取り組み。 　投資家はもとより、他社の状況を知りたいマネジメント層、金融関係者などに必携の一冊である。

リーン・スタートアップの次の段階である「成長」に向けての6つのステップを詳述した経営戦略の解説書です。 ベストセラー『リーン・スタートアップ』の著者エリック・リースがシリーズ・エディターをつとめたオライリーの「The Lean Series」第1弾『Running LEAN』の著者による続編です。 エリック・リースは本書の推薦に当たり、「関心ある企業に組み込むための実践的なアプローチ」と評しています。120点近い2色刷の図によって、理解しやすい図解の構成になっています。 本書の6ステップを、著者はGO-LEAN(Goal→Observe and Orient→Learn, Leverage, or Lift→Experiment→Analyze→Next Actions)[目標→観察と方向付け→学習・利用・強化→実験→分析→次のアクション]と名づけています。 本書では、うまく成長できないのは「局所最適化の罠」であると位置づけ、ゴールドラットの制約理論を引用しながら、全体最適化の方向へと読者を導きます。 また、本書では拡大の規模の目安となる「10倍ルール」を設定し、ステージごとの目標値を定めています。これがもう1つの新しいツールとなる「トラクションモデル」です。 これらのツールなどを使い、リーンの「継続的改善」を用いながら、「目の前のニーズに完璧に応えつつ、グローバルな拡大を実現する」ことを目指すのが、本書です。

資材の調達コストや生産物流コスト、ホワイトカラーの事務コストなどのムダ取りに成功した、40社以上の事例を凝縮!取り上げた企業の業種や規模も製造業や小売業など多岐にわたります。 しかも、現場に無理を強いて実行したコスト削減策ではありません。価値を生む仕事と生まない仕事を“仕分け”し、「ムリ・ムラ・ムダ」を取り除こうと図った活動ばかりを取り上げました。そうでなければ、活動は長続きせず、コスト削減効果も一時的なものにとどまってしまうからです。 序章では、「セル生産方式」の生みの親として知られ、ソニーやキヤノンなど300社以上の生産現場の指導実績から“カイゼンの鬼”の異名をもつ山田日登志氏が、「ムダ取りに成功する会社」と「失敗する会社」の違いを指摘します。 これに続く1～5章では、「統合する」「置き換える」「簡素化・標準化する」「無くす、やめる」「続ける仕組みを作る」の5つのアプローチ別に26事例を紹介します。キヤノン子会社やアサヒビール、イオン、資生堂、東レ、ファンケルなどを取り上げました。 6章では、現場が取り入れやすい施策やムダ取り活動の勘所など20事例をQ&A形式で示しました。 さらに7章では、ムダ取りによって現場力を高めていくうえで必要な「5W1H」の要素について、経営トップや現場リーダーの視点から提示します。 ムダをなくして競争力を高めたい経営者や、現場の業務リーダーに必携の1冊。 ※紙の書籍『成果を上げるムダ取り事例50』の改訂・電子書籍版です

◆本書では、実行性の高い事業計画をどうつくるのかを解説します。コーポレート・ガバナンスの強化で、企業がステイクホルダーに対して事業内容やこれからの収益見通しをこれまで以上に明確に示すことが必要になり、事業計画作成の重要性が増しています。 ◆事業計画は上場企業をはじめ、数多くの企業で作成されていますが、労力がかかるわりに、「希望的観測ばかり」「目標値に合わせた数字あわせ」「作成後ほとんど顧みられない」など、批判されることが多くなっています。 本書では、事業計画のスペシャリストが、フレームワークの使い方などを解説しながら、策定の手順をわかりやすく手ほどき。事業環境や自社の現状の分析から、目標の作成、数字への落とし込み、とりまとめ、実行後のフォローアップと、一連の流れを説明します。「できることの羅列」でも「遠い将来の絵空事」でもない、少しの背伸びを企業に求めるぐらいの計画作りを指南します。 また、各プロセスごとに細かく見出しを立てているので、読者が知りたい部分をひろい読みできます。 ◆『本質思考』など著作も多い一流コンサルタントの平井孝志氏と、経営・経済の最新理論に精通した早稲田大学ビジネススクールの看板教授・淺羽茂氏がタッグを組んで執筆しました。

日本企業には今もなお「精神論に根差し、正論とバランス重視で推し進める経営」の残像が根強く残っています。“失敗はすべきでない”と大上段に圧力をかけて「あるべき論」を押しつけ、上から目線で「人を責める」マネジメントをします。 日本に危機を招いた原子力発電所の事故も、「原子力発電は安全であるべきだ」という建前が招いた失敗の一例でしょう。「安全であるべきだ」との主張がいつの間にか「安全なのだ」という思い込みにすり替わり、事実認識に対する謙虚な姿勢を忘れた正論で営んでしまった結果です。 社員が右から左へと何も考えることなく仕事をさばき続けていると、考える力は確実に弱くなっていきます。また、今より少しでも良くなっていこうという内在的な力が働いていなければ、組織は維持・発展できません。 本書は、「考える力」と「自己再生する力」を試行錯誤しながら獲得することで「本当のいい会社」を目指してきた6社の事例を紹介します。

東大で200以上のプロジェクトを支援してきた アクセラレーターが明かす! ビジネスモデルより大切な「経営環境の4要素」 近年は、起業やイノベーションに関する情報にあふれています。 それでも起業でうまくいかない(または起業する前に諦めてしまう)人が絶えないのは、 知識やノウハウ以外の部分に成否を分ける要素があるからではないか? 長年、起業支援を行ってきた著者は、そんな問題意識を持つようになりました。 そこでこの本では、スタートアップを取り巻く「環境」に注目し、 成功を導く(そして失敗をできるだけ防ぐ)要素を分析しています。 それが、以下の「4つのP」です。 ●Place:どこでやるか? ●People:誰とつながるか? ●Practice:どう訓練するか? ●Process:どう仕組みを作るか? 豊富な事例とエビデンスを用いて「良い環境の作り方」を解説 スタートアップが新しいアイデアを育み、実行力を高め、 チーム全体で成長していくためにはどんな環境がいいのか? 著者は膨大な数の事例とエビデンス(各種研究で導き出された学術的・科学的な根拠)を 引用しながら考察しています。 著名投資家・鎌田富久氏との対談も収録 さらに、「ビジネスと環境の因果関係」についての知見を深めるべく、 携帯電話向けソフトウェア開発で成功し、現在は投資家として数多くの スタートアップを支援している鎌田富久氏との対談 ●「イノベーションを育む環境」の選び方、作り方 も収録しています。 理論と実践の両面から導き出された 「事業運営をエンパワーメントする環境」の特徴を知って、 ぜひあなたもより良い環境を選び、育ててみましょう。

本書は、こんな悩みのある方、必読の一冊です。 1. 最近注目のシニア市場で何かビジネスがしたいが、 具体案がまだない。 2. 上司からの指示でシニアビジネスに取り組むことになったが、 何から始めればいいのか分からない。 3. シニア層をターゲットとした新企画を練っているが、 試行錯誤していて、パッとしたものが出せないでいる。 4.すでにシニアビジネスに取り組んでいるが、 なかなかうまくいかず、苦戦している。 本書は、こうした悩みを抱えている企業の皆さんに、 実践的ですぐに役立つビジネス上の秘訣を「体系的」にまとめたものです。 本書の内容は、シニアビジネスの第一人者である筆者が 過去15年間に、多くの企業の担当者から寄せられた質問や相談と、 実際の事業現場での苦い体験をもとに構成しています。 つまり、業務の現場で同じ悩みを持ち、日々悪戦苦闘している人たちの声が、 本書の構成と中身に反映されているのです。 したがって、本書をお読みいただければ、皆さんが抱えている業務上の悩みを解決し、 直面している事業上の壁を乗り越えるのに、きっとお役に立つものと確信しています。

日経ビジネスの大人気連載「経営教室」の書籍化シリーズ。 7年連続で既存店売上高が落ち続けるという「どん底」にあった日本マクドナルドホールディングス。だが、2004年に原田氏がCEOに就くと業績は反転、2011年12月期決算では経常利益が上場以来の最高益を更新した。なぜ華麗なまでのV字回復が可能になったのか――。原田氏が進めた「順序」の経営をひもといていく。

政策保有株式(株式持合い)は多く持つほど利益率が低く、取引関係の維持・強化にはつながらない。 全上場企業のデータから、会計数値の変化を検証。 買収防衛、高株価維持、取引先との関係強化など様々な目的で導入され、“根雪"のように残る政策保有株式(株式持合い)。全上場企業のデータを基に、その効果を定量分析。その経済的効果がもはや失われていることを明らかにする。

人材・働き方が多様化する制約社員時代の戦力をどうマネジメントするか? 目先の問題の解決に終始して大局観を失った日本の人事を検証し、交渉化・市場化ベースの雇用管理、仕事基準の報酬管理などの改革策を提示。

長時間労働の規制、同一労働同一賃金、待機児童など、働き方に関わる諸問題が相次いで議論されている。これらの背景には、少子高齢化に伴う労働力の減少、サービス産業の時代における日本型雇用の制度疲労、という大きな問題が横たわる。本書の狙いは、そうした労働問題の全体構造を示し、体系立てて対策案を提示することである。 長年の雇用慣行や諸制度が絡み合う構造を把握しないまま各論ごとに対策を講じても、ある対策が別の問題を引き起こすといったことになりがちだった。そこで著者は「働く人を増やす」(女性や高齢者の活躍)、「働く場を整える」(地方や中小企業の活性化)、「働き方を変える」(日本型雇用の改革)という、三つの柱についてそれぞれ、現状および課題を整理し、制度設計や政策などの対策を提示している。 長年の雇用慣行を見直し、既存の制度を変えるには、問題の全体構造を踏まえつつ、一つひとつ周りから突き崩していくことになる。こうした構造改革は政治主導でないと進められない。こう考えた二人の著者は、自由民主党の中で労働問題に関心を持つ有志を集め、「多様な働き方を支援する勉強会」を開催、2年間をかけて労働問題について勉強と議論を続けてきた。その成果をまとめたものが本書である。

「駅ナカ店舗」「ワイン直輸入」「高級惣菜」など斬新なビジネスを次々と打ち出し、「スーパーマーケット業界のルイ・ヴィトン」と呼ばれるに至った高級スーパーマーケット、成城石井。その創業者が長い沈黙を破り、自分がどんな考えで成城石井をつくり、どう発展させていったのかを初めて明らかにする。

生成AIでもうかるのは誰？　半導体はエヌビディアの一人勝ちが続く？　AIが変える地政学って何？　AIモデルやクラウドの勢力図はどうなる？　結局、日本企業の勝ち筋って何？？　生成AIブームで勃発した「5つの覇権争い」。その勢力図を正しく分析すれば、日本企業が金脈をつかむ勝ち筋が見えてくる。 勝者はOpenAI、エヌビディアだけじゃない──。シリコンバレー駐在記者が革命の最前線を取材し、生成AIの「知られざる勝者」を描く。生成AIで新規事業やサービス企画に関わるビジネスパーソン必読の本格書。

生成AI時代のビジネス・サービスづくりの教科書。 生成AIをいかに活用して新たな価値を生むか、成功のフレームワークを大公開！ OpenAIの対話型AI「ChatGPT」をはじめとした生成AIは、もはや一過性のブームではない。 とはいえ、 「使ってみたけれど思ったほど仕事に役立たない」「どう活用すべきか分からない」 「ビジネスに本当に生かせるのか疑問」など、 懐疑的な声もあふれている。 本書は、そんな疑いや疑問を払拭するための指南書だ。 それも、経営層や事業リーダー、サービスづくりに携わる方たちが真に求めている知識やノウハウを提供することを目指した一冊だ。 「事業づくり」「サービスづくり」、そして「組織づくり」という3つのテーマに関して、「現在」と「未来」の2つの時間軸で章を展開していく。 ただ単にノウハウを学べるだけでなく、未来予測もふんだんに盛り込んでいる。 「小売」「Socialサービス」「メディア」「エンタメ」「ゲーム」「教育／学習」など、多様な業界の未来予測は必見だ。 具体的なテクニックからビジネスづくり、そして未来予測まで、生成AI時代を勝ち抜くための答えがここにある！

★生成AIの問題は著作権侵害だけではない ★法的リスクの全貌と対策が分かる１冊！ 　ChatGPTなどの生成AIには、多くの法的リスクがあります。ライバルに先んじて開発・業務利用・ビジネス活用したくても、法律の知識がなければ怖くて提案すらできないでしょう。新しいテクノロジーなだけに判断基準が確定していないこともありますが、リスクは、確実に、そこにあります。 　リスクとしてよく話題に上がるのは「著作権侵害」ですが、実はそれだけではありません。多くのビジネスパーソンが気づいていない法的リスクがほかにもあります。「著作権侵害」のほか、「秘密情報の漏洩」「ハルシネーション」「人格的権利・利益の侵害」「個人情報保護法違反」「バイアスによる差別」「フェイクニュースの拡散とマルウェア作成などの不適切利用」などです。同じ法的リスクでも、生成AIの開発側とユーザー側では観点が異なりますので、本書は両方の観点から解説します。 　本書をお読みいただければ、生成AIに関する世界の法的なトレンドはどうなっていて、現時点では国内のどの法律にどのように抵触する可能性があり、法的リスクを回避するために今できることは何か――そうしたことが体系だって理解できます。 　法律の専門家がビジネスパーソン向けに分かりやすく解説しており、「生成AIを使いたい・開発したい」と考えるビジネスパーソン必携の書です。

★生成AIの問題は著作権侵害だけではない！ ★法的リスクの全貌と対策が分かる１冊！ ★「AI法」「AIエージェント」など最新の内容に全面アップデート！ 好評を得た『生成AIの法的リスクと対策』の増補改訂版。初版発行当時からの情勢の変化を全編にわたってアップデートし、さらに「AI法」「エージェントAI」にまつわる法的リスクと対策などを追加して発行します。 リスクとしてよく話題に上がるのは「著作権侵害」ですが、法的リスクはほかにもあります。「秘密情報の漏洩」「ハルシネーション」「人格的権利・利益の侵害」「個人情報保護法違反」「バイアスによる差別」「フェイクニュースの拡散とマルウェア作成などの不適切利用」などです。生成AIの開発側とユーザー側では観点が異なりますので、本書は両方の観点から解説します。 本書を読めば、生成AIに関する世界の法的なトレンドはどうなっていて、現時点では国内のどの法律にどのように抵触する可能性があり、法的リスクを回避するために今できることは何か――そうしたことが体系だって理解できます。 法律の専門家がビジネスパーソン向けに分かりやすく解説しており、生成AIを使いたい、開発したいビジネスパーソン必携の書です。 ＜目次＞ 第1章　概要　　生成AIとその法的リスク 第2章　基本編　AI開発・学習段階の法的リスクと対策 第3章　基本編　生成・利用段階の法的リスクと対策 第4章　応用編　生成AIシステム開発における注意点 第5章　応用編　AI提供者等の法的リスクと対策 第6章　応用編　生成AI社内ガイドラインと利用規約のチェックポイント 第7章　応用編　AIエージェント 要点整理Q＆A