経済の検索結果
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日本経済が手にとるようにわかる本
ベストセラー『日経新聞の数字がわかる本』『日経新聞の「本当の読み方」がわかる本』に続く、シリーズ第3弾。経営コンサルタント小宮一慶氏が、自らが30年間実践し続けてきた情報収集・分析のノウハウを読者に伝授します。 【著者から一言】 いま世の中で何が起こっているのかを見きわめるとき、私は常に「数字」で考えるようにしています。経済の動きを考えるときも、必ず「数字」で考えます。「景気が良くなった」といった曖昧な言い方では、何を意味するのかよく分かりません。数字で考えて、経済を理解する――その基本テクニックを本書でマスターしてください。 -
日経新聞の「本当の読み方」がわかる本
新聞読みの達人 小宮一慶氏が、日経記事の読みこなし&活用テクニックを初公開! 著者が長年の経験から培った新聞情報活用ノウハウがぎっしり。この1冊を読むだけで、経済の動きがより鮮明に、より立体的に見えてきます。 【著者から一言】 私は新聞を読むとき、1つひとつの記事を独立した情報ととらえるのではなく、常にその他のニュースやイベント、数字との関連性を考えながら読んでいます。特に日経新聞を読むときには、様々な景気指標と関連づけながら読まないと、経済の動きが見えてきません。本書をお読みいただければ、それだけで、日経新聞の読者としてのレベルが着実にアップすることでしょう。★主要景気指標過去20年分のデータも収録★ -
日経新聞の数字がわかる本
すべての日経読者必読の書! GDPの意味を本当に知っていますか? GDPは国内総生産――正解です。では、国内総生産の定義は? 日経新聞に毎日登場するさまざまな指標は何を意味しているか?数字の正確な定義と関連性をきちんと理解して、世の中を見通す「数字力」を鍛えよう! 【著者から一言】 月曜日の日経新聞には「景気指標」という「宝の山」が隠れていることをご存知ですか? この面を継続的にチェックして、数字と数字を関連づけて考えると、経済ニュースをより深く、立体的に理解できるようになります。ぜひ本書で「景気指標」を勉強してください。日経新聞がきっと面白くなりますよ! -
2020年、日本が破綻する日
日本に残された時間は少ない。このままでは十年以内に財政が破綻する。世に蔓延する楽観論はどこが誤っているのか。日本財政を蝕む危機の本質をわかりやすく解説し、社会保障の抜本改革など具体的な解決策を提示する。 -
モンゴルの光と風
地球に残された最後のフロンティア。歴史・未来大国。無限大のECO資源大国。環境共生時代におけるモンゴルの自然観光・風土保全と経済発展が両立する持続的成長のための方策を探る。 -
経済危機のルーツ
経済学者・野口悠紀雄氏の日本経済論。1970年代以降の世界の構造変化を振り返ることで、今日の日本経済停滞の原因を明らかにしていく。 この40年の変化のうち特に大きいのは、冷戦の終結、1990年代に起きたIT革命と金融革命、中国の工業化だといえよう。それらを経て、世界経済は資本や人的資源がグローバルに移動する時代を迎えた。 その中で日本は、IT革命・金融革命という変化に抵抗し、モノづくりにこだわり続けてきた。日本は製造業が生み出したモノの輸出はしているが、カネとヒトのグローバルな移動という観点からすると、未だに鎖国状態にある。40年間に起きた世界の構造変化に対応できていないのだ。 「2007年からの金融・経済危機は企業と産業の、そして国家の、壮大な選別過程だった。アメリカは危機を通り抜けて強くなったように見える。日本がこれから探求すべきは、脱工業化社会への道筋だ」と著者は強調している。 本書は、2010年4月に東洋経済新報社より刊行された『経済危機のルーツ』を電子書籍化したものです。 -
強い円は日本の国益
著者は、21世紀にはハイテク製品がコモディティ化して値下がりし、代わって資源や食糧が希少品化する、一種の価格革命が起こると予想しています。こうした転換期に直面すれば、経済政策、為替政策も大きく変えざるを得ません。日本は「強い円は日本の国益」だと認識して、それを対外的にも公表すべきである、と強調しています。 著者の榊原英資氏は大蔵省財務官を務め、世界の金融・為替市場で「ミスター円」と呼ばれたスペシャリストです。近年は政治・社会分野にもわたる評論活動で知られていますが、本書では久しぶりに“ホームグラウンド”に帰り、ダイナミックな議論を展開しています。 ※本書は2008年9月に東洋経済新報社より刊行された『強い円は日本の国益』を電子書籍化したものです。 -
アメリカ、中国、そして、日本経済はこうなる
二〇〇七年までの世界同時好況は、アメリカの家計が年百兆円単位で借金を増やして世界の需要を一手に引き受けてきた。しかし、二〇〇八年を堺に状況は大きく変わった。現在のアメリカ経済は、簡単にいえば二極化が広がっている。ウォール街に活況がもどり、地方経済がガタガタになっている状態だ。 いまのアメリカを支えているのは、公的資金注入の政府支出だけだ。だから、二番底、三番底はいくらでもあるだろう。 中国はどうか。中国も政府が五十四兆円規模でお金を出して、公共事業でもっているという状態だ。これは九〇年代の日本と同じだが、この先の展望が見えない。それではどうするのかといえば、いまをしのぐことができれば、いずれアメリカが回復するだろうと思っている。 では、日本経済はどうなのか。わかりやすい例を引けばこうだ。給料を百万円もらったとすると、それを全部使ったら、それは回り回って企業が個人か誰かの所得になる。 ところが、百万円のうち十万円を貯蓄してしまうとその分は誰の所得にもならない。その結果、現金・預金が貯まっているというのが、いまの日本の現状だ。 つまり、フローである所得が増えないで、財産ばかりが貯まってしまうという守り志向に入っている。 もう一つは、デフレが続いているので物価が下がり、企業の売り上げが今後下がっていくということで、給料が上がらない状態が続く。だから、デフレの克服こそが、最大の課題なのである。 -
1940年体制(増補版)
戦時期に生まれた「日本型経済システム」が今、我々を蝕んでいる。日本型経済システムは日本の長い歴史と文化に根差したものであるがゆえに「変えられない」という運命論を排し、「日本的」と言われているものの多くが「1940年体制的」なものであることを喝破した1995年刊の名著&ロングセラー『1940年体制』の増補版。 経済危機後の今日の情勢を踏まえて書き下ろした追加の第11章「経済危機後の1940年体制」では、企業の戦時経済的体質について論じている。戦時期に作られた経済体制に束縛され、日本はグローバリゼーションから取り残されている、と警告する。 ※本書は2010年12月に東洋経済新報社より刊行された『1940年体制(増補版)』を電子書籍化したものです。 -
2011年日本経済
リーマン破綻による恐慌突入を各国が協調しての財政支出により回避した世界経済であるが、その結果「金融バブル」がさらに膨れ上がり、今度は国債バブル崩壊=ソブリン・ショックが世界経済を「奈落」へと突き落とそうとしている。財政危機と大増税の連鎖、通貨切り下げ競争や自国保護を優先する各国がブロック化を推し進める結果、輸出に頼る日本経済の景気急落は避けられない。さらに米国経済の停滞は続き、結果ドル急落・円高騰は進み、1ドル=50円時代の到来も覚悟しなければならない。大調整期に突入した世界経済の枠組みを解説するとともに、大波乱必至の2011年日本経済を大胆予測する。 ※本書は2010年11月に東洋経済新報社より刊行された『2011年日本経済』を電子書籍化したものです。 -
伝説の教授に学べ! 本当の経済学がわかる本
2009年秋の政府の「デフレ宣言」以来、デフレこそが日本経済に停滞をもたらしている根本原因であるという認識が広がりつつあります。本書の著者の1人、勝間和代氏(経済評論家)は、日本経済の立て直しには、まずデフレを止めることが必要だと、政治家や国民に対して強く訴えてきました。 本書は、その勝間氏が、イェール大学教授浜田宏一先生から経済学の特別講義を受けたときの模様を収録した講義録。もう1人の先生として、早稲田大学の若田部昌澄教授にも、歴史の専門家として昭和恐慌と現在の比較などを講義いただきました。 ※本書は2010年7月に東洋経済新報社より刊行された『伝説の教授に学べ! 本当の経済学がわかる本』を電子書籍化したものです。 -
経済嫌いのための経済「超」入門
新聞やテレビのニュースには、デフレ、財政赤字、若者の失業、日本企業のアジア進出など、たくさんの「経済問題」が載っています。しかし、経済の仕組みは初心者にはむずかしく、それらがなぜ問題なのかもよくわかりませんし、そもそも、記事の内容そのものがよくわからないことも多いでしょう。 本書は、そういった「経済問題」を、初心者にもわかりやすく解説します。 ●「なぜ原油高になっても100円ショップは値上げしないのか」とか、 ●「なぜ若者はクルマを買わなくなったのか」とか、 ●「派遣切りが社会問題になったのはなぜか」 といった、日常の疑問に答えながら、読み進めていくうちに経済の知識が身につく「超入門」の書です。 本書は、2010年10月に東洋経済新報社より刊行された『経済嫌いのための経済「超」入門』を電子書籍化したものです。 -
経済危機は世界に何をもたらしたか
世界経済の大きなトレンドを見ることなくして、日本経済の先を読むことはできない。日本経済は今、どういう方向へ向かっているのか。世界金融危機は経済の勢力図をどのように塗り替えていくのか。本書は欧米、中国、東南アジアなどさまざまな地域に目を向け、それらが抱える問題の現状と行方を考察していく。 米国経済は住宅バブル崩壊で大きな打撃を受けたが、ずば抜けた国際競争力を有する企業を数多く抱えるなど多様な面を持ち、その潜在力の評価はたやすくはない。半面、市場中心の経済がグローバルに浸透し、先進国以外にも成長のチャンスが広がっている。世界経済の多極化はどのように進展していくのだろうか。そうした中で環境問題や途上国の貧困など、新たな問題も浮上している。その解決をめぐる技術開発競争や国際的な貢献は、日本経済の将来とも大いに関連している――。世界経済のダイナミックな動きがわかりやすい文章でクリアに示される。 ※本書は2009年12月に東洋経済新報社より刊行された『経済危機は世界に何をもたらしたか』を電子書籍化したものです。 -
金融英語入門【第2版】
英語が社内公用語化しつつある今、必要な入門書 銀行マンとして通算20年(ドイツ5年、ロンドン15年)の海外勤務を経験した著者による金融英語の入門書の改訂版。金融・経済の知識を身につけながら金融英語を習得できるのが特徴です。 初版刊行から6年が経過したため、内容や例文を一新。金融情勢の変化を踏まえて、ソブリンリスク、国際金融機関、金融規制といった新しいテーマも追加され、より充実した内容となっています。補章のビジネスに役立つ英文ビジネスeメールの書き方と豊富な文例集もグローバルに活躍するビジネスパーソンの強い味方です。 ※本書は2011年1月に東洋経済新報社より刊行された『金融英語入門(第2版)』を電子書籍化したものです。 -
日本人の底力
今回の大震災で世界中の人々が、混乱の中で示される日本人の忍耐強さと寛容の精神、助け合いと同朋意識の強さ、さらには決死の覚悟で原発に放水する消防庁や自衛隊の人々に心を打たれている。日本人は歴史的にこのような崇高な精神を受け継いで独自の文明、社会を築き挙げてきた。それが期せずして再評価されているのだ。本書では、碩学・安岡正篤氏の『日本精神の研究』など優れた日本論をヒントに、経済界有数の論客である北尾吉孝SBIホールディングスCEOが、今後この国が進む道を明示する。「象形文字と音標文字を持つただ一つの民族」「回帰すべき無我の文化」「中国ではなく、日本だからできる理由」「経済的国際化は日本人の特質をなくすことではない」「TPP加盟は日本のマスト」「ソブリン・ウェルス・ファンドの創設を!」など、日本の伝統精神をベースに考えられた経済戦略は、多くの示唆に富む。 -
首都高速の謎
世界初の都市内高速道路として昭和37年に開通した首都高速。その成り立ちや路線拡張の内幕、民営化後の返済計画まで余すところなく網羅した、首都高のすべてがわかる一冊。 -
国家の存亡
国論を二分するほどのTPP(環太平洋経済連携協定)参加問題。「日本はバスに乗り遅れるな」とマスコミは喧伝し、経済界もメリットは大きいと旗を振る。しかし、日本の市場は、本当に閉ざされているのだろうか。こうした議論もないまま進められるTPP推進論。農業問題だけがクローズアップされているが、医療、投資、労働、金融など、国のかたちを変えるほどの大問題なのだ。果たして、国民は24の幅広い分野で検討されていることを知っているだろうか。事実上、TPPは日米間取引であり、推進の裏には、米国の国家戦略が垣間見える。さらに、その先には中国の陰も見え隠れする。たとえば、日本の民有林(7割、国有林3割)を外国人バイヤーが買うことを手放しで受け入れていいのか。水の確保や安全保障上、重大な問題を孕んでいることが指摘されている。国の存亡にかかわることだけに、国民はそのことを十分知る必要がある。 -
TPPが日本を壊す
TPPは農業だけの問題ではありません。サラリーマンの雇用や社会保障、地域経済にも甚大な影響を及ぼします。本書では新聞報道ではわからない「TPPの正体」を白日の下にさらします。 -
「通貨」を知れば世界が読める
なぜ我々は「円高・円安」に一喜一憂しなくてはならないのか、そもそも「通貨」とは何なのか……。そんな壮大なテーマを、人気エコノミストがわかりやすくも刺激的に説いていくのが本書。◎そもそもの通貨の意味とは? ◎基軸通貨を巡る各国の争いの歴史 ◎ドルの覇権はすでに終わっている!? ◎ユーロは次世代の基軸通貨になりえるか? ◎「1ドル50円」時代はいつ来るのか? ◎通貨の未来、そして円の未来とは? など、面白くて読む手が止まらないトピックスが満載。知的好奇心を満たすのはもちろん、明日のビジネスにも必ず役立つ内容。本書を読めば、円高・円安に一喜一憂する必要がなくなる! -
初歩の経済学
■内容紹介第I章で現代の経済社会の位置付けをコンパクトにまとめ、II章で一般人なら知っておくべき基本、市場経済のメカニズムと問題点を指摘。更に「プライス・メカニズム」「一物一価の法則」「均衡価格の変化」「需要の価格弾力性」等々で、経済学の基礎が身につく。また、サラリーマンにとって興味深いのは第III章「現代の企業」以降。新しい会社法により、経済の加速度を増した変化が見られる今、「会社の数字(ディスクロージャー)」「含み資産と不良債権」は特に知っておくべきことである。続く第V章「財政政策とその必要性」、VI章「貨幣と金融」、第VII章「国際経済」、第VIII章「戦後日本経済の歩み」は、経済のグローバル化で社会人にとっては知らないでは済まされない喫緊事項である。理解の助けとなる図解も充実している。■著者紹介高本茂(たかもと しげる)大阪大学文学部哲学科卒業。京都大学大学院経済学研究科博士課程修了。現在、兵庫大学経済情報学部教授。経済学博士。 -
ユーロ連鎖不況
2010年はギリシャ、アイルランド危機が叫ばれ、ソブリンリスクが注目された年であった。そして2011年はいよいよポルトガル、スペインにその危機が連鎖するといわれている。では、世界一の累積債務を抱える日本はどうなのか。もはや対岸の火事とはいっていられないほど深刻な状況だと著者はいう。財政再建問題を論じる際、会計の観点から国家のバランスシートを取り上げたり、人口減少問題から将来を予測したりと、さまざまな分析がある。本書は、クレジットアナリストである著者が、格付けなど市場から見た日本の行く末に警鐘を鳴らす。遠くない将来に、日本もユーロの連鎖危機の影響で「金利が上昇し国債価格が暴落する」といった信用不安が増大し、IMFの監視下で財政再建を迫られるのか。もしくは自国の力で再建の道を歩みはじめるのか。民主党政権に変革を迫るとともに、国民に痛みを覚悟する必要性を説く。 -
日本経済「余命3年」
政府の債務残高が1000兆円近くあるいま、日本は財政危機を迎えている。「よく日本経済は『全治3年』などという人がいますが、私は『余命3年』と考えたほうがいいと思います。2012年、13年までが最後のチャンスで、それを超えていまのような状況が続くと、本当に何が起こるかわかりません」(本書の竹中平蔵氏の発言より)本書は、竹中平蔵氏、池田信夫氏に、財政学の専門家である土居丈朗氏、社会保障の専門家である鈴木亘氏を加え、日本経済における財政のあり方を論じたものである。無為無策の民主党政権に対し、経済のプロである4名が、財政危機を乗り越え、日本を甦らせるための方策を熱く語り合う! -
「民主党不況」を生き抜く経済学
民主党内の「クーデター」によって、かつて小沢一郎氏の考えをもとにまとめられた政策マニフェストは、完全に破棄されつつある。今の民主党は、もはや昔の民主党ではない。高速道路料金は無料化どころか実質的に値上げされる見込みで、ついこの間まで政策の目玉として主張していた「子ども手当」も、満額支給を見送る発言が飛び出すなど、国民が総選挙で選んだ党とは完全に変質してしまっている。「われわれが望んでもいない政策に選挙後、勝手に方向転換するのは卑怯ではないか」と著者はいう。では、民主党はどこへ向かおうとしているのか。現在の民主党が目指しているのは、何と自民党の小泉政権時代の「構造改革」だという。これでは元の木阿弥で、政権交代の意味は何だったのか。構造改革のいちばんの特徴は「大企業と金持ちを優遇すること」で、そのしわ寄せは確実に庶民の生活へ向かう。あなたの人生を守るために、いまこそ真実を知らなければならない。 -
グローバル資本主義の物語――その発展と矛盾
自由と公平を「正義の体系」にして拡大を続けるグローバル資本主義。世界経済の米国一極集中が進むなか、EUそして日本はどう向き合うべきか。資本主義の発展の歴史を巡りながら、世界経済の今を解き明かす。 -
思い込みの経済学 AI時代のお金・仕事・社会
物価の高騰、働き方の変化、そして生成AIの登場――。 私たちは時代の転換期を生きている。 ここで注意したいのが「思い込み」だ。 人は誰しも思考のクセがあり、過去の体験や直感に従って間違った判断をしてしまいがちなのだ。 本書はお金、仕事、社会のルールなどとの向き合い方を、経済学の観点から考える。 AIは人間の仕事や判断を代替するのか、それとも補完するのか。 不確実な時代を生き抜く考え方のコツを探る。 ■目 次■ はしがき――立ち止まって、考える 第一章 お金とリスクの本質――「バランスシート」で思考する 1 金(ゴールド)投資の罠 2 金融教育において「中立」は必ずしも適切ではない 3 日本政府のヘッジファンド戦略――「借金200%」の勝因とリスク 4 ガチャガチャはなぜ愛され続けるのか 5 「ルール」を持ってお金を考える 第二章 AIと成長の本質――補完か代替か、楽観か悲観か 1 経済成長に影響する三つのシナリオ 2 AIの得意な仕事、苦手な仕事 3 ChatGPTがもたらした「見えない価値」 4 使う人と、使わない人の格差 5 「知識崩壊」という悪循環 6 変化する科学の方法 7 日本企業の生産性と雇用はどうなる? 8 AIのジレンマ――それは福音か、厄災か コラム AIの歴史――ルールベースの第1世代から生成する第4世代へ 第三章 技術革新と人間の能力――AIは人間の仕事を奪うのか? 1 キーエンスとノーベル賞学者が示した「身体性からの解放」 2 「代替」と「補完」の経済学 3 「描く人」から「描かせる人」へ―― 蔦屋重三郎の働き方 4 生成AIが暴いた、知的労働の本質 5 人間に残された仕事――判断と責任 6 若手は誰から学ぶのか 7 優れた管理職の条件――自己推薦の罠と、経済的意思決定力 8 優れたリーダーは人間もAIもうまく使う 9 何を学ぶべきかが変わる――学校・企業・個人の適応 第四章 働き方の呪縛を解く――「貪欲な仕事」、性差、転職 1 「貪欲な仕事」の正体――長時間働く人ほど優秀だという思い込み 2 30年前の技術・家庭科の影響――男は仕事、女は家庭という思い込み 3 囲い込みか、育成か――競業避止義務の岐路 4 企業理念で業績は上がるのか 第五章 「思い込み」を解くナッジ――社会とバイアスの本質 1 公平で利他的なAIと、バイアスにまみれた人間 2 裁判官でさえ「休憩」や「気温」に左右される 3 「控えてください」はなぜ通じないか――損失回避と現状維持バイアス 4 科学と政策の間にあるもの――新型コロナが残した課題 5 ボトルネックは「意識が低い」ではなかった 6 「伝え方」で差別は変わる―多元的無知の罠 7 外国人労働と排外主義 8 人々をよりよい方向に、そっと押す あとがき 参考文献 -
財務省という怪物 「消費税」はいかにして聖域化したか(Hanada新書 020)
国民が求め続けている消費減税はなぜ行われないのか。 あの安倍晋三元総理でさえもできなかった消費減税を妨げているものと何か。 この戦後日本を支配し続け、国民の生活を30年以上にわたって貧しいままに縛り続けてきた 「霞が関の巨大な怪物」財務省へ宣戦布告の書! 目次 はじめに 財務省が隠してきた「失われた30年」の正体 第1章 消費税はいかにして「絶対の聖域」となったか 第2章 消費税で誰が潤い、誰が泣くのか 第3章 財務省の洗脳を支える「見えない巨大装置」 第4章 石破政権の崩壊と、押し寄せる「減税」の波 第5章 高市政権の電撃戦と、「財務省インナー」の完全崩壊 第6章 「骨太の方針」を巡る死闘 第7章 「消費税5%」の衝撃と、新生日本経済のグランドデザイン おわりに──奪われた「未来」を取り戻すための第一歩 -
データサイエンスの基本
◆データ分析のトップランナーが、【身近にある9つの事例】でやさしく解説! 日本で初めてデータサイエンス学部を創設した「滋賀大学(データサイエンス学部)」が、【身近にある9つの事例】を用いて、データ分析で何かできるかを、やさしく解説した類書のない一冊です。大学入学共通テストで出題される情報Ⅰ、そして情報Ⅱを学ぶ学生にも最適。 ◆本書の構成は、事例の紹介、続けて分析に必要な基本知識の説明! 本書の構成は、各事例ごとに、まずは前半で事例を用いて【データ分析のやり方】を紹介し、続けて後半の【キーワード解説】で分析に必要なデータサイエンスの知識を説明します。プログラムコードもつけているので、自分のコンピュータで分析を再現しながら学習することも可能です。ジャーナリストによる企業、行政などのデータ分析導入の事例も掲載。 ◆編著者は、日本初のデータサイエンス学部で、文部科学省の「数理・データサイエンス・AI 教育強化」の拠点校! 滋賀大学データサイエンス学部は、2017年創設の日本初のデータサイエンス学部であり、文部科学省の「数理・データサイエンス・AI教育強化」の拠点校として、日本のデータサイエンス教育をリードしてきました。文理融合を掲げ、データから価値創造できる人材の教育を目指しています。2023年に滋賀大学は100周年を迎え、25年4月から学部定員を150人、修士課程を80人にするなど益々スケールアップ。