激動を続けるASEANの行方を わかりやすく解説! 増え続ける人口に、高止まりする成長率。2015年の共同体設立を前に、ASEANに高い注目が集まっている。果たしてASEANは、低迷を続ける日本経済を救う鍵になるのか。気鋭のエコノミストが最新の情報をもとに、域内分業化が進む「大メコン川流域圏」や、計画中の巨大都市「イスカンダル」、共同体設立で誕生する「六億人超の経済圏」など、生産・物流・消費をめぐる大きな変化を描き出す。 ■目次 第1章 ASEANが日本経済を動かす 第2章 「大メコン川流域圏」が生産・物流を変える 第3章 なぜマレー半島の国々は急成長できたのか 第4章 超巨大市場で日本はいかに戦っていくべきか 第5章 ASEANに「試練のとき」が忍び寄っている 終章 これからのASEANとの付き合い方

第一線で活躍する資産運用のプロフェショナルによって、金融商品の基礎知識、運用業務の実際とノウハウ、投資哲学と行動規律、そして資産運用業の将来展望までが、資産運用の最前線にいる１８人のプロフェッショナルによって語られる。 　大学での資産運用の基礎知識を学ぶ機会を提供する実践的な寄付講座をもとに作られているため、資産運用の経験のない人にもわかりやすいように語られている。資産運用業の社会的役割と期待が高まりを受けて、今回13年ぶりに改訂。 　ESG／SDGs時代において金融業界、資産運用業界に就職したい人の必読の書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書・入門経済学を刊行するにあたっては、同じ原著者たちによる『ミクロ経済学』『マクロ経済学』から、経済学の基本となる概念を学ぶための１５章をピックアップして再構成がなされました。 第Ⅰ部は経済学一般に共通する基本知識です。 第Ⅱ部はミクロ経済学の基礎にあたります。最先端の実験経済学の成果も取り入れた「新しい」経済学を学びます。 第Ⅲ部はマクロ経済学の基礎です。金融危機以降に書き換えが迫られている経済学にも対応する「新しい」内容となっています。 本書を含む『アセモグル/レイブソン/リスト　経済学シリーズ』を原著者たちは以下のように位置づけています。 経済学の考え方はシンプルなものでありながら、世界の出来事を説明し、予測し、改善するうえでとても役に立つ。 それを知ってもらおうと思い、私たちは本書を執筆した。 ――原著者「まえがき」 その目的を実現するために、テキストでは３つの原理と３種類のコラムが採用されました。 ●人間行動を理解するうえでの経済学のアプローチの核心である３つの原理 「最適化」 「均衡」 「経験主義」 ●現実社会の問題を直観的に理解することを目的とする３種類のコラム 「根拠に基づく経済学」(EBE) 「データは語る」 「選択の結果」 学生にとっても身近な「フェイスブック」が無料でサービスを提供している理由は何なのでしょうか？　その背景を経済学で解き明かすことから本書はスタートします。 まさに「経済を理解するために経済学を学ぶことが優先」されたテキストです。無料で提供されているという「経済に起こった現象の原因と結果を解明」する経済学です。 本書の読後には、現実の経済社会に対する見方は違ったものになっていることでしょう。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 経済学の考え方はシンプルなものでありながら、世界の出来事を説明し、予測し、改善するうえでとても役に立つ。 ミクロ経済学では、個人、家計、企業、そして政府がどのように選択を行うか、その選択が価格、資源配分、そして別の主体の幸福にどう影響を及ぼすかを学びます。 本書は、ミクロ経済学の基盤から、最新の実験経済学と行動経済学の知見まで拡張された理論まで幅広く学ぶことができる、「新しく」て「やさしい」入門テキストになっています。 ●新しい世代のための経済学への入口となる入門テキスト ●経済学の核心を３つの原理「最適化」「均衡」「経験主義」で表す ●現実社会を３つのコラム（「根拠に基づく経済学」「データは語る」「選択の結果」）を通して直観的に理解することができる ●経済学の理論と現実のデータとのマッチングに重点が置かれている 経済学の考え方はシンプルなものでありながら、世界の出来事を説明し、予測し、改善するうえでとても役に立つ。 それを知ってもらおうと思い、私たちは本書を執筆した。 ――原著者「まえがき」 本書の特徴は、「新しい」と「やさしい」である。 経済学の最先端で議論されているような最新のトピックが、教科書の中核に取り入れられている。 本書の最も優れた特徴は、実験経済学と行動経済学の知見を前面に出して、活用していることである。これらの内容が、教科書を読み進む過程で経済学の中に根付いた概念として身につくように解説されている。 ――「監訳者まえがき」

無印良品という活動の根っこには、生活や文化、人に生き方に根ざした「人間の論理」という考え方がある――。ブランドとしての思想を手掛かりに、金井政明会長を含めメンバーそれぞれの言葉から考察する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 非営利セクター規模の地域差、日本人の寄付とボランティアの特色、寄付と政治支出の関係、訪問介護事業所のサービスの質と経営効率性との関係、社会的企業の経営効率性、ソーシャル・キャピタルと賃金との関係などの重要課題について分析・論究。

この10年で航空管制は大きく変わりました。人工衛星を利用して空の道を作り、交通整理をすることで、かつて四国ほどの広さに1機しか飛べなかった空に、いまやその3倍以上が航行できるようになっています。本書では、宇宙技術を利用した最新の航空管制システムの全貌を、航空管制の原則や設備･装置、管制官とパイロットのやりとりなども交えて紹介します。(ブルーバックス･2015年5月刊)

経済大国・日本。しかし国民の多くは、GNPや経済成長率などの数字に見合った豊かさと幸福を実感できずにいる。人の数だけあっていいはずの幸福のかたち。それをお金でしかはかれない日本人。本書は「日本列島幸福倍増論」「老後の7つの不幸」など12項目で、日本が抱える諸問題と日本人の心の不安を探る。経済・哲学の両面から日本人にとっての新しい「幸福」とは何かを示した好著。

ますます深刻化する経済格差。なぜ日本では格差がなくならないのか。税制度の問題点などを分析し、経済学が抱えている課題も明らかにする。そして社会制度の様々な改革とともに、いままでとは異なる生き方をも提言。

数々のベンチャーを世界的企業に育成したシリコンバレーを代表するベンチャーキャピタリストが、日本を舞台に未来を語る。アメリカ発の金融危機は、市場万能・株主至上の金融資本主義の欠陥を露呈した。2003年時点ですでにこの事態を予見していた著者は、格差も恐慌も打ち破る究極の解決策を提言する。「ストックオプションは即刻禁止せよ」「エネルギーと食糧は自由競争だけに任せるな」「5年以上株式を保有する人だけの市場をつくれ」「投資減税で新技術開発への資金を促せ」「コンピュータに代わる新たなテクノロジーを生み出せ」。マネーゲームに明け暮れるファンドの横暴を止め、終焉が近いパソコンに代わる新しい基幹産業の創生をめざす。バブル頼みの「幻の好景気」から、みんなが恩恵を受ける「本物の好景気」へ。日本こそが、この新しい資本主義の担い手となれる！処女作『21世紀の国富論』（平凡社）で一躍、時の人となった著者の第二作。

「動かないほうが安全」だったデフレ時代の終焉——　銀行預金・タンス預金だけでは、もう資産は守れません！ 元日銀マンが教える持続可能な資産戦略。 昨今、身近な商品・サービスが次々に値上がりしています。人生100年時代、少しでもゆとりある生活を送りたいなら、今この瞬間から「お金」に対する考え方を改める必要があります！ 本書はインフレ下でも資産を減らすことなく、持続可能でゆたかな生活を確保するめの「基本となる考え方」について、元日銀マンであり、経済評論家である著者が分かりやすくお伝えしていきます。 【著者プロフィール】 池田 健三郎（いけだ けんざぶろう） 経済評論家・政策アナリスト、関西学院大学大学院 経営戦略研究科 客員教授。シンクタンク代表（公共政策調査機構理事長／共同ピーアール総合研究所長）のほか、TVコメンテーター、ビジネス・コンサルタント、企業経営者として活動中。芸能プロダクション㈱三桂所属。日本公共政策学会、日本行政学会所属。英国勅許公共財務会計協会日本支部 地方監査会計技術者。神奈川県横須賀市出身。県立横須賀高校、金沢大学法学部卒、早稲田大学大学院政治学研究科（公共経営専攻）修了。1992年日本銀行入行（総合職/調査統計局企画調査課）、調査統計局･国際局・金融市場局など一貫して金融経済の第一線で研鑽を積んだ後、民間シンクタンクに活動本拠を移し今日に至る。TBS系「みのもんたの朝ズバッ！」やYTV系「情報ライブ ミヤネ屋」のレギュラーを多年にわたり務め、現在はTOKYO MXテレビ「堀潤 モーニングFLAG」に出演中。近年は、ESG課題を含むSDGs推進に注力。とくに公共政策を中心とした評論・執筆・講演、プロデュース活動、さらには企業団体の役員や顧問として、ESGや持続可能性を重視したPR・IR支援、ガバナンス及びリスク管理強化に注力するほか、戦略的経営のアドバイザリー・サービスや政府・自治体との関係構築支援など多面的に活動を展開。2020年以降は自民党総裁選に臨む岸田文雄議員の広報戦略アドバイザリー・チームの責任者に就き、政権誕生まで一貫してサポートした。著書に『金融政策プロセス論』（日本公法）、『「郵政」亡国論』（ワニブックスPLUS）などがある。

お金はこれからどうなるのか？　お金の歴史とその仕組み、そして変化、未来まで、スッキリ解説します！　▲お金の起源は、物々交換ではなく動かせない石だった？／▲通貨の価値は信用×汎用というシンプルな方程式で測れる／▲国家、技術、経済、社会の変化が、お金を変化させる／▲新しい時代、お金についての10の習慣を意識する

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 投資信託・株式の非課税優遇制度が大幅に拡充する新NISAがスタート！　老後資金づくりや活用にも必須の知識を、メディアで大活躍中の気鋭のファイナンシャルプランナーがわかりやすく解説！

本書ではエネルギー問題を、政治や電力業界だけで解決できるものではなく、ビジネスの力によってこそ解決できるものと位置づけている。なかでも、そのカギを握る運輸、建物、工業、電力の4つの業界に注目し、最前線の効率化技術やビジネスモデルを紹介しながら、エネルギーシフトの具体的な進め方について提案する。

「効率的市場仮説」に代わる新理論 心理学・神経科学・進化論・人工知能など最先端科学の成果を取り入れたバイブル、ついに刊行！ 提唱者による決定版 「金融市場は経済法則では動かない。 金融市場は人間の進化の産物であり、むしろ生物学の法則で動く」 「フィナンシャルタイムズ」ベスト経済書 【本書への賛辞】 「ロー氏は説得力ある議論を展開し、同時に、この本を使って面白いアイディアをいくつも披露している。巨大で分散投資の利いたファンドを作り、ガンのさまざまな治療法の開発に投資する、なんかがそうだ」 ―エコノミスト誌 「アンドリュー・ローの『適応的市場仮説』は合理性に基づく正統派のアプローチと、心理学や神経科学、進化論、それにコンピュータ・シミュレーションや人工知能などの手法に基づく新しいアプローチを、見事に統合している」 ―ダイアン・コイル［ケンブリッジ大学教授］ 「私たちが創り出した金融市場も、同じように進化の原理を映している。つまり、競争、革新、再現、適応だ。この重要な著作で、MITのローは、この洞察から得られる過激な意味合いをあからさまにしている」 ―マーティン・ウルフ［『フィナンシャル・タイムズ』紙］ 「これは素晴らしい文献だ。アンドリュー・ローは、自分が経済学における効率性を再検討し、効率的市場仮説から自分が創った適応劇市場仮説へと、心理学や神経科学、生物学、そして金融技術革新や金融危機の研究を通じてたどり着く旅路を辿って見せている。この本は価値ある発見を多数示しており、同時に、感情――熱意、悦び、憤懣、痛み――であふれている。そのこと自体が、重要な発見を高らかに宣言していると言える。合理的思考と感情は切り離せないものなのだ」 ―清滝信宏［プリンストン大学教授］

なぜ今、アダム･スミスなのか――。自由競争の理念を掲げて豊かさを追求する社会を論じる『国富論』と、他者への｢共感｣が社会形成にもたらす作用を説く『道徳感情論』。彼が残した二冊の主著を一貫した思想としてとらえ、両書の流れと呼応を俯瞰することで見えてくる、その思想の全体像。原典の新たな読み直しによって、誤解されてきた｢近代経済学の父｣の真の姿を明らかにし、閉塞する現代社会を超克する指針をしめす!

政府による市場の規制を撤廃し、競争を促進することによって経済成長率を高め、豊かで強い国を作るべきだ-「経済学の祖」アダム・スミスの『国富論』は、このようなメッセージをもつと理解されてきた。しかし、スミスは無条件にそう考えたのだろうか。本書はスミスのもうひとつの著作『道徳感情論』に示された人間観と社会観を通して『国富論』を読み直し、社会の秩序と繁栄に関するひとつの思想体系として再構築する。

アダム・スミスが研究に勤しむ間、身の周りの世話をしたのは誰！？　女性不在で欠陥だらけの経済神話を終わらせ、新たな社会を志向する21世紀の経済本。20カ国で翻訳、アトウッド絶賛。

アダム・スミスからロバート・ソローまで、12人の偉大な経済学者らの思想には、現代の諸課題を照らすヒントが詰まっている。ＢＢＣなどで活躍するエコノミストが彼らの業績を読み解き、解決への道筋を探る。画期的な経済思想＆現代経済入門。解説／松原隆一郎

人生の幸福度を上げて、自由な未来を手に入れよう。 働き方も暮らし方も、コミュニケーションの取り方も、 変化に逆らうのではなく、変化を味方につけるのが最大のポイントです。 Chapter１　問題解決・目標達成ハック！ 　　　　　　　〈自分一人でがんばるな。環境と仕組みに注力しよう〉 Chapter２　時間管理ハック！ 　　　　　　　〈快適な自由時間はいくらでも生み出せる〉 Chapter３　インプット・アウトプットハック！ 　　　　　　　〈情報を正しく取捨選択しよう〉 Chapter４　お金ハック！ 　　　　　　　〈一歩踏み出すだけで、ラクラク貯まる〉 Chapter５　思考法ハック！ 　　　　　　　〈考え方を変えれば、どんどん幸せになれる〉 Chapter６　人間関係ハック！ 　　　　　　　〈良好な人間関係が人生を楽しくする〉 Chapter７　片付け・料理ハック！ 　　　　　　　〈ロジカル家事で生活を豊かにしよう〉 Chapter８　ヘルスハック！ 　　　　　　　〈健康管理こそ未来への最大の投資〉 　 効率化のスペシャリスト・勝間和代が贈る、 一瞬で人生の質が上がる100のネオ・ライフハック。 この１冊で、あなたも圧倒的に自由で快適な未来が手に入る！

トヨタに迫る GAFAの脅威 アップル、グーグル、アマゾン…。デジタルの覇権を握る巨大企業たちがついに自動車産業に参入してきました。これにより、車そのものが、そして自動車産業が大きく変わろうとしています。 車そのものは、「人を乗せて移動すること」とは別の新たな価値を提供することになるでしょう。例えばアップルなら、アイフォンとアップルウォッチ、そして車がシームレスにつながった形での新たなライフスタイルの提案に期待が膨らみます。既にテスラが提供している、オーバー・ジ・エア(OTA)という遠隔操作が普及すれば、車は買った時点からどんどんと性能が上がっていきます。車のかつての価値は色あせ、全く別次元の価値が備わることになるでしょう。 一方、自動車産業はこれまで、完成車メーカーが車の開発、製造から販売網の構築までを一貫して手掛けてきました。しかし、世界最大の電子機器製造受託サービス(EMS)企業である台湾・鴻海精密工業をはじめ、電気自動車(EV)向けプラットフォームを供給する巨大企業の出現に伴い、完成車メーカーは「企画・開発」と「製造」の分離という「解体」を迫られる可能性が出てきました。 本書は、日本経済新聞と日経クロステックの合同取材班が総力をあげて取材しました。伝統に縛られた殻を破り、新しい産業へと生まれ変わろうとする自動車産業の未来を読み解く一冊です。

ANAの勢いが止まらない。 国内では経営破綻したスカイマークの取り込みに成功、 海外においても関係者が驚くハイペースで国際線を拡大させている。 しかし、そんな好調さの足元にはさまざまなリスクが潜んでいる。 ANAの思惑と、その死角に迫った。 『週刊ダイヤモンド』（2016年2月27日号）の 第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

4000人を面接した著者が、「個性と能力を活かす」自己分析の考え方やノウハウを解説。「心が喜ぶ！」をキーワードに、就職・転職に成功するための本。今回「企業側の重視ポイント」メソッドを改訂！ 2009年刊行の『あなたの天職がわかる　最強の自己分析』をリニューアルして刊行。自己分析の人気ロングセラー本を「今」の就職市場に合わせてアップデート！ キャリアコンサルタントとしてこれまで4000人の就職面接に立ち会い、就職活動者を内定に導き、また企業側の採用担当者の研修を通じて「企業側の本音がわかる」著者が、自己分析の考え方やノウハウを中心に「個性と能力を活かす就職活動」を提案。 「心が喜ぶ」をキーワードに、新卒・転職に成功するための自己分析本として刊行する１冊。 刊行当時、企業は「スキル・能力・経験」を重視した人材を採用していましたが、今は売り手市場。「会社との相性・可能性」を重視するようになっています。また、10社以上の内定を獲得する人と、１社も内定を獲得できない人の二極化も顕著です。本書はこういった「時代の流れ」を踏まえて大幅改定。第３章の『「仕事で活かせる強み」を見つける自己分析』についてメソッドを改良し、「強みがどう仕事に結びつくか」「企業でどのような活躍ができるか」を明確に見えるようにしました。 ※本書は2009年１月に当社から刊行された『あなたの天職がわかる　最強の自己分析』に大幅な加筆をし、再編集したものです。 ※本作品は紙書籍をそのまま再現しておりますが、直接文字を書き込むことはできません。また紙書籍再現のため、電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。あらかじめご了承ください。

プレゼン専門コンサルタントによる、話し方速習講座。 誰にでもかんたんにでき、効果のあがるメソッドを全公開。自分の伝えたいことを、間違えなく伝えられるようになる本。

先行きの見えない今だからこそ、ムダな保険をばっさりカットして、不安のないマネープランを立てるために、いちばんわかりやすい一冊

本書では、簡単な作業で決算書を図に置き換えられる表(利益改善図表)を使って、財務知識がなくても自社の経営状態を正確につかむ術を解説します。 あわせて、普通の貸借対照表より使いやすくてわかりやすい「資金別貸借対照表」も紹介。 利益改善図表とあわせて使えば、会社の未来を「資金」と「利益」の両面からシミュレーションすることができます。 財務三表は「数字が羅列しているだけのつまらない表」と思われがちですが、本書の方法を使うことで、直感的に図でイメージでき、会社の未来を「数字」で語れるようになります。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ブロックチェーン・ビジネスの最前線に立つコンサルタント等が、自らが推進する国内外のプロジェクトの詳細や知見を盛り込んだ決定版。実際に活用される17の事例を紹介！

日本人が囚われている貨幣の幻想を打ち砕く“経済の掟”をYouTubeチャンネル登録者数【40万人】／Twitterフォロワー数【25万人】の経済評論家が伝授！ ◎政府と日銀の経済政策は間違いだらけ！ ◎貨幣錯覚って何！？ ◎平均賃金の幻とは？ ◎「安いニッポン」と煽る馬鹿に騙されるな！ ◎「内部留保」の法則がコロナショックで証明されてしまった ◎「フレーミング効果」と「プロスペクト理論」とは？ ◎日銀が不要な量的緩和解除に踏み切ったワケ ◎中小企業に罰ゲームを科した政府 ◎なぜ日本人はリスク回避が好きなのか？ ◎「良いデフレ論」という悪魔のような経済論 ◎40年続いたディスインフレの終焉…… ◎団塊世代の引退による無責任野党の衰退！？

2014年1月スタートの新制度をスピード解説 ２０１４年１月から始まる注目の新制度（少額証券投資非課税制度：通称ＮＩＳＡ）の仕組みから金融商品の選び方に至るまでが理解できる本。これまで投資を行っている個人投資家はもちろん、これから投資を始めようとする初心者に対しても、 ・「ＮＩＳＡって何だろう」 ・「どういうメリットのあるの？」 ・「金融機関選びのポイントは？」 ・「どんな金融商品を選べばよいの？」 といった基礎的知識について、わかりやすく解説。ＮＩＳＡを知りたい人にとって最初に読む本として最適な一冊。

アベノミクスの「第一の矢」「第二の矢」を評価してきた三橋貴明だが、現在は第三の矢へ警鐘を鳴らし続けている。規制緩和はまだデフレ脱却をしていない日本経済の基盤を脆弱にするというのだ。アメリカ型所得格差拡大方向の規制緩和の罪と愚を徹底的に糾弾する。我々日本人が働いて生み出したものを売るという循環、回転の早さを目指し、国内の需要で国民の所得を倍増する「新たな所得倍増計画」の公開が本書の狙いである。

「おわびのしるし」の裏に何がかくされているのか? 持ち家なら家賃は払わなくてよいのか? なぜ各駅停車ではなく快速列車に乗るのか? なぜ深夜タクシーに割増料金を払うのか? ケチな人は本当にケチなのか? その疑問に、経済学(の考え方の1つ)でお答えします! 「失恋の痛みからの抜け出し方」「接待を成功させるにはどうしたらいいのか」といったことから、金利決定のメカニズム、大規模交通インフラなどの社会資本整備の理解まで、「機会費用」という考え方を切り口にわかりやすく解明。身近なテーマから世の中のカラクリを読み解く知的レッスン!

１枚６ドルのＴシャツが自分の手元に届くまでの顛末をたどることで読者をグローバル経済の世界へと誘うドキュメンタリー。グローバル化に対する一般的な通説を覆す。

土地の所有者にとって、頭の痛い時代がやってきた。2015年から相続税が増税されるうえに、路線価も上昇傾向にあるからだ。土地の相続税評価額を引き下げ、収益を生み出す方法がカギを握る。本書は、週刊エコノミスト2014年7月29日号の特集「あなたの土地の相続増税」を電子書籍化した。 主な内容は以下のとおり ・「売るしかないのか」 あきらめ漂う郊外地主 ・2015年から相続税がかかる主要駅マップ 　【首都圏】【関西圏】【名古屋圏】【福岡圏】 ・どっちが有利?　相続財産を持つなら　現金vs土地 ・どっちが有利?　収益物件の名義　個人vs法人 ・ここがポイント! アパート経営の損得 土地代を加味した利回り計算を ・ここがポイント! 本当に魅力的?「家賃保証」の落とし穴 ・使わなきゃ損!小規模宅地の特例 ・郊外よりも都心が有利　特例適用の立地に配慮 ・活用をアドバイス　この土地どうする 　【狭小地】【不整形地】【底地】【共有地】【低収益不動産】 ・固定資産税の「取られすぎ」　納税者が見抜けない理由 ・固定資産税の“悲劇”　相次ぐ長期の過大徴収 ・2015年から相続税がかかる主要駅一覧

「天災は忘れた頃にやってくる」。学者で随筆家の寺田寅彦の言葉がいまや通じなくなるほど、「１００年に１度」と呼ばれるような災害が毎年のように起き、災害リスクが「自分事」となっている。 ※2021年11月2日号の特集「あなたの町の危険度」を電子書籍にしたものです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 マンション再生を真剣に考えるための基礎知識 「素朴な疑問」からスタートする 疑問1マンションはいったい何年もつのか？ 疑問2何もしないとそのうちどうなるのか？ 疑問3修繕だけでは乗り切れないのだろうか？ 疑問4マンション再生にはどんな選択肢があるのか？ 疑問5「耐震診断は不利」というのは本当か？ 疑問6高齢者にとって再生にはどんなメリットがあるのか？ 疑問7「合意」に反対した人はその後どうなるのか？ 疑問8もめない「再生計画」には何が必要なのか？ 耐震診断・耐震改修 旧耐震マンションをローラー作戦で補強する!! ──東京都の取り組み 耐震＆制震改修事例 建物と立地に合わせて最適な改修法を選ぶ マンション耐震化の第一歩 地元自治体窓口に助成制度を問い合わせる リファイニング 建築家による改修で 居住性と資産価値を高める 大規模修繕 出口戦略を立てて 延命大規模修繕へ転換する 旧耐震マンションはどう進むべきか 座談会 今どきの建替えと合意形成の道 建替え 老朽マンションを一新して 新しい建物でコミュニティ再生へ 団地再生 「再開発」で団地復活へ 法改正により前途が開ける!?

行き着く先はインフレタックスという究極の増税策! ? 総選挙を経て、再び安倍内閣に託したこの国の経済。 その処方箋が間違っているとすれば、最後にツケを払うのは、われわれ国民なのかもしれない。 ◆異次元緩和は間違った処方箋 5年目に入った「アベノミクス」だが、デフレ脱却には至っていない。それは、アベノミクスの目標及び処方箋が間違っているからではないか? 実は、金融政策依存は、政治的には非常に都合がよい。極論すれば、日銀が物価目標を明示しマネーの供給量を増やすだけで、政治は何もしなくてよいからだ。しかし人口減・高齢化が進む社会では、経済規模は必然的に萎まざるを得ない。量的・質的緩和では、本当の日本経済の構造問題に対処することは不可能なのである。 ◆このままでは金融資産がどんどん目減りする! 人口減対策と雇用制度改革を避けるアベノミクスは、実は意図せざる究極の増税策、すなわち「インフレタックス」である。そして、その潜在的な納税者は、金融資産を保有する企業や高齢者なのだ。 異次元緩和で膨れ上がる日銀の資産と増え続ける国家債務は、いずれ国債の価値下落を通じ日本経済をインフレに導く。その時、国家債務の実質負担は収縮する一方で、企業や国民が持つ金融資産の価値は目減りする。実は、戦前、高橋是清は、世界恐慌からの脱却を図るに当たり、日銀による国債保有を悪性インフレの原因になるとして許さなかった。アベノミクスを高橋財政と同一視し肯定するのは、全くの間違いなのである。 本書は、こうした視点をベースに日本経済の近未来を分析、蓋然性のあるシナリオを提示。インフレタックスが現実となれば、高齢者や企業は蓄積した金融資産の購買力を失い、中若年層は、親もしくは祖父母世代の経済力に依存できなくなる。そうしたリスクに備えるうえで、読者に知っておいてほしい知識を提供する。

シンプルに考えればファイナンスは難しくない! 多くの企業価値評価を行うアナリストが、実務に最低限必要な基礎知識を凝縮。豊富な実例と演習で、基礎から企業価値評価まで一気に学べる1冊! 企業価値評価やファイナンスへの関心の高まりを背景に多くの書籍が刊行されているが、いざ初心者が読むとハードルが高く、理解しにくいものが多いのが現状です。 そこで、アナリストとして数多くの企業の企業価値評価を行っている著者が、企業の経営企画担当者や、大学・ビジネススクールで学ぶ学生などへ向けて、コーポレート・ファイナンスについて、初心者にもわかりやすくまとめました。 経産省や一般企業で働き、ビジネススクールではファイナンスの修得に苦労した著者が、自らの体験に基づいて書く「シンプルでわかりやすい、ユーザーベースのファイナンステキスト」です。 企業の実例や、株主資本コストやフリー・キャッシュフローを計算する【演習】も多数収録。理解を助けると共に実務にも役立つものとなっています。

50歳以上で会社に残れる人は３割!?　誰もが副業で“もうひとつの収入源”を確保しなければいけない時代。ならば、ブログのアフィリエイトの一択！　パソコン音痴でも超簡単。著者が明かす月20万円稼げる秘訣。 ※本書は、2016年4月23日に配信を開始した単行本「アナログ文系サラリーマンでもできる！　アフィリエイトで月２０万円稼ぐ方法」をレーベル変更した作品です。（内容に変更はありませんのでご注意ください）

シラー教授は2013年に、アカロフ教授は2001年にノーベル経済学賞を受賞。 ともにノーベル賞を受賞した、主流のなかの主流の二人が、主流派経済学のあり方を批判しつつ、「人間」を軸に据えたマクロ経済学が必要だと説いた意欲作。 偉大な経済学者ジョン・メイナード・ケインズが代表作『雇用、利子、お金の一般理論』で提示したアニマルスピリットと、経済学の新しい分野である行動経済学の成果を組み合わせて、危機に陥った現実経済の説明を試みる。 「金融学とは金儲けのための学問ではない。人間行動の研究である」というシラー教授の基本思想どおりに、人間のアニマルスピリット（衝動、血気）を安心、公平さ、腐敗と背信、貨幣錯覚、物語といった要素に分解して、それぞれがアメリカの有名な経済現象にどう関与していたかを紹介していく。 たとえば、 ・1991年ころのS&L危機 ・2001年ころのエンロン問題 ・2007年ころのサブプライムローン問題 などだ。もっと古い経済問題では、1890年代の不況や、1920年代の過熱経済、1930年代の大恐慌も分析の対象となっている。本書自体が、説得力のある一つの物語となっているようだ。 本書が刊行された2009年当時、金融危機で途方に暮れていた当局に対して、本書は独自の分析と鋭い政策提言を行い、注目を集めた。専門家ではない人も読めるタイムリーな経済書として、世界各国で読まれた。 日本でも、週刊ダイヤモンドの2009年ベスト経済書ランキングで、堂々１位に輝いている。 一流の経済学者がどのように経済を見ているかを追体験できる本。 【主な内容】 第Ｉ部　アニマルスピリット 　第１章　安心とその乗数 　第２章　公平さ 　第３章　腐敗と背信 　第４章　貨幣錯覚 　第５章　物語 第ＩＩ部　八つの質問とその回答 　第６章　なぜ経済は不況に陥るのか？ 　第７章　なぜ中央銀行は経済に対して（持つ場合には）力を持つのか？ 　第８章　なぜ仕事の見つからない人がいるのか？ 　第９章　なぜインフレと失業はトレードオフ関係にあるのか？ 　第10章　なぜ未来のための貯蓄はこれほどいい加減なのか？ 　第11章　なぜ金融価格と企業投資はこんなに変動が激しいのか？ 　第12章　なぜ不動産価格には周期性があるのか？ 　第13章　なぜ黒人には特殊な貧困があるのか？ 　第14章　結論

◎アニメツーリズム概論 　◇寄稿・・・「アニメツーリズムのこれまでとこれから」岡本健（近畿大学准教授） 　◇データでみるアニメ産業　アニメ市場の規模と推移 　◇2022年のアニメツーリズム動向をTwitterで 解析 　　「つぶやき」からアニメツーリズムの実態を分析しアニメツーリズムの今を掘り下げます。 ◎アニメツーリズム2022 　◇2022事例と業界レポート 　・「ジブリパークのある愛知への旅」愛知県観光コンベンション局観光振興課オンラインインタビュー 　・アニものづくりアワード実行委員会オンラインインタビュー 　・アニメツーリズムと持続的被災地支援 　・非聖地型IPコラボ戦略と“継続的”地元企業チームの形成 　・マンガの聖地・豊島区の考える地域文化の継承・発展 　他 ◎「訪れてみたい日本のアニメ聖地88（2023年版）」作品＆自治体基本データ 　　全145か所のアニメ聖地自治体のデータを集積 他資料など加え全220ページ超にわたり、国内外問わず注目をされているアニメツーリズムの現在をご案内します。 この1冊からアニメツーリズムの全てが始まる。

成田修造氏（起業家・エンジェル投資家）推薦！ 「自社のビジネスに経済学の知見を取り入れてない会社は、オワコン化するかも。未来へのヒントを得たいなら、まずこの本を手に取ろう」 ビジネスの悩みに応える武器としての「経済学」！ ○本書で取り上げる先進企業５社 ・サイバーエージェント 　経済学で自社サービスを改善。企業価値向上へ 　　［キーワード］因果推論、効果検証、マッチング理論、情報の非対称性の解消 ・AppBrew（LIPS） 　経済学に裏付けられた「信頼」と「ユーザー満足度」 　　［キーワード］データ分析、データ補正、レーティング ・Sansan 　業務改善から自社プロダクト開発まで　幅広い活用法 　　［キーワード］ＣＲＭ（顧客関係管理）、Ａ/Ｂテストの効果的使用法 ・デューデリ＆ディール 　収益最大化・同業他社との差別化に経済学を活用する 　　［キーワード］オークション理論、情報の非対称性の解消、属人的ノウハウからの脱却、ＣＲＭ ・デロイト トーマツ 　顧客との信頼形成、課題の明確化と企業価値向上のための経済学 　　［キーワード］課題の言語化、ＥＢＰＭ（エビデンスに基づく政策立案）、ＥＳＧ

毎年のようにスーパー台風が上陸し、ゲリラ豪雨に見舞われ、 地震リスクと向き合っている災害列島ニッポン。 「30年に1度」のはずだった異常気象が頻繁に起こるようになり、 誰もが地球の暴走をひしひしと感じ始めていることだろう。 一体、地球に何が起こっているのか。 地球の温暖化はわれわれの生活やビジネスに どのようなメリット・デメリットをもたらすのか。 今、気候変動と真っ正面から向き合うときに来ている。 『週刊ダイヤモンド』（2015年12月5日号）の第1特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

世界的な通貨安競争が加速している。自国通貨が対ドルで史上最安値を付けた国は、２０１５～１６年で50カ国以上に急増した。中国経済の減速、原油価格の大暴落が通貨不安を誘発している。さらに、米利上げによってマネーが新興国から米国へと逆流している。世界通貨危機とも言える状況は、世界経済そのものの危機に直結する。 　本書は週刊エコノミスト２０１６年２月23日号で掲載された特集「暴れる通貨」の記事を電子書籍にしたものです。

2018年、ファストファッションの象徴とも言えるH&M銀座店が10年の歴史に幕を下ろした。 「次の流通革新」はなにか。 メルカリ、エアークローゼット、ZOZO…… 売上を伸ばすために、進化をとげるアパレル業界に迫る! ◆2018年はファストファッションブームから10年目の節目。世界のファッション流通市場はこれまで10年周期で流通革命を繰り替えし、消費市場を牽引してきた。新サービスの登場で、大手百貨店をはじめ、アパレル産業はますます変化を求められている。本書では、これまでのファッション流通市場の構造や消費の課題を明らかにしながら、勝ち組デジタル(ファッションテック)企業大手が取り組むソリューションや次の一手、その先にあるビジョンとゴール(未来予測)について解説する。 ◆アパレルの未来は、デジタル抜きでは語れない。メルカリの登場で、消費者は「売ることを前提に」モノを買うようになった。SNSに投稿するためだけに洋服を買い、一度だけ着用した後にフリマで売り出す「ワンショットファッション」。少し高い買い物や、似合うか分からないネット通販の服も、売ることを前提に考えると購入のハードルが下がる。ファッション性の高い衣料品や有名ブランドの商品などを借りるシェアリングサービスも人気だ。いつもおしゃれでいたい! と思いながらも、仕事や家事で余裕がない30代の女性を中心に人気があるのは、「エアークローゼット」。15万人を超える会員を獲得している。プロのスタイリストが選んだ服を、毎月9800円、交換無制限でレンタルできる。本書では、アパレル業界をとりまく最新のデジタル事情を紹介する。 ◆著者はファッション流通コンサルタントの齋藤孝浩氏。日経ビジネスや日経MJでも、アパレル分野で頻繁に取材を受けているほか、繊研新聞や業界紙への寄稿も多い。近年は明治大学、青山学院大学等でファッションビジネスに関する講義も受け持っている。第三者の立場から、客観的かつ切れ味鋭く各社の強み・弱みを解説することに定評がある。著書に、2014年11月に刊行された『ユニクロ対ZARA』。 【本書で登場する企業やサービス】 エアークローゼット/メルカリ/H&M/アマゾン/ルルレモン/プライマーク/NIKE/ASOS/Missguided/boohoo/ZARA/next/ミニクラ/ゾゾタウン/センシークローゼット/XZ/リネット/ユニクロ など

オンワード、三陽商会…、中高年世代なら誰もが知る有名アパレル企業が急速に力を失っている。少子高齢化が進む中、アパレル市場規模は縮小し、スタートトゥディが展開する「ＺＯＺＯＴＯＷＮ（ゾゾタウン）」、アマゾン・ドット・コムなどのＥＣサイトの影響力が格段に増しているからだ。大改革に挑むアパレル企業は浮上のきっかけをつかむことができるのか。これまで二人三脚で市場を牽引してきた百貨店の行方、躍進中の新興アパレルの動向は？　「アパレルは本当に死んだのか」。その答えがわかるアパレル業界最新事情。 　付録として、投資家に大人気の『業界地図2018年版』より「百貨店」「ショッピングセンター」「アパレル（ＳＰＡ・小売り）」「アパレル（メーカー系）」の計7ページ分が付いています！アパレル業界の研究や銘柄探しなどにお使いください。 本書は『週刊東洋経済』2017年8月5日号、8月26日号、9月30日号、12月16日号、12月23日号、2018年1月6日号、1月13日号、東洋経済オンライン等掲載の35ページ分を電子化したものです。

巨大プラットフォームの次に来る、インターネット上の権力とは何か？　日本版『ワイアード』初代編集長を務めた伝説の編集者が、GAFAのいない新世界を見通す、衝撃の未来予想図。

コロナ禍で将来の資産に不安を感じ、株式投資に新規参入する人が増えた。コロナ禍で先読みして投資していた多くの人が資産を増やした。 本書ではコロナバブルを的中させ、人々が資産を増やすのに貢献した著者が、お宝株から冒険株まで88の企業を紹介する。 投資家がどのような理由でどの分野に注目し、どんなポイントを見て選別しているのか、視点のヒントにも。

イスラム教徒は豚肉を食べません。それは熱い国において特に豚肉が傷みやすいことに基づいて、宗教的なタブーがつくられているからだと言われています。世界中の宗教で、あるいは土地でこのような食物に関するタブーはあります。ところが中国ではどんな野生動物も食べます。それは宗教が禁じられているからです。しかも野生動物の市場は8兆円もあると言われています。本書は人気経済評論家の渡邉哲也氏とトルコ出身のエコノミスト・エミン・ユルマズ氏が中国から新型コロナウイルスが発生し、世界中に感染拡大した原因から、これからの世界はどうなるのか? を熱く語り、そのなかで、日本が新しい世界をリードしていく大きな存在になる過程を、激論する内容です。世界は、中国は、日本はどうなるのか? 株価はどう動くのか? アフターコロナ後の経済社会を生きていくうえで、必須の情報が満載です。

2020年に一変した世界。そこで自由に遊び存分に稼いでサバイバルするために必要な視点を成毛氏が一挙公開。 世界情勢、マネーの動き、ビジネストレンドや人々の価値観の変化、延びる寿命と生き方について、趣味と仕事の関係、タダでは築けない人脈の作り方まで。 世界と社会を正しく読めればいい人生を送れる。超情報社会を勝ち抜くために、GAFA研究や英語学習よりも必要なものとは？ 「転職相談は50-60代にしろ」「趣味を始めるならニッチを狙え」「京都に住むなら中京以外」等々、個人の生き方にも豊富なオリジナルアドバイス！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 猛威をふるう新型コロナウイルスが過ぎ去った後、世界は元通りになるだろうか。多くの専門家が「否」だと予測する。不可逆な世界＝ニューノーマルにおいて、既存秩序は崩れ、ビジネスの常識は上書きされていく。生活が一変し、ニーズが変化するなかで、その地殻変動はすでに起こっている。建設、製造、ITなどに精通した「日経クロステック」の専門記者による総力取材で、非対面経済の中核をなす「7つのメガトレンド」が見えてきた。30人以上のキーパーソンへのインタビューと、徹底した現地取材によって、「アフターコロナ」の全貌を浮き彫りにする。 ≪目次≫ ◇プロローグ　描きかけの地図を携えて「アフターコロナ」を生きる 　　　　　　「Stay Home」から始まったルネサンス ◇1章　ドキュメント 経済ロックダウン 　コラム1　いまさら聞けない「新型コロナ用語」 ◇2章　タイムライン 異変から危機へ、128日間の混乱劇 　コラム2　感染症とテクノロジーの2000年史 ◇3章　業界別分析 コロナショック、崩れた既存秩序 　コラム3　日経クロステック編集長、緊急座談会 ◇4章　キーパーソン 私たちの「アフターコロナ」 　コラム4　新型コロナウイルスの影響を2段階で考える ◇5章　アフターコロナ 見えてきた7つのメガトレンド ◇エピローグ　危機の21世紀 　　　　　　「ビフォーコロナ」を振り切り、人間社会は強くなる

最後の巨大バブル崩壊後の世界は、 未曾有の恐慌か、資本主義の終わりか？　 『ネット株の心理学』『リフレはヤバい』などのベストセラーを著した、 異能の経済学者による衝撃の未来予測 ●すでに膨らみ始めたコロナショックバブル ●ゼロリスク志向が財政破綻を加速させる ●日銀は「新次元の金融政策」に踏み切るべき ●新たなバブルをつくり出せない「本当の危機」 ●不要不急の消費による「成長モデル」の限界 東洋経済オンラインの人気著者による書き下ろし、緊急出版！

国際金融のリセットはすでに始まっている アメリカ“ドル”の支配を覆そうとする中国とロシアの動きとは―― 米ウォール・ストリート・ジャーナル紙でベストセラーとなった話題作を完全邦訳 「言い換えると、実物資産と勤労だけが価値の蓄えになる。株式も債券もすべての会社が潰れてしまえば、無価値になる。債務者は破産し、残された名目的価値はインフレですっかり無くなってしまう。ゲームのスタートオーバーになるかもしれないが、今までいたプレイヤーはすべて吹っ飛ばされてしまっている。」（本文より） 2020年のパンデミックとアメリカ主要都市での暴動を予測した話題の書

16年にわたる「女帝」の政治が遺したものは、「一強の経済」と「負の遺産」だった。 　　　　世界が混迷を深めるなか、新政権率いる“欧州の巨人”はどこに向かうのか？ 　　　　　　　　　　　　　そして日本は何を学ぶのか？ 　本書は、日本を代表するマーケット・エコノミストの１人で、長く欧州を見てきた筆者が、メルケル引退をドイツという一国家のみならず、EU史における１つの節目と捉え、過去を総括し、現状を整理した上で、未来を展望するもの。 　「欧州の病人」と呼ばれたドイツ。シュレーダー政権は、労働市場に切り込む抜本的な改革により経済の立て直しを進め、次のメルケル政権にしっかりその果実を引き渡した。その後、メルケルは16年にわたりドイツを、そしてEUを代表する政治リーダ―として君臨。この間に、ドイツ経済はEU（ユーロ）という枠組みにも守られながら輝きを取り戻し、メルケルは世界にその存在感を示し続けた。しかし、その裏側では、欧州難民問題に象徴されるEU内での孤立化、米国（トランプ政権）との微妙な軋轢、中国との接近など、その将来を危うくしかねない様々な芽を生み出してきたのも事実だ。 　いったいメルケル政権は、次の時代に向けて何を遺したのか？　それは果実か、それとも負債か？　そしてドイツ経済の復活に、日本は何を学べるのか？ 　まさにショルツ新政権が発足したこのタイミングで、「メルケルなきドイツ」「メルケルなきEU」を展望し、英国離脱で岐路に立たされているEUにも鋭く切り込む。

ビジネスにとっても、国際機関やNGOにとっても、 「アフリカは、助けられるのを待っている」というイメージは、もう時代遅れだ。 アフリカ各国に足を運んだ全米注目のジャーナリストが、 起業家から村人、政治家まで、豊富なインタビューと最新の知見をもとに、 固定観念を覆すリアルなアフリカを描く。 アフリカに関わる人はもちろん、グローバル経済を見通したい人は必読。 いまや世界で成功するには避けて通れない「最後のフロンティア」で、 これまで見逃され続けてきた希望は、この大陸にも、世界にも、明るい未来をもたらすだろう。

豊富な資源があっても、国民のほとんどが貧しい。外資が開発をしても、豊かになれない。そして、終わりなき紛争と大量の難民……。アフリカは、これから発展する「希望の大陸」ともいわれるが現実は違っており、その貧困には日本を含めた先進国の人々も大きく関わっている。アルジェリア、コンゴ、マダガスカル、マリ、エチオピア、モザンビーク……日本ではあまり知られていない各国の問題点や世界的な搾取の構造を、マクロな視点とフィールドワークで得た経験により明らかにする。

地球上最後のフロンティアと呼ばれるアフリカ。日本人のアフリカに対するイメージは、貧困や紛争、開発や援助。しかし、ワールドカップの開催に端を見るように、アフリカ諸国の経済発展は目覚ましい。事実、観光で有名なマサイ族は携帯送金でヤギを買い、東アフリカの海岸沿いはリゾート地としてプールつきの家が並ぶ、大量虐殺のあったルワンダには近代ビルの建設ラッシュ、という事実を日本で知る人は少ない。 本書は、著者が実際にアフリカでのビジネスや投資にかかわった経験をもとに、今まさに台頭しつつあるアフリカの経済とそこに広がるビジネス機会について解説したものである。アフリカ経済のマクロの動向にとどまらず、具体的なベンチャーの事例や投資機会を紹介することにより、日本のビジネスパーソンがアフリカの国々の現実をよりよく理解し、ビジネスの相手または投資先として身近に考えられるような材料を提供する。

2021年7月に結党100年を迎える中国共産党。「中華民族の偉大なる復興」に向け、今やGDPで米国も射程に捉える。その野望と現実に迫った。 ※2021年1月19日号の特集「危ない中国」を電子書籍にしたものです。

史上最高値圏の米株価だが、22年末まで下落要因がひしめく。 ※2021年11月30日号の特集「危ない！米株高」を電子書籍にしたものです。

元号が「令和」になり、日本は新しい時代を迎えた。いったい、令和の日本はどんな国になっていくのだろうか。結論から言えば、それは、「今後、安倍政権がどこまで続くか、そのうえで、安倍政権がどのような政策を打つのか」によって大きく異なってくるだろう。 野党も左巻きマスコミも、好悪、感情で安倍政権を批判してきた。その好例がモリカケ問題であり、最近の統計問題でもある。2018年暮れ、厚生労働省が、「毎月勤労統計調査」において、全数調査すべきところを一部抽出調査するなどの不適切な調査を続けていたことが発覚すると、年明けの国会では野党が盛んに安倍政権を攻め立て、新聞・テレビも「統計調査に不正があった。けしからん！　アベノミクスの実態も、政府が言ってきたことが正しいかどうかわからない」などと批判的な報道を繰り返した。 しかし、この問題がいったいどういうものなのかをきちんと理解し、指摘した政治家もメディアもほとんどいなかった。筆者は情緒を廃止して、厳格な数字データをもとに、安倍政権を徹底的に査定すると同時に、「反安倍勢力」の化けの皮を剥いでいく。

安倍政権が実は消費税が上げられない理由とは？ 日銀の金融政策、株価、国際、税率、地下などなどの項目が五輪後はどう変わる？ そこから、老後破産の根拠を探り、どう逃げ切ればよいのか？ 40～50代に向けて、新たな生き方論を提示する書。 第１章　安倍首相が消費税を上げない３つの理由 第２章　消費税は上がらなくても２０２０年以降に不況の波 第３章　これから危機に直面する「40代・50代」 第４章　家計を救う、この先５年の基本戦術 第５章　家計の“内部留保”はどうやって増やすのか 第６章　10年で天地の差がつく“公的保障活用術” （著者プロフィール） 荻原 博子（おぎわら・ひろこ） 1954年、長野県生まれ。大学卒業後、経済事務所に勤務し、 1982年にフリーの経済ジャーナリストとして独立。 経済の仕組みを平易に解説する家計経済のパイオニアとして テレビや雑誌で活躍。これまでの著書・共著・監修書籍は100冊以上を数える。 近著に『払ってはいけない　～資産を減らす５０の悪習慣！』 『投資なんか、おやめなさい』（ともに新潮新書）、『老前破産』（朝日新聞出版）など多数。

「経済最優先」そして「デフレ脱却」をスローガンに掲げた第二次安倍晋三政権発足から約五年。「三本の矢」からなるアベノミクスは、1990年代以来の長期デフレによって縮小均衡に陥っていた日本経済を、本来あるべき成長軌道に引き戻すことに成功しつつある。世論調査等ではいまだ評価の低いアベノミクスだが、経済学的に検証を行えば、十分「日本経済を変えた」と言って差し支えない。本書は、その真実を論理とデータによって示しつつ、さらに、デフレ脱却が完遂されたあかつきには必要となるアベノミクスからの「出口戦略」をどう考えるべきかを提示する。

2013年1月16日、都内某所にて竹中平蔵氏と高橋洋一氏のスペシャルトークイベントが開催された。かつて第1次安倍内閣を支えたこの2人の経済学者が、いま最も話題の「アベノミクス」「インフレ目標」「日銀法改正」「今後の経済の見通し」などについて、徹底的に語り尽くす！　トークテーマは次の5つ。「1　日本人の経済リテラシー」「2　『アベノミクス』とは何か？」「3　アベノミクス、本当に大丈夫？」「4　ここがヘンだよ、日本銀行！」「5　2013年、日本経済はこうなる！」――これが「アベノミクスの真相」だ！

「大胆な金融緩和によるデフレ脱却」を主張した安倍晋三が総理大臣に就任。市場は「アベノミクス」に敏感に反応し、円安・株高が進行。日本経済は景気回復に向けて着実に歩み始めた。著者は１０年以上前からインフレ・ターゲット導入によるデフレ脱却を唱えてきた「リフレ派」の第一人者。世界標準の最新理論と、豊富で具体的な事例・データをもとにアベノミクスのすべてを平易に解説し、俗論・珍説を完全論破する。

安倍晋三首相の意を受けて・いままでにない次元・の大胆な金融政策を打ち出した黒田日銀総裁。市場や経済界は大歓迎だが、本当に日本はデフレから抜け出せるのだろうか？　また、物価は目標どおり２年で２％上昇するのか？　いずれにしても物ごとの本質を捉えた議論なくして予測しようとしてもなかなか難しい。 　本書は、現在の円安の本当の理由、デフレの正体など、今回のアベノミクスの効用を、慶應義塾大学准教授の小幡績氏と経済学者池田信夫氏両者が忌憚なく交わした対談録である。非常にわかりやすい言葉で語られているので、現在日本が置かれた状況を簡単に理解できる。 【目次】 第１章　黒田体制で日銀はどうなるか 　黒田総裁への評価は意外に高い 　相場が信じれば株価は動く 第２章　円安の原因はアベノミクスか 　為替はなぜ動いたのか 　円安はどこまで行くか 　円安は日本経済の実力 　デフレもインフレも実体経済の反映 第３章　デフレの正体は賃下げ 　日本経済は「デフレ不況」ではない 　量的緩和でインフレ予想は起こらない 　バブルの教訓 　物価と資産価格の動きの分離 　賃金の引き下げがデフレの原因 　本丸は労働市場 第４章　アベノミクスは副作用の強い偽薬 　バブルは再来するか 　財政ファイナンスのリスク 　安倍首相の取るテールリスク 　金利上昇で何が起こるか 　輸入インフレは起こるか 　第５章　停滞から脱却するには 　日本はもう「貿易立国」ではない 　本丸は労働市場改革だ 　世界的に進行する新興国との賃金の「大収斂」 　人材の活用が成長の鍵 　 （アゴラ・シングルシリーズ：A5版で60ページ相当）

2013年6月19日、都内某所にて浜矩子氏の「アベノミクス特別講義」が開催された。 『「アベノミクス」の真相』で安倍内閣の３本の矢のウソを暴いた浜氏が、発表されたばかりの「成長戦略」について詳細に検証したのがこの講義である。 なぜ、浜氏はアベノミクスを「アホノミクス」さらには「ドアホノミクス」であると批判するのか？ その理由を、会場の質疑応答も交えながら臨場感満載に電子限定版でお届けする！

「安倍首相の知恵袋」による白熱教室！　新総裁・黒田東彦氏のもとで本当に大胆な金融緩和は進むのか、財務省出身の黒田氏を本当に信用できるのかなどを、政界のウラと霞が関の本音を知り尽くした二人が、聞き上手な麻木氏の誘導で「政権奥の院」の話も交えて赤裸々に解説。黒田体制を揺るがす日銀内の「後白河法皇」の存在も明らかに。また、ＴＰＰ参加反対派が唱える「トンデモ理論」を徹底的に論破する。

アベノミクス以降の実質ＧＤＰは、民主党政権時代の３分の１しか伸びていなかった！　しかも、２０１４年度の国内実質消費は、戦後最大の下落率を記録。さらにＧＤＰの数値も、算出基準改定のどさくさに紛れて異常なかさ上げが行われていた。アベノミクスが大失敗しているという事実を、多くの人は知らない。日本にとって最大のリスクであるアベノミクスの「中身」と「結果」を、政府や国際機関による公式発表データを駆使して徹底検証する。

参議院選挙で圧勝して勢いがつくかと思ったアベノミクスが、急に失速しています。黒田日銀総裁の「量的・質的緩和」は予告どおり激しくマネタリーベースを増やしましたが、物価（コアコアCPI）はデフレのまま。彼の重視する予想インフレ率（ブレークイーブン・インフレ率）は下がってしまいました。 　「2年で2％のインフレ目標が実現できなければ辞任する」と大見得を切った岩田副総裁も、最近の記者会見で「予想インフレ率は下がっている」と追及されて「もう少し長い目で見てほしい」と苦しい言い訳をしています。 　おまけに与野党3党で合意して法律で実施が決まった消費税率の引き上げを、土壇場になって見直すとか見直さないとか安倍首相の方針が迷走し、その決断力のなさが露呈して政権の求心力が失われてきました。 　「第2の矢」の財政政策は、旧態依然のバラマキ公共事業で、財政を悪化させる以外の効果はありません。「第3の矢」の成長戦略は各官庁の概算要求をホッチキスで綴じただけ、という伝統的な自民党の政策で、中身が何もありません。 　GDP（国内総生産）の半分を超える270兆円の日銀券をばらまく「異次元緩和」は、失敗したら金融危機が発生するだけでなく、財政が破綻するリスクもある、史上最大規模のギャンブルです。 　何もやらないより新しい政策にチャレンジすべきだ、という意見もありますが、このギャンブルが失敗すると、莫大な損害を負担するのは国民です。この結果がどう出るのか、外資系金融機関でキャリアを歩んできた藤沢数希氏と一緒に考えてみました。池田信夫――プロローグより

アベノミクスは今や国民に大きくアピールし、マーケットもそれに反応して円安・株高が続いている。しかし、ちょっと待ってほしい。注目を浴びている「大胆な」金融緩和という政策は、べつに奇手でも妙手でもない。過去、政府が苦しい時に何度もすがってきた手法である。政府は財政が苦しくなると、マネー創出という「打ち出の小槌」に手をかける。そのたびに経済は大混乱し、国民は痛い目にあう。古くは江戸時代の小判改鋳によるインフレ、西南戦争後の大インフレ、大正バブル、1974年の大インフレ、そして1980年代後半のバブル。海外では第1次大戦後のドイツのハイパーインフレなどなど。歴史をたどると、マネーというものがいかに誘惑に満ち、また恐ろしいものであるかがわかる。本書はこうした歴史を振り返ることで、アベノミクスの持つ構造的な危うさを指摘するとともに、期待先行で膨れつつある日本経済に警鐘を鳴らすものである。

政府と日銀が紡ぐ「アベノミクスによって日本経済は回復しつつある」という「物語」。しかし、それは真実なのか。異次元緩和の始まりから一年がたった今、いくつもの「つまずき」を抱えたアベノミクスの実態が明らかになっている。政治のレトリックに惑わされることなく、客観的なデータにもとづき、警鐘を鳴らす。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 元副財務官・経済財政諮問会議民間議員が語る「現在の成果の源流は第1次政権にあり」（伊藤隆敏／聞き手・土居丈朗）、「生産性の向上なしに、成長は持続できない」（デール・Ｗ・ジョルゲンソン）、対談・アベノミクスの理論的支柱×格差論の第一人者「経済効率性と公平性は相容れないものなのか？」（浜田宏一×橘木俊詔）、「中央銀行の正当性が世界中で問われている」（アナリース・ライルズ）

デフレ脱却へ――いま、明らかになるアベノミクスの全貌!!　アベノミクスはどのように日本の景気を回復させ、人々の暮らしを取り戻すのか。政権のブレーンが解説する、デフレの原因から脱却への道筋、未来予測まで。これから劇的に変わる日本経済の必読書。

2012年12月、自民党の大勝によって、政権交代が起こった。その後、安倍政権が景気回復のために掲げる「アベノミクス」と呼ばれる経済政策が新聞紙上やニュースを、騒がせている。なかでも最も注目されるのは「デフレ・円高対策」だ。日銀法改正を視野に入れた大胆な金融緩和により、安倍政権は「名目３％以上の経済成長」を達成するとぶち上げた。著者はこの「アベノミクス」に対して、強い不快感を示さざるを得ない。本書では読者に対して、根源的な問いを投げかけたい。日本経済は本当に「成長」することができるのだろうか？　そもそも「成長」は、必要なのだろうか？

インフレを人為的に起こし、デフレ脱却を図るアベノミクスは、一見成功しているように映る。しかし必ず大きなゆり戻しが来る！　その先に待っているのは超格差社会だ。米国サブプライム危機や欧州債務危機を予見したカリスマエコノミストの警告！

アベノミクスとも言われる「大胆な」金融政策、「機動的な」財政政策、「民間投資を喚起する」成長戦略の３つの経済政策への期待感は、株式市場や為替市場の活況という形で表れている。一方で、「大胆な」金融政策は長期金利の急騰や行き過ぎたインフレをもたらすのではないか、といった不安の声も聞こえる。気鋭のエコノミストが、アベノミクスを支える“３本の矢”の現状評価と今後のゆくえを、精緻な分析によって論じる。

「日本経済が良くなるなんて思っていなかった、でもやるしかなかった」（日銀元理事）。史上最悪の社会実験「アベノミクス」はなぜ止められなかったか。どれだけの禍根が今後襲うか。水野和夫、佐伯啓思、藻谷浩介、翁邦雄、白川方明ら経済の泰斗と総合的に検証する。

もし全国民が国家破産に備えたら、いったい何が起こるのか？ 『TVタックル』（テレビ朝日）、『たかじんのそこまで言って委員会』（ytv）で注目の勝間和代の最強ブレーンが、「反リフレ論」のウソを完全論破！ 安倍政権の誕生による経済政策の変更で好景気に向かいつつある日本だが、まだまだメディアの世界では「反アベノミクス論」が大勢を占めている。 金融緩和で日本が破産するというウソを平気で垂れ流す奴らを、投資シミュレーションを論拠に一刀両断。

『TVタックル』(テレビ朝日)、『たかじんのそこまで言って委員会』(ytv)で注目の勝間和代の最強ブレーンが、「御用経済学」のデタラメを完全論破! 景気回復を掲げて「アベノミクス」を推進してきた安倍総理の、まさかの消費増税決断。じつは、安倍総理は国家中枢にはびこる「7つの経済理論」によってミスコントロールされていた。それら7つのトンデモ経済理論を、気鋭の経済評論家が一つひとつ完全論破。“彼ら”は敵か、味方か…経済ニュースの深層を見破れ!

超高級イチゴ、最先端ICT農場、インド進出。多様な人材の混沌から生まれる創発性(イノベーション)の源泉を育むリーダーシップ。設立からたった3年で、日本の農業界に革新をもたらした起業家による経営思想書 【目　次】 ■はじめに ■第1章　GRAとは 　10年で100社、10,000人の雇用/農業ド素人の僕がGRAを立ち上げた理由/2011年を境に止まらない人口減少/多様性の力を心から信じられる体験があったから/震災直後のGRAツアー/甘酸っぱい経営 ■第2章　地方再生の壁　同質化の弊害 　震災復興で疲れ切った人々/東北に寄り添うということは、東北人になるということではない/効率性と創造性のカオス ■第3章　GRAモデル　INCとNPO 　一つの目的、二つの組織/効率性のINC/創造性のNPO/非常識な成果(GRAの実績)/互いに依存しないからこそ/INC病、NPO野郎 ■第4章　GRAマネジメント 　組織を安定させない、破綻もさせない/リスク0という幻想/リスクを取り続ける事業マネジメント/人材多様性の限界に挑戦/同質化圧力との戦い/若い世代の風を取り込む勇気/リーダーは絶対にタブーを見過ごしてはならない/鈍感力だけでリーダーは務まらない/850人ものプロボノが無償で手伝ってくれるワケ/INCの人、NPOの人　GRAで働く人々の声 ■第5章　甘酸っぱい経営者になるための6つの流儀 　(1) 二念を継がない/(2) ひたすらに長所だけを見る/(3) 極を取る/(4) リソース不足を言い訳にせずチャンスにする/(5) 脱ステップ論/(6) PDPDPDCA ■終　章　甘酸っぱい経営とは 【想定読了時間　50分】

ジェフ・ベゾスが銀行を作るとしたら、何をするだろうか? 次世代金融産業をめぐる戦いの構図と状況を明快に論じた待望の一冊! テクノロジー企業vs既存金融機関の戦いを徹底分析! 三大金融ディスラプター(アマゾン、アリババ、テンセント)は何を目論む? 「世界一のデジタルバンク」と称賛されるシンガポールDBS銀行は何がすごい? 逆襲する米国金融機関ゴールドマン・サックスとJPモルガンはどんな選択をした? 日本型金融ディスラプターとメガバンクとの対決の行方はどうなる? 本書は、次のような重要な問題意識に基づいて、新しい金融のあり方を問います。 1.金融はもはや「Duplicate」(擬似的に創造)できる 2.金融ディスラプター企業が金融を垂直統合してくる(既存金融機関よりも本来の「金融」機能を実現している) 3.金融にも「当たり前」のことが求められてくる 「私は、物事の本質を考える際には、すでに使われている定義を見るのと同時に、大局的に宇宙からその物事が使われている様子を鳥瞰するようなつもりで、超長期かつ地球規模のスケール感で思考するようにしています。(中略)ここで重要なのは、先の項でも述べてきたように、人々の価値観が大きく変化しているなかで、「何が実際にお金として通用するのか」「どのような価値までお金に表象させるべきなのか」が潜在的に問い直されているということなのです」(最終章より)

「思い上がりが国を滅ぼす」米ソの“ウォーゲーム”に、日本は積極的に参入すべしという考えが抬頭している。しかし、その前途に何があるのか。気鋭のジャーナリストが米ソの恐るべき戦略思考の実態を透視し、日本の指針を問う！

2012年に発表した「成長の終焉」論文で、アメリカ経済の成長率の鈍化と長期停滞入りを予言したロバート・ゴードンによる画期的なアメリカ経済史。 上巻は、南北戦争後の1870年から第二次世界大戦中の1940年までを扱う。 下巻には齊藤誠一橋大学教授の解説を収録。 ロバート・ゴードンは本書で、富について――アメリカ人が過去にどのように富を創造し、享受してきたかを論じている。今後縮小するパイをどう分け合うかを議論するのではなく、さらに富を創出しようと思うのであれば、本書を読み、理解しなくてはならない。 ――ピーター・ティール、起業家、投資家、『ゼロ・トゥ・ワン』の著者 アメリカの歴史を知るうえで欠かせない「生活水準」が余すところなく語られている本書は、興味が尽きない。ゴードンは、生き生きとした描写と印象的な統計で生活様式の変遷を浮き彫りにし、われわれは今後も引き続き満足な生活ができるのかを問いかける。 その答えは意外なもので、将来の経済成長についての常識的な見方を覆す。比類ない画期的な書と言えよう。 ――ロバート・ソロー、ノーベル経済学者 本書はきわめて重要な結論をもつ力作である。具体的な事実と深い洞察が満載で、ページをめくる手が止まらない。読者はわくわくしながら、新たな発見をすることになるだろう。奥深い内容でありながらも、じつに読みやすい。 ――ジョージ・アカロフ、ノーベル経済学者

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 建国以来わずか200年間に、経済超大国への道を駆け上り、早くも成熟・衰退のきざしを見せるアメリカ経済の興亡史を、豊富な図表を用いて具体的実証的に跡づける。 【主な内容】 はしがき 第1章　新しい資本主義大国の出現 第2章　経済活動の軌跡 第3章　経済発展の諸要因 第4章　経済の台頭 第5章　経済の飛躍 第6章　自由放任主義の危機 第7章　成熟経済の到来 第8章　経済の衰退 おわりに

いよいよ米国株の暴落が始まった！　世界同時株安に波及！　アメリカ経済は本当に好調なのか？　金融の世界では、何が起きているのか？　黄金律で独自の予測を展開する経済評論家、若林栄四氏が最新経済予測を発表！　アメリカや日本、ヨーロッパの経済はいつまで落ち込み、いつから回復するのか？　独自のペンタゴン手法を駆使して、アメリカ経済の“底”(=絶好の投資機会)を、2023年と、大胆に予測！　さらに日々、世界を騒がすトランプ大統領をめぐる事件、中国との貿易戦争をはじめ世界景気に影響を与えるアメリカ経済の行方、中国の内部事情……など最新の話題が満載！　投資をする人もしない人も、世界経済の未来を知りたい読者の皆様には必読の一冊。【目次】第１章　確実にアメリカの世紀が終わる/第２章　ついに破裂するアメリカの資産バブル/第３章　堕落するアメリカ/第４章　ふたたび大恐慌に突入……神意の時がおとずれる/第５章　上がり切ったものは下がり、下がり切ったものは上がる/第６章　混沌の欧州、最新の金融事情/第７章　中国の流儀と運命/終章　黄金律が支配する相場の世界

GAP、トイザラス、スピルバーグ…、ビジネスパワーとしての「ユダヤ」を知らなければ、アメリカ経済の強さは理解できない。これまで語られなかった真実！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 アメリカの産業・企業の構造、財政･金融システムの現状と政策の役割を、経済学の基礎知識がなくても理解できるように、ミクロ・マクロ経済学の概念から解説するとともに、所得格差、地域発展･都市化、グローバル化の諸問題など応用的トピックスまで網羅した入門書。近年のGAFAに対する規制や財政のデフォルト問題、NAFTA、米中摩擦といった通商政策など新たな動きなどにも注目して解説。

二〇〇七年までの世界同時好況は、アメリカの家計が年百兆円単位で借金を増やして世界の需要を一手に引き受けてきた。しかし、二〇〇八年を堺に状況は大きく変わった。現在のアメリカ経済は、簡単にいえば二極化が広がっている。ウォール街に活況がもどり、地方経済がガタガタになっている状態だ。 いまのアメリカを支えているのは、公的資金注入の政府支出だけだ。だから、二番底、三番底はいくらでもあるだろう。 中国はどうか。中国も政府が五十四兆円規模でお金を出して、公共事業でもっているという状態だ。これは九〇年代の日本と同じだが、この先の展望が見えない。それではどうするのかといえば、いまをしのぐことができれば、いずれアメリカが回復するだろうと思っている。 では、日本経済はどうなのか。わかりやすい例を引けばこうだ。給料を百万円もらったとすると、それを全部使ったら、それは回り回って企業が個人か誰かの所得になる。 ところが、百万円のうち十万円を貯蓄してしまうとその分は誰の所得にもならない。その結果、現金・預金が貯まっているというのが、いまの日本の現状だ。 つまり、フローである所得が増えないで、財産ばかりが貯まってしまうという守り志向に入っている。 もう一つは、デフレが続いているので物価が下がり、企業の売り上げが今後下がっていくということで、給料が上がらない状態が続く。だから、デフレの克服こそが、最大の課題なのである。

やってるフリだけのトランプ魔術に世界が騙された。ニューヨーク・ダウは史上最高値を更新。日経平均も１万９０００円台まで戻した。しかし、このトランプ大統領“ご祝儀相場”はもう終わりだ。トランプの「アメリカ・ファースト！」とは国内最優先主義のことだ。アメリカにはもうおカネがない。膨大な財政赤字が積み上がり、貿易赤字も許容できない水準だ。トランプは日本から巨額の資金を毟り取る。トランプのどぎたない次の手口を大予測！　【特別付録】トランプ暴落にも耐えられる11推奨銘柄

金融教育の先進国・アメリカでは、高校生からお金の流れと世の中の仕組みについて 学校で勉強する。 アメリカの高校生が学んでいる、 「日本の学校では教えてくれない」一生ものの経済のきほんの授業を一冊に凝縮！

尖閣列島問題が発生した際、オバマ政権とその首脳たちは曖昧な態度を示し、「中国が軍事的に日本を攻撃した場合、どう対応するか」という日本側の問いに対しても、「日米安保条約を遵守する」としか答えなかったが、その間にも事態は悪くなり続けた。オバマ政権はもはや、この問題をこれまでのようにうやむやのうちに片づけることはできなくなっている。中国の帝国主義的な侵略という事実は、誰の目にも明らかになっているからだ。しかも「50パーセント政権」として政治力を失ったオバマ政権は、中国に対して厳しい姿勢をとるグループの存在を無視できなくなっている。私が日本で聞かれる質問の多くは「尖閣列島で戦いになった時、アメリカは助けてくれるでしょうか」というものだが、オバマ政権の如何にかかわらず、アメリカ国防総省には尖閣列島を守る緊急計画がすでに存在している。（日高義樹／第二章「アメリカは尖閣列島で戦う」より抜粋）

米国住宅バブル崩壊、欧州債務危機を的確に予見したカリスマ経済評論家による次なる大予測とは？ アメリカが自らの世界戦略を達成するためには、強い日本経済の存在が必要不可欠となる――。 シェールガス革命は「２１世紀最大のイノベーション」です。モノづくりを根本から変えるだけでなく、今の「石油社会」を「ガス社会」に変えるという意味でも、１８世紀にイギリスで起こった産業革命に次ぐ「第２次産業革命」と言っても過言ではないのかもしれません。しかし、シェールガス革命の光の面が「アメリカ経済の復活をもたらす」ということであるならば、闇の面は「世界のエネルギーの勢力図を一変させ、既存の資源国を苦況に追いやる」ということになるでしょう。 こういった世界経済の二極化が進む中で日本経済が復活するためには、日本は米国と強力なタッグを組むこと、すなわちアメリカの世界戦略に乗ることしか選択肢はありえません。幸い、アメリカが自らの世界戦略を達成するためには、日本の協力が必要不可欠となっています。これは日本にとっても千載一遇のチャンスです。要は、日本国民が真に豊かな生活を送ることができるようになるには、日本の政治が世界の情勢とアメリカの世界戦略を理解して、当たり前の判断さえできればいいわけです。 （「プロローグ」より要約抜粋）

基軸通貨ドルの価値低下! 米国債の格付け下落! いよいよ混乱の空位時代に突入! 次は中国との噂は正しいか? 覇権国家成立の5つの要因とは? 斬新な経済分析から驚きの未来を導き出す!

アベノミクスを主導し、日本をデフレ不況から救った、救国のベストセラー! ノーベル経済学賞に最も近いといわれる経済学の巨人が書いた、研究生活50年の集大成!! 著者は、日米欧の学者たちにインタビューを行ない、すでに100人以上から聞き取りを行なっているが、ほとんどすべての俊才が、潜在成長率のはるか下で運営されている日本経済を｢ナンセンスだ｣と考えていた。日本復活は世界の常識だったのだ!

「消費税」という名の非関税障壁に対し、米国はいかなる報復に出るか? 日本製品を米国に輸出する場合、輸出企業は、消費税にあたる金額を輸出還付金として日本政府から受け取ることができる。これが非関税障壁となり、日本企業の競争力を増すことになる。ゆえに米国は、過去にも日本の消費税に対し報復を行なってきた。1989年消費税導入→日米構造協議、1994年消費税増税法案可決→年次改革要望書、1997年消費税増税→金融ビッグバン、2010年消費税10%案→日米経済調和対話、2012年増税法案可決→TPP協議本格化。では、2014年と15年の増税には、米国はどのような報復を画策しているのだろうか――。 「消費税」をはじめとして「TPP」「規制緩和」「為替」等の問題は、日米交渉の歴史という観点から見ると一つの道筋で繋がっていることがわかる。現地で渉猟した米公文書館の資料をもとに解説する「誰も書かなかった日米経済戦争の真相」。これぞ、著者の集大成となる一冊!

ユダヤ人はなぜアメリカでビジネスに成功したのか？　彼らはアメリカ経済にどれほどの影響力を持っているのか？　遅れてきた移民として憎悪されたユダヤ人。彼ら自身が自らの経済的成功の存在を否定したため、その実態は今まで知られてこなかった。本書は、彼らの底知れぬ経済力を金融、流通、マスコミ、不動産、建設などの多岐にわたる客観的な調査から明らかにする。　【目次より】●金融支配の神話――大恐慌の時代　●「経済の暗黒大陸」に固めた地歩――百貨店・新聞・広告業　●主要産業となった映画産業――東欧系ユダヤ人の出現　●今日のユダヤ人大富豪――その財力と実像　●不動産投資こそ富の源泉――ユダヤ移民の天職　●あらたな事業で富を築く――マスコミ・小売業　●今日のユダヤ系投資銀行――受け継がれるユダヤ人脈　●ウォール街のユダヤ人――金融ビジネスの創造者たち。巷間囁かれている〈陰謀説〉を排し、ユダヤ人とその経済力の実像を丹念に描き出す。

「ROE(自己資本利益率)」を経営目標に掲げる企業が増えている。しかし、ROEという数字ばかりにとらわれると、企業も投資家も本来の姿を見失う。ROEブームの光と影を追った。 　本書は週刊エコノミスト2015年2月3日号で掲載された第2特集「危ういROEブーム」の記事を電子書籍にしたものです。 危ういROEブーム ・市場は「稼ぐ力」を見ている ・インタビュー　伊藤邦雄 ・おさらい!ROEの今をよく知るためのQ&A ・投資動向を映す「JT倍率」 ・対論　ROE経営を進めるべきか 推進派　「経営を進化させるチャンス」 消極派　「実力以上の目標は経済縮小招く」

ハイテク機への過信に警鐘をならし、事故を防ぐための真の改善策を提言。併せてＬＣＣ（格安航空）の安全性、機内で浴びる放射線、Ｂ７８７の事故など航空界の問題点を指摘する。

10～15年後の未来は現在の延長線上とは限らない。起こるかどうかわからない不確実な変化を「洞察」し、事業開発にいかす技術が求められる。日本総合研究所の未来デザイン・ラボによる、新しいビジネステキスト。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 これからの20年、30年といった長いスパンで日本の産業の将来像を描くとすれば、どのような方向に向かうのだろうか。その過程で新たな生産革命が起これば、人々の働き方・暮らし方までを変えていく「新産業革命」に発展する可能性もある。本書の研究は日本の産業史を振り返り、さらなる発展のための指針となろう。

「転職したら幸せになれる？」「頼まれごとはどう断ればいい？」「旅費の節約と快適な旅、どっちをとるべき？」「貸したお金をちゃんと返してもらうには？」行動経済学の第一人者が、読者から寄せられた意思決定や人間関係の疑問と悩みに全力で回答。行動経済学の基本が楽しく学べて、日々の選択にもう迷わなくなる！ウォールストリート・ジャーナルの超人気連載の書籍化。