戦略分析の基本ツール（ＰＰＭ、業界構造分析、４Ｐ）を用いて、企業の事例を分析する。扱うのはサントリーのハイボール、ヤマダ電機、新聞電子化のインパクト、エルピーダメモリ。

戦争の終焉か、人類の終焉か AI全能兵器の進化で安全保障の世界は一変する！ 米国第一人者が描く衝撃のシナリオ ◎本書は、戦争においてこれまで以上に増大する人工知能（AI）の役割について描いている。特に、21世紀前半の戦場を支配することになる自律型兵器（autonomous weapons）について検討する。次に、21世紀後半の戦場を支配する全能兵器（genius weapons）を検討する。いずれのケースでも、これらの兵器が生み出す倫理的葛藤と人類への潜在的脅威について論じる。 ◎AIテクノロジーは絶え間なく飛躍的進歩を遂げている。AI研究者は2040年から2050年の時間枠で、AIは人間の知能と同等になる可能性が50パーセントであると予測。同じ専門家は、AIは2070年にはすでに「人間のあらゆる関心領域において人間の認知能力をはるかに超える」と予測している。 ◎現在、アメリカ、ロシア、中国は致死性兵器システムの中でAIを精力的に開発・配備している。本書はAIの科学、戦争への適用、そしてその適用がもたらす倫理的ディレンマを探る。とりわけ人類絶滅のリスクを冒すことなく、AI兵器の能力を増強し続けることは可能なのか、という問題を扱う。（序章より一部抜粋）

不確実性の高まる（VUCA）世界で、組織と戦略をどう問い直すか？ 世界情勢が変化するたびにグローバリゼーションへの悲観論と楽観論が盛り上がる。本書は、企業を動かすビジネスパーソンに向け、根拠のない印象論にまとわされず、グローバリゼーションの実態を踏まえた正しい対処と戦略策定ができるようになるためのフレークワークとツールを提供するものである。著者は、国際経営研究の第一人者であり、企業へのコンサルティング経験も多く行っている人物。本書では、客観的データとその分析に多くの紙幅が割かれており、説得力を持ってメディアや世論の感覚的な現状認識に反論する。トランプ大統領の政策、ブレクジット、中国の一帯一路などのトピックから、多くの企業のケースも紹介される。国際経営学の気鋭の研究者である琴坂将広氏（慶應義塾大学准教授）による解説も収録。

知識から知恵へ、イノベーションから持続的イノベーションへ。 世界のビジネス界に多大な影響を与えた経営学の世界的名著『知識創造企業』の著者両氏による25年ぶりの続編。 イノベーションを起こし続ける企業の秘訣はどこにあるのか。企業が絶え間なく繰り返し、新しい知識を生み出し、組織全体に知識を広め、知識を行動に変えなくてはならない。そのためには、SECI（セキ）モデルで説き明かした「暗黙知」と「形式知」に加えて、「実践知」が不可欠である。 本書では、その知識を絶えざる実践を通じて知恵（wisdom）にまで高めることの重要性と、その知恵を獲得・活用するための方法を示した。実践を積み重ねていくと、実践知が得られる。なおも繰り返していくと、実践知が豊かになり、次第にスケールが大きくなる。企業の枠を超えて社会までも巻き込んでいく。こうした実践知を備えたリーダーを「ワイズリーダー（賢慮のリーダー）」、ワイズリーダーに率いられた企業を「ワイズカンパニー（賢慮の企業）」と呼んでいる。 本書では、学問を超えた理論と、著者が長年にわたって収集した多くの数多くの企業事例をもとに、イノベーションを起こしていくリーダーや企業を描き出し、デジタル時代の人間の生き方と経営を考える。

過去70年間、日本はアメリカ主導の自由で開かれた国際秩序から、最も利益を得てきた国の一つである。中国も1970年代以降、この秩序の最大の受益国の一つに加わり、数億人の市民を貧困から救い出すことができた。 　アジア太平洋地域の発展を支えた、このような自由で開かれた国際秩序とは、アメリカが保証するハードパワーを背景に、開かれた形で国家間の関係を治める一連のルール、規範、そして制度をいう。それは安全保障秩序、経済秩序、人権秩序という三つの柱から構成される。ところがアメリカのトランプ政権はこの秩序を自ら破壊しつつあり、それは国際秩序をめぐって日本が抱える根本的なジレンマを露呈させることになった。 　本書は、安倍政権下の政策を分析・評価し、政治的・社会経済的な制約を考慮しつつ、アジア太平洋地域における自由で開かれた国際秩序を守り、 それを改革するために日本はどうすべきかを提案する。

アイディア創出から、ビジネスモデル構築、事業の循環まで―― 日本におけるビジネスモデル研究の第一人者が、実務の最前線で活用されている方法、海外のイノベーション教育プログラム、学術の先端領域、を数多くの事例、ビジュアルとともに一冊に凝縮した「実践ガイドブック」。 【本書の主な内容】 第１部　ビジネスモデルの基本 ビジネスモデルとは何か、それを学ぶ意義がどこにあるのか。これらの前提を押さえたうえで、フレームワークの使い方や、ビジネスモデルを創造するサイクルについて学びます。 第２部　分析から発想への「飛躍」 異業種のビジネスモデルを模倣する発想法、常識を疑うブラケティング発想法、過去から未来へのトレンドを書き出す未来洞察法など、アイディアを発想する方法を紹介します。 第Ⅲ部　発想をカタチにして検証 世界で活躍するデザインファームは、どのようにプロトタイプ（試作）をつくり、筋の良さを確かめるのかについて、ビジュアルな表現やストーリーで語る方法を説明します。 第Ⅳ部　ビジネスモデルの発展的学習 成長する仕組みづくりに向けた好循環のあり方、創造的なアイディアを得るための人脈づくり、サイエンスとアートのバランスを保つことの大切さなどを紹介します。

５年足らずで売り上げ４倍増 「オレオ」はどうやって化けたのか？ クラフトフーズ、ユニリーバ、フォンテラなどの成功事例に学ぶ 「絞り込み」により成長の好循環を生み出す方法 「少ないことを、大きく、大胆に（Fewer，Bigger，Bolder）」 「７つのフォーカス」に従って、リソースを優先分野に重点配分し、 業務を簡素化し、社員の潜在力を解き放つことで 成長の好循環が生まれるだろう。 【７つのフォーカス】 　１．発見：成長の源泉を探す 　２．戦略：賭ける領域を決める 　３．奮起：社員をやる気にさせる 　４．人材：可能性を発揮させる 　５．実行：単純化し権限を委譲する 　６．組織：調整し協働する 　７．指標：進捗を測定し共有する ☆フィリップ・コトラー推薦！☆ 「著者のモハンバー・ソーニーとサンジェイ・コスラはビジネスの通説に挑戦し、 企業を持続的な高収益・成長体質にするための意外性のある卓越したアイデアを 提案しており、本書に登場する事例は説得力に満ちている。 その知見は現行のビジネス戦略の思潮に一石を投じるものとなろう」

18年間、読まれ続けた伝説のロングセラー、待望の全面改定。 ビジネススクールの「必修8科目」で身につく「体系的な知識」こそ、 すべてのビジネスパーソンの武器である。 ■本書で身につく「必修8科目」とは■ ＩＴとイノベーション オペレーションズ・マネジメント 統計学 アカウンティング ファイナンス 組織行動と人材マネジメント 経営戦略 マーケティング ■編著者の言葉■ これまで現場で学んできた「漠然とした経営の知識」を 体系立てて学ぶことができるのが、MBAプログラムです。 これら経営学の基礎知識は企業で活躍するための土台となり、 これまでの経験や勘で行ってきた判断を知識で裏付けして、 明確な根拠をもってマネジメントを遂行することができるでしょう。 本書はMBAで学ぶ基礎知識を短時間ですばやく身につけることができるよう構成されており、 知識の裏付けがほしい社会人にとって非常に有効であると自負しています。

なぜ、同じような業界・経営環境でありながら、繁栄する企業と破綻する企業に分かれてしまうのか？ なぜ、衰退を認識していながら、破綻に至るまでそこから脱却できなかったのか？ 破綻する日本企業には「衰退のメカニズム」が存在する。通常は大きな問題を引き起こすことはないし、見過ごしてしまうことが大半である。しかし、ひとたび事業環境が変化をすると、突然牙をむき始めて、ズルズルと業績を下げ、企業を破綻に追いやってしまう、いわば「サイレントキラー」である。具体的には、ミドルによる社内調整、出世条件と経営陣登用、経営陣の資質と意思決定……、といったことが、企業の業績の成否を分けている。御社にはこのサイレントキラーが眠っていないだろうか。また、サイレントキラーの駆動を避けるには、何をすべきだろうか。企業再生の最前線で活躍してきた著者が膨大な現場の生の声と、経営学・心理学の知見から紡ぎ出した経営組織論のフロンティア。

地方自治体は少子高齢化、グローバル化、IT化への対応を迫られる一方で、 右肩上がりの時代には見過ごされてきた債務やリスクが顕在化しつつある。 本書はそうした環境にある自治体が組織を改革し、 政策・施策・事務事業の再生を実現するための道筋を提示する。 計画策定・行政評価などのPDCAサイクルの確立、 計画の実効性を高めるマネジメント、組織間の連携効果を高める情報の管理・活用、 公営事業の経営などを実践的な視点で解説。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約500ページを電子化した、約200MBの大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 アップル、アマゾン、アルファベット（グーグル）、マイクロソフト、フェイスブック、ネットフリックス、ナイキ… 日本でも非常に身近な存在である米国企業情報を、投資家のバイブル『会社四季報』に倣ったフォーマットで、見やすくわかりやすくまとめました。 業績・財務情報はもちろん、連続増配やクラウドといった投資テーマ、展開ブランド名、トップの年収、ライバル企業など企業を把握する情報も満載した、米国株式投資・ビジネス・研究を支援する米国企業情報の決定版です。 ●●主な内容●● 【掲載銘柄】 ◎ニューヨーク証券取引所・ナスダック上場企業 636社 ――日本で取引可能なS&P500採用全銘柄＋IPO（新規公開）などで話題の新興・有力企業　 ※今号ではラッセル2000中小型株から編集部が選んだ銘柄を収録 ◎日本で売買可能な米国上場ETF（上場投資信託）全254銘柄 【特集】 特集１　トランプ相場第二幕、2017春夏のテーマ注目株 　あなたの見方は？トランプVS米議会の行方 　インフラ投資／資源高／金融／防衛／クラウド／SNS／株主還元／金 　○投資テーマと設定銘柄一覧（テーマ索引） 特集２　中小型株の代表ラッセル2000から独自収録 　今が熱い！米国中小型株を狙え 　建機レンタル／建設資材／オフィス家具／人材派遣／航空宇宙 特集３　ランキングで選ぶ有望銘柄 　「伸びる、魅力的、今が買い時、M&A」銘柄はこれだ！ 　米国の成長株、配当株、割安株トップ100 【ランキング】 時価総額、売上高（営業収益）、連続増配、低PBR、低PER、高ROE、 フリーキャッシュフロー増加率、経営者報酬

優れた企業の戦略ストーリーも、プロフェッショナルを作り上げるのも、最強の論理は「好き嫌い」にある。本書は、ロングセラーの『「好き嫌い」と経営』と『「好き嫌い」と才能』を合本化したものである。日本を代表する経営者・プロフェッショナル33名との対話を通じて、経営や仕事の淵源に迫る。ここでしか読めないあのカリスマたちの実像が明らかに。登場人物：永守重信、柳井正、大前研一、為末大、中竹竜二など。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 買収後のPMI(買収に伴う事業・組織・機能の統合)のノウハウを体系的に解説した、初めての実務ガイドブック M&Aにおいて、事業シナジーを創出し企業としての成長を実現するためには、PMIの的確な実行が必要不可欠である。「PMI」と一言でいっても、買収目的や目指す事業シナジーによってその具体的な内容やプロセスは案件ごとにすべて異なる。しかし、どういった目的であれ、M&Aの成功を左右する「組織・人事・ガバナンス」上の論点は共通している。本書では、M&Aの本来の目的であるシナジーを創出して、企業価値の向上を実現するために必要となるPMIの取り組みとはどのようなものであるのか、実務面を中心に解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 大学生が最初に社会保障について学ぶためにも 実務家の学び直しのためにも 社会保障を知るために必要十分な、「意義」「実態」「仕組み」「歴史と政策の現状」「課題」の情報を、法学・経済学の分野からバランス良く学ぶことができる入門テキスト。 本書の構成――「はじめに――本書のねらい」より ●現代の生活における社会保障の比重は高い。誰もが医療や年金の給付を受ける。社会保険料や消費税を払う。社会保障給付費は110兆円を超え、国民所得の３割を占める。社会保障・税の一体改革、不安定雇用、高齢者の暮らし、貧困などが、新聞の政治面や社会面、またテレビのニュースなどで連日報道される。現在の制度では立ちいかないとして、「抜本改革」が必要だとする批判も多い。若い世代の多くは、上の世代のために過剰な負担をしていると感じている。受給者のほうは、財政的な理由で給付を削減するのはけしからんと感じている。一方で、社会保障は制度で規定されており、白紙から考えるわけにはいかないので、基本的な仕組みがわからないと論じられない。 ●本書は、そのような関心と悩みを持っている一般の方々や大学生向けに執筆した社会保障の概説書である。 ●本書では、特定の学問的な方法論にはこだわらず、社会保障を知るために必要十分な情報を、バランスよく執筆することに努めた。 ●各章の冒頭には要約とキーワードを示したので、自分が必要と思われる章から読んでいただいてもよい。また、各論の各章は、「意義」「実態」「仕組み」「歴史と政策の現状」「課題」から構成し、バランスよい記述になるよう心がけた。より説明が必要と思われるトピックについては、「コラム」を設けた。各章をお読みになった後は、「練習問題」を復習に使うとともに、「Further Readings」にある文献を読んでより理解を深めていただきたい。 ●大学などで授業を受けながら本書を使う方だけでなく、実務家の方にも学び直しのために手に取っていただきたいテキストである。

ロングセラー『仮説思考』(2006年刊行）と『論点思考』（2010年刊行）が、２巻セットの合本版になって新登場！ ボストン・コンサルティング・グループでの２０年の経験から、コンサルタントの必須能力である「仮説思考」と、企業・職場で山積みの問題の中から真の問題を見つけ、それに集中するための技術を「論点思考」を解説。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本の都市問題を経済分析するテキストを全面改訂。 「土地」「建物」「交通」「住宅」「政策」「都市規模」「財政」などの日本の都市が直面している具体的な政策課題を分析する。 都市政策に携わる国や地方自治体の担当者にも有益な付帯的・理論的な視点が提供されている。 ●本書の課題は、日本の都市が直面している具体的な政策課題に関して都市経済学からどのようなアプローチができるかを提示することである。したがって、本書では「日本の都市問題」の経済分析に焦点が当てられる。初版が出版されて以来、都市経済学の研究も進歩し、日本の都市の姿や都市政策の重点も大きく変化した。こういった変化を踏まえて、第2版では大幅な改訂を行った。 ●改訂にあたっては、1990年代半ば以降の日本の都市および都市政策の重点の変化を考慮して内容を拡充した。 ●各章の内容は以下のとおり。 第1章は、本書全体の導入部分である。日本における都市化の経緯と都市規模分布の現状を概観し解説する。 第2章では、住宅立地の理論を基礎に、都市における土地利用がどう決定されるかを考える。 第3章では、地価の決定メカニズムを解説し、1980年代後半の地価高騰と1990年以降の長期にわたる地価下落も取り上げ、検討する。 第4章では、道路交通のもたらす外部不経済の定量的な推計例の紹介も交えつつ、都市の交通問題について経済学的な分析を行う。また、費用便益分析の簡単な解説を付録で行う。 第5章では、住宅市場がどのように動いているのか、実証的データを交えながら検証する。 第6章は、住宅市場に対する政府の関与の現状と効果を分析する。住宅政策の大転換にも触れる。 第7章では、都市規模の決定メカニズムがあつかわれる。 第8章では、開発規制、用途規制、形態規制、取引規制といった土地利用規制に焦点を当てるとともに、中心市街地問題、コンパクトシティー政策などをあつかう。 第9章は、都市財政の基本を学ぶとともに、官民連携、エリア・マネジメント等の地方財政における新たな動きをあつかう。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 著者は外資投資銀行Ｍ＆Ａ責任者から転身。変貌する日本企業にとってのＭ＆Ａの意義とその合理的な実施方法について、実務家の立場から多数の具体例をまじえて総合的に書き下ろす。

世界的に知られる『知識創造企業』の著者による書き下ろしの経営論。「変化する状態」（プロセス）をキーワードに、これからの日本企業のあり方について説く。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「知的熟練」と「長期の競争」に重きを置く著者独自の一貫した論理が、多くの統計・資料をベースに、展開される。ロングセラーテキストを、最新テーマを織り込み全面改訂。 【主な内容】 序　説　　さまざまな労働者グループ 第1章　知的熟練 第2章　大企業労働者のキャリア 第3章　大卒ホワイトカラーの人材開発 第4章　報酬Pay-年功賃金か 第5章　長期雇用と解雇 第6章　現代の理論 第7章　中小企業労働者 第8章　女性労働者 第9章　高年労働者とフリーター 第10章　海外の日本企業 第11章　働く場での労働組合 第12章　マクロの労働経済 第13章　基礎理論と段階論

なぜ、大停滞から抜け出せないのか 世界の経済学者たちは何を議論してきたのか 1930年代の大恐慌から今日に至るまで、経済不況をめぐる論戦は、つねに「ケインズ主義対反ケインズ主義」の図式で争われてきた。21世紀の世界経済危機においても、反ケインズ主義陣営は「不況下の財政引き締め」を主張し、それに対してケインズ主義陣営は「超拡張的な金融政策とマイルドな財政政策のポリシー・ミックス」を主張してきた。日本の「アベノミクス」も後者の陣営に位置づけられる。本書は、大恐慌以来80年の経済論戦を展望し、世界の経済学者たちは何を議論してきたのか、世界経済はどこへ向かうのかを明らかにする。アベノミクスによって注目を集める「リフレ派」。野口旭教授はその代表的な論客の一人であり、本書は、野口教授の知的格闘を集大成した待望の書き下ろしである。 【主な内容】 第1章　世界経済危機の変質 第2章　世界的金融危機はなぜ起きたのか 第3章　世界経済危機と危機下の経済政策 第4章　主要国のマクロ経済政策とその中間的総括 第5章　不況下における財政政策の基本原理 第6章　非伝統的金融政策の論理I──ポートフォリオ・リバランスと為替チャネル 第7章　非伝統的金融政策の論理II──期待チャネルと政策レジーム転換 第8章　財政と金融の統合政策──ヘリコプター・マネー 第9章　世界的マクロ安定化への課題──金融政策と財政政策の正常化 第10章　政策パラダイムとしてのケインズ主義と反ケインズ主義 終章　ケインズ主義の終わりなき闘い

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 経営・法務・税務・会計の各分野から持株会社にアプローチしている唯一の実務書。 2015年春に施行予定の改正会社法など最新法令・基準を反映し改訂。 大会社・上場企業だけでなく、中堅・中小企業にも対応する。 組織再編・改革を考える経営者から、社長室・経営企画室・総務・法務・財務・経理を担当する人まで必読の書。 【主な内容】 第1部　経営編 　第1章　持株会社の経営戦略 　第2章　持株会社の組織と管理 　第3章　持株会社の会計 　第4章　持株会社経営成功の秘訣 第2部　法務編 　第5章　持株会社に関わる平成26年改正会社法の概要 　第6章　会社法と持株会社の創設 　第7章　会社法と持株会社の運営 　第8章　持株会社と各種の法規制 第3部　税務編 　第9章　持株会社経営の組織再編と税務 　第10章　持株会社とグループ法人税制 　第11章　持株会社と連結納税制度 　第12章　持株会社の運営と税務 　第13章　海外子会社の税務 　第14章　子会社への事業支援と撤退にともなう税務

日本でのM&Aは株価に対してプラスの効果をもたらしているのか? またM&Aの動きに対して株式市場が合理的に動いているのか? M&Aを株式市場の評価という視点から経済学的に分析し、実際のデータを用いて検証した気鋭の研究書。「友好的M&Aは良いが、敵対的M&Aは悪い」「企業を買ったり売ったりするのは日本の企業風土になじまない」といった、感情的な議論になりがちなM&Aについて、株式市場での評価を重視してケーススタディと実証分析を行い、実務への示唆も述べる。 ライブドアvs.ニッポン放送のケーススタディも収録。 【主な内容】 第1章　敵対的M&Aと株式市場 第2章　M&Aのケーススタディ:ライブドアvs.ニッポン放送 第3章　日米のM&Aと株式市場の評価:先行研究サーベイ 第4章　日本のM&A:実証分析の前提 第5章　M&Aの株価効果と取引形態 第6章　M&A発表日の株価効果に関する要因分析 第7章　合併比率と株価:合併アービトラージ取引の分析 第8章　日米のM&A市場の比較と長期株価効果 第9章　終わりに:M&A実務への示唆と今後の研究課題

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 スチュワードシップとコーポレートガバナンスの2つのコードが一体となり促す日本企業の改革。何が起こり、どこに向かうのかを示す。 【主な内容】 はじめに 第1章　インベストメント・チェーンと説明責任の輪 第2章　英国のコーポレートガバナンス 第3章　過度なショート・ターミズムの克服を目指したケイ報告書の意義 第4章　日本版スチュワードシップ・コードと伊藤レポート 第5章　企業価値向上のイメージを描写する情報開示 第6章　経営者とのスチュワードシップ関係を追求する機関投資家像 第7章　ESG投資とそれをプロモートするアセット・オーナーの存在 第8章　取締役会評価の時代

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 建国以来わずか200年間に、経済超大国への道を駆け上り、早くも成熟・衰退のきざしを見せるアメリカ経済の興亡史を、豊富な図表を用いて具体的実証的に跡づける。 【主な内容】 はしがき 第1章　新しい資本主義大国の出現 第2章　経済活動の軌跡 第3章　経済発展の諸要因 第4章　経済の台頭 第5章　経済の飛躍 第6章　自由放任主義の危機 第7章　成熟経済の到来 第8章　経済の衰退 おわりに

指数関数的思考、デザイン思考、システム思考etc. AIをパートナーとして活用するためのマインドセット＆アプローチを解説。 ベストセラー『デザインシンキング・プレイブック』の著者らによる、AI導入・活用の決定版！ 【主な内容】 ・イノベーションの原動力としてのAI ・AIが様々な分野に与える影響を示す業界事例 ・どのようにAI 戦略を立案するか ・AI オポチュニティマップの活用 ・スキルとAI：新しいチーム編成 ・AIバリューチェーンの活用法 ・AIとイノベーションの方法論 ・AI倫理への取り組み方 ・イノベーションマネジメントの未来 etc.

横山禎徳（2024年逝去）の遺稿を単行本化したのが本書。 本書のはじまりは、日本生産性本部で行なっていた「社会システム・デザイン演習」の講義録画を文字起こしした原稿だった。話のダブリや展開はなるべく変えないこと、話し言葉を少しだけ書き言葉に寄せていくこと、補足・追加説明が必要な部分には注をつけ話の展開を極力遮らないこと、この3つを心がけて編集を行なった。 著者が、戦略、組織、システムに関わることになった経緯、そして、社会システム・デザインという方法論に行き着いた理路も明らかになっている。横山禎徳を知らない人はもちろん、横山禎徳を知っている方にも、一読して、新しい発見があるはずだ。

21世紀の世界に浮上した「宗教と戦争」という難題。 戦後80年の日本で伸長する「右派ポピュリズム」。 私たちは信教の自由と政教分離を本当に自覚してきただろうか。 タイ、イギリス、そして日本。世界の君主制と宗教の関係から、日本がかつて歩んだ戦争への道を繰り返さないために、その実像を解き明かす。 憲法学、政治学、宗教学、思想史など第一線の研究者が結集。 現代日本に、いまだ影響を及ぼす「国家神道」と、「天皇制」の論点とは。 戦後の平和憲法下で「信教の自由」「政教分離」が保障されながらも、しばしば神道儀礼の国家的意義が問われる天皇制を、君主制の歴史という視点から捉え返す。 日本近代のあり方を、イギリスやタイなどとの比較も交え、国際的な視野で読み解く。 【目次】 序　章　近現代の君主制としての天皇制と国家神道（島薗進） 第１章　国家神道と物語論――憲法学の観点から（江藤祥平） 第２章　日本から見たイギリスの王権と宗教（梅川正美） 第３章　君主をめぐる政教関係　タイの事例から（矢野秀武） 第４章　近代の神道における儒教の影響（小島毅） 第５章　宮中祭祀から見た近現代の皇室（原武史） 第６章　天皇崇敬の広まりと軍の宗教性――尊皇の軍人・乃木希典が国家神道にもたらしたもの（島薗進） 第７章　国家神道と政教分離（駒村圭吾） 第８章　戦後立憲主義、東アジア王権と国家神道（松平徳仁） 付　章　鼎談「国家神道と政教分離」（島薗邁・駒村圭吾・松平徳仁）

世界的な規模と、地域の独自性を両立する「ルースカップリング」を提唱 アップル、ユニリーバ、ナイキ、バーバリーが実践するデジタル技術を最大限活用した「新グローバル経営戦略」の本質を捉える 本書は、デジタル技術が企業のグローバル戦略をどのように加速させているか、そして分断化が進む世界でグローバル展開を成功させるためにデジタル技術をどのように活用すべきかについて、独自の視点で体系的に書かれた類を見ない書籍です。 今後、グローバルな市場で勝ち抜くためには、既存事業の規模の拡大ではなく、既存の強みを活かして世界の最先端の知識・技術を取り込むことが重要です。積極的なM&Aも含めたグローバル戦略の再策定が求められ、各地域・国の特性を考慮したマネジメントに加え、新規事業の創出という新たなマネジメントが必要であり、経営者は複雑性が増すなかで事業を遂行し、成長させていかなければなりません。 さらに、コネクト化、ソフトウェア化する製品の普及や生成AI・AIエージェントに代表されるAI技術の発展など、今後も新たなデジタル技術が次々と登場し、経済・経営に大きなインパクトを与えていくでしょう。 サティッシュ教授の包括的なフレームワークは、このような環境変化に対応するために、グローバル戦略をどのように再策定すべきかの議論に役立つでしょう。また本書では、欧米のみならずインド・中国発の企業の事例も多く紹介されており、新たに成長している海外企業のグローバル戦略から、多くの示唆を得ることができるのではないでしょうか。（「訳者まえがき」より）

ビッグ・テックが勝てないゲームに持ち込み、どう戦うか ハーバード大学・プラットフォーム戦略の権威らが説く、 デジタル・AI時代を勝ち抜く「６つの戦略」 本書は、ビッグ・テックがいかにして伝統的な市場を破壊するか、そして従来型企業がいかにしてこの新たな競争環境の中で生き残り、繁栄するために適応していくかについての長年の研究から生まれた本です。 本書では、小売、メディア、テクノロジーなどさまざまな業界から得た教訓を紹介し、企業がいかにして差別化を深め、エコシステムを構築し、競合他社を協業者に変え得るかを示しています。これらの戦略が日本のビジネスパーソンの心に深く響き、競争優位性を再考し、急速に変化する世界で価値を創造するための実践的な手段の提供につながることを願っています。 日本の読者にとって、本書はデジタル時代における競争とコラボレーションの新しい考え方を探るための招待状です。本書で紹介されているケーススタディや戦略を振り返り、それがあなたのビジネスの未来をどのように切り拓くことができるかを考えてみていただきたいと思います。（「日本語版に寄せて」より抜粋）

★Amazonベストビジネスブック2024に選出！ ★ノーベル賞経済学者が描くこれからの経済社会に関するビッグピクチャー 「オオカミにとっての自由は、 往々にしてヒツジにとっての死を意味する 」 トランプ後の世界はどこへ向かうのか？ 傲慢な超富裕層による搾取をどう食い止めるのか？ 公正で自由な優れた社会を推進するのはどのような経済なのか？ The Road to Freedom: Economics and the Good Society 待望の邦訳！

生命とは何か？ どのように誕生したのか？ 世界が注目する最新理論がもたらす 生命観のパラダイムシフト。 生命と非生命を分けるものは何か？ 宇宙はどのようにして複雑な生命を生み出したのか？ 物理学と生物学の架け橋となる革新的なアセンブリ理論への招待。 「刺激的で興味深い」 ――ウォール・ストリート・ジャーナル 「ゲームチェンジャーとなる可能性を秘めている」 ――パブリッシャーズ・ウィークリー 「非生命と生命の概念的なギャップを埋める 重要で新たなアプローチを概説する」 ――ポール・デイヴィス （『生物の中の悪魔』著者）

★全世界100万部のベストセラー『LIFE SHIFT（ライフ・シフト）』共著者によるまったく新しいビジョン ★「フィナンシャル・タイムズ」ビジネス・ブック・オブ・ザ・イヤー最終選考選出 ★ノーベル経済学賞受賞のダロン・アセモグル絶賛！「必読の書。重要なメッセージと多くの教訓が含まれている」 「この本は説得力があり、読む者に勇気を与えてくれる。そして、豊富な知識に基づいている」 ――ニーアル・ファーガソン（歴史学者） 「すべてのページに新しい発見がある」 ――デビッド・Ａ・シンクレア（ハーバード大学医学大学院教授。『LIFESPAN』著者） （「はじめに」より） 長寿化がAIやサステナビリティ（持続可能性）と同じくらい私たちの未来にとって重要なテーマであることを示したい。……本書では、個人の視点と社会の視点の両方から論じる。社会が長寿化にどのように適応するべきかという議論を抜きにして、長くなる人生を個人がどのように生きるべきかを考えることはできない。

イノベーションとデジタル戦略の世界的権威の２人による、 リアルタイムデータとＡＩを製造業と融合させるための戦略書 IoT×AIがつくり出す新たなビジネス戦略 製造業の多くの企業は、設計領域や生産、販売、調達などのSCM領域、工場の自動化といった「モノづくり」領域のデジタル変革を推進しています。そして今後はこれらの取組みのなかで、IoTデータやAIを全面的に活用していくことを構想しています。そこに「モノ」のデジタル化という、「モノづくり」のデジタル化の延長では考えられない新たな流れが加速しています。高品質な「モノ」をいかに安く早くつくるかという従来の「モノづくり競争」とは異なる世界が広がりつつあるのです。 経営者は、当面は既存事業で利益を確保しながら、いままでの延長線上にはない新たなビジネスモデルへ転換するため、何をどのような順序で行っていくべきかを検討し、それらを着実に実行していかなければなりません。本書は、その際に、参考となる指針や具体的なアプローチを提示することを目的としています。製造業を中心に書かれていますが、今後身体データや環境データといったセンサーデータの活用が期待される領域であればどの業界にも役立つフレームワークが提供されています。 製造業を中心とする従来型企業は、データやAIを活用し、業界の垣根を越えて多様な機械間をデータが流れるエコシステムの中で、自らの役割を見極め、次の競争戦略を打ち出すことが求められているのです。（本書「訳者まえがき」より抜粋）

企画部門系ビジネスパーソン、コンサル、ＳＥ・・・。ＩＴをビジネスに活用する企業の経営者や企画部門の担当者、実際にＩＴの開発や運用に携わる実務者。特に自社の技術戦略を検討・策定する企画担当者が年度計画や事業計画の「ネタ本」として使えると感じられる本です。 ロングセラーの定番本。野村総合研究所が、最新ＩＴ（情報技術）の動向を継続的に調査し、その結果を広く社会に情報発信した成果をまとめたもの。ターゲット読者が今後の技術戦略を検討・作成する際の指針となり、IT利活用のナビテーションとなる、バイブル的な本と位置づけられます。 野村総研による「ITロードマップ」調査をベースとし、これから情報技術がどう変わるのか、どのようにビジネス、経済、社会に受け入れられて行くのかを予測します。

空想の世界を実現する日本発ディープテックの最前線がここにある！　技術によって社会問題を解決する、ディープテックの素顔はどのようなものか。本書は世界の学術研究と、起業家への取材をもとにして執筆されている。学術理論は課題を究明するための視点を提供し、そのコンセプトは現象を眺めるレンズとなる。そして、ディープテック企業の現場に足を運び、リアルタイムでその時々の企業活動を写し取っている。そこから、起業家が成長ステージごとに直面する課題を並べながら、解決策を紹介する。本書を読めば、次代のイノベーションに担い手が今何をしようとしているのか、そして、数々の先入観が覆されるはずだ。

データ活用とＡＩの進化は私たちの生活をどのように変えるのか？ デジタルライフ、通信・メディアビジネス、コンテンツビジネス、ＡＩ・データガバナンスの未来を洞察、 ８つの市場の成長を徹底予測！ 【主な内容】 第１章　デジタルライフの未来 　　　　　・複雑化するデジタルライフ 　　　　　・生成ＡＩで揺れるデジタルディバイド 　　　　　・推し消費の多様化とＡＩ 第２章　通信・メディアビジネスの未来 　　　　　・「スマホの次」の可能性 　　　　　・テレビメディアを取り巻くデータ覇権 　　　　　・広がる偽・誤情報とビジネスチャンス 　　　　　・マーケティングにおける戦略的な生成ＡＩ活用 第３章　コンテンツビジネスの未来 　　　　　・コンテンツビジネスの論点 　　　　　・試されるゲーム大国日本 　　　　　・ＤＸで進化するスポーツビジネス 　　　　　・教育コンテンツの未来 第４章　ＡＩ・データガバナンスの未来 　　　　　・「シン・データガバナンス」──　デジタル規制の克服 　　　　　・ウェアラブルデータの活用とガバナンス 　　　　　・「子どものデータ」を考える 　　　　　・データの越境流通とガバナンス 　　　　　・世界的に急伸するＡＩ規制と対応

組織を動かそうとしたときに何から始めればよいのか？　どうすればメンバーのやる気を促せるのか？　組織を変えていくために何をすればよいのか？　これからの時代、どのようなリーダーシップが求められるのか？　自信のキャリアをどう捉えていけばよいか？……　個人の心をどう動かして、組織を変え、企業の経営戦略を実現するか。大手人材系研究機関によるリサーチと実践例、学術成果をもとに組織の成果を高めるためのソフトイシューを解説。コミュニケーションや場づくりなど、すぐに使えるメソッドも充実。組織責任者（リーダー）必読の一冊。

「エシックス経営」とは、「倫理を基軸とした経営」を指す。著者は2021年春に刊行した『パーパス経営：30年先の視点から現在を捉える』で、ビジネス界にパーパスブームを起こした、日本を代表する経営コンサルタント。刊行から３年経った今、立派なパーパスを掲げる企業は増えたものの、その実践に行き詰まっているところが出てきている。それは「パーパス」というきれいごとを実践するには、倫理を日々の行動原理にまで落とし込むことが求められているからである。倫理は単なるコンプライアンスのためにあるのではなく、社会価値を生み出し、それを経済価値に変換し、さらに社会価値の向上のために再投資するという良質な資本主義、ひいては持続可能な社会と経済の発展のための基軸となる。本書では、なぜ今、倫理を基軸とした経営が求められているのか。哲学、経済学、経営などにまつわる思想と、国内外の企業事例などから論じる。

この本は高次元の指南書と言ってもよいだろう。高次の社会分析の書でもある。高次の自己啓発書でもある。 ――ピーター・ドラッカー 生を終える瞬間まで、誰かの役に立ち、学び、成長し続けたいと願うのなら、本書は実に清々しい課題を提示してくれるだろう。――ジム・コリンズ（『ビジョナリー・カンパニー』著者） 人生にさらなる充実感を求めながらも、次の勝利、次の売上げ、次の克服、あるいは収益増からは生まれないことに気づいている成功者のためのものである。ボブ・ビュフォードをガイドとして、最高の年月を確かなものとしてほしい。 ――ケン・ブランチャード（『１分間マネジャー』共著者） 感動的な本だ。真に傑出した人物の心と頭脳から生まれたものであり、人生の後半戦に意味と充実を見出す方法という、わが社会が切実に必要とすることに取り組んでいる。端的に言えば、成功から意義へと躍進する方法の本だ。 ――スティーブン・コヴィー（『7つの習慣』著者） 累計75万部ベストセラーの名著、待望の邦訳。CATVビジネスで大成功を収めた起業家から社会事業家に転身した著者が、人生「前半戦」で成功したものの、何か物足りなさを感じている中高年世代に向けて、人生「後半戦」に向けた棚卸しとゲーム・プランを伝授する。 すなわち、一言で言えばこうだ。もし人生の中年期――三〇代後半から五〇代のどこか――に差しかかっているのなら、人生の黄金時代が待っているのだと。どれほどの成功を手にしたとしても、完全に満たされることはない。人生の真の価値をあなたは手にしうるのであり、この本の語る内容を知ることはきっとあなたにとって意義あるものとなるだろう。――序文より

増え続ける花粉症、小麦アレルギー、喘息、アトピー… 2030年には２人に１人がアレルギー患者に！ 「犬や猫が人間に対してアレルギーを起こす」 「アレルギー患者がかかりにくい『がん』がある」 「ダニに刺されて肉アレルギーになることがある」 ――気鋭の医療人類学者だから書けたアレルギー研究の最前線 新しいワクチン、新薬も続々登場！ 現代社会を生き抜くための最重要知識を一冊に凝縮した決定版 ・アレルギーはどれほど昔からあるのか？　 ・アレルギーはひどくなっているのか？　もしそうなら、その原因は何か？ ・アレルギーは遺伝によるもの、環境によるもの、あるいは人間が生み出したものなのだろうか？ ・アレルギーについて私たちができることは何か？　私たちは自分のアレルギーを「治せる」のか？ 「深い調査に基づいて書かれた重要な一冊。……夢中になれる読書体験をもたらしてくれる」 ――『ウォール・ストリート・ジャーナル』

『フィナンシャル・タイムズ』『ニューヨーク・タイムズ』絶賛！ パンデミック、テロ、暴動、政治紛争、サイバー攻撃、気候変動、破壊的技術の出現。 市場を混乱に陥れる「予測できない極端な現象（ブラック・スワン）」にいち早く気づき、行動を起こした者だけが巨万の富を手に入れることができる。 不確実性が増し、存亡リスクさえも高まる世界にどう適応すべきか。 「カオス」を制したファンドの「帝王」たちから、その原則と思考法を学ぶ。 ユニバーサは暴落時に莫大な収益を上げるポジションを常にずっと取っていた。なぜなら市場はいつなんどきでも、前触れなく暴落する可能性があるからだ。暴落がいつ起きるかは誰にも予測できない。だからユニバーサに資金を預ける投資家は暴落を心配する必要がなかった。――第2章より 誰よりも早く「パニック」を起こした者がカオスを制する。 パンデミック、政治紛争、暴動、気候変動、破壊的技術の出現――市場を混乱に陥れる「予測できない極端な現象（ブラック・スワン）」にいち早く気づき、行動を起こした者だけが巨万の富を手に入れることができるのだ。 2020年3月、パンデミックに市場が揺れるなか、投資顧問会社ユニバーサ・インベストメンツは4000％を超えるリターンを叩き出した。多くの投資家が匙を投げ、多額の損失を被るなか、なぜユニバーサは莫大な利益を生み出すことができたのか。 『ウォール・ストリート・ジャーナル』紙の記者による本書では、ユニバーサの最高投資責任者マーク・スピッツナーゲルと、ミリオンセラー本『ブラック・スワン』の著者ナシーム・タレブが確立した投資戦略とその哲学に迫る。さらに、バブルの崩壊は予測できると主張する複雑系研究者や気候変動専門家などへの取材をもとに、複雑化し脆弱性が増す社会における生き残り戦略を探っていく。

問題を放置し続ければいずれ大惨事がやってくる 予見可能な危機とは、その潜在性を認識するのに必要なデータがあるのに、心理的要因、組織的障壁、政治的影響により、効果的な防止策がとられないときに起こるものをいう。 「環境問題」「航空会社のマイレージ」「先進国の年金と医療」「テロ対策」……などの問題は、認識がされていながら、解決していない。「９・１１同時多発テロ」「エンロンの破綻」などのように、いずれ大惨事がやってくることが事前に警告・予測されていたにもかかわらず、重大な問題を放置し続けることによって危機が起こったのである。 その責任はリーダーにある。多くの組織では、明らかに措置を講ずべき予見可能な危機が、はっきり目に見える形で、今も迫りつつある。 本書では、多くのカタストロフィーが明らかに予見可能であったことを解明しつつ、危機を「認識」し「優先順位をつける」などの予見可能な危機が暴発するのを予防するための道具を提案する。

企業は進歩のエンジンか、不幸や諸悪の根源か？ 古代ローマの「ソキエタス」から、現代の「フェイスブック」まで、 8つの企業の功罪を通して知るこの世界の成り立ち。 企業は世界の動向につねに多大な影響を及ぼしてきた。 そして企業は、誕生した当初から、 共通善（社会全体にとってよいこと）の 促進を目的とする組織だった。 しかし今、企業はひたすら利益だけを追い求める集団であり、 人間味などとは無縁のものであると考えている人は多い。 では、企業はどこで、どのように変節してしまったのか？ 時代を画した8つの企業の歴史を俯瞰しつつ、 現代社会を読み解き、 企業のあるべき姿を指し示す記念碑的な書。 「企業が最後には必ず利欲に目がくらみ、悪徳の道に進んでしまうというのは避けられないことなのか。企業の歴史とは、結局のところ、大きな期待と失望の繰り返しでしかないのか。企業が世界という舞台で果たす役割について、社会はだまされるだけなのか。そんなことはない、というのがわたしの考えだ」（「序――企業の役割」より） 世界8ヵ国で刊行！ 「エコノミスト」「ウォール・ストリート・ジャーナル」絶賛！ Amazon.com「ベスト・ヒストリー・ブック・オブ・2022」

企画部門系ビジネスパーソン、コンサル、ＳＥ・・・。ＩＴをビジネスに活用する企業の経営者や企画部門の担当者、実際にＩＴの開発や運用に携わる実務者。特に自社の技術戦略を検討・策定する企画担当者が年度計画や事業計画の「ネタ本」として使えると感じられる本です。 ロングセラーの定番本。野村総合研究所が、最新ＩＴ（情報技術）の動向を継続的に調査し、その結果を広く社会に情報発信した成果をまとめたもの。ターゲット読者が今後の技術戦略を検討・作成する際の指針となり、IT利活用のナビテーションとなる、バイブル的な本と位置づけられます。 野村総研による「ITロードマップ」調査をベースとし、これから情報技術がどう変わるのか、どのようにビジネス、経済、社会に受け入れられて行くのかを予測します。

本書は2017年に刊行した『新版 北朝鮮入門』以来、7年ぶりの改訂版となった。北朝鮮の対外政策はこの間、米韓両国と対話を進めたり、交渉が頓挫すると一転して中露との連携を図ったりするなど目まぐるしく動いた。朝鮮労働党規約や憲法も改正され、政治体制のほか、軍事、経済、社会でも多くの変化が起きた。そのため多くの章で全面的な書き換えが必要となった。最新の動きを追加するだけでなく、歴史的な背景などを理解しやすくするため章の構成などを含めて一新した。 　金正恩が強調する「自力更生」や「自給自足」は、国際社会と隔絶された世界に生きる「国際的孤児」というイメージにつながりがちである。 　だが国連加盟国の8割以上は北朝鮮と国交を持っており、グローバルサウスには北朝鮮と良好な関係を維持している国が少なくない。そうした国々が抱く北朝鮮への認識は、日本のそれとは異なる。本書で取り上げたように、安保政策で連携する日米韓でも脅威認識に温度差があることを考えれば、その他の国々とのギャップは驚くに値しない。先進7カ国（G7）でも英国やドイツは北朝鮮と相互に大使館を設置して久しい。 　北朝鮮の核・ミサイル開発が北東アジアの不安定要素となっていることは論をまたない。それはけっして放置できない問題であるものの、即効性のある対応策を見出すのが困難なことも認めざるをえない。だからこそ、国際社会を俯瞰する広い視野を持ち、単に脅威を煽るのではなく北朝鮮の実像を冷静に見つめて現実的な対応策を議論することが求められている。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ２００８年に初版が刊行され、マクロ経済学の中級テキストとして定評ある『標準マクロ経済学』が、７年ぶりに改訂されました。近年のマクロ経済理論の進化をも取り込みつつ、本書をテキストとして採用された先生方からの声を踏まえて、以下の５つの工夫をしています。 【１】序章を除くすべての章は、５つの節、５つの「本章のまとめ」、５つの演習問題で統一して学びやすくしています． 【２】５つの演習問題はすべて本文と関係があります。本文では「演習問題２参照」のように、どの演習問題と関係する箇所であるかを示しています。演習問題の正解と詳細な解説を、東洋経済新報社の書籍ウェブサイトに掲載しています。 【３】数式の説明を毎回、一般形と具体例の２段階で行っています。たとえば１変数関数の場合であれば、一般形はｙ＝ｆ（ｘ）、具体例はｙ＝ａｘ＋ｂ のようになります。慣れない人は先にわかりやすい具体例で理解し、次に一般形に進んでください。具体例だけを用いた学習も可能です。 【４】マクロ経済学の「理論」や「モデル」を説明する際に用いる数学を巻末の「数学付録」に１０種類の公式としてまとめています。公式のほとんどは高校のときに習ったものです。何度も公式を用いることにより、マクロ経済学で数学がどのように利用されているかを実感してください。東洋経済新報社の書籍ウェブサイトには、具体例をつけた詳しい「数学付録」も掲載しています。 【５】マクロ経済学に親しみをもっていただくためのコラム「Ｃｏｆｆｅｅ　Ｂｒｅａｋ」を、序章を含むすべての章末に付けています。

ＤＸ時代を勝ち抜くには ＲＥＷＩＲＥＤ（ビジネスの配線をし直すこと）が必要だ！ 人材確保、オペレーティングモデル設計、データ環境の構築･･････ 企業を持続的に成長させ、競争優位性を獲得するための実践書。 マッキンゼーが選りすぐりの200社のクライアントと 10年にわたりＤＸを共同研究することで得た 効果検証済みの方法論を100点以上の図解とともに解説！！

ユヴァル・ノア・ハラリ（『サピエンス全史』著者） アダム・グラント（『GIVE & TAKE』著者）　絶賛！ ◆AI時代になってまで、私たちはなぜ「働くこと」にこだわるのか？◆ 経済学、社会人類学、物理学、進化生物学、動物学…… さまざまな学問分野の最新の知見をもとに、 「人と仕事」の深遠なる関係を縦横無尽に解き明かす！ 「仕事には時間の大半を費やす意義があり、 人間の価値を決定し、人生の豊かさを左右する」 ――それは『幻想』かもしれない」 ◆「働かない」ことは悪なのか？◆ 私たちが行なっている仕事が人格となり、 将来の展望を左右し、どこで誰と多くの時間を過ごすかを決定し、 自分の価値を伝え、多くの価値観を形成し、政治的な姿勢を方向づける。 そのため私たちは努力する人を賞賛し、怠け者を非難し、 万人の雇用という目標を、あらゆる種類の政治家がマントラのように唱え続ける。 ――イントロダクションより

「憲法」「安保改定」「専守防衛」「非核三原則」「防衛費１％枠」「尖閣問題」「集団的自衛権」から岸田政権の「三文書改定」まで、防衛政策の攻防と決定の軌跡を描く。取材期間37年超の力作！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 情報の経済財としての性質に着目し経済理論の体系の中で軽視されてきた情報の理論を確立。情報化社会の経済的意義と政策の問題を論じる。＊第１７回日経経済図書文化賞受賞

累計7万部超の本格的経営書 Ａ.Ｔ. カーニー「最強シリーズ」最新刊！ M&A戦略、トランザクション、トランスフォーメーション。 買収を成功に導くための3つのフェーズにおける 「論点」「思考」「分析」と統合的ガイドラインを解説。 国内で数百件＆数兆円のＭ＆Ａを支援してきた A.T. カーニーの実践的アプローチを初公開！

「無形資産」の全貌を明らかにした著者による最新作！ 成長、格差解消、イノベーションを加速させるために必要なこと 経済のフロンティアで何が起きているのか？ 無形資産が経済を支配する中で発生した、「経済停滞、格差拡大、機能不全の競争、脆弱性、正統性欠如」という５つの大問題にどう立ち向かえばいいのか？ 金融と経済政策立案の最前線で活躍する著者がその経験を生かし、処方箋を提示する。 『無形資産が経済を支配する』 （『フィナンシャル・タイムズ』ベスト経済書） 著者による続編！ Haskel ＆Westlake著Restarting the Future: How to Fix the Intangible Economy、待望の邦訳

コスト削減できなければ、コンサルティング報酬は０円！ ”完全成果報酬型”のプロ集団が2000社超の成功実績をもとに伝授する 間接材コスト削減の超実践アプローチ！ インフレから企業を守る経営者の必読書！ 【間接材コストを削減する８つのステップ】 　STEP１　コスト削減余地の事前分析 　STEP２　コスト削減を成功させるための事前準備 　STEP３　仕様やサービスの最適化 　STEP４　購買体制の見直し 　STEP５　発注／調達単価の最適化 　STEP６　最適な取引先候補の見つけ方 　STEP７　WIN-WINを実現する実践交渉テクニック 　STEP８　契約書のチェックポイント なぜ、自社のコスト削減が進まないのか？ 　原因１．現場担当者の動機付けの不足 　原因２．見直し困難な“聖域”あり 　原因３．専門性の不足 　原因４．専任担当やミッションの欠如 　原因５．“見える化”できていない 　原因６．一元管理できていない 原因は現場ではなく、経営陣のリーダーシップ不足にあった！

プライベートエクイティ投資会社は「招かれざる乗っ取り屋」「企業価値の破壊者」などという誤解を持つ人がまだまだ多い。しかし、プライベートエクイティが米国経済に果たした役割は大きい。そのことについて具体例を交え明らかにしたのが本書だ。 ◆ファンドが果たす役割を実例で学べる アメリカのブラックストーン・グループは、プライベートエクイティや不動産、クレジット、ヘッジファンドに投資する巨大企業で、本書は、同社の事業展開と、その経営者に焦点を当てて描かれたノンフィクションである。 プライベートエクイティという、私たち日本の一般人にはまだなじみの薄い、プライベートエクイティの仕組みと米国投資ファンド業界の８０年代から金融危機を経た、25年余りの米国金融業界の変遷が詳しく描かれている。 さまざまな企業への投資の成功事例、失敗事例など具体例が多く盛り込まれているので、投資をするとはどういうことなのか、誰の役に立つのか、また、金融システムの中でファンドが果たす役割がどういうものなのかを理解するのにうってつけである。 ◆知的好奇心を揺さぶる内容 金融や投資に関しての基礎知識を勉強中の読者には、本書で次々と登場する金融用語は新鮮そのもの。そしてそうした金融用語の多さは、アメリカの金融・投資業界が急速なイノベーションを起こしていることの証しだともいえる。 アメリカの金融・投資業界は、古いビジネスモデルがどんどん色あせ、新規参入者が新しい手口で登場するという、きわめて熾烈な競争環境下にある。 その根底にあるアメリカの投資文化が、アメリカ経済を動かすためには不可欠な要素となっていることを、本書では述べている。 金融、投資に関心を持つ読者にとっては、アメリカのけた外れの巨大買収と巨額報酬の裏側なども知ることができ、知的好奇心を揺さぶる内容である。

人口、経済、情報、テクノロジー、債務･･････ スローダウンはすでに始まっている！ オックスフォード大学の地理学者が 膨大なデータと事実(ファクト)で明らかにした 「加速時代の終焉」と「世界の安定化」 読者が突きつけられる 「直感に反する現実」と「人類の未来」とは？ 山口周解説 ――本書は現代人を振り回す「全ては加速している」という迷信を解除してくれる

既存事業を深め、新規事業を育てる「両利き」こそ、DX・コロナ時代を生き抜く知恵だ。 世界のイノベーション研究の最重要理論「両利きの経営」に関する初の体系的な解説書の増補改訂版。前版は2019年２月に刊行され、経営実務の世界でも大きな話題になった。本書は、2021年９月に刊行された原書第２版の翻訳である。豊富な事例を挙げて、成功の罠にはまった企業・リーダーと、変化に適応して成長できたそれとを対比させながら、イノベーションで既存事業を強化しつつ（深化）、従来とは異なるケイパビリティが求められる新規事業を開拓し（探索）、変化に適応する両利きの経営のコンセプトや実践のポイントを解説する。これは、多くの成熟企業にとって陥りがちな罠であり、イノベーション実現に必要な処方箋が、この理論の中にある。ネットフリックス、アマゾン、富士フイルム、AGCなど、企業事例を豊富に収録。日本企業への示唆も多い。改訂にあたっては、第４章（企業文化）と第７章（イノベーションの３つの規律）などが追加されている。入山章栄氏（学術的な観点から）、冨山和彦氏（実務家の観点から）による「解説」を収録。

近年、企業不祥事や事故によって、会社の社会的信用が著しく損なわれ、場合によっては破綻にまで追い込まれるケースが後を絶ちません。そうした数々の事件の影響により、社会全体に、不祥事を起こさないためにはひたすら法令を遵守することが大切だという誤解が生み出され、企業活動ひいては経済社会そのものが萎縮してしまっています。「コンプライアンス」＝「法令遵守」という考え方のもとで、「何が何でも法令に違反しないこと」に意識が向けられすぎているのです。 　しかし、経済活動、企業活動で重要なことは、何をしないかではなく、何をするのかです。いくら上から下へ「法令を遵守せよ」「違法行為をするな」と命令しても、問題の根本的な解決にはなりません。そこで必要なことは、コンプライアンスを「法令遵守」ではなく、「社会的要請への適応」ととらえることです。社会的要請に応えていくことこそが、組織の目的なのです。 　「法令遵守」を否定することは、決して「法令」を軽視することではありません。企業活動に関係する法令を体系的に理解することは「社会的要請」を把握するのに不可欠です。コンプライアンスを正しくとらえ、法令を基本的かつ体系的に理解することで、事業を健全に行っていくための組織のパワーを高めることができるのです。 　本書は、「ビジネスコンプライアンス検定」上級編テキスト『企業法とコンプライアンス』に続き、初級編公式テキストとして作製したものです。企業活動に関係する法令の基礎的かつ体系的な理解を得るべく、第２部「ビジネスコンプライアンスと法・ルール」において企業法の各論にも注力しています。このテキストを学ぶことを通して、多くの企業が、そして、企業人が「社会的要請への適応」という方向性を明確にし、健全な事業活動を実行していくことを期待しています（「はじめに」より）。

2020年、コロナ・ウイルスは世界経済、国際関係、そして地球上のほぼすべての人の日常生活を破壊し、何億人もの人々が職を失い、死の恐怖におびえた。 かつて世界経済全体が数週間のうちに20％も縮小したことはなく、世界経済の95％が同時に苦境に立たされたことはなかった。 ウイルスは私たちの健康だけでなく、経済をも猛烈な勢いで攻撃し、今や世界中のいかなる国も、ビジネスや金融のグローバルな網目から逃れることはできないのだ。 政治家や中央銀行、製薬会社など、さまざまな個人や組織の思惑や利害関係と、中国や欧州、イギリス、アメリカといった世界各国がとった政策とその帰結を克明に追いつつ、中国の台頭やトランプの暴走、ワクチンの開発競争や中央銀行の施策、政府による巨額の財政出動、世界銀行などの国際機関の動きまで、コロナ危機に見舞われた世界を俯瞰する。 2008年の経済危機を描いた『暴落』で高い評価を得た歴史家が、金融、政治、ビジネス、そして人間模様の物語を巧みに織り交ぜながら、すべてが変わってしまった2020年を克明に描き、グローバル化した経済や金融の世界を読み解く、現代世界を理解するための必読書。

たとえば、多くの企業が成長の舞台として期待している新興国は、その人口の多さによって熱い視線が注がれている。しかし、人口増加は経済発展のトリガーとなるのか、それとも経済発展の足かせとなるのか、議論の決着はついていない。そもそも、世界の人口は、なぜ、加速度的に増えているのか。増え続ける人口の調整局面はあるか。そして、地球上の最適な人口規模とはどれぐらいなのか……。 人口学の権威が、多彩な学問領域の知見を総動員しながら、人類史の謎に挑む意欲的な一冊。

CX（顧客体験）、DX（デジタル・トランスフォーメーション）、EX（従業員体験）を一挙に実現する！　 カスタマーサービスは、もはや顧客からの問合せに対応する「企業の一部門」ではない。マーケティング＆セールス、デザイン＆プロダクション、財務＆アドミニストレーションと並び、企業を支える４つ目の柱として位置づけるべき活動である。カスタマーサービスを戦略的に捉え直すこととは、競合他社には簡単に真似のできない真の競争力としてサービスを再定義することであり、当然そのプロセスだけでなく、人材、テクノロジー、リーダーシップのあり方も同時に再定義する必要がある。本書は、デザインから運用、テクノロジー活用、組織設計と収益化まで、半世紀にわたって数多くのグローバル企業の指南役を務めた伝説のコンサルタントによる「顧客起点」の企業変革の方法論である。

定評ある大学テキストの10年ぶりの改訂。危機管理と災害対応、情報化対応などの新たな章を加え、地方自治の今がわかる最新版。

「アジャイル」はアマゾンやグーグルといった急激に成長してきたテクノロジー企業が、製品・サービス開発に用いている手法であり、短期間でトライアンドエラーを高速回転で繰り返しながら完成度を高めていくものである。 変化していく局面局面に応じて機敏に反応し自律的に判断し、物事を先に進めていくというアプローチである。 この手法自体はテック企業の製品・サービス開発に限定されたものではなく、営業変革や事業開発、コスト削減など、企業の事業運営自体にも活用できるツールである。 すでに欧米では「アジャイルであること」は生存の必要条件となっており、顧客の変化に対応し自らも柔軟に変化し続ける企業が勝者として生き残り、そうでない企業の淘汰が進んでいる。 日本では、決められたことを正しく進めることが良しとされ、変化に対してどのように対応すればいいかわからず思考停止に陥ってしまうか、状況がまずいことはわかりつつも様子を見ようとするだけで、対応が後手後手に回ることが多くなっているようだ。 「アジャイル」はこのような状況を打破するための強力な手法であり、業種を問わず、イノベーションや企業変革における活用例において、欧米での成果は枚挙にいとまがない。 本書は海外におけるそれらの数多くの学びから、「アジャイル」の活用方法を実践的なガイドブックとしてまとめたものである。社会・消費者の変化に直面している日本企業が、現場レベルで自ら加速し、生まれ変わるための指南書として大いに役立つものとなるはずである。

人々の語る「ナラティブ」がいかに経済に影響を与え、経済を動かすかを分析した画期的な本。 世界を変えるニューテクノロジーに取り残されるわけにはいかない（ビットコイン） ニューテクノロジーは雇用を破壊する（AI） チューリップが売れるには合理的な理由がある（金融ウバブル） 銀行は大きすぎて潰せない（金融規制） 住宅価格は決して下がらない（不動産バブル） あるナラティブは根拠なき熱狂となって人々の信念を変え、人々の行動を変えて、マクロ経済を大きく動かしてきた。 どうしてあるナラティブだけが繰り返されて、人口に膾炙していくのか？ ナラティブはどのようなメカニズムで、通説化し、人々の心をとらえるのか？ 過去に語られてきた、有名なナラティブとはどのようなものか？ 脳科学的に、人々はなぜそうしたナラティブを創り出したがるのか？ アニマルスピリット、それでも金融は素晴らしい、不道徳な見えざる手、と、現実経済を理解する上で 深い洞察を示してきたノーベル賞経済学者が、新しい経済学の方向を示す。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 アジア経済の全体像がわかる　入門テキストの決定版 グローバリゼーションの最たる受益者であったアジアを、今度は米国発の世界同時不況が襲う――はたしてこの荒波からアジアは脱していけるのか？ 鍵を握る中国の動きとともに、インドの躍進、ＦＴＡの動きなど、多様なアジアの動きを探る。戦後の発展過程から世界同時不況後のアジアの経済状況まで解説する、アジア経済の全体像がわかる入門テキストの決定版。

資本主義における基本資産は、カネ（金融資本）とモノ（物的資本）だった。ヒト（人的資産）は、資産ではなく費用（コスト）として計上されるという欠点があった。本書で提唱する「パーパス経営」の源泉は、人の思いを中心とした「パーパス」という目に見えない資産である。これは自分は何のために存在するのか、そして他者にとって価値のあることをしたいという信念である。「パーパス」は、マネジメント用語としても、ミッション、ビジョン、バリューの上位概念として注目されている。こうした考え方は、日本の企業が昔から「志」といった言葉で、強く持っているものだ（著者はパーパス重視の経営を「志本主義」と呼ぶ）。これからは、志に基づく顧客資産、人的資産、組織資産などの無形資産をいかに蓄積していくかが経営の鍵となる。昨今、注目されているSDGsは、2030年までの目標にすぎない。そうではなく、30年先の視点から現在を捉える発想が不可欠だ。本書では、国内外の100社以上の名だたる企業の変革にかかわってきた著者が、志を追求し、成長を続けるための経営の思想と、具体的なマネジメントの方法を説き明かす。

ＭＭＴ（Modern Money Theory＝現代貨幣理論）は救世主なのか。閉塞状態を抜け出す経済学・金融政策とは何か。世界的金融学者による初の邦訳書！

「ポピュリズム」「ニヒリズム」に象徴される近代の危機を乗り越えられる思想はあるのか。 「グローバリズム」と対峙するアフターコロナの価値観とはなにか。 西洋近代の限界を縦横無尽に論じ、日本思想の可能性を探る。 「当代随一の思想家」による「近代論」の集大成であり、「知の巨人」が新境地を開拓する主著。 トランプに象徴されるポピュリズム現象。 しかしこれは今に始まったことではない。すでに1930年代のナチス台頭から始まっていたことだ。 その原動力となったのは「ニヒリズム」。何も信じられない事態に絶望し、疲れきったため、その時々の状況に身を任せ、流れるように生きるという態度である。 これが後にユダヤ人大虐殺の「ホロコースト」につながっていった。 現在、先進各国を覆い尽くしているのも、こうした「近代の病」であるニヒリズムである。 近代のこのような虚妄≒ニヒリズムを乗り越えることは可能なのか。 その可能性として日本思想、とりわけ西田幾多郎「無の思想」などに象徴される京都学派に再び光を当てつつ、西洋近代思想と比較分析。 その現代的価値を問い直す。

マーク・アンドリーセンとベン・ホロウィッツらが立ち上げたスタートアップ、 ラウドクラウド社に参画し、著名VCアンドリーセン・ホロウィッツの社員第一号として 同社の事業運営の責任者を務めた著者、スコット・クポールが、 VCと起業家が知っておくべき、実戦で使える知識をすべて語る。 VCと起業家がともに幸せな付き合いをするために必要なこととは？ 資金調達をめぐるシリコンバレーのリアルとは？ 業界の裏側を知りつくしている経験豊富な男がすべてを語る！ 前グーグル会長兼CEOエリック・シュミット推薦！　 『リーン・スタートアップ』著者エリック・リースによる序文 ・アメリカ経済におけるVC（ベンチャーキャピタル）の役割とは？ ・VCの投資基準はどんなものか？ ・VCと銀行はどう違うのか？ ・VCはリスクをどう考えているのか？ ・起業家の見ている世界とVCの見ている世界はどう違うのか？ ・起業家はVCとどんなふうに付き合えばいいのか？ ・起業家が資金調達するとき、何を考えておくべきなのか？ ・VCのライフサイクルはどんなものか？

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ジャスミン革命、ウォール街のデモ、ヨーロッパの債務危機・・・・・ ますます混迷するグローバル経済を知るための、最初の一冊。 『スティグリッツ　経済学シリーズ』は、約20年前の1993年に原書が刊行されて以来、経済学分野におけるグローバル・スタンダード・テキストの草分け的存在として知らない者はないほどの存在となった。 そのテキストの姿勢は一貫して、市場メカニズムを重視しつつも、市場の不完全性と限界を明確に認識した、ミクロ経済学とマクロ経済学を統一的に展開した「新しい経済学」である。特に著者がその発展に貢献し、ノーベル経済学賞受賞(2001年)の理由となった「情報の経済学」からの分析を多く取り入れ、さまざまな問題に応用しているのが特徴である。 『入門経済学』は、その中での経済学のエッセンスを学び取れるよう、そしてミクロ、マクロ経済学の両方を短縮的に修得できるよう、スティグリッツ自身の編集したマクロ部分が充実している点に特徴がある。 また、2008年のアメリカ発の金融危機、ユーロ危機についてスティグリッツ自身が特別に書き下ろした日本語版のための第12章「グローバル危機」が本書には含まれているグローバル・スタンダード・テキストの最新版。

ダイバーシティ、複雑化する働き方の時代、異なる立場や意見の人々に配慮し、どのようにうまくやっていくべきか？ 状況をいかに読み解き、「権力」「感情」「変化」を理解して、自分や組織を活性化していくべきか？ 昨今注目されるビジネス現場の必須スキルとマインドセットを世界の第一人者が解き明かす。７つの戦略と70の戦術、チェックリストなど、すぐに使えるメソッドが充実。 　「今日の職場は多様性に満ちています。正社員、派遣社員、契約社員、嘱託など雇用契約が異なる人々がいます。世代格差、ジェンダー、身体障がいの有無などさまざまです。 　経済のグローバル化で労働力の移動は頻繁になり、外国人を雇用しているのは、もはや大企業ばかりでなく、外国人労働者抜きでは稼働できない工場も少なくはありません。オープンイノベーションや付加価値のある商品開発では、社内外の人々との協働プロジェクトも一般化しました。 　さらに、ワークを支えているのはライフです。ライフスタイルも多様化しています。独身、共働き、子育て中、介護しなければならない人とそれぞれの家庭事情を抱えた人々が職場に期待することは一様ではありません。 　さまざまな人がいるからこそ、意見が違うのです。つまり、コンフリクトは不可避なものであり、日常なのです。ならば、面倒だと避けるのではなく、意見の対立を効果的にマネジメントする力を持ちましょう。立場や意見の相違を克服し、危機をチャンスに変え、目的を達成していくリーダーシップを時代が求めています。 　コンフリクト・マネジメントは、グローバル化するビジネス環境に身を置くすべての人にとって必須の理論であり、実践なのです」（本文より）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 1991年の刊行以来、20年以上にわたるロングセラー教科書の全面改訂版。 初めて統計学を学ぶ文科系の大学生や統計学の自習をめざす一般社会人を対象とした入門教科書。経済や政治などの社会現象のマクロ情報をできるだけ客観的に把握するための統計学的な考え方を、高度な数学的予備知識なしで、身につけ、理解することができる。 最新版では「公式ウェブサイト」を開設（上記緑色の部分をクリック）。「主な計算方法の解説」「各種データファイル」「練習問題解答集」がダウンロードできる。

イギリス格差研究の第一人者による渾身のレポート！ 私たちを追い詰める“他人の目”という呪縛。 激しい格差は、人類の競争本能を暴走させる。 下流も上流も息苦しい社会の変革に必要なこと。 【本書の主な主張】 ・米国人の80％以上が臆病に悩んでいる。 ・友情の価値は年間約１２００万円 ・１００万人の英国の生徒が病んでいる ・不平等の拡大でうつ病も広がる ・ゼロサムゲームとしての美容整形 ・格差でサイコパス的経営者が評価される ・不相応な出費を促す極限の資本主義 ・不平等な社会ほど子どものいじめが激しい ・能力の差が階層を決めるという誤った思い込み ・格差は社会全体の学力を低下させる ・超富裕層はなぜ高価な絵画を求めるのか ・平等な社会は生活の質を別次元の高さへと導く ・労働組合が弱体化すると格差が広がる ・株式会社という制度はこれからも通用するか　ほか

Society５.0時代において守るべき3つの「つながり」とは？ 「21世紀の石油＝データ」を巡る戦いが始まった。 サイバーリスクにさらされる隠れた脆弱性に組織はどう対処すべきか。 2020年代、「信頼性確保」の競争が始まる。

データ×人の“想い” AIが導き出す、未来へのヒント データ（根拠）に基づいて過去の政策検証や未来シナリオのシミュレーションを行い、目指す未来に向けた政策を立案。 AIを活用したEBPM（証拠に基づく政策立案）の新たな実践。 広井教授と日立製作所によるＡＩを用いた「日立京大ラボ」での共同研究成果である人口減少社会に向かう2050年へのシナリオとビジョン・政策選択を提示。 2050年の日本を視野に収めながら、現在のままでは日本社会は「破局シナリオ」に向かう可能性が大きいとの問題意識を踏まえ、①人口、②財政・社会保障、③地域、④環境・資源という４つの持続可能性に注目し、日本が持続可能であるための条件やそのためにとられるべき政策選択肢をデータに基づいて提示する。 AIや重回帰分析といった手法を用い、エビデンスに基づいて総合戦略を論理的に分析・シミュレーションすることで、地方創生に対するエビデンスに基づいた自治体マネジメント（ＥＢＰＭ）の必要性がわかる。

SDGs、ソーシャルビジネスが注目される時代のNPO（非営利組織）の全貌を理解する。 学生・研究者から実務家までの幅広いニーズに応えるロングセラーの教科書、７年ぶりの改訂。 NPOという分野は、経済学・社会学・行政学・経営学など、さまざまな領域が絡んでいる。本書では、多くの事例やデータとともに、NPOの全貌を俯瞰できるよう、領域を超えて、幅広くバランス良く解説している。NPOの基礎知識を知るための便利な一冊。

イノベーションは、かつては、たまに起きる技術革新といった捉え方をされていたが、今日の経営にとっては、もはやイノベーションこそが中心的な活動であり、誰もが取り組む必要に迫られている。しかし、イノベーションについての議論は数多く、現場でも何とかしなければと迫られているが、どれを選んだらよいかもわかりにくく、なかなか実践と手応えを感じることができていない。本書は、古代ギリシャからSDGs、アートからサイエンスまで、歴史、哲学、心理学、デザイン、経営学など、きわめて広範に学問を超えた叡智を結集し、イノベーションへの多彩なアプローチと方法論を紹介するものである。30年前にデザインと経営の融合を提唱した、デザイン思考のパイオニアである著者が、ビジネスパーソンに向けて、古いマインドセットを捨てて、現状から一歩踏み出すための実践的な手がかりを描き出す。世界的ベストセラー『ビジネスモデル・ジェネレーション』で知られるビジネスモデル論の第一人者であるオスターワルダー氏＆ビニュール氏推薦。

GAFAが台頭する中、無形投資の増大は生産性や格差にどのような影響をもたらすのか？ 企業・投資家・銀行・政府はどのように対応すべきか？ 有形資産とは異なる無形資産の４つの特徴とは何か？ これまで計測できなかった無形資産の全貌を、初めて包括的に分析した画期的名著 『フィナンシャル・タイムズ』ベスト経済書 【推薦の言葉】 「世界経済最大のトレンド『無形資産』を理解したければ、本書を読むべきだ」――ビル・ゲイツ 【無形資産の一例】 ・スターバックスの店舗マニュアル ・アップルのデザインとソフトウェア ・コカ・コーラの製法とブランド ・マイクロソフトの研究開発と研修 ・グーグルのアルゴリズム ・ウーバーの運転手ネットワーク

ＢＢＣが行ったイギリスの階級調査を複数の社会学者が分析した書。 従来の階級研究は、上流階級、中流階級、労働者階級の3つに分け、中流と労働者の間を明確に線引きすることが重視されてきたが、現代はそれほど単純ではない。 他から隔絶した最上層のエリートと、何も持たない最下層のプレカリアート（不安定な無産階級）という両極の間に、単純明快に分けることができない幅広い中流層が存在するという。著者らはこの中流を、経済資本（所得・貯蓄・住宅資産）・文化資本（学歴・趣味・教養）・社会関係資本（人脈）をどのようなバランスでどのくらい所有しているのかに着目して5つに分類し、7階級の存在を明らかにした。 1.エリート（elite） 2.確立した中流階級（established middle class）　 3.技術系中流階級（technical middle class） 4.新富裕労働者（new affluent workers）　 5.伝統的労働者階級（traditional working class）　 6.新興サービス労働者（emerging service workers） 7.プレカリアート（precariat） エリートを自覚しているくせに、自分は「普通」だと強調する現代的なエリートの姿、あからさまにはスノッブな態度はとらないが、自分の審美眼や知識をひけらかしたい豊富な文化資本の所有者など、英国階級調査参加者の偏りを補正するために行った追加的なインタビュー調査からは、現代のイギリスを生きる人々の生の声が知られ、非常に興味深い。 本書はイギリス特有の現象や慣例、考え方により叙述されるが、社会の上下両端の格差が著しいという状況は各国共通の現象であり、3つの資本が重なり合って格差が広がる実情は、私たち日本の現状にも当てはまる！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 経済発展論は経済学の中でも重要な分野になっている。これまでの発展理論を解説すると同時に、発展途上国の現実問題にも迫る好テキスト。

近年、企業不祥事や事故によって、会社の社会的信用が著しく損なわれ、場合によっては破綻にまで追い込まれるケースが後を絶ちません。そうした数々の事件の影響により、社会全体に、不祥事を起こさないためにはひたすら法令を遵守することが大切だという誤解が生み出され、企業活動ひいては経済社会そのものが萎縮してしまっています。「コンプライアンス」＝「法令遵守」という考え方のもとで、「何が何でも法令に違反しないこと」に意識が向けられすぎているのです。 　しかし、経済活動、企業活動は、おとなしくじっとしていることでは成り立ちません。そして、いくら上から下へ「法令を遵守せよ」「違法行為をするな」と命令しても、問題の根本的な解決にはなりません。不祥事を起こさないよう身を縮め続けてばかりいては、経営は成り立たなくなるでしょう。また、問題を解決しないまま放置すれば、身を縮めるのをやめて再び動きはじめたとたんに、不祥事が起こることになるのは目に見えています。問題を解決するには、コンプライアンスを「法令遵守」ではなく、「社会的要請への適応」ととらえることが必要です。 　「法令遵守」を否定することは、決して「法令」を軽視することではありません。企業活動に関係する法令を体系的に理解することは「社会的要請」を把握するのに不可欠です。コンプライアンスを正しくとらえ、法令を基本的かつ体系的に理解することで、個々の社員の力を組織のパワーに変えることができるのです。 　本書は、「ビジネスコンプライアンス検定」上級編テキスト『企業法とコンプライアンス』に続き、初級編公式テキストとして作製したものです。従来の「倫理法令遵守」を中心とするコンプライアンスの考え方から、「社会的要請への適応」へと大幅な改訂を加えました。そして、企業活動に関係する法令の基礎的かつ体系的な理解を得るべく、第２部「ビジネスコンプライアンスと法・ルール」において企業法の各論にも力を加えています。このテキストを学ぶことを通して、「社会的要請への適応」を貫徹し、この困難な状況から飛躍する企業が増えていくことを期待しています（「はじめに」より）。

なぜ長期停滞を余儀なくされるのか。なぜ経済学の理論が通用しないのか。 縮小する日本、停滞する世界を救う全く新しい経済理論。 バーナンキやサマーズらが激賞、世界的エコノミストによる緊急提言書。 【絶賛の声、続々！】 「リチャード・クー氏は過去20年間の景気循環に対して最もすぐれたアイデアを持っている。本書はその視点を様々な経済分野の長期的な課題へ応用したものだ。先進国がこれからも持続的な力強い経済成長を達成できるかどうか不安に感じる人々にとって、大いに参考になる」 ――ローレンス・サマーズ（元米財務長官） 「リチャード・クー氏は、グローバル経済の危機を正確に解明する画期的な枠組みを発見したという点で、現代の最も注目されるエコノミストである。彼の発見が革命的であるのは、これまでの経済理論を根底から覆しただけでなく、それを完成させたからである。政策立案者がこの傑出した本のエッセンスを理解し、直ちに行動に移るならば、私たちの生活は直ちに安定し安心できるものになるだろう」 ――リチャード・ダンカン（『ドルの危機』の著者） 「本書は、今世紀に入ってから現在までの経済学の優れた書籍として、ピケティの『21世紀の資本』と並び称される存在になるだろう」 ――エドワード・フルブルック（世界経済学会の創設者） 「グローバル化に強い興味を持つ人なら誰でも一読して欲しい本だ。洞察力、分析力、独創性、政策論争の醍醐味、それに著者の人間的魅力を同時に味わうことができる」 ――ジェフリー・ガーテン（イェール大学経営大学院学部長兼名誉教授）

テレビ番組の人気ホストとして知名度を上げ、メディアが創りだしたともいわれるトランプ大統領は、メディアを敵視する発言を繰り返している。トランプvs.伝統メディアの構図は、アメリカの政治・世論の深刻な分裂ももたらしている。アメリカ政治とメディアの歴史も踏まえつつ、分極化の過去・現在・未来を展望する「アメリカ政治とメディア」の決定本。 学者とジャーナリストによるコラボで、アメリカメディアの今を、多角的に解説・分析。ニューヨーク、ワシントン、シリコンバレー取材のベテラン記者が、伝統メディアと新興メディアの攻防やフェイクニュースなどの現状を描き、トランプ支持者を３５０人以上取材した記者が、トランプ支持者のメディア消費を探る。パナマ文書などのスクープにもかかわった調査報道記者が、司法省によるジャーナリストの情報源の訴追や、アメリカの調査報道の現状について解説する。 「分極化するメディア」は政治をどう変えたのか。日本に対する多くの示唆を含んだ書。

英国で10万部超、世界23ヵ国で翻訳、英国のアマゾンレビュー700件超！ 「サンデー・タイムズ」紙のナンバーワンブック、「イブニング・スタンダード」紙のブックオブザイヤーに輝いたベストセラー！ 英国で数々の賞を受賞した若きジャーナリストが欧州の移民問題を徹底ルポ。 移民受け入れをめぐる「罪悪感」と「疲れ」がもたらした 欧州リベラリズムの死に方を克明に描く。 中野剛志氏絶賛！ 「本書の著者マレーに匹敵するような優れた書き手が、残念ながら日本にはいない。 われわれ日本人は、本書を日本の<自死>として読み換えなければならなくなった」 【内容紹介】 出生率の低下、移民問題、増幅する社会への不信感、自己嫌悪感など、今日の欧州大陸を覆う閉塞感は、人々が自身の社会について議論したり社会変化に対抗する力を弱体化させ、欧州は自壊への道を進んでいる。 著者は、シリア難民や移民問題をめぐって、ベルリンからパリ、ギリシャなど欧州を横断し、難民、歓迎側、拒否側など、様々な立場の人々を取材しながら、独自の視点で、今日の欧州が自らを追い詰めていく人口的・政治的現実を分析。 欧州各国がどのように外国人労働者や移民を受け入れ始め、そこから抜け出せなくなったのか。 マスコミや評論家、政治家などのエリートの世界で、移民受け入れへの懸念の表明がどのようにしてタブー視されるように至ったのか。 エリートたちは、どのような論法で、一般庶民から生じる大規模な移民政策への疑問や懸念を脇にそらしてきたのか。 欧州が前提としてきた「人権、法の支配、言論の自由」をコアとする啓蒙主義以降の西洋近代が潰えていく様を描く。

ＰＥファンドの仕組み、ディールの流れから、法務・契約上の留意点まで、 PEファンドの全体像や、投資実務の概要について紹介。 実務者のための　日本で一番やさしい解説書。 【本書の目次】 序　章　なぜプライベートエクイティ（ＰＥ）ファンドが注目されているのか 第１章　プライベートエクイティ・ファンドとは 第２章　ＰＥファンドの戦略的活用法 第３章　ディール全体の流れと実務上のポイント 第４章　ＰＥ取引における法務・契約上の留意点 第５章　ＰＥファンドの運営とビジネス 第６章　ＰＥファンドの選び方 【主な読者対象】 ・事業承継や、事業の成長に課題を持ちながらも、何らかの糸口を見付けたい企業経営者 ・新たな事業機会としてPEファンドとの取り組みを考えている金融関係者 ・PEファンドを取り巻く法務、会計、税務、経営コンサルティング関係者 ・投資ファンド、M&Aなどについて学んでみたい若手ビジネスパーソン

「ナレッジ・フォーラム」とは、2008年１月に世界的な経営学者である野中郁次郎氏（一橋大学名誉教授）が、知識創造理論に基づいて作り上げた、次世代リーダー育成のプログラムである。ファシリテーターは、竹内弘高氏（ハーバード・ビジネススクール教授）と一條和生氏（一橋大学教授）。現在10年目にして、数多くの企業トップを輩出している。ここでは、１　哲学、文学など、第一人者を招いてリベラルアーツを学び、２　自己の経験を周囲と共有するリーダーシップの訓練、３　日本企業の経営についての課題を見つけ、モデルを作って研究発表をする、というプログラムが行われている。本書は、開講10年目にしてこの非公開のプログラムの中から評価の高いコンテンツをもとに書籍化したものである。

モルガン・スタンレーのチーフ・グローバル・ストラテジストで、世界的に注目された『ブレイクアウト・ネーションズ』著者の最新刊。 BRICS、VISTAの台頭を予見したカリスマが10の評価基準で主要国や新興国の動向を徹底予測する。 【成長する国】日本、アメリカ、メキシコ、アルゼンチン、フィリピン、インドネシア、インド、パキスタン、バングラディシュ、ドイツ、ルーマニア、ケニア 【現状維持】コロンビア、イギリス、イタリア、スペイン 【沈む国】中国、韓国、台湾、タイ、マレーシア、オーストラリア、ロシア、フランス、トルコ、中東諸国、南アフリカ、ナイジェリア

2008年に刊行され、マクロ経済学の中級テキストとして定評ある『標準マクロ経済学』が、9年ぶりに改訂されました。近年のマクロ経済理論の進化をも取り込みつつ、本書をテキストとして採用された先生方からの声を踏まえて、以下の5つの工夫をしています。 【１】　序章を除くすべての章は、5つの節、5つの「本章のまとめ」、5つの演習問題で統一して学びやすくしています。 【２】5つの演習問題はすべて本文と関係があります。本文では、（演習問題2参照．）のように、どの演習問題と関係する箇所であるかを示しています。演習問題の正解と詳細な解説を、東洋経済新報社のウェブサイトに掲載しています。 【３】数式の説明を毎回、「一般形」と「具体例」の2段階で行っています。たとえば1変数関数の場合であれば、一般形はy＝f (x)、具体例はy＝ax＋bのようになります。慣れない人は先にわかりやすい具体例で理解し、次に一般形に進んでください。具体例だけを用いた学習も可能です。 【４】マクロ経済学の「理論」や「モデル」を説明する際に用いる数学を巻末の「数学付録」に10種類の公式としてまとめています。公式のほとんどは高校のときに習ったものです。何度も公式を用いることにより、マクロ経済学で数学がどのように利用されているかを実感してください。東洋経済新報社ウェブサイトには、数値例をつけた詳しい「数学付録」も掲載しています。 【５】マクロ経済学に親しみをもっていただくためのコラム「Coffee Break」を初版の5つに加えて今回新たに5つ増やしました。

日本が再び世界での存在感を取り戻しつつある。 　「失われた２０年」の過程で出遅れたグローバル化とデジタル化がようやく経済と社会に浸透してきた。それに伴って、日本の価値がグローバルなニーズと評価基準によって見直され、日本の人材、モノ、プロセス、インフラ、取り組み、アイデアが輝きを増し、日本の文化がグローバル文化へと翻案（ほんあん）される時代が到来しつつある。 　本書では、日本がどのように世界に貢献しているのか、日本は何を世界に与えているのか、日本の何が世界に求められているのか、を考察する。そして、その潜在力が十分に顕在化されない場合、何がそれを実現の制約となっているのか、一体どうすればそれを実現できるのかを分析し、新たなチャレンジの取り組みを提示する。 　各界のフロントランナー１１名が、それぞれの立場から、世界に誇るべき日本のソフトパワー、新たな役割と貢献の物語を伝える。

ケースでMBAの分析ツールの使い方を学ぶ GE／ソニー／松下電工／TOTO／ブライダル産業／サイクルベースあさひ 表層的な数字・言葉遊びにだまされない！ リアルな現場感覚で戦略の背後にあるメカニズムを 分析する思考と手法 本書が注力した点のひとつが、戦略の背後にあるメカニズムにたどり着くために「分析的」であることである。多様なデータソースから多様なファクツを収集し、それらを組み合わせて、思考を幾重にも重ねて、背後のメカニズムを解明するための努力を惜しまなかった。 さらに、「リアル」であることにも注力した。分析的になることを意識すると、経営の現場で起こっている問題が視野の外に消えがちである。本書はそのようなことが起こらないように、あくまでもリアルであることを強調してつくられている。

『エコノミスト』『フィナンシャル・タイムズ』 ベスト経済書、待望の翻訳 債務削減と経済成長は同時に実現できる！ 世界の公共資産は公的債務だけでなく、世界のGDPの総額をも上回る！ 各国の成功例・失敗例から、公共資産のガバナンスの実態とあり方を示す画期的な書。 【隠れ資産】公共インフラ、エネルギー、公有地、軍事施設、金融機関、ファンド・・・・・・ 「本書は、オーストリアやフィンランドやシンガポールなど、公共機関の富の運用改善に取り組んでいる国の実態を詳しく分析するだけでなく、運用の改善につながる青写真を紹介している。具体的には、政府が所有する商業資産をナショナル・ウェルス・ファンドのもとにひとまとめにして、官民双方から結集された優秀な人材が資産を最大限効果的に運用していくのだ。」――「はじめに」より 【推薦の言葉】 「公共の富は膨大な量にのぼるが、アセットクラスとして見過ごされている。公共の富のマネジメントは改善されるべきであり、それは今日最も重要な経済問題のひとつだ。ダグ・デッターとステファン・フォルスターは、この主題の本質を浮き彫りにしている。本書がきっかけとなって、公の土地や建物や事業などの資産の管理が注目され、改善に向けた議論が促されることを願うばかりだ。潜在的利益は計り知れないほど大きい」 　マシュー・ヴァレンシア（エコノミスト誌）

会社に依存しない生き方をしたい、起業という選択肢を手に入れたいすべての人へ。 起業の不安を一気に解消する、最強の起業の教科書。 【推薦！】 ●変化の激しい今こそ起業のチャンス。 この本があれば、あとは強い信念とアイデア次第だ。 ～フューチャーアーキテクト創業経営者　金丸恭文 ●こんなリアルな起業指南書見たことない。 ～経営共創基盤（IGPI）代表取締役CEO　冨山和彦 【内容紹介】 ジョブズ流、シリコンバレー式は、日本では通用しない！ 日本には日本なりの成功の方法がある。 ビジネスモデルの固め方、事業の立ち上げから成長、組織の固め方、撤退戦略まで、 起業のライフサイクルのすべてを語ります。 本気で起業したい人のための実践的指南書。 ・ビジネスモデルよりも、信用が大事 ・夢と意欲しかないプレゼンはヤバい ・自分の一生と会社の一生を同期させるな ・事業のコアを見極める――５W２Hを意識せよ ・有価証券報告書からここまで学べる ・資本金をいくらにすべきか――基本を押さえる ・上場にふさわしいモデルとそうでないモデル ・事業起ち上げの前にExitの姿を描け ・脱サラ・ラーメン店がなかなかうまくいかない理由 ・起業の５つのゴールとは何か ・独立の前にクレジットカードを作れ ・株主、社員、経営陣、取引先との関係のつくり方 ・連帯保証人になってはいけない ・VCの出資を受ける際の注意点とは ・ブラック起業と言われないために ・契約書を交わすときに見るべきポイント ・知財戦略をどう組み立てるか ・M&Aを行う際のポイント ・なぜコンプライアンスを意識するのか、　など

１年で黒字化、２年で売上倍増。ここまでやれば、会社が変わる！ 営業力強化とコストダウンの両輪で、企業をハイスピードかつ抜本的に立て直す！ 著者は日本電産の元M&A担当役員として、稀代の経営者・永守重信氏の直接指導の下、M&Aでグループ入りした子会社数社の再建に携わってきた。本書は、その過程で永守氏から伝授された数々の経営手法をベースに、その後著者が経営コンサルタントに転じて得た実践メソッドを組み合わせてまとめ上げたものである。その内容は、営業改革からコストダウンの手法、リーダーシップと企業カルチャーの変革にまで及ぶ。独自開発した図表をふんだんに用いながら、メソッドを実践することで、カリスマ経営者でない普通の企業経営者でも、日本電産流の速攻・即効経営の成果をあげることをめざす。経営者、経営管理者にとって、類書にないきわめて詳細かつ具体的な手法に踏み込んだ「全社改革」の指南書。

多くの日本企業がグローバル化を加速している。 しかしグローバル化に向けた取り組みは、いまだ「人材のグローバル化」に留まっている企業が多い。 人材育成を超えた「組織のグローバル化」を実現できなければ、せっかく育成したグローバル人材を生かすことはできない。 それどころか、グローバル化しきれない組織に愛想をつかして出て行かれてしまう。 本書では、真のグローバルな組織とは「優れたリーダーシップにより統率され、効果的なチームワークにより支えられ、多様なメンバーが価値観を共有しながら一体となって、変革を推進し、継続的に成功するグローバルな組織」と定義。 「リーダー」「チーム」「ダイバーシティ」「チェンジ」「バリューズ」の5つの視点すべての分野において、グローバルな文脈と観点から組織作りが必要であることを提唱する。 さらに、グローバルな取り組みの難しさ、複雑性をCSP（C＝Cultural：文化的な複雑性　S＝Structural：制度的な複雑性　P=Physical：物理的な複雑性）の３つの観点から整理し、事例とともに、グローバル組織開発の考え方、進め方、スキルやノウハウを伝授する。 ○日本企業はチームワークが得意というのは誤解 ○ダイバーシティがうまくいかないのは同化を求めるから ○海外拠点での優秀人材確保には「マイノリティ」活用戦略を ○日本企業は、「日本」「日本人」ではなく「我が社」を主語にすべき ○プロジェクト策定から多様性のあるメンバーを参画させ、各層・各拠点の事情に対応 ○真のグローバルリーダーに必要な知識やスキルの8割は日本でも学べる

「移民が来ると国が貧しくなる？」「移民で治安が悪くなる？」 論争に決着！ データに基づいた決定版、ついに刊行！ アメリカや欧州などで繰り広げられている移民排斥論は根拠あるものなのか。 今いる不法移民には何をなすべきか。 国境開放化をどう考えるべきか。 移民にまつわる各分野の専門家が徹底分析。 日本にも多くの示唆を与える研究成果！ 【本書「解説」より】 本書は、現在アメリカで論争の的になっている移民政策に対する警告の書である。これまで、移民のもたらす経済的効果さらに文化的、政治的効果については、膨大な研究成果が蓄積されてきた。それにもかかわらず、現在、メディア、議会および一般社会で行われている議論の多くは感情的なものであり、移民問題に関する学術的研究に基づいていない。こうした懸念から、これまでの膨大な研究成果をまとめて提示し、移民政策論議をより客観的かつ建設的なものに深めることを意図している。

稀代の社会科学者にして数多くのベストセラーを輩出した小室直樹氏。その経済論の代表的著作『小室直樹の資本主義原論』と『日本人のための経済原論』を合本して復刻。経済学の基本、日本経済、日本社会の問題点を、博覧強記の著者が古今東西の逸話を取り混ぜながら解説。目指すところは「あなた自身が経済学者になれ」。著者の数ある著作の中で、まず最初に手にしたい小室思想の入門書。『ハゲタカ』著者・真山仁による解説文掲載。

金融にもいろいろ問題はあることは間違いない。 でも私たちがこれほど豊かな生活を送ることができているのは、 金融という仕組みのおかげだ。 経済危機が起きたからといって、金融が成し遂げてきた成果を 忘れてはいけない。 金融の民主化――より多くの人が金融という仕組みを 利用できるようにすること――を適切に進めることで、私たちは もっと良い社会を構築することができる。 その際に、大きな役割を果たすことが期待されるのが、金融関係者だ。 金融で良い社会を作るかどうかは、かれらの働きにかかっている。 本書では、かれらが果たすべき責任と役割を示し、世の中に充満している 金融への不安に対する対処を述べる。 ノーベル賞経済学者が金融のすばらしさを高らかに謳った、関係者の必読書。 【主な内容】 序　章　金融、財産管理、そしてわれわれの目標 第１部　役割と責任 第２部　金融への不安 終章　金融、権力、人間的価値観

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本が直面している現実の経済政策問題を評価する方法を学ぶための、ミクロ経済学の入門テキスト。 基礎理論と、「市場の失敗」「政府の失敗」の分析をとおして基本的な考え方を学ぶ。 ○本書の特徴 (1)　加減乗除以外の数学を用いず、需要・供給分析の応用により経済学の基本的な考え方を学ぶ。 (2)　日本の現実の経済政策問題を数多く分析。 (3)　理論トピックは、日本の経済政策問題に役立つものを選択。 (4)　独学者にとっても、自分の興味あるトピックに最短時間で到達できる。 (5)　経済学的な政策判断の基本的な考え方の背景にある暗黙の前提を、掘り下げて解説。 本書は、従来の日本のミクロ経済学の教科書と異なる目的を持っています。 　従来の日本のミクロ経済学の教科書の多くは、より高級な経済学を分析するための基礎を作ることを目的としています。このため、経済学を専攻する人のためには役立つが、それだけを読んでも現実の日本の政策問題に対する判断はできません。 　それに対して、本書は、現実の経済政策問題を数多く分析することを通じて、経済学を初めて学ぶ人が、日本が直面している広範な経済政策問題に関する対応策を自分自身で考えられるようになることを目的としています。 そのような教科書は、大学生だけでなく、経済学を独習したいと考えている社会人にも、大学で経済学を専攻するかどうか判断しようとしている高校生にも、役立つでしょう。 序章　市場と政府の役割分担 １章　市場 ２章　供給 ３章　余剰と参入規制 ４章　市場介入 ５章　弾力性・限界収入 ６章　規模の経済：独占 ７章　外部経済と不経済 ８章　減産補助金と環境権 ９章　情報の非対称性 10章　公共財 11章　権利の売買

京セラ発展の原動力となったアメーバ経営を代表的手法とする、ミニ・プロフィットセンターの本格的研究。メカニズムや導入のプロセス、効果を明らかにする。 【主な内容】 序章　京セラの発展とアメーバ経営 第１章　アメーバ経営の先行研究 第２章　関連領域の先行研究 第３章　調査方法の概要 第４章　京セラでの調査：アメーバ経営のメカニズムの理解 第５章　アメーバ経営導入企業でのパイロット調査：システックとディスコ 第６章　アメーバ経営導入企業での体系的調査：広島アルミニウム工業 終章　MPC理論の構築に向けて

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