★昨今、消費行動が「モノ」から「コト」志向に変化し、企業はモノを売ることからサービスという新たな価値の提供をするようになっている。感情・情動を分析することで人間の多様性に対応し、感情から行動を促すようなサービスの開発が進み、これらは心理学・脳科学との融合領域となっている。2017年、ノーベル経済学賞受賞したリチャード・セイラー教授が、心理学を経済学に反映させたことからも、「行動経済学」は大きな流れとなっている。 本書では、このような背景をふまえ、マーケティングの分野で心理学や脳科学と融合した手法が変化しながら活用されていることを解説。行動経済学での概念である「ナッジnudge(肘で軽くつつく)」して顧客に「ノッドnod(うなずく)」してもらうためには、顧客心理を知り、心理学で提唱されている理論を理解することが重要であると説いていく。 ★ADEXの手がけた広告実例から10例を掲載。世田谷自然食品、パナソニック、日経電子版など認知度が高く成功した広告事例を取り上げ、どのようにして成功したのかをクリエーター自らがその手法を公開する。 ★ビックデータやAIが企業の売上向上に大きく影響を与えるなかで、データ解析をもとにしたマーケティング(データドリブンマーケティング)の意思決定が重要である。広告によるコミュニケーションも変化し、広告効果検証によって顧客行動を可視化することが求められている。 本書ではデータドリブンマーケティングのプロセスや広告効果検証の分析視点について独自のデータ分析に基づき解説している。

■ICTの発展、グローバル化の進展、人々の価値観の変化などにより、知識や価値の創造プロセスが大きく変化し、経済や社会のあり方、産業の構造が急速に変化する大変革時代が到来している。日本は、そのような経済や社会の変革に対応した新たな価値を創出し、豊かな暮らしがもたらされる「超スマート社会」を未来の姿として共有し、世界に先駆け社会課題の解決を実現していく「Society(ソサエティ) 5.0」という方針を掲げている。 ■東京大学と日立製作所は、このSociety 5.0を構想・実現するために「日立東大ラボ」を、2016年に設置した。同ラボでは、従来の課題解決型産学連携から発想を転換し、ビジョンを創生・発信し、実現に向けた課題解決に取り組むという新しい形の研究開発を推進している。 ■本書では、日立東大ラボで得られた知見に基づくSociety5.0のビジョン、方法、技術開発を広く社会と共有すると共に、現代の都市が抱える課題解決に向けた新たな方向性を提示する。最大のキーワードは「超スマート社会」の実現。ビッグデータ解析、人工知能などの技術が創り出す「サイバー空間とリアル空間の融合」が牽引する未来とは、どのような社会であり、どのような方法で目指していくのか、産学協創の体制により、企業の持つ技術開発力と大学の持つ知の力を組み合わせた研究開発を通じて、居住からの変革“ハビタット・イノベーション”によるその理論や方法、技術開発について解説する。

日経の編集委員だから書ける! 日本の明日を左右する重大テーマを一気読み! ・新内閣が発足。安倍一強はどこまで続くか?(9月の総裁選を受けて) ・2019年10月、いよいよ消費増税! そのとき日本経済は? ・米国vs中国、世界経済を揺るがす貿易摩擦のゆくえは? ・審判下される「トランプの2年」。米国は変質するのか? ・一帯一路、中国製造2025……習金平帝国はどこまで勢力を拡大するか? ・微妙なバランスの北朝鮮情勢。安全保障の行方は? ・迫るブレグジット、ユーロ改革、難民問題……揺れるEUはどうなる? ・スタートアップ最前線。第2のメルカリはここだ! ・拡大するアマゾン経済圏。テクノロジーで変わる消費、小売り・流通のこれから ・いよいよ5Gがスタート。関連ビジネスはどう広がるか? ・働き方改革の関連法施行へ。実現へのハードルは? ・実用段階に入ったAI・RPA。成否を分けるものは? ・第2次黒田日銀の政策は? 利上げはあるのか? ほか

あなたが目標に向かって 前進できないのは やり方が間違っているからだ アイデアを思いつくのは簡単。 実行がすべてだ! 「やるべきときに、やるべきことに集中できたのは、OKRのおかげだ」 ――ラリー・ペイジ(Google共同創業者) Amazon, Google, Intuit, Slack, Twitter, Uber …… 大成功を見抜く男、ジョン・ドーア―― シリコンバレーの伝説的なベンチャーキャピタリストが 世界レベルで戦うためのシンプルで確実な方法を お教えします。 ●野心と創造力を最大限に解き放つ ●やるべきときに、やるべきことに集中する ●見当違いな仕事を洗い出す

シンプルに考えればファイナンスは難しくない! 多くの企業価値評価を行うアナリストが、実務に最低限必要な基礎知識を凝縮。豊富な実例と演習で、基礎から企業価値評価まで一気に学べる1冊! 企業価値評価やファイナンスへの関心の高まりを背景に多くの書籍が刊行されているが、いざ初心者が読むとハードルが高く、理解しにくいものが多いのが現状です。 そこで、アナリストとして数多くの企業の企業価値評価を行っている著者が、企業の経営企画担当者や、大学・ビジネススクールで学ぶ学生などへ向けて、コーポレート・ファイナンスについて、初心者にもわかりやすくまとめました。 経産省や一般企業で働き、ビジネススクールではファイナンスの修得に苦労した著者が、自らの体験に基づいて書く「シンプルでわかりやすい、ユーザーベースのファイナンステキスト」です。 企業の実例や、株主資本コストやフリー・キャッシュフローを計算する【演習】も多数収録。理解を助けると共に実務にも役立つものとなっています。

激化する米中対立。制裁関税の連鎖から通貨摩擦、金融リスクの拡大……。 超円高など日本経済を巻き込む最悪のシナリオに備えよ。 トランプ大統領は米朝会談の直後、中国に対して2000億ドルにのぼる追加関税を課すと警告。関税の報復合戦がエスカレートしている。米中貿易戦争の核心は、先端産業の覇権を巡る争いであり、産業の高度化を目指した「中国製造2025」などの戦略プランを掲げる習近平国家主席としては、簡単には譲歩できない。貿易戦争の激化は通貨摩擦を呼び込むとともに、中国の金融システムの脆弱性を突き、金融危機の引き金となる可能性も否定できない。また、米中の争いには早晩、日本も巻き込まれ、厳しい日米FTA交渉が始まる。 挑発的なツイートを目にしても、いまだ多くの人が「そんな酷いことにはならないだろう」と等閑視している日本。しかし、この危機は長期化の様相を示している。超円高を含めた最悪のシナリオを直視しなければならない。日銀審議委員を務めた著者が貿易戦争の本質とその深刻なリスクをわかりやすく解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、港湾の役割や重要性、国民生活に密接なつながりをもつことなどを分かりやすく解いた港湾に関する最も基礎的な解説書。 国民生活の視点にたった視点から、港湾に関する基礎知識(港湾の重要性、利用船舶、港湾行政)、要素技術(防波堤、岸壁、沈埋トンネルなど)、港湾関係業務に従事する人たちの仕事内容などを実プロジェクトに基づき、図版や写真を多用しながらオールカラーで展開していく。港湾に興味のある人や港湾業務従事者、港湾工学を学ぶ・これから学ぼうとしている学生たちの理解を助け、さらに興味を深めてもらう内容。

◆避妊用ピルと法学部の女子学生の間の意外な関係性 ◆室温28度のオフィスは、生産性が低い ◆パスポートがなければ、世界経済はもっと豊かに発展する ◆犂(すき)の発明のせいで、人間の身長は15センチ低い ◆バーコードの誕生が、シャッター商店街を増やした ◆蓄音機が貧富の格差を拡大させた ◆輸送用コンテナの発明が、日本の高度経済成長を後押しした ◆市民社会と私有財産制は、有刺鉄線が生み出した ◆もうひとつの発明がなければ、グーテンベルグの印刷機はゴミだった 新しいアイデアの誕生は、私たちの生活に予期せぬ影響をおよぼします。 経済の力関係のみならず、男と女の関係性も変わり、新しい勝ち組と負け組が生まれます。 FT紙の著名コラムニストが「粉ミルク」「電池」「カミソリ」といった身近なモノから、「S字トラップ」といったちょっと意外なモノまで、「50」のモノを軸に現代経済を解説します。

日本経済再活性化のためには潤沢な民間資金の活用がもっとも効率的だ! 「貯蓄から投資」はこの20年の日本の経済政策の基本に位置づけられてきました。1800兆円にも及ぶ個人金融資産を、株式などの投資に振り向け、有効活用を図ることが経済発展に資するとされてきたのです。しかし、「貯蓄から投資」を志向した日本版ビッグバンから20年、「貯蓄から投資」を推進するための金融商品取引法が施行されてから10年以上がたちましたが、投資主導で日本経済が生産性を高めたようには見えません。 本書は、日本経済の低迷を、「貯蓄から投資」という政策の失敗という切り口から検証するもう一つの平成金融史です。

●最新の領域をカバー。実務を優先して記述。 本書はMBA講座にも古くから取り入れられている「経営戦略」「事業戦略」の新しい教科書。すでに類書も多く出版されているが、本書には以下の特徴がある。 1最新の戦略の議論をカバー 多くの戦略の教科書がいまだに80年~90年代の米国の学説を中心としたものであるが、本書はその後の経営戦略の議論をカバーする。デル・モデルの登場に端を発し最近のプラットフォームの議論に至るビジネスモデル論や、最近のイノベーションの議論、さらには、戦略の実現過程を扱うストーリー論に至るまで、戦略の議論には多くの教科書がカバーしない領域が増えている。これらのテーマを単独で掘り下げた書物は数多くあるが、それらが戦略論全体の体系の中に位置づけられていなかった。本書ではこれらを網羅的に解説する。 2実務領域を広くカバー 多くの戦略論の教科書は学説をベースとしたものであるが、本書は、実務を優先して記述する。大和ハウス、P&G、TBCなど、実例をあげて紹介。新興国などの市場に他社に先駆けて参入することは、インドの自動車市場へのスズキの例を挙げるまでもなく、多くの利益をもたらすものと実務では考えられているが、学説からはその重要性の指摘を聞いたことがないなど、実務と学説にはいささかのズレがある。それは、これまでの本では、戦略を導出する分析手法(フレームワーク)の解説が中心で、実際の戦略は何なのかは、よくわからずじまいだったからだ。理論上の分析は内部資源に偏ることが多いが、上記スズキの例のように、実際には、外部環境の分析から戦略は導かれることが多い。 本書は、多くの経営者や企画担当者に、実務上考えなければならない視点を提供する。

一人ひとりが活き活きと働き、全体としてはどこにも負けない競争力を持つ そんな理想の組織はどうすればできるのか。 その答えは、行動分析学に裏打ちされた人と組織のマネジメントにある。 組織変革や人材マネジメントで注目を集める行動マネジメントを、基礎からビジネスへの落とし込みまでをコンサルタントと行動分析学の専門家が実例に基づくストーリーを通じて具体的に解説。 行動分析学を用いた個人の成長、組織活性化の具体的手法を解説。

◆経営理念が本物かどうかは非常時に明らかとなる! 事件が発生したとき、どのように対応すべきか? 経営トップの言動は、その後の会社の評価を決めてしまいます。 ◆社会を敵に回して、いいことは何もない 特に、会見という究極のプレゼンの場は、会社の理念が本物かどうかを見極める最も重要な「社会のリトマス試験紙」。不祥事対応で株主(社会)を敵に回してしまえば、たとえ会社は存続しても、業績悪化、株価下落など大きなダメージを受けることになります。 ◆危機管理の第一人者である著者の真骨頂 本書は好評既刊『その「記者会見」間違ってます! 』の著者が、ますます企業の社会性が問われるようになった今の時代に合わせ前著の内容を再検証、様々な具体的事例を織り交ぜながら、トップの持つべき心得、スタッフに必要な心構え、具体的な会見の進め方までを超実践的に解説するものです。経営トップはもとより、広報・IR担当者必携の、まさに役に立つ一冊です。

【気高い美意識の謎に満ちた氏族】 プラナカンと呼ばれる異色の民が、東南アジアの国々にいる。　ある者は貿易で巨万の富をつかむ夢を抱いて。またある者は凶作と貧困から逃げ出すために。福建や広東の華人たちは、生死をかけてマラッカ海峡の新天地を目指した。男たちはマレー半島やスマトラ島、ジャワ島の妻と所帯を持った。熱帯の日差しを浴びて生まれ育った子孫が、やがて中国でもマレーでもない、万華鏡のように色鮮やかな独自の文化を開花させていった。彼らは、華僑とも異なる存在で、アジア経済界で隠然とした勢力を誇ち、その気高い美意識を誇る氏族の素顔は、いまなお謎に包まれている。19世紀には英国の東インド会社と手を組み、香辛料貿易、スズ鉱山、ゴム栽培で商才を奮った。あるいはアヘン取引、奴隷貿易によって無尽蔵の財をなした。富を現代に継ぐ末裔は、自らの歴史を封印したまま多くを語らない。 　欧州の列強国とアジアの狭間で繁栄し、絢爛な文化を築き上げた彼らは、グローバリゼーションの波間を駆け抜ける「通商貴族」とも呼ぶべき存在だった。彼らは経済をどのように牛耳り、歴代の先人が残したその伝統を、誰が未来に渡すのか。栄華の痕跡を残すマラッカ、ペナン、シンガポールの街のほか、東南アジアの各地をめぐり、秘められたプラナカンの物語の扉を開く。

この流れは、もう止められない! 地政学の第一人者が未来を読む! ドナルド・トランプの登場、ブレグジットは始まりに過ぎなかった。 グローバリゼーションとその恩恵を受ける一部のエリートたちへの憤り。 移民に加え、デジタルとAIに仕事を奪われる中間層の不安。 開発独裁への回帰を望む新興国と、未成熟な政治体制に怒る途上国の市民 ──怒りは、世界各地で渦巻いている。 米国や欧州で、中国、ロシア、トルコ、イラン、ブラジル、サウジアラビア…… イアン・ブレマーは格差がさらに広がり、深刻な対立が次々に起こると予測する。 いつ、どこで、どのようなシナリオで起こるのか。地政学の第一人者が、丹念に読み解く。

高齢化・人口減少といった社会構造の変化に直面しながらも、日本経済は低迷を脱して、本来の活力を取り戻しつつある。それは、多くの企業が“失われた10年”の間に、新しいビジネス環境に適合した「事業の再設計」に成功したからだ。まさに今、日本企業の前には、巨大な可能性が広がっている―。日本的経営論の原点となった名著『日本の経営』の著者で、「終身雇用」という言葉の生みの親であるアベグレンが、日本企業の過去数十年間の歩みを分析するとともに、これから進むべき方向を提言。半世紀におよぶ日本企業研究の集大成として書き下ろされた注目作。

■ピュリツァー賞を3度受賞した世界的ジャーナリストが放つ、全米大ベストセラー! ■「何かとてつもないこと」が起きている――社会のめまぐるしい変化を前に、多くの人がそう実感している。 だが、飛躍的な変化が不連続に高速で起きると、理解が追いつかず、現実に打ちのめされた気分にもなる。 何より私たちは、スマホ登場以来、ツイートしたり写真を撮ったりに忙しく、「考える」時間すら失っている。 そう、いまこそ「思考のための一時停止」が必要だ。 ■「平均的で普通な」人生を送ることが難しくなった「今」という時代を、どう解釈したらいいのか? 変化によるダメージを最小限に抑え、革新的技術に対応するにはどうしたらいいのか? ■常識が崩壊する社会を生き延びるヒントを教えてくれる全米大ベストセラー。 ウォール・ストリート・ジャーナル紙が選んだ「いま読むべき」本。

築年数は「資産価値」をどう変える? 「高く売れる」リフォームとは? 「充実した老後」を支える住まいとは? 本邦初の大規模調査で、不動産のプロがこれらの疑問を解決します。 不動産評価のプロ集団が、中古住宅の価値を上げるリフォーム・リノベーションのポイントを分析します。欧米に比べ低調な日本の中古住宅流通市場。しかし、人口減少の中で、流れが変わって来ました。クオリティの高い中古住宅への需要の高まりを受け、その価値評価の精緻化が求められています。 本書は国土交通省の補助事業として不動産会社などが実施した中古住宅やリフォーム・リノベーションの実態調査をベースに、1.自らが所有する不動産の価値を守るリフォーム・リノベーション方法の紹介、2.リフォーム・リノベーションの見積もりチェックのコツなど、不動産業界関係者、金融機関、投資家から一般の方まで、多くの読者にとって実用的・有益な情報を提供します。

民は国の本 吏は民の雇 武士の時代の終わりを見通し、財政・藩政の立て直しと近代化に生涯を捧げた男。 「幕末の風雲児」のもう一つの顔に迫る。 ◆越後の英雄のもう一つの素顔 河井継之助というと、戊辰戦争で新政府軍相手に善戦しつつも非業の死を遂げた悲劇の武士というイメージが強い。司馬遼太郎の歴史小説『峠』で好漢として描かれたことにより今なお人気も高い人物であり、彼を取り上げたノンフィクション、フィクションも数多出版されている。しかし実は、戊辰戦争に至るまでのその人生はほとんど知られていない。 河井は「維新の三傑」西郷・大久保・木戸のように、京都を舞台に政治活動に奔走したわけでも、坂本龍馬のように、脱藩して活動の場を広げることもなかった。権力闘争に狂奔する中央政界の動向からは距離を置き、あくまでも長岡藩にとどまったうえで、欧米列強を模範にその富国強兵に邁進した。一言で言うと近代化である。 ◆未来を見越し近代化に尽くしたその生涯を描く 継之助の人生は、いわば長岡藩の官僚として財政そして藩政を立て直すことに捧げられた。来るべき近代日本を見通し、その魁の役割を長岡藩に担わせようとした。西洋の事情に通じた開明派藩士で、明治政府の近代化政策を先取りした人物だった。 本書は、幕末の解説で定評ある筆者が、明治維新、つまり河井継之助没後150年を迎えるに際し、戊辰戦争と結び付けられがちな河井の生涯を読み直すことで、その歴史的役割を解き明かすもの。時代の変わり目、財政の立て直し、官と民のあり方など、その目指したものは、今日の日本にとっても大いに参考にすべきものがある。

止まらない北朝鮮の暴走、米トランプ政権から受ける強い圧力……。国内の権力基盤を盤石にした習近平政権は、中華帝国再興、世界覇権の掌握の野望を隠そうともしない。だが、その眼前には、国内外で数々の難題、難敵が待ち受ける。 2035年――。習近平が「現代化された社会主義強国」の実現を国家目標とするが、その裏には、どのようなメッセージが織り込まれているのか。 現実になりつつある核戦争リスク、政敵排除で「独裁化」が進む習政権が孕む危険など、中国が主要プレーヤーとなっている国際情勢の動向について、ボーン・上田賞記者が独自の取材にもとづき鮮烈に描く骨太ノンフィクション。

●100年の節目。いまエネルギーが大転換の時期にある 中東の分割が決まったサイクス・ピコ協定からおよそ100年。その間、中東は「石油」という強力な武器を持ち、地政学上も重要な地位を占めてきた。 しかし、いまや石油は昔ほどの輝きを持たない。これまで何度となく言われた「枯渇」に直面しているのではない。別のエネルギーに主役を奪われる可能性に直面しているのだ。また、人々の環境・温暖化への意識が、全体のエネルギー消費量を押し下げている。石炭が徐々に石油にとって変わられたのと同じように、いまひとつの変革が進んでいる。 ●いま何が起きているか。ファクトを積み上げた解説。 そういう大転換期に日本はどうするか。世界はどうしているか。海外企業はすでに一歩先んじて新市場の獲得に動いたり、エネルギーミックスのM&Aを仕掛けているが、日本はまだその取り組みの端緒についたばかり。 日本の商社はそのなかでもおしなべて強い。三菱商事のインドネシアのLNG開発、丸紅のUAEでの天然ガスの開発など、著者は実際に現地に行って取材。彼らのネットワークの作り方など驚嘆するしかないが、その様子をつぶさに伝える。 国家としてはアジア連携を考えるとき。インフラが弱いアジア各国を巻き込みながら、開発・備蓄も一体化して行うべきだろう。 中東の混迷、米国第一、パリ協定、原発など、世界で同時に進行する変化を、エネルギーというフィルターを通して執筆。日経の第一線の記者が「現場発」で解説します。

躍進企業16社が自ら語る! 新サービス立ち上げをねらう新興企業も、既存の大手金融機関も注目するフィンテック。 ただの「流行り言葉」から、いよいよ本格的なビジネス展開が始まった。 いま、話題の企業は、何をしてきたのか。どんな展開を狙っているのか? これまでの金融サービスの成功法則と、どこがちがうのか? 金融革命を担う経営者たちが自ら語る。 ◆本書に登場する主な企業◆ 【ロボアドバイザー】 ウェルスナビ 【自動家計簿・クラウド会計】 マネーフォワード 【貯金アプリ】 インフキュリオン・グループ 【クラウドファンディング】 ミュージックセキュリティーズ 【決済】 BASE 【決済】 エクスチェンジコーポレーション 【決済】 Origami 【決済】 Liquid 【仮想通貨】 QUOINE 【ブロックチェーン】 SBI Ripple Asia 【ブロックチェーン】 R3 【ビッグデータ】 Treasure Data 【ビッグデータ】 ギックス 【AI・ビッグデータ】 ゼネリックソリューション 【クラウド会計】 freee 【UX/UI】 グッドパッチ

◆長時間労働の防止や、多様な人材の活用といった「働き方改革」を具体的にどのように進め、職場に根付かせていけば良いのか。企業の現場や人材活用スキル、そして政策・制度にも精通した著者たちが、職場のマネジメントと、人材のケアという2つの軸から解説します。 ◆職場のマネジメントについては、業務効率を高める「ジョブアサイン」をキーワードにマネジメントの勘どころを解説。人材のケアについては、「インクルージョン」をキーワードに、フルタイムで全力で働ける男性社員を前提せず、様々な事情を抱えた社員でも全員活躍できる職場をつくる具体的な手法を解説します。 ◆著者の大久保氏はキャリア・人材育成の専門家で、内閣官房で「働き方改革」の委員も務める。政策の意図をくみとり、企業の現場でどう体現するかを語る最適任者。皆月氏は、働き方改革が話題になる前から、福祉のソーシャルワーカーの考え方やノウハウを企業に取り入れる活動をしてきた産業ソーシャルワーカーです。

○異次元金融緩和が導入されてから、4年たった。2018年には黒田総裁の任期も来る。いまこそ、総括と展望が必要な時だ。日銀は、2016年9月に、「総括的な検証」を行っているが、とても十分とは言えない。 ○異次元緩和は、日本経済のどこをどのように変えたのか? 基本的には、経済の基本を改善せず、国債市場を歪めただけの結果に終わった。日本銀行が意図したこと、意図の背後にある理論的な枠組みのどこに問題があったのか?そもそも目標や理論が間違っていたのではないか? ○このまま大量の国債購入が続くと、脱却はきわめて困難になる。なぜなら、金融市場の混乱などの問題解決がますます難しくなるからだ。また、仮に目標インフレ率が実現すると、日銀の財務上の問題、財政負担の増加などの問題が深刻になる。 ○いま必要なのは、インフレ目標の達成にこだわることなく、できる限り早く異常な政策から脱却することだ。その際に起こりうる経済と市場の混乱を最小限にとどめるために、何が必要かを早急に検討すべきだ、と著者は説く。

日本の明日を左右する重大問題について、日経の編集委員が大胆予測。 それぞれの専門分野で、深く丁寧に将来を見通します。 ・アベノミクス停滞。財政破綻の悪夢が忍び寄る ・北朝鮮リスクが揺さぶる日本の安全保障 ・窮地の安倍政権、憲法改正はどうなる? ・幻想の「働き方改革」。生産性向上は実現できるか? ・AI、IoTが変える業界地図 ・本格化する人手不足経済の到来。日本の現場はどうなる? ・日銀新総裁が打つ一手。出口戦略は成功するか? ・膨張するアマゾン、対抗馬は? ・都民ファーストの勢いはどこまで続くのか? ・ついに決着。中国・習近平の後継者争い ・ロシアゲートに苦しむトランプ。世界は「米国抜き」を模索 ・巧妙化するサイバーテロ。対抗策はあるか? ほか

JAL、ヤマト運輸、セブン&アイ――V字回復・高収益企業の共通点は、社員1人ひとりの自律的思考にあった――。「ハイパフォーマンスを生む現場」の共通点を探る。 　「世界的にも全員経営が求められ、注目されるようになってきた背景にあるのは環境の大きな変動、そして、知識こそが唯一の意義ある経営資源となる知識社会の到来です。市場の変化が加速し、複雑化し、不確実性や不透明性が増すなかで、今、企業は戦い方の大きな転換を迫られています。 　すなわち、戦力の大きさで競争相手を圧倒する消耗戦から、一人ひとりが「知的機動力」を発揮する機動戦への転換です。それはまさに、全員経営のあり方そのものです。」（まえがきより） 　混乱や困難に直面すると、全員の力で乗り越えようとするDNAが日本人には埋め込まれている――リーマンショック、東日本大震災を経て、そのDNAを呼び覚まし、全員経営や衆知経営のあり方を取り戻して、弱体化した組織能力を高めていくときが今きている。日本各地で取材を重ねた著者らが、全員経営に向けた組織のあり方、マネジメントの仕方、仕事への取り組み方について、具体的な事例を通して重要ポイントを指摘。 　個人の経験主義から全員が仕組みで動く風土に変革し復活した無印良品、社員の管理を極力排除し内面的動機付けで高収益を上げ続ける未来工業…「全員経営」で成功を遂げた企業の組織形態や人材育成法を、ドキュメンタリー形式の「物語編」と、経営講義形式の「解釈編」で詳細に解き明かす。 　企業改革を担う経営幹部層はもちろん、ミドルマネージャー層とその予備軍にぜひ読んでもらいたい1冊。

スイスの大手銀行、クレディスイスによると、ピラミッドの頂点に位置する「資産が100万ドル以上の成人の富裕層」は世界に3400万人おり、富裕層が世界の全資産の45・2%を占めている。 豊かな人が、より豊かになる格差拡大傾向は強まっている。かつてお金持ちといえば100万ドル以上を保有するミリオネア(百万長者)だったがいまや、欧米で大金持ちは10億ドル以上を保有するビリオネアに変わりつつある。 ミリオンからビリオンへ、ゼロが3桁増え富の次元が変わりつつあるのだ。かつては富の大きさは「メガ」で形容された。日本のメガバンクはその代表例だが、いまや「ギガ」の時代に突入しようとしている。メガからギガは単に呼称が変わるだけではなく、ピラミッドの頂点にいる富裕層による富の支配の強化をも象徴している。そんなマネーを本書では「ギガマネー」と定義し、動向を探った。 ギガマネーには犯罪のにおいがつきまとっている。スイスの諸銀行は顧客秘密の秘匿を断念させられ、パナマ文書で暴露されたようにタックスヘイブン活用を始め資産隠しはどんどん高度化し、テロマネー撲滅を目的とした米国をはじめとする先進国政府との攻防戦がますます激化している。 本書は、知られざるギガマネーの実態と、その獲得を巡る競争、透明化を促進する政府当局との攻防戦を描くもの。富裕層マネーの解説書は過去あったが、ここまで多角的に解説したものはない。

英国から中国への返還が実現して20年。東洋の真珠とも呼ばれる世界的なフリーポートは、返還後も中国本土へのゲートウェイとして優位性を誇示してきた。 しかし、経済は中国本土に圧倒され、返還時に約束された「一国二制度」は「一国一制度」へと収斂しつつある。習近平政権は香港の自由を実力で奪い、各方面で対立が表面化。一部の若者からは「独立」の声もあがる。 上海、北京、広州など中国本土が急成長するなか、香港の相対的な地位低下が続いている。中国の国内総生産に占める香港の割合は3パーセントを割った。製造業は、コスト競争力はもとより、研究開発でも本土の後塵を拝す。国際金融センターとしての相対的地位は健在だが、行政の介入がマイナスに作用。傘下の本社登記地をケイマン諸島に移した李嘉誠など、大富豪たちの動静にもこれまでとは違う変化の兆しが見られる。英国流の教育制度は排除され、英語を話せる香港人も減少の一途をたどるなど、香港の優位性を支える基盤にも軋みが見られる。数多くの興味深いエピソード、背後にある文化や制度の変容から、混沌とも雑然とも形容される香港の実像を浮き彫りにする。 香港返還から今日に至る政治、経済、社会の深層に迫り、あらためて返還の意義を考えるとともに、今後の中国に対する視座を与える一冊。

日経記者による本格ノンフィクション! 孫正義と「同志たち」による、熱き冒険譚。 巨額買収。後継者との別れ。規制への挑戦。裏切り、内部分裂…… 新聞では書ききれなかった「真実」がここにある!! この男は奥が深い。 とても、深い。だから、面白い。 それだけでなく、孫に導かれるように集まった 名も知れぬ強者たちとのストーリーがまた、面白い。 これまでに光を当てられ続けてきた孫の物語は、 彼らの存在抜きには語れない。 ──「はじめに」より

新興国失速、原油安、大量難民――。世界経済で大きな変化が立て続けに生じている背景にあるのが、いままで不足していたヒト、モノ、カネ、エネルギーがすべて過剰に転じたことである。 中東の難民を見るまでもなく、資質を持っている人々が百万人単位で先進国に押しかけている。中国が「世界の工場」となって以降、安価で大量のモノが世界に氾濫するようになった。マネーも過剰となって、借り手優位となるマイナス金利の広がりの背景ともなっている。さらに、エネルギーも過剰となっているし、人々の職業でさえ多くがAIで充足される方向にある。 21世紀世界は「大過剰経済」に直面している。一方トランプ次期大統領は不足時代の論理に従って巨大な需要喚起で米国経済を立て直そうとしている。世界経済は大きなねじれに直面する。 しかし、大過剰時代にあっても依然不足する財・サービスは多い。また、AIといった技術の急速な発達は、エネルギー革命や社会変革とも相まって第四次産業革命を招来しつつもある。世界経済は、モノからコトが牽引する時代に向かっており、高度化された新たな社会システムが牽引する時代に向かっている。 一方、日本経済は原油安、金融緩和、円安の恩恵があっても依然停滞しているが、世界経済のゲームのルールが変わることは、日本に新たな成長の可能性をもたらしている。モノからコトへのシフトは需要が飽和している市場でブレイクスルーを起こす可能性を高めている。第四次産業革命を先取りするソサイエティ5.0構想も打ち上げられた。 本書は、世界経済のこれから10年を見据え、日本の立ち位置・選択はどうなるかを明らかにするもの。筆者の中島氏はバランスのとれたエコノミストとして高く評価され、WBSなどでわかりやすい語り口で好評を博している。

●ビジネスに必勝法は存在しない 成功は十社十色で、一つひとつの成功はユニーク(独自)です。したがって、成功をパターン化はできないし、他社の成功をモノマネしても成功しません。 一方、陥りがちな共通の失敗は多く、ある程度パターン化できます。 そうだとすると、成功から学ぶことも重要ですが、失敗から学ぶことにも意味があるのではないでしょうか。世の中では成功例の方が華やかで人気がありますが、同じくらい、あるいはそれ以上に失敗から学ぶことが重要です。「これをやってしまえばほぼ間違いなく失敗する、したがってこれをやってはいけない」という地雷は驚くほど共通で、しかも驚くほど当たり前のことです。ところが、あまりにも多くの企業がこの分かりきった地雷を踏んで自滅しているのです。 また、斬新な戦略も、地道に地雷を回避し、当たり前のことをきっちり行う先に見えてくるものです。 どこにどのような地雷があるかを明確に意識して、丁寧に地雷を避けてビジネスをおこなえば、少なくとも「失敗しないビジネス」、あるいは「成功確率を上げるビジネス」はできます。本書はそのための方法を、多くの事例とボストン・コンサルティング・グループで数多くの経営者と問題解決に挑んだ経験を踏まえて明らかにするものです。

安倍晋三政権が打ち出した格差是正・賃金底上げのための目玉政策、「同一労働同一賃金」。本書は、この新たなルールを基礎から理解するための格好の入門書です。政府が参考にしている欧州の実態や2016年12月に公表された「同一労働同一賃金ガイドライン案」など最新の動きを踏まえた内容となっており、自社の課題把握や法改正に備えた検討にも役立ちます。 同じような仕事に対しては同等の賃金を支払う――この一見すると当たり前のことが日本ではなぜ実現しなかったのか? 欧米企業と日本企業との違いはどこにあるのか? 同一労働同一賃金の議論の背景にある不公平感や社会の実態にも目を配りながら、誰もが疑問に抱くポイントをていねいに説明します。 安倍政権の最大の狙いは、非正規労働者の処遇改善、正規社員との賃金格差の是正です。実は、政府が参考にする欧州では近年、賃金格差が広がる傾向にあります。同一労働同一賃金というルールを導入すれば賃上げが実現する、という単純な図式ではありません。 日本企業の賃金は若い頃は安く、年齢が上がるに従って引き上げられるのが一般的。その背景には、労働者が生活に必要なお金を必要となる時期に支払うという、企業に対する社会的な要請があります。こうした仕組みと同一労働同一賃金は共存できるのでしょうか。新たなルールは、企業や従業員ばかりでなく、社会全体に大きな影響を及ぼす可能性があるのです。 本書は、複雑な問題をはらんだ同一労働同一賃金をさまざまな角度から解説するとともに、導入する際はどのようなステップを経るべきかについても、踏み込んだ検討をしています。 この問題を考える際、最初に手に取りたい一冊です。

◆仮想通貨を支える情報技術、ブロックチェーンが、いま、応用対象を拡大し、ビジネスや経済、社会の姿を劇的に変えようとしている。 ◆ブロックチェーンは電子的な情報を記録する新しい仕組みで、管理者を必要とせず、記録が改竄できない。これまでは相手の組織を信頼することが必要だったが、組織を信頼せずに安心して取引ができる。そして、従来のインターネットではできなかった、経済的価値を送ることができるようになる。このため、通貨や金融の世界にパラダイムシフトをもたらす。 ◆IoTやシェアリングエコノミーにも、ブロックチェーンが不可欠だ。それだけでなく、予測市場、真実性の証明など、さまざまな新しいサービスを生み出し、さらには、行政や政治・司法の分野でも応用が可能だ。ブロックチェーンが実現するDAO(経営者が存在しない企業組織)は、未来社会の主役になる。 ◆従来の常識を一変させる、未来のビジネスチャンスの宝庫といえるブロックチェーンの全容を、内外の最新事例をもとに平易に説き明かし、その可能性を展望する。

今、ブームの「工場見学」。味の素社の工場見学の評価・改善に携わってきた産学のメンバーが「工場見学」を運営側の視点で捉え、そのノウハウとデータ、分析結果をあますところなく伝える決定版です。 見学者の声を集めるには、どんなアンケートがいいのか？ 案内クルーや見学スタッフの技能向上には何をすればいいのか？ 効果はどうやって測るのか？等々。 工場見学こそが、その企業のファンをつくることができる、その重要性と必然性を説いています。

日本の明日を左右する重大問題について、日経の編集委員が大胆予測。それぞれの専門分野で、深く丁寧に将来を見通します。 オールカラーの巻頭特集：英離脱、ついにEU崩壊か?　英国民投票でEU離脱が決まった「暗黒の金曜日」。その衝撃波は欧州、そして世界中に広がった。他のEU諸国でもくすぶる「反EU」「反グローバル化」の主張は、2017年はじめに予定されている欧州主要国の選挙で次々と顕在化する。そのとき、EUは、世界は、そして日本は……。

欧州共同体加盟から43年を経て、英国は「欧州」と袂を分かつ。EU28カ国全てが交渉の延長に合意しなければ、通告後2年でEU法の英国への適用は停止される。仮に英国とEUの間の協定が2年間で合意に達することが出来なければ、英国はEUの単一市場からは外れ、現在よりも高い関税率が英国からEUへの輸出品にかけられ、在英輸出企業の競争力に影響を与えるだろう。 筆者は、英国を6年以上にわたって分析してきたわが国で数少ない英国通のエコノミスト。EU離脱のインパクトを多角的に分析する。日本企業への影響分析については、ジェトロなどのデータも活用して豊かな内容。

今、ツイッターの「会話」のパワーをビジネスに活用するケースが次々に現れている。本書では、セブン-イレブン、コカ・コーラ、スターバックス、ユニバーサル・スタジオ・ジャパン、ハーゲンダッツなど、さまざまな企業の活用事例を紹介しながら、特に次の2つの点にフォーカスを当てて、ツイッターの社会的・経済的な価値を明らかにしていく。 ・ツイッターはそもそもどのような社会経済的価値をもつプラットフォームなのか。ユーザーにとって、企業活動にとって、どのような利用価値を内包しているのか。 ・日々の実務の現場において、ツイッターをどのようにマーケティングに活用すべきなのか。

戦後71年、米大統領初の被爆地、広島訪問という日米史を転換する歴史的なニュースをワシントン特派員としてスクープした著者が、7年間に及び取材した日米両政府の水面下の攻防、ホワイトハウス内の暗闘を、知られざる生々しいエピソードを交えて明らかにする。 「核なき世界」でノーベル平和賞を獲得したオバマ米大統領が、自らの仕事の仕上げとして選んだのが広島訪問。オバマ政権発足により日米関係が大きく変わったことはほとんど知られていない。初の黒人系大統領として選出されて以来、オバマ氏の政策目標は常に「史上初」を乗り越えることだった。その視点で見れば、核廃棄、対イラン宥和、キューバ復交とつづいた外交の軌跡の終着点に広島訪問は位置づけられる。オバマ氏が築いた対日外交が、どのようにその後、引き継がれるのかを浮き彫りにする。オバマ氏は就任当初から広島訪問を意識していたが、その実現は容易ではなかった。本書は、その知られざる闘いも活写する。

「経営者が愛読しているにもかかわらず、ほとんど口外されない名著」－－『韓非子』。『韓非子』全編を貫いているのは、人間不信(性悪説)の哲学です。中国の古代において『論語』の理想とするような組織は、時代が下るにつれてその批判や改革への試みが徐々になされていきました。その解決策として誕生したのが『韓非子』です。その意図は「ムラ社会のような目的意識の強くない組織を、成果の出せる引き締まった組織に変えたい」ということ。強敵が外部に多数ひしめく過酷な状況でも生き残れる、筋肉質な組織を『韓非子』は作ろうとしました。 　また『韓非子』は、組織にいる人間がその中で生き残るための教科書という一面も持っています。どんな名経営者であっても、組織の頂点に立ち、それを維持するためには、ライバルや派閥間の抗争、権力闘争を乗り越えなければならない状況に直面します。当然そんな状況で用いられるノウハウは、きれいごとばかりではありません。他人に堂々とはいえないような手段も駆使せざるを得なくなります。こうしたノウハウは、下にいる人間にとっても多々必要になります。どうしようもない上司や同僚に対抗するため、巻き添えになって責任をとらされないため……そういった状況での権力の握り方や、権力闘争のコツといった知恵を学ぶ糧として『韓非子』はあるのです。 　本書では『論語』的な立場(徳治)、『韓非子』的な立場(法治)の二つを対比させながら――それぞれの考え方の特徴とその強み、弱み、さらには現代的にどのような意味や活かし方があるのか、について解説します。前著『最高の戦略教科書 孫子』と同様に、親しみやすい文体をこころがけ、現代の事例を全体に散りばめて読者の理解を深めていきます。

複数の実在人物をモデルにした新しい組織開発のリーダーシップ物語。大手グローバル企業の事業部長・姿晋介は、本社役員への就任を目前に、グループのM&A戦略で2社が経営統合した子会社DJ社への出向を命じられる。会社から晋介に与えられたミッションは、DJ社の取締役 組織開発担当。出向先のDJ社で、晋介を待ち構えるのは、宿命のライバルである、社長の檜垣真吾。 「これで会社人生も終わった」――失意のどん底に落ちた晋介は、ある言葉をきっかけにこの出向の解釈を自分で変え始める。この会社を何とかしたい! これから新しい組織開発を起こし、どのようにDJ社を蘇らせるのか?　合理主義者の社長に働きかけ、役員を巻き込みながら、晋介は、組織・人の軋轢を乗り越え、1人、2人と同志を増やしていく。彼の心を支えたのは“草の根リーダーシップ”だった。 バランスシートには表れない組織文化という課題とどう向き合うか?　 ストーリーとポイント解説を組み合わせ、新しい組織開発の実践を説く、新たなリーダーシップの実践物語。

フィンテックとは何か? 　フィンテックによって何がどう変わるのか?　伝統的金融機関はフィンテックに対して、どのような発想、戦略、組織の革新で対応すべきなのか?　日々、国内金融機関のさまざまな変革プログラムに携わっている世界最大規模を誇るコンサルティング企業の精鋭スタッフが、最新のデータ、情報をもとに、フィンテック最前線、フィンテックへの対応戦略を解説する。

公認会計士・税理士でありながら心理カウンセラーの資格を持ち、最先端の心理学や脳科学を研究するとともに、経営コンサルタントとして多くの社長のメンターを務める著者が、そのノウハウを全公開した初の書籍。人の心のメカニズムを心理学や脳科学から説明し、それを人事・組織、営業・マーケティング、マネジメントに活かせる、人を動かし導く方法としてご紹介します。

ジョブズもゲイツもウェルチも、「いい人」ではなかった！　リーダーは謙虚であれ、誠実であれ、そして部下への思いやりを持て――一般的に優れたリーダーはこのような資質を備えるべきだと思われている。しかし、現実のデータを分析すると、実は多くの成功しているリーダーはこうした資質を備えていない。スタンフォード大学ビジネススクールの教授が、巷にはびこる「リーダー論」のウソを暴き、組織の目標を達成し、職場環境をよくするために何が効果的かを、豊富なデータと実例から解き明かす。

中国は「長い冬」に突入する！ 1970年代後半のトウ小平台頭期以降、中国の知識人を中心に40年近くにわたる幅広い交流を重ね、中国社会の発展、変貌ぶりを冷徹に観察し続けてきた著者による初の中国論。中国リスクはきわめて巨大だ。失速どころではない。中国が直面する問題の核心を、経済のみならず、政治、歴史にわたって解き明かす。

顧客はなぜ「購入に至る」のか――その本質を解き明かし、顧客の新しい購買プロセスを分析します。そして、それぞれの局面で顧客の決断を引き出し、購入へと導く７つの営業ツールを紹介します。これらツールはどれも営業現場の知恵と工夫を引き出すもの。超ローコストで、その気になれば今日からでも取り組めます。3カ月、超ローコストでできる「営業リフォーム術」を紹介！

人口高齢化が加速するなかで、ニッチだった中高年市場が消費の中心に躍り出ています。すでに大人の2人に1人は50代以上、40代も加えると10人に8人となり、一大ボリューム層です。急変貌を遂げるエルダー市場を、博報堂の第一人者が徹底解剖！

投資家を喜ばせる経営が価値創造を妨げる!?　企業価値の源泉はキャッシュフロー。1円のキャッシュフローも生み出さないことにエネルギーを使うのはやめましょう。企業価値を破壊し、本来の成長力を奪いかねない、間違ったROE戦略。価値創造とファイナンス理論にありがちな誤解をわかりやすく提示し、日本企業の真の強みを活かした経営のあり方を、実例とともに実践的に説く。

「定石どおり」に経営すれば市場価値の4倍の成長が可能だ！　結果を出し続けるマネジメントは、どこが違うのか、何をやっているのか―。本書は、多くの企業とのプロジェクトで実践され、業績と企業価値の向上をもたらしてきた経営の「定石」を詳説した画期的テキスト。組織のブレークスルーを阻害する「岩盤」を打ち破るヒントが満載です。

「スマホは私の命！」仕事中にロッカーに隠れるスマホ依存の社員。「この学校は違法行為をしています！」朝礼で起きた管理職の反乱、その結末は？　成果が出ないのは、先輩などの妬みのせい！困った勘違いの社員。勤怠不良、能力不足、メンタル不調など、驚きの「問題行動」50ストーリー！　もはや、これまでの常識は通用しません。すべてのマネジャーにとって必須の職場のリスクマネジメントを解説します。

中国人民元は、野望を果たせるか？ 戦争で揺らいだドル覇権、冷戦終結が生んだユーロ――。この教訓に学べるかどうかで、中国・人民元戦略の成否が決まる。戦後70年の歴史を、「国際通貨」と「国際政治」の接点に照準を合わせて掘り下げ、新時代の通貨体制を展望する。

ウォーレン・バフェット氏も絶賛！ 銘柄選びのコツは美人投票と同じ、株式投資はババ抜きゲーム、最も重視するのは利子率の動き――。 経済学者の投資必勝法を初めて紹介します。

東京の下町に、町工場から発展したスゴイ会社があった！　自社開発した医療機器・装具は国内トップシェア多数、海外大手企業が欲しがる先端技術がゴロゴロ。社員発明が続々と生み出される…。そんな会社を育てて、「グッドカンパニー大賞グランプリ」や「勇気ある経営大賞」を受賞した著者が、ひたむきに追求してきた「鬼手仏心」の経営哲学と、マネジメントの要諦を初めて語る。企業風土・事業・組織の革新手法からイノベーションを成功させるコツ、企業DNA承継の進め方まで、「持続的に成長する強くて良い企業」への具体論を満載した実践的経営論。

インターネット、モバイル、クラウドという環境激変が、企業から消費者へのパワーシフトを引き起こした。いま企業が成功するためには、考え方を全部変える必要がある。グーグル会長が新時代のビジネス成功術を伝授。

*ソフトバンクが3.3兆円で英アーム社を買収するなど、いま空前のM&Aブーム。でもにわか仕立ての日本勢の多くはM&Aで大やけどを負ってきた。外資系のM&Aファンドはどのような企業価値向上策を実行しているかを本書では紹介する。 *外資系ファンドによる買収というと「ハゲタカ」など負のイメージが強いが、企業の生産性を見直し、グローバルな視点で事業を見直す絶好の機会であることを説得的に解説。 *一口にM&Aといっても、ファンド系と事業会社系で目的や手法が大きく違い、買収する会社も違ってくることなどを説明。また、ファンド、投資銀行、コンサルタントなどが案件を巡って、実際にどのように行動し、協力・競争をするのか、現場を知る著者ならではの解説をする。 *「事業提携はまず出資が前提」「中期経営計画の発想はなく、短期目標を基点とした事業戦略」など外資系の行動特性を紹介する。 *著者は名門大型ファンドとして世界的に有名なペルミラの日本法人社長を務め、回転寿司スシローや農薬商社アリスタといった巨額M&Aを成功させた第一人者。

Gゼロ時代に突入し、アメリカが世界を主導する力は以前ほど絶大ではなくなった。だが、しばらくはアメリカが唯一の「スーパーパワー (超大国)」であることに変わりはない。アメリカは今後、世界を舞台にどういった役割を演じるのか? 他国の問題解決から手を引いてしまうのか? 「Gゼロ」という言葉を世に送り出し、各国の政府首脳に対して外交問題に関する助言を行ってきた気鋭の政治学者が、国際社会の中でアメリカがとりうる外交戦略を3つのシナリオで示す。 1. 「独立するアメリカ」……国益を優先し、安全と自由を確保する 2. 「マネーボール・アメリカ」……自国の評価を上げ、国益も守る 3. 「必要不可欠なアメリカ」……アメリカ、そして世界を主導する これら3つの選択肢の長所と短所を、日本にも大きな影響を与える中国の脅威、エネルギー、安全保障、TPP、サイバー攻撃など、地政学的リスクの観点から解き明かす。

「大手塾から中高一貫」はコスパが悪い……？ 近年、親御さんの教育熱が高まりを見せています。首都圏の小学校受験や中学受験の割合は年々上昇し、子ども1人にかける教育費もうなぎ上りとなっています。4年制大学への進学率も上がり続けていて、約6割の高校生が大学に進学する時代が到来しました。 大学卒業と就職を一つのゴールとするなら、必ずしも中学受験を検討する必要はなく、希望する大学への入学に至る「受験ルート」について親が正しく理解することが求められるでしょう。 本書では、子どもの適性だけでなく、学費や塾代など親の経済的負担、送り迎えや宿題対応等の親の時間的負担という視点で、各「受験ルート」を詳細に解説します。 ＜目次＞ ◆受験ルートと費用 第1章 受験ルートを知る ・タイミングも時間も費用も「踏み入れないとわからない」 ・コスパが良いのは中学受験より高校受験 ・都心部では「2人に1人」が挑む中学受験 ほか 第2章 コスパで見る受験と就職 ・世帯年収1500万円が参入条件か ・生涯年収では東大のコスパが高くない？ ・なぜ公立高校出身者がGMARCHに受かりやすいのか ほか 第3章 高校受験ルート ・教員に気に入られないと内申点が取れない疑惑 ・付属校はどこから入るのが簡単か ・名門中高出身でも早慶以上に進むのは半分以下 ほか 第4章 中学受験ルート ・親の事務処理能力が問われるSAPIX、お任せくださいの早稲アカ ・「燃え尽き症候群」「英語力不足」の危険性 ・東大・医学部を狙うなら中学受験が最適な理由 ほか 第5章 幼稚園受験・小学校受験ルート ・不確実性を嫌う親御さんのこだわり ・学歴志向だけではない、小学校受験が注目される理由 ・受かりやすい子の特徴 ほか ◆早慶GMARCH付属・係属高校の内部進学率 ◆本編で紹介した主な中高一貫校 ◆本編で紹介した主な付属校・中高一貫校マップ（首都圏） ◆中学受験ルート 学校選択フローチャート＞

知っていますか？ 「実家の空き家、住宅用地と認められなければ、税金は３～６倍に」 「シニア世代からの生前贈与は、将来の税負担に注意」 「退職金は受け取り方や受け取る時期で税金が大きく変わる」 「老人ホーム、入居費用の支払いが課税対象になるケースも」――。 50歳を超えるとぐっと身近になる税金。 退職金、孫への支援、熟年離婚、施設入居、実家の維持や処分、墓の準備、生命保険、相続―― ライフステージごとに知っておきたい控除や特例をわかりやく解説。 日本経済新聞電子版の人気コンテンツ「くらしと税」を書籍化！ 【目次】 【第１章　自宅と税】 マンションの売却と税／マイホームの買い替えと税／親との同居と税／二世帯住宅と税 【第２章　実家と税】 実家の生前贈与と税／空き家の実家と税／実家の売却と税 【第３章　定年と税】 副業と税／退職金と税／再雇用と税 【第４章　介護と税】 在宅介護と税／特別養護老人ホームと税／介護付き有料老人ホームと税 【第５章　家族と税】 夫婦と税／離婚と税／再婚と税／親子と税／孫と税 【第６章　終活と税】 寄付と税／生命保険と税／葬式や墓と税／遺言と税

人も組織も成長する「本」活用の秘訣とは？ 辻庸介グループCEOから現場まで、社員2900人に根づく「読書文化」を徹底取材 ビジネス書の名著続々　本書に登場するブックリスト付き 組織づくりからスキルアップまで　急成長のカギは「本」だった ・創業13年で売上高400億、社員数2900人に成長 ・「読書」が経営層から現場まで組織全体に浸透 ・読書を基盤にしたリーダー研修「LFP」で必読の2冊 ・教材2冊が支える日常のマネジメント「1on1研修」 ・経営陣が講師役の「読書セッション」で問いと対話を深める ・「知る」を「実行する」につなげる“書く読書法” ・現場が育む読書文化　「すごい読書会」がもたらすもの ほか ■本書第1章より抜粋・再構成 　クラウド会計ソフト「マネーフォワード クラウド」や家計簿アプリ「マネーフォワード ME」を中心に、金融の領域を横断しながら成長を遂げてきたマネーフォワード。同社は、2024年11月期に売上高約404億円（前年比33％増）を記録し、2012年の創業からわずか13年で、社員数は約2900人、世に送り出したサービスは60超、連結子会社数は22社にのぼるまでに急成長を遂げている。 　このような成長の背景には、当然ながら緻密な事業戦略と、それを支える優秀な人材がいる。 　戦略と人材。企業成長のエンジンとも言えるこの2大要因を支えている秘密――マネーフォワードという企業を語るうえで欠かせない要素がある。それは、創業者である辻庸介グループCEOをはじめとする経営陣、そして社員たちに共通して根づいている「読書」の文化である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「トランプ関税は世界経済にどんな影響をもたらすのか」 「『令和のコメ騒動』の原因や今後の見通しは」 「外国人人口はどれくらい増えているのか」 「消費税は減税すべきなのか」 「韓国の新大統領就任によって日韓関係は今後どうなるのか」 など、今押さえておきたい45個のテーマを厳選。 各分野に詳しい日経記者が、その背景から将来の展望までまるっと深掘りします。 ◎本書の特徴 ・豊富な図表とビジュアルで直感的に理解できる ・１項目完結の読み切りスタイルで、気になる話題からすぐ読める ・通しで読めば、日本経済の今の全体像がつかめる ・巻頭特集「３Graphics」では、３つのイラストでニュースを表現。文字ではわかりにくいニュースの構造を一目で把握できる。 ◎こんな人におすすめ ・就活や面接に備えて、この１年のニュースを手早く復習したい ・“おすすめニュース”だけでなく、社会全体の流れをつかみたい ・毎日ニュースを見ているけれど、「説明して」と言われたらとまどう 経済や社会に詳しくない人でもスラスラ読める一冊。 今の日本社会を語る上で、必読の入門書です。 【目次】 ＜今がわかる３Graphics＞ AIが「爆食い」する電力　ネット検索の10倍消費も 配属ガチャ「外れ」は１割？　離職リスクに企業も動く 医療費の負担は増えるの？　「高額医療費」上限で論争　ほか 第１章　日本経済の「今」を知る 円安は終わったのか 物価の高騰はこの先も続くのか 「推し活」の経済効果と現時点での経済規模は　ほか 第２章　企業と業界の動きをつかむ 日本の半導体産業は復活できるのか インバウンド（訪日外国人）の人数や消費額はどう伸びているのか 学生の就職人気ランキングはどのように変わっているのか　ほか 第３章　政策から日本を考える 日本の犯罪情勢はどうなっているのか 日本の経常収支は黒字が続く　この先はどうなのか 中東情勢の緊迫化により、原油価格はどう変化するのか　ほか 第４章　世界の動向を捉える アジアの軍事バランスはどう変わったのか トランプ政権の経済政策で米国経済はどう変わるのか 中東の戦乱や混乱は収束するのか　ほか

物価高に株価の乱高下……退職後に起こる「不測の事態」に慌てず、 楽しく、安心して資産を使い切るために必要な考え方とは？ 「運用しながら使う」ことで手持ち資産の寿命を伸ばす 資産取り崩しの実践的な方法を紹介します。 〇退職後はポートフォリオを変えたほうがいいのか？ 〇インフレ期に資産をどう取り崩すか？ 〇相場急落時の上手な引き出し方は？ 〇もしも認知症になったら取り崩しをどうするのか？ 〇資産取り崩しのパフォーマンスを上げるには？ 【目次】 はじめに　退職後の「まさか」に備える 第 1章　どうすれば安心にお金を使えるのか？ 　　――資産の「取り崩し」法の基本 第 2章　取り崩しの課題(1)70代をどう迎えるか？ 第 3章　取り崩しの課題(2)資産が減っても「怖い」と思わないために 第 4章　取り崩しの課題(3)引出率は4％くらいでいいのか 第 5章　取り崩しの課題(4)金融機関の引き出しシステムを上手に使う 第 6章　取り崩しの課題(5)退職後のポートフォリオの組み方 第 7章　取り崩しの課題(6)新NISAを退職後にうまく使うために 第 8章　取り崩しの課題(7)インフレ期に資産をどう取り崩すか？ 第 9章　取り崩しの課題(8)相場急落時の上手な引き出し方 第10章　取り崩しの課題(9)もしも認知症になったら資産の取り崩しはどうなる？ 第11章　取り崩しの課題(10)それでもアドバイザーは必要 第12章　「お金を使い切る」という勇気 　　 ――使ってこそ意味がある退職後の資産 おわりに

「こんなことをやっていたら会社が潰れる」―― 一流半と揶揄された伊藤忠商事を「商社３冠」にまで躍進させた男は、一度も海外赴任経験のない異端の革命児だった。 大好評の日本経済新聞「私の履歴書」に大幅加筆を行い、待望の書籍化！ 「岡藤は使えない」 「商談の席では一切しゃべらず、ノートにメモだけを取っておけ」 こんな悪評や屈辱にまみれた、さえない若手。 イヴ・サンローラン、トラサルディ、ジョルジオ・アルマーニほか、ヨーロッパ中を駆け回ってファッション界の大物たちと話を付け、ブランドビジネスの扉を開いた気鋭の商人。 「かけふ」（稼ぐ・削る・防ぐ）を合い言葉に徹底的な経営改革を行い、純利益・時価総額・ROE（自己資本比率）の「商社３冠」を達成した辣腕経営者。 その波瀾万丈の半生を、赤裸々に語り尽くす！ 「こうして思い返せば栄光や成功だけではない。その裏にいくつもの挫折や葛藤、それに強烈な劣等感といった負の感情を抱えながら走り続ける自分がいた」 「どうせ書くなら成功譚を自慢げに振り返るのではなく、その奥にあった迷いや葛藤、時に襲う絶望といった私にのしかかってきた感情とちゃんと向き合うものにしようと考えた」――「はじめに」より

世界から愛され2025年に創業50周年を迎えるモンベル。 いまや会員数120万を超えるアウトドア用品メーカーは、 わずか７坪の小さなオフィスから始まった。 スイスのアイガー北壁を1969年、当時世界最年少の21歳で登頂するなど、 登山という過酷な活動体験をしてきた冒険家としての顔も持つ、モンベル創業者のアクティブな半生をつづる１冊。 “たとえ目先の成功確率が高くても、将来の存続が危ぶまれる道は選ばず、リスクを覚悟して決断してきた。この判断も私は登山や冒険で鍛えられてきたように思う。”（本書より） 経営者やリーダーに必要な胆力について、著者のような極限状態に置かれた人間だからこそ説得力高く語れるものがあります。 目次 はじめに　経営と冒険 第１部　私の履歴書 ひ弱な子／金剛山／白い蜘蛛／山の仕事／登山熱／アイガー北壁／登山教室／商社へ／独立／新素材／カヤック／海外進出／パタゴニア／黒部峡谷初下降／冒険大賞／初めての直営店／海外の川下り／モンベルクラブ／阪神大震災／障害者とともに／地域を元気に／災害多発列島／「岳人」／経営哲学／大学で教える／野遊び／仲間たち／尽きぬ好奇心 第２部　番外 失敗の概念を持たない／生きる力・決断力／幼稚園バスの旅／グランドキャニオン／ネパールの川下り／特許を巡る裁判／自己確保／藍を染める／ヤルツァンポ川／スイス国交樹立１５０年／カイラス山巡礼／ミラノ登山の祭典／コスタリカ／国後島／「シートゥーサミット」と地域活性／アリューシャン列島／モンタベアとアイランドベア／大腸がん／５０年ぶりのマッターホルン／モンベル創業５０周年

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 愛されて15年、家計本ロングセラー。一般論やオンラインでは手に入らないお金の知恵が、書き込むだけでわかる。将来のシミュレーションで未来の安心と納得が手に入る！ 累計7,000件超の個人相談を受ける人気ＦＰが、ライフプランから保険・老後・投資・教育・住宅・税金までナットクの知恵をアドバイスします。

虚しく息苦しい仕事が増えるなか、結果を出し続ける働き方とは？ クソどうでもいい仕事が降ってくる、意味不明のプロジェクトに巻き込まれる、いまいち成果が実感できない……。 私たちの現状は、働く意欲を失わせることばかり。しかし、「静かな退職」は絶対に避けなければいけない。ますます不幸になるばかりだ。 重要なのは、近年の「反労働」を生み出す要因を正確に知り、それを覆す方法を正しく知ること。そのヒントは、いつも結果を出し続ける人を見ればいい。 人事・人材に関するコンサルティングに従事する著者が、30年以上、およそ3000人のハイパフォーマーを研究し続けた結果、その働き方に多くの共通点を発見した。 ・失敗を回避せず、むしろ歓迎する ・身近な人を助ける ・活動を多様化させ、職人のように働く…… 仕事に人生を奪われず、楽しみながら成果を上げるために必読の書。

「家を買えばいいのか、借りればいいのか」「ローンを組むなら、固定金利型か、変動金利型か」「NISAで投資を始める時、押さえておかなければいけいポイントは？」――。人生設計や投資を考える時、判断の成否を分けるカギとなるのは「経済の先行きを読む力」。その「先読み力」を確実に強化する方法を、日経新聞論説フェローでWBS解説キャスターを務める著者が丁寧にわかりやすく解説する。切り口は「市場を読む」「金融政策を読む」「景気を読む」「企業を読む」「人口減少を読む」「地政学を読む」の６つ。「この６つの観点から法則性を理解できるようになれば、パズルが解けるように一歩先の経済が見えてくる」。日々、ニュースに触れていると、何となくわかった気になるものの、実は原理原則をきちんと説明できる人は少ない相場、金利、景気の話。断片的な知識を、体系的な教養に変えてくれる１冊。

高校中退・セールス職から、「営業の神様」、「億万長者」、84カ国1000社、500万人以上に指導してきた「人生指南のレジェンド」が50年以上、守り続けてきた、経済的な成功と自由を手に入れるため実践ルール。 ものすごい成果を達成してきた「営業の神様」が、長年、続けてきたのは、「目標設定」「時間管理」「節約と一定の比率の貯蓄」「低リスクのインデックス投資」の実践とそのためのマインドセットを養うこと。 きわめてシンプルな実践を支える日々の習慣を３２の法則として、著者の実体験やわかりやすいエピソード、エクササイズを盛り込んでまとめた。 お金を増やして豊かな人生を送りたいと願うすべての人に役立つ一冊。

令和の転職は、制約なし（リミットレス）！ 「スキル・資格は、なくてもいい」「勤務時間、場所は、希望どおり」「年齢、経験は、問われない」「『出戻り』転職もOK！」――。 あなたの転職の常識、大丈夫ですか？ 　“転職の女神”と呼ばれた業界のレジェンドが教える転職ノウハウをアップデートして、「本当にやりたい仕事」に近づく方法。 勤務時間や場所、雇用形態など働き方が大きく変わり、転職のあり方も激変しつつある。昨日までの常識が通用しない中、思わぬ小さな経験が予想外に高く評価されることもある。 本書は、著名な転職エージェントが、働き方にまつわる最新知識、転職の準備や心構えをわかりやすく、コンパクトにまとめたもの。今すぐ、転職したい人も、今すぐ、転職できない人も、働き方を見直すきっかけがつかめたり、仕事のもやもやが晴れたりと、必ずや次の行動に向けて背中を押してくれる令和の必読キャリア指南。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日経記者が厳選・解説！ 25年版では、新たな試みとして、巻頭16ページに3Graphicsをカラーで導入し、要点を素早く理解したいニーズに応えます。　 3Graphicsとは日本経済新聞が連載している旬のニュースをビジュアルに解説したものです。 図やイラストを用いることで分かりやすく表現した「インフォグラフィック」3つを見ればポイントが分かるようになっています。 「円相場はどうなるのか。」 「大阪・関西万博の経済効果と日本への影響とは。」 「生成AI（人工知能）は仕事でどのように使われているのか。」 「不動産はなぜ高騰しているのか。」 「米国経済の現状と大統領選に向けての動きはどうか。 」 「躍進目覚ましいインド経済の行方は。」 など、45項目×5ページで知りたい疑問に答える定番書。 大阪・関西万博の経済効果や、巨大IT企業に対する規制、米大統領選に向けての動きなど注目テーマを掲載しています。 24年版と同様にQ&Aのみ１ぺージ独立させ、一問一答がわかりやすく目に入るようにしました。 図表も見やすく、就活、ビジネスなどの下調べに最適な1冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介】 業界の基本が「１分」でわかる！ 就職・転職に！ 投資に！ プレゼン資料に！ 好評の『日経業界地図』最新版 ◆膨大なビジネス情報を１冊に凝縮！ 日経新聞の記者が総力取材！ 充実の194業界、4800企業・団体を収録 ◆2025年版巻頭特集 【有望な「100の技術」】 世界を変えるテクノロジーを日経BP編集長50人が解説！ 【テクノロジー期待度番付 】 「2030年に期待できる技術」上位50件をランキング！ 【世界No.1企業はここだ！ 世界シェア71品目】 日経新聞による独自調査「主要商品・サービスシェア調査」を完全掲載！ ◆新規収録業界 注目の新業界・テーマを新たに収録！ 掲載数は過去最多の194業界 「次世代モビリティ」「位置情報ビジネス」「Ｍ＆Ａ支援」といった注目の新業界・テーマを収録。

昭和の日本経済を牽引した松下電機産業（現パナソニックホールディングス）とソニー。 世界で圧倒的な強さを見せていた両社は、「失われた30年」で輝きを失う。 どこで間違えたのか。再生に向けての課題はどこにあったのか。 勝負を分けた「決断」の裏側を日経の取材記者が追う、迫力のノンフィクション。 【本書の主な内容】 ・「血い止めんか。死ぬで」――苦戦のビデオ事業、松下幸之助の忠告 ・「憧れのソニーを超えた」――スティーブ・ジョブズのつぶやき ・「パナソニックのネットワーク化は、この程度」――大坪文雄の自戒 ・「プラズマ以外思いつかない」――止められない投資、７期連続の赤字 ・「電池工場を見学したい」――イーロン・マスクからの突然の電話 ・「格下のアップルとは組まない」――VAIO現場からの本音 ・「いっさい仕事をするな」――特殊任務、「松下・ヤング」作戦 ・「１秒で出資を決めた」――大賀典雄も見込んだ伝説のスタートアップ ・「30年間、仕事をしてこなかった」――楠見雄規のメッセージ ・「反対するなら代案を出せ」――紛糾するブルーヨンダー買収、津賀一宏の気迫 ・「ソニーを越す」――松下、１年早くゲーム機を発売 ・「何を生意気な」――受け入れられなかった安藤国威の訴え ・「幸之助後、成長がない」――中村邦夫、タブーだったリストラに着手 ・「頭がおかしくなったんじゃないか」――CMOS開発、鈴木智行の決断 ・「これからは『暮らしまるごと』カバーする」――ヤマダHD、パナソニックに挑む ・「ハード屋では時代を先取りできない」――ヤマダ、ライバルアマゾンと手を組む

僕らの力の源泉は何か。音楽そのものではないか。僕たちは日本の音楽のアイデンティティーを世界に示したかったのだ。 教科書にも載っている国民的愛唱歌「翼をください」で知られ、数々の個性的な名曲で歌謡曲に新風を吹き込んだ作曲家が、デビュー間もない２４歳で音楽出版社「アルファミュージック」を旗揚げする。高校生だったユーミンの才能を見出し、今や世界の若者が「シティポップ」として注目する質の高い楽曲やコンセプトアルバムを次々と世に送りだし、アメリカのレコード会社と契約を結んで、ＹＭＯの世界進出を成功させる。その多面的な活躍を貫く「村井邦彦」の美学の源泉が、本書の此処かしこから顔をのぞかせる。 ８０年に及ぶ半生の時々の出来事を、カメラで活写するようにつづった自伝は、新しいカルチャーの勃興期に誰と誰が出会い、そこでどのような化学変化が起きたかがみずみずしく描かれており、時代を経ていささかも古びることはない。平成から令和にかけて登場したミュージシャンにとって、あたりまえのスタンダードが実はいかに新しく過激なものであったか、そのことを新たに発見する書になるであろう。あこがれからではなく、最初から等身大で欧米とフランクに向き合えた人たちが生み出した日本の音楽のアイデンティティーが、ここにはある。

長く続いた不動産「バブル」が、静かに崩壊しつつある！　そして、私たちはどうすればいいのか 膨大なデータを読み込み、現場の声を聴いて、不動産市場の行方を的確に示しつづけてきた著者が「不動産バブルの静かなる崩壊」について語る。 アベノミクス始動以来、長くつづいた金融緩和政策によりバブルが、どのような形で崩壊していくのか、さまざまなデータを駆使してわかりやすく解説する。 人口減少、ＤＸの進展、甚大化する天災や疫病被害など、環境変化が著しい最近において、私たちはどのように不動産に向き合い、行動すべきかも多様な視点で語る。不動産を買う人、売る人、貸す人、借りる人、使う人、必読の１冊。

辻原登、髙樹のぶ子、角田光代の選考委員３氏の全会一致で選出された第１５回日経小説大賞受賞作は、江戸時代後期の奥州を舞台に繰り広げられる極上の歴史ミステリー。 時は江戸時代後期、文化文政の世。遠州浜名藩主の四男、部屋住みの響四郎と町方の女房との根津権現での出会いから物語は始まる。互いに名も身分も明かさずひとつになり別れた。 響四郎は羽州新田藩に継嗣として迎えられることになっていた。外様とはいえ大藩である羽州藩支藩への異例の末期養子は、幕閣の出世頭である浜松藩主・水野忠邦の斡旋によるものだった。新田藩が預かる幕府直轄の島では、蝦夷地の花として知られる浜茄子が咲く。小藩とはいえ譜代の響四郎に白羽の矢が立ったのは、その秘密を探らせるためでもあった。 響四郎に江戸から付き従ってきた浜名藩士が、次々と島で不審の死を遂げる。沖合で見られる怪異現象がささやかれ、忍びや隠密が暗躍する島で何が起こっているのか。その真相が明らかになったとき、そして一夜の情事で刻まれた恋の行方は……。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「電話応対技能検定（もしもし検定）３級・４級」唯一の公式問題集。2022年1月～2023年11月に出題された過去問題から重要問題を選んで収録。最新の出題傾向を知るために全受験者必携の一冊。

禿頭王、肥満帝、青歯王、合羽王、長脛王、金袋大公、ドラキュラ公、助平ジジイ……今も伝わる５５の王の綽名から、近代ヨーロッパのなりたちがわかる。ゴシップとスキャンダルに彩られた、華麗で野蛮な中世・近世欧州史！ 『小説フランス革命』や『ナポレオン』をはじめ、スケールの大きな歴史小説で多くのファンを持つ直木賞作家・佐藤賢一氏が、中世から近世にかけてのヨーロッパの王の「綽名」にまつわる逸話を在位の時代順にひもといていく歴史エッセイ。１話＝４ページのエスプリの効いたコラム集という趣きで、寄席の謎解きのように軽妙な語りが時空をまたいで逸話と逸話をつないでく。読んでいるとはっと掌を打ったり、思わず吹き出したり。 本書に登場するのは、９世紀のフランス・ドイツ・イタリアの元となったフランク王国の王から１９世紀の二月革命で廃位されるフランスの「市民王」まで５６人。北欧のヴァイキングや戦乱やまぬイベリア半島の王も登場し、星雲状態だった中世ヨーロッパがほぼ現在の国々の勢力図になっていくまでの１０００年が活写される。残虐非道な謀略、親子兄弟の骨肉の争い、結婚や世継ぎを巡る醜聞、そこにカトリック教会など宗教がからみ、時に１００年も続く戦争に発展する。まさに血で血を洗う歴史である。

大ヒットしたワープロソフト「一太郎」の生みの親が語る、夫婦で歩んだ山あり谷ありの物語。 29歳で脱サラして夫婦二人、徳島で創業。大ヒットしたワープロソフト「一太郎」を生み出したジャストシステムは、日本を代表するIT企業に上り詰めました。その後、ジャストシステムを離れましたが、60歳で再出発。新たに設立したコンピューターソフト会社、MetaMoJi（メタモジ）が開発したタブレット用の手書き入力ソフトは、学校や建設現場などで広く使われています。２０２２年３月、日本経済新聞に連載された「私の履歴書」をもとに大幅加筆。夫婦で歩んだ山あり谷ありの物語です。 「初子と二人でつくったジャストシステムは『一太郎』という大ヒット商品を生み出した。それまでは手書きが普通だった。コンピューターで日本語の文章をつくる作業を誰でも簡単にできるようにしたことは、私と妻にとって大きな誇りだ。日本人の知的生産性の画期的な向上に私たちなりに貢献できたと考えている。（中略）本書では、ジャストシステムで、そしてメタモジで駆け抜けてきた歩みを振り返りたい」（まえがきより）

■世界がカーボンゼロを競う、投資とイノベーション、実装の最前線。変化を追いかけた日本経済新聞大型連載を書籍化。 ■大気中に蓄積する温暖化ガスの量は、この50年で2倍以上に増えた。地球温暖化を食い止めるのには、排出量と吸収量を同じにする実質ゼロにまで減らす必要がある。人類史において農業、産業、情報に次ぐ「第4の革命」カーボンゼロ。日本を含むほとんどの先進国は2050年の実現を目標に掲げたが、その道のりは平たんではない。 ■ＧＸ、蓄電池、水素、原発、再生エネテック、ウクライナ侵攻の影、気候変動ポリティクス、移行戦略に集まるマネー――。企業の盛衰や国家の命運をも左右する脱炭素の奔流に迫る。

「丸山さんの下でプレイステーションの仕事をしたとき、 丸山さんのためだったら本当に頑張れるぞって心から思いました。 （中略）人間としてすごくリスペクトできるし、大好きだからなんです」 ――ソニー元社長・平井一夫氏 「丸さんは僕にとって、もちろん最高のプロデューサー。 丸さんがプロデュースした人はたくさんいるじゃないですか。 それがみんなすごい」 ――プレイステーション開発者　久夛良木健氏 小室哲哉、佐野元春、シャネルズ、ドリームズ・カム・トゥルー…… ロックを日本に根付かせたレーベル、EPIC・ソニーの立役者。 そして、プレイステーション実現のキーパーソン。 エンタメ業界でさまざまな「革命」を裏で支えた黒子が語る！ 平井一夫氏、久夛良木健氏との対談を収録。 「私は大勢の個性あふれる人たちの隣で働く機会に恵まれた。 私自身に特別な才はなく、運以外の何物でもない。 彼らが浴びるスポットライトの光が少し私にも漏れてきて、 図らずも『ちょっと目立つ黒子』になったのだ」 （本文より） 【本書の主な内容】 ・革命児の世話役 ・マネジメントの原点はラグビー部の監督 ・「おっかない人」に学ぶ ・給料と肩書でやる気を引き出す ・お見合いは「プレゼン」 ・すいているからロックをやった ・シャネルズに学んだ「売り出し方」 ・「ゆがんだ感じの人」を採用 ・「Do it（ドゥー・イット)」会議 ・６人の創業者 ・小室哲哉を貸し出す ・若手社員の一言で退任を決意 ・計算違いで沖縄から撤退 ・不得意な役割を演じてはいけない ・面白い人生

このチャンスを逃すな！ 長く多様化する人生を豊かに過ごす、 誰にでもできる長期・分散投資の基礎的知識を解説。 世代を超え、最適プランをシミュレーション！ 　2019年、大騒ぎとなった「2000万円不足問題」。それから３年が経ち、個人の資産運用をめぐる環境に大きな変化が起きつつある。背景にあるのは、24年から始まる新ＮＩＳＡが期待以上に「長期投資に適したお金の置き場所」になったこと。そして、政府がようやくフィデューシャリーデューティ（顧客本位の業務運営）に本腰を入れ始めたことだ。 　本書は、金融庁金融審議会「市場制度ワーキング・グループ顧客本位タスクフォース」の委員を務めるなど、ニュートラルな立場から金融情報を発信する岩城氏と、実際の過去データに基づいたリターン・リスクのシミュレーションなど４つの機能をもった株価指数連動積立投資シミュレーション・ソフト「ＦＩＷＡつみたてインディくん」の開発に携わった竹中氏がタッグを組んで、同シミュレーションもふんだんに活用しながら、新ＮＩＳＡ、ｉＤｅＣｏを活用した長期資産づくりを実践的にアドバイスするもの。 　若年層からリタイア世代まで、長く多様化する人生を安心して豊かに過ごすために、誰にでもできる「長期・分散投資」の有効性を理解し、投資による資産形成をスタートするための基礎的知識を解説。具体的な数字を当てはめて自分の資産運用を考えることのできる一冊。

本書は「マーケティングＺＥＮ」というマーケティングの新たな枠組みを提示するもの。 今日の複雑化、高度化したマーケティング手法は壁にぶつかっている。 世界の企業は「顧客体験向上」の名の下に顧客の行動履歴をデータ化し、囲い込みを図ろうとしているが、言い換えれば、これは顧客の関心や不安感をあおり続けるマーケティングであり、顧客本位とはいえない。 消費者にとっても企業にとっても精神的なストレスは高まるばかり。 一方で、ウェブ上の利用者履歴を追跡する「サード・パーティー・クッキー」が規制され、ターゲティング広告の見直しが始まっている。また、ユーザーインターフェース（ＵＩ）のデザインで顧客の行動を操る「ダークパターン」にも批判が集まる。 企業にはマーケティング戦略の再構築が求められている。 こうした環境下で力を発揮するのが、マーケティングや経営における「禅的アプローチ」だ。 「マーケティングＺＥＮ」とは、これまでのビジネスのあり方を見直し、無駄を削ぎ落とし、持続可能な環境・関係を意識した、見返りを求めない利他的なマーケティング手法。自社と他者との境界線を消していくことで、本来の顧客主義に戻り、企業活動に循環と持続性をもたらす。 すなわち、これはＳＤＧsの実践とも重なる。 本書は、マーケティングＺＥＮの概要やいま求められている理由、事例について、マインドフルネスとマーケティングの専門家２人が解説する。

生産財企業に求められるイノベーションは、顧客企業が大きな価値を享受できるソリューション提案です。 自社の商品と顧客企業の現場での提案を組み合わせて、顧客企業の売り上げや利益が向上し、コストが低下する提案ができれば、顧客はその費用対効果に応じて、大きな対価を支払ってくれます。 本書は、この視点から、生産財企業を日本で最もうまく経営しているキーエンスを事例として、イノベーションの論理と実践の両面から説明するもの。 キーエンスは自動制御機器、計測機器などの販売および製造を行う生産財企業。 「最小の資本と人で、最大の付加価値をあげる」という経営理念を掲げ、2020年度も含めて過去30年以上にわたって売上高営業利益率が平均40％を超える日本の製造業としては最高レベルの業績を上げています。 さらには2021年度は営業利益が4180億円と日本を代表する製造業の一つとなっています。 キーエンスにとっての価値創造の鍵は、「世の中にない商品」によって「顕在化していない潜在ニーズ」を発掘することにあります。顧客がほしいと思うものをそのまま提供するのではなく、顧客が「こんなものがほしかったんだ」と新たに気づき、本当に喜ぶものを提供し、顧客の利益拡大に貢献するのです。 本書は、これまで研究者の調査・取材に応じることがなかったキーエンスから、本として初めて出版協力を得たもの。なぜキーエンスが成長し続ける企業なのかを論理的に解明します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 量的緩和解除はどうなる？デフレは克服できたのか？――。日銀審議委員として戦後最大の経済危機に立ち向かった著者が、「時間軸政策」など経済の下支えを狙ったデフレ対策の効果を検証。日銀の出口政策を読み解く必読書。 第1章　マクロ経済・金融情勢――概観 第2章　ゼロ金利周辺における金融政策――鳥瞰図 第3章　一九九八年から二〇〇五年までの日銀（およびＦＥＤ）の金融政策 第4章　時間軸政策の導入 第5章　学界における金融政策論議と時間軸政策 第6章　時間軸政策の効果の実証分析 第7章　短期金融市場における金融政策の効果 第8章　「失われた一○年」のマクロ経済学 第9章　構造問題と金融政策 あとがきに代えて――残された論点、これからの論点

2016年、かつて「液晶の雄」と呼ばれるも、液晶事業改革の失敗などにより債務超過に陥っていたシャープに、経営再建の任を受けてやってきた人物がいた。台湾の電子機器受託大手、鴻海(ホンハイ)精密工業の副総裁であった戴正呉である。 創業者・郭台銘とともに、鴻海を電子機器受託生産で世界最大規模の企業に成長させてきた戴は、シャープの社長就任後、わずか1年4カ月で東証1部へのスピード復帰を実現する。彼は何を思い、どのような経営手法でシャープ再生を実現してきたのか。 生い立ちと日本駐在、大同・鴻海での日々、鴻海がシャープへの出資を決めた理由、産業革新機構との出資争い、構造改革への挑戦、悲願の東証１部復帰、「ミスターコスト」の誕生秘話からM&Aの大原則、中国の資源をどう生かすか、そして日本の産業への展望まで。シャープ再建の立役者がいま初めて明かす、自伝的経営哲学。

■ＳＤＧｓへの取り組みがなぜ必要か？どう実行するか？経営目線でズバリ解説。気候変動対策、ＤＸ、人的資本経営、サプライチェーンへの責任など、内容を大幅にアップデート。日本企業の取り組み事例が満載。 ■ビジネス・経営目線のわかりやすい解説が好評だった『Ｑ＆Ａ　ＳＤＧｓ経営』の最新ビジネス課題対応パワーアップ版。感染症対策、食糧・エネルギー問題、ガバナンス改革、本格化するカーボン・ニュートラルなど最新の話題とＳＤＧｓとの関係を盛り込む。 ■「17目標169ターゲットの全部に向き合うことは果たしてできるのか」「三方よしとＳＤＧｓのどこが違うのか」「いま話題の人的資本経営とＳＤＧｓはどう関係するのか」「具体的に企業が行う開示をどう変えるのか」など、ビジネスパーソンの関心にそってわかりやすく説明する。

激変する経済環境の実相を、話題の論者が鋭く読み解く。 ◎いま日本経済が直面する30のテーマについて、第一線で活躍する研究者、エコノミストが、深く、本質的に解説します。 ◎各論点には、冒頭に問題意識が提起され、本文末ではPOINTがまとめられており、その部分を読むだけでも、テーマの概要を整理・理解できます。 ◎研究成果やデータに裏打ちされた論理によって、我々が進むべき方向性も明示、日本経済の先行きを考えるための示唆に富んだ内容です。

経営者は何を思い、何を行うべきか。経営の第一線を歩き続けるなかで生み出され、稲盛氏自ら「経営の要諦」と位置づけている『経営12カ条』。本書では、その真髄をあますところなく語ります。 「世の複雑に見える現象も、それを動かしている原理原則を解き明かすことができれば、実際には単純明快です。こうした考えの下、『どうすれば会社経営がうまくいくのか』という経営の原理原則を、私自身の経験をもとにわかりやすくまとめたのが、『経営12カ条』です。経営というと、複雑な要素が絡み合う難しいものと考えがちですが、理工系の出身だからでしょうか、私には、物事を本質に立ち返って考えていく習性があるようです。（中略）そして、物事の本質に目を向けていくなら、むしろ経営はシンプルなものであり、その原理原則さえ会得できれば、誰もが舵取りできるものだと思うのです」（まえがきより）。 京セラのみならず、KDDIや日本航空などの大企業から、中小企業に至るまで、あらゆる業種、業態における数々の実践のなかで有効性が証明されてきた実証済みの要諦です。 さらに本書では、経営12カ条について、条ごとにポイントをまとめた「要点」と、関連する稲盛氏の発言を抜粋した「補講」も収録しています。要点は、経営12カ条を実践できているかどうかを確認するための「チェックリスト」として、補講は、さらに理解を深めるためにお役立ていただけます。 経営をするために不可欠な「会計」の原理原則を説いた『稲盛和夫の実学』、門外不出・独創的な管理会計手法を明らかにした『アメーバ経営』、そして『経営12カ条』。本書の刊行で「稲盛経営３部作」がついに完結します。

仕事の受注方法、値決め、自分の売り出し方……。 「個人」に価値がつく時代に、 成功している「彼ら」の方法、教えます。 「今の会社で70歳まで働き続けられるのだろうか？」 「自分の経験やスキルは陳腐化していくのではないか？」 「人生100年時代と言われるが、今の収入でやっていけるのか」…… こうした不安が高まり、新しい収入源を模索する人が増える一方で、 インターネットには怪しい情報が氾濫している。 高収入事業をうたっていても現実には稼げないなど、 多くの落とし穴が存在している。 本書は大量の情報の海から役に立つものを拾い出し、 個人が会社を頼らず、自分で仕事を受注し、 生きていくための方法を一から紐解いた。 著者が運営する組織「トレジャーフット」には約5000人のフリーランスが所属する。 本書ではこうした生の声を基に、具体的なデータや数値を公開し、解説する。 現在サラリーマンとして働いている方々の副業や、 すでに個人事業主として活躍している人にも参考になる内容を多数盛り込んだ。

均等法の母と呼ばれて―― 2021年末に日経新聞朝刊に元文相・赤松良子氏が連載した「私の履歴書」を大幅加筆のうえ書籍化。女性官僚のさきがけとして歩んできた半生は、戦後日本の女性の地位向上の歴史と軌を一にする。連載時には、特に男性と同等に働きたくても働けなかった世代の女性から、書籍化を望む声が相次いだ。 赤松氏の官僚人生の集大成が1985年の男女雇用機会均等法の成立である。労働省で53年にキャリアをスタートさせるも、旧弊な組織と社会の中で様々な壁にぶつかってきた。しかし持ち前のガッツと知恵で立ち向かい、大きな仕事を成し遂げた。イクメンが当たり前になった世代にとっては、かつて企業に女性の結婚退職制や男女で異なる定年制があった歴史など知る由もないだろう。「育児休業」という言葉も72年の勤労婦人福祉法に初めて盛り込まれた。 法律で社会に制度化されなければ、世の中は動かない。志を高く持ち、強い信念とバランス感覚で、ついに歴史を動かした。女性活躍の地平を切り開いたパイオニアの歩みには、未来を担う女性たちへの熱いエールが詰まっている。

人生を凜々しく、美しく駆け抜けた先達に学ぶ。渋沢栄一、吉田茂、松永安左エ門、葛飾北斎、鈴木大拙……。逆境や危機を乗り越え、晩節にこそ輝いた16人の男たち。その生き方に何を学ぶのか。生活習慣、人や情報との接し方、ものの考え方など、各人各様の生き方から、充実の日々を実現させる極意を学ぶ、波瀾万丈、今こそ読みたい物語。

このスピードに、日本は追いつけるか？ EV化を急速に進めている欧州。そこで繰り広げられている日米欧そして中国メーカーの熾烈な闘い。日本の自動車メーカーに勝機はあるのか。 日本に突き付けられた厳しい現実を知る好著。

2025年開催の大阪・関西万博に向け大変貌している関西。世界的大企業から日本の技術力を支える中堅企業まで46社を一挙紹介。さらに関西版業界地図18業界を網羅した決定版。 赴任者、新入社員、就活生などこれから関西で仕事をする人の必読書です。現地の取材記者だけが知っているディープな最新情報を満載しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆2022年4月、東証が３市場に再編 コーポレートガバナンス、ESG対応の強化で経営、投資はどう変わるのか 実践的に解説 ◆2022年4月、東京証券取引所の市場が再編されました。従来の一部、二部、マザーズ、JASDAQの４市場が「プライム」「スタンダード」「グロース」の３市場に集約、企業経営と投資の両面で大きな影響があります。 本書は、東証再編によって、企業経営と投資がどう変わるのか、実践的に解説するものです。 ◆ESGで大きな変革 本書では、ESG対応に強く結びつく「パーパス」も取り上げながら、こうした経営変革の実態、加えて経営変革や市場変更が投資に与える影響を解説。ESG対応企業の先進事例や主要金融機関へのインタビューも盛り込み、実践的な内容となっています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ☆混迷する物流業界！　最前線を読み解く ◆エネルギーの高騰、人材不足、ECの拡大など企業が多くの課題を抱える一方、配送自動化、オムニチャネル戦略の進化などの最先端の取り組みについて徹底取材。 ◆コロナ禍で激変する物流環境 　コロナ禍で宅配の増加、倉庫での３密回避など物流業界には大きな影響が出ており、さらに従来からの大きな課題である人手不足がさらに深刻化している。その一方で、企業ではそれに対応するための自動化の動きが進み、データやＡＩの活用が進んでおり、そうした最新の取り組みについて解説。 ◆最新の動きを多方面から解説 　コロナ禍に対処するため、小売店のリアルとネットを融合するオムニチャネル戦略、物流倉庫での集配作業の自動化、配送でのロボットの活用といった新たな動きが加速している。本書では、物流業界の様々なプレーヤーを取材し、最先端を解説。また、巻末企画として「数字で物流業界を読み解く」も掲載。

◆２０２２～２４年改正に完全対応――新制度を上手に活用して「老後の備え」を見直す 　２０２２年５月からiDeCo（イデコ）の加入可能年齢が拡大、２０２０年度の税制改正で使いやすくなったといわれるＮＩＳＡも２４年に新たな制度がスタートするなど、いま「人生１００年時代」を見据えた資産づくりを見直す好機を迎えている。公的年金制度も２０２０年５月に成立した「年金制度改革関連法」のもと、２２年４月から順次施行される。 　まさに、リタイア後の最大の支えである公的年金と、イデコ・ＮＩＳＡといった自助努力を総合し徹底活用できるかどうかで、老後の生活が大きく変わる時代に突入したのだ。 ◆老後資金づくりはあなた次第――「お金を殖やすツボ」がわかる一冊 　本書は、日経で一番詳しい経済記者が、ニュートラルな立場から、新たな制度の活用と「お金を殖やすツボ」をわかりやすく解説する。昼の情報番組で取り上げられるなど話題となった好評既刊『人生１００年時代の年金戦略』、および同じく話題書となった『税金ゼロの資産運用革命』の２つの本のエッセンスも統合、「安心な老後」をつくるお金の知識が満載である。 　著者の試算では、２０２２年から２４年にかけての大改正により、公的年金、イデコ・ＮＩＳＡなどをフル活用するかしないかで、平均的な給与所得者でもつくれる資産に２０００万円以上の差が生まれる。早めに準備すれば、その額は数千万円にも。そうした試算もわかりやすく織り込みながら、図解も多用しポイントを解説。給与所得者から自営業、パート、独身者まで、「新しい日常」の時代に人生を謳歌したいすべての人に必携の一冊。

○筆者が生産者とともにブランド構築を手掛けてきた高糖度トマト「アメーラ」。96年に静岡県で開発され、徹底した「品質管理」と「ブランド戦略」によって、市場の評価を高めてきた。アメーラの生産者は、９つの農業法人の集合体であるサンファーマーズという会社で、中小企業のブランド実践事例として岩崎氏の過去の著作でも紹介されてきた。 ○アメーラは2019年からトマトの本場、スペイン・アンダルシア地方での生産・販売を開始し、快進撃を続けている。「Made in Spain by Japanese」、日本人による現地生産である。 ○輸出しているのは、トマトそのものというより、「ブランド戦略」だ。アメーラは、スペインを代表する百貨店の野菜売り場に並び、スペイン国内では最も高い価格で売れている。 ○欧州進出のきっかけは15年のミラノ国際万博の展示会だった。そこからブランドネーム、ロゴからパッケージデザインに至るまで、あらためて海外向けにブランド戦略を練り直し、現地生産・販売を開始した。 ○本書では、「アメーラトマト」のスペインにおける実践プロセスと、海外諸国の消費者を対象に実施したオリジナル調査結果をふんだんに盛り込み、日本の中小企業や一次産品生産者向けに「海外におけるブランドづくり」の羅針盤を提示する。 ○アメーラトマトの成功事例を中心に論じているが、農産物にとどまらず、海外市場に打って出ようと考えている中小製造業のマーケティングすべてに参考となる内容である。

安宅和人氏　推薦 「おもしろい！そしてじっと電灯を見て考えさせられる」 梅澤高明氏　推薦 「脱炭素化に向けたエネルギー産業の指針がここにある！ 　素人にも分かりやすく、プロも納得の内容が満載」 エネルギーが変われば、日本のどこが、どう変わるのか？　 今後10年の日本の勝ち筋、負け筋が見えてくる。 誰もが知っておきたい「エネルギー」の最新動向『エネルギー産業の2050年　ユーティリティ3.0へのゲームチェンジ』に待望の続編！ 霞ヶ関から関連業界まで各方面に反響を呼び、エネルギーフォーラム賞なども受賞した前作から4年。その続編となる本作ではこれからの10年に焦点をあて、2020年代に分散型エネルギー社会を実現する上での具体的な方策を提示する。コロナ禍による社会変化や、デフォルト化した2050年温室効果ガス実質ゼロ目標についての試算を提示し、日本の新たなエネルギーのあり方の政策提言も含むほか、太陽光発電、水素エネルギーの最新動向、国内外の具体的なエネルギー関連ビジネス事例や重要キーワードを盛り込んだ。すべての人に関わりがある脱炭素社会とエネルギーのあり方について、具体的に「なに」が、「どう変わるのか」、「なにができるのか」、「どこに真のビジネスチャンスがあるのか」、などをイメージしやすくなる一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「地方創生×5G」の新たな展開 　2020年春の5G商用化スタート、範囲限定で5G通信を行う「ローカル5G」の普及により、全国各地で5G活用が進んでいます。最先端ではどのような取り組みが行われているのか。そして、どんなビジネスチャンスが生まれ、社会を変革しようとしているのか。豊富な事例や識者の意見から明らかにします。 　 　巻頭対談には、冨山和彦氏（日本共創プラットフォーム社長）が登場。Part1ではQ&A方式で5Gの基本を解説した上で、5Gで伸びる業界・企業を紹介。そして、5Gと政府が提唱するIT・データを活用した未来社会「Society5.0」や地方創生との関連を明らかにし、全国各地の5Gのユースケースを地域別に多数取り上げます。最後に、各分野の識者が「5Gの未来」を語ります。

中間層の没落、2028年米中GDP逆転、停滞する日本、広がる「K字の傷」…… 激動と転換の時代、未来を考える視座をどこに置くべきか? 68人の知性と考える、25の世界の命題 2020年、新型コロナウイルスの危機が私たちに突きつけた現実は、平和と秩序の女神「パクス」のいない世界だった。 民主主義とグローバリズムの動揺、デジタルが生む分断、開く経済格差、若者たちの貧困化……社会のあらゆる矛盾があぶりだされ、世界の変化が加速している。 このような不連続の時代をどう生きるべきか?　68人の世界の知性とともに考える日本経済新聞の大型連載がついに書籍化。

資本主義に起きている危機の実相を抉り出し、未来探求に挑む。 2020年1月から始まった日本経済新聞の連載を書籍化。 格差、気候変動、そしてコロナ……。行き過ぎた競争や利益の寡占化が様々な問題を生み、資本主義が逆境に陥っている。 何が資本主義に起こっているのか――。 レイ・ダリオ、ニーアル・ファーガソン、野口悠紀雄、岩井克人など、「世界の知性」総勢34名にインタビューを実施。さらに、危機を乗り越えようとする多くの動きや、生活に苦しむ市井の人びとへの取材を通じて、世界中で起きている問題の本質を明らかにし、これから進むべき道を展望します。 資本主義や経済学の歴史をイラストで学び直す特集も掲載。

【日経の政治、国際関係分野を代表する書き手が集結！　新型コロナが揺るがした世界の１年間を解説する】 ☆コロナ禍で矢面に立たされているのは、各国の政治指導者たちだ。リーダーシップを発揮して、不安心理を抑えつつ、いかに感染拡大を防いでいくかに真価が問われる。トランプ前大統領のように、直接的ではないものの、コロナ禍により権力を喪失した指導者もいれば、メルケルのように国民の支持を集め政権基盤を固めたケースもある。この違いはなんなのか。 ☆また、コロナへの対応は統治のあり方も問い直す。行動抑制のために、国家がどのような形で個人に関与するのかは、政治体制の問題になってくる。中国、日本、韓国、米国を事例にこの１年間の動きを振り返りながら、コロナに振り回される政治の姿を活写、現代社会の課題に迫り、今後の方向を探る。

○コロナ危機で様々な問題が可視化された今は、経営や働き方を大きく変える絶好の機会だ。本書はリモート会議やビジネスチャット、デジタルホワイトボードなどのツールを活用することにより、ビジネスや教育分野におけるコミュニケーションがどう変わりつつあるかを、先進事例を交え解説する。 ○著者たちは2015年ごろからオンラインを使った様々な形式の会議、ワークショップ、研修を続けてきており、そこで積み上げたノウハウを公開。単なるツールの使い方の解説だけでなく、司会者の仕切り術、マナーやルール、同期と非同期の使い分けなどを紹介。