■世界最有力の民間外交研究機関のひとつ、米外交評議会のトップがあらゆる世代の人に向けて書いた「世界101」。NYタイムズ紙ベストセラー。国々の成り立ち、地域の歴史、地政学、気候変動、医療、移民、核拡散、通貨・金融、経済開発、政治体制、戦争などのグローバルな問題と、今後の見通しについて、だれにもわかるように解説します。 ■世界はどうつくられたのか？　どう動いているのか？　何が問題になっているのか？　歴史、政治、経済、地政学、地域や共通する問題を切り口に、だれにとってもわかりやすく「世界はどうなっているのか」を解説。世界をめぐるさまざまな問題について、読者自身が自ら答えることができる力がつきます。日本についても、明治維新から第2次世界大戦、尖閣諸島問題など、さまざまな事柄が言及されています。 ■著者は、『フォーリン・アフェアーズ』誌を発行する、米外交評議会という世界でも屈指の大きな影響力を誇る民間シンクタンクのトップを長年にわたって務めています。世界有数の論客として知られ、ベストセラーの著作もあり、日頃、活発に国際問題について発言。 〇本書は、予備知識ゼロで読むことができます。外交理論など専門的な事柄にはあえて触れていません。一読すれば、高校生以上であれば、だれもが、世界を知るために欠かせない「グローバル・リテラシー」を身につけることができます。

「小規模多機能型居宅介護」で仕事と両立が可能に! 1人で負担を抱え込まず、公的制度やサービスを使い倒すノウハウを専門家が徹底解説。 介護でよくある失敗をストーリー形式で紹介し、周囲と協力しながら介護を楽にする解決策を明らかに。在宅介護を可能にするさまざまなサービス、費用負担を軽減するノウハウ、介護離職を防ぐ休業制度、困ったときの相談先など、便利な公的制度やサービスの活用方法を具体的に解説します。

「時代遅れ」と切り捨てたはずの化石燃料が、 ロシアのウクライナ侵攻で改めて脚光を浴びている。 何が起こっているのか。出口はあるのか。 日経の専門記者が、疑問に答える！ 脱炭素／カーボンニュートラルが話題になる昨今、もはや化石燃料は時代遅れになったはずだった。 しかし原油や石炭の価格は一向に下がらず、２月末からのロシアのウクライナ侵攻を受けて、 さらに需要拡大の兆しを見せる。 また、ＥＶ（電気自動車）や再生可能エネルギーへの転換には多量の金属を必要とするため、 各地で資源争奪の様相を呈している。 時代は逆流し、グローバルな環境重視と脱炭素への取り組みは後退するのか。 本書では、エネルギーを中心にカオス＝混迷状態に陥った資源の動きを追う。 「石油・シェールガス」「石炭・天然ガス」「金属」「食料」「ESG・環境投資」などについて いま世界で何が起きているのかをわかりやすく解説する。

9割の学生が「AIに就職先を相談したい」 乗換案内の結果、グルメサイトの評価、 そして検索エンジンの導くサイトも疑わない。 もはや、人間は考えることを望んでいない ? では、「自分で考えること」を手放さないのは誰なのか ? 失敗を許容しない社会で「意思決定」はどう変わるのか ?

学歴も社会的基盤もない。仕事は自分でつくらなければならない。気力、集中力、目的意識、強い思いが、自らに課したハードルを越えさせる―― フランス、イタリア、ドイツ、アメリカなど欧米、そして中国、韓国、台湾などアジアでのビッグプロジェクトも注目を集める世界的な建築家が「明日を担う子どもたちが夢を見いだしてほしい」と、自ら建築費を負担して日本全国に図書館「本の森」をオープンさせている。８０歳を迎え、ますます精力的に仕事をし続けるＡＮＤＯを突き動かす、そのエネルギーの源泉はどこにあるのか。 本書には、出世作「住吉の長屋」から２０２１年オープンのパリの現代美術館「ブルス・ドゥ・コメルス」までの代表作品がカラー写真で一同に並ぶ豪華なミニ写真集を挟み、目で見るＡＮＤＯの軌跡にも読者は打ちのめされるだろう。

旧ユーゴ、北欧、南欧、中東、南米、香港……この20年、世界各地の詩祭を渡り歩いてきた。 詩を書くのではなく、詩を生きることを僕は学んだ。 ――それでは宴へと参りましょう 言語も国境も個も越えて、知性と情熱が声になる。比喩と多義性に満ちた詩の言葉は、「野蛮な世界」の現実を乗り越える力を増してゆく。

ニュースが溢れている。追うまでもなく、いくらでも降ってくる。ノックもなしに、いきなり上がり込んでくるやつまでいる。それをつまみ食いして、いつも満腹になった気でいようというのが、当世流なのかもしれない。 　だからこそと、天邪鬼の私は思う。ニュースというどこかで起きた事実をなぞっていくのではなく、それを一度は腹に入れ、自分の脳みそをもって思索にふけってみる。それが、大切なことなのだと思う。別に証拠はないけれど。 　ところが、都合の悪いことに「下手の考え休むに似たり」などという諺がある。さらには「ごまめの歯ぎしり」とも言う。それをひっくるめてやろうとしているわけだから、とても威張れたものではない。それを知りつつメゲない気概を買って、多少の暴論妄言はお許しいただければと、伏してお願いする次第である。

●戦後80年の過剰適応から脱却せよ。必要なのはタブーなき自己変革だ 日本軍の失敗の本質は、日清・日露戦争の成功体験への過剰適応にあった。安全保障の本 質を直視せず経済的繁栄を追求してきた日本において、防衛を担ってきた自衛隊も同じ轍 を踏んでいるのではないか。自衛隊は、内外の環境変化のなかで、どのような課題に直面し、 いかなるイノベーションを達成しようとしたのか、どんな苦悩を味わったのか――。 本書は、国防の現場の実践者の視点から、軍事組織のあり方を根本から再検討した研究プロジェクト の集大成。安全保障が軍事だけの問題ではなくなってきた時代、その本質を明らかにする。

成功や失敗は人生の泡に過ぎない!！　いかに生き、何のために働くのか?　混迷の時代こそ渋沢栄一に学ぼう。2013年2月に刊行された『渋沢栄一 明日を生きる100の言葉』の文庫化です。

■自由と競争を愛する国で、いま何が起きているのか。米国の若者たち「ミレニアル世代」「Ｚ世代」の多くが社会主義に傾倒。大企業優遇や社会保障の不備など資本主義のゆがみへの批判、グリーン・ニューディール、時代を象徴するリーダー、オカシオコルテスの登場――経済社会の地殻変動の現場を描く。 ■米国の資本主義や経済社会システムのひずみやゆがみを是正しようと近年、「社会主義」に傾倒する若者が急増している。背景には、2001年の米同時テロ、08年のリーマン危機を経験し、米経済社会の閉塞感を強く感じるようになった事情がある。全国民に医療保険を提供する「国民皆保険」（メディケア・フォー・オール）、最低賃金の引き上げ、大学の学費の一部無償化、再生可能エネルギーを普及させるため巨額の投資を通じて大量の雇用を生み出す「グリーン・ニューディール」――。こうした政策を支持する若者らは2016年に民主党の大統領候補指名争いで一世を風靡したバーニー・サンダース上院議員を後押しするとともに、20年の米大統領選挙でジョー・バイデン氏を当選させた隠れた立役者となった。 ■米国のミレニアル世代やＺ世代にはどんな特徴があるのか。なぜ多くの若者が社会主義にひかれるのか。それが米国政治や社会にどんなインパクトを与えようとしているのか。そして日本や国際社会はどのような点に注視すべきなのか。 　 ■米国のミレニアル世代やＺ世代は今後数十年にわたり米国の中核層となる。本書では、そのかなりの割合の個人が社会主義に親近感を抱いている現状に光を当てる。米国の経済社会や政治の今と未来を考える手がかりとなる一冊。

世界政治の最大の焦点は宗教! いま起こっているのは「新冷戦」ではない。 ウクライナ危機の深層、現代ロシアと宗教との関係、国際秩序の変容を文明論、歴史的視点から解き明かす。

「習氏は様々な場でこう訴えてきた。『100年に１度の変革の時が来ている。世界、時代、歴史の変化がかつてない形で展開する』。その言葉からは、世界がもはやかつて来た道へと帰ることのない『ポイント・オブ・ノーリターン』に立つ覚悟が滲む」（本書おわりに「『中国式鎖国』と世界が迎える『ポイント・オブ・ノーリターン』」から） 　3期目がスタートした中国の習近平政権。米中の対立が深まる中、その毛沢東、韓非子流の統治スタイルはどこに向かうのかーー。習氏の幼少期から文革期の下放時代、福建省、浙江省、上海市などでの地方幹部時代を丹念に追い、習氏のプロファイリングから導き出されるものから、今後を占う。

止まらない北朝鮮の暴走、米トランプ政権から受ける強い圧力……。国内の権力基盤を盤石にした習近平政権は、中華帝国再興、世界覇権の掌握の野望を隠そうともしない。だが、その眼前には、国内外で数々の難題、難敵が待ち受ける。 2035年――。習近平が「現代化された社会主義強国」の実現を国家目標とするが、その裏には、どのようなメッセージが織り込まれているのか。 現実になりつつある核戦争リスク、政敵排除で「独裁化」が進む習政権が孕む危険など、中国が主要プレーヤーとなっている国際情勢の動向について、ボーン・上田賞記者が独自の取材にもとづき鮮烈に描く骨太ノンフィクション。

これは新たな「文化大革命」か。「反腐敗」で政敵を次々に摘発、放逐、中華帝国再興の野望を追いながら、暗殺の恐怖に脅え、側近は「友達」で固める……。 中国最高指導者の知られざる実像と、共産党内部の暗闘に、ボーン・上田賞記者が緻密な取材で鋭く迫る本格ルポ。激動の中国情勢を理解するために必読の一冊！

強権・独善の政治、習政権の第二幕は、どこへ向かうのか。 日経取材班が最新情報をもとに渾身のレポート! 2017年10月、中国共産党の党大会が開かれ、新たな指導部が発表された。政敵を次々粛清し、若手の登用も阻んだ習近平政権がいよいよ2期目を迎え、その強権体制はさらに強化された。 国内では盤石の体制を誇る習近平政権だが、その強権性、独善性ゆえに国内外でさまざまな問題を抱える。ますます強くなる統制に萎縮する人民や国有企業、「不信」が支配し側近政治が蔓延する統治、近隣諸国との関係のきしみ、思うままにならない北朝鮮の暴走……。これらの様々な問題について、現状を詳細にレポートしつつ、隣国の今後も鋭く見据える。 本書は、日経本紙の好評連載企画に、党大会の結果など最新情報を受け、大幅な加筆をし再構成をしたもの。今後の中国情勢、またアジア、世界の情勢を占う意味でも、見逃せない1冊である。

「30万人の正式雇用を目指す」――政府の重点課題に盛り込まれた就職氷河期問題。 コロナ禍の影響もあり、この目標が実現する気配はまったくない。 「失われた20年」の泥をかぶった彼らの問題はいまだ解決していないばかりか、 将来的には111万人もの生活不安定者を生み、8兆円の生活保護費追加が必要になるなど、 当事者やその家族だけの問題ではない、日本社会の大きな懸案の1つとなっている。 また足元では、コロナ禍による企業の採用見送りが、 新たな不遇の世代を生みだすのではないかという、懸念の声も高い。 氷河期世代が置かれた現状を分析したうえで、 あるべき支援・取り組みについて提言し、また、20年前と同じ過ちを繰り返さないために どのような雇用のしくみ、セーフティネットをもうけるべきかなど、 「不遇の世代」を生み出さないための社会のあり方について考える。

世界の軍事戦略のデファクトスタンダードになっているアメリカ軍の戦略大学校。その戦略論コースの普遍の定番となっているのが、クラウゼヴィッツ『戦争論』と『孫子』です。軍事論、国際関係論、戦略論を語る上でのグローバルな常識になっている『戦争論』ですが、本書を購入した日本人読者の何割が通読できているでしょうか。 本書は、読まれざる名著の代表と言っても過言ではないクラウゼヴィッツ『戦争論』の縮訳版(分量にして四分の一ほどで、未だ半分もないので「縮訳」としました)。本書の言う「縮訳」は、「超訳」などという、翻訳とは別ものではなく、ドイツ語原文から省略した部分が相対的に多いというものです。 訳者はドイツ語翻訳能力は高く評価され、下記に列挙した既刊訳と比較するとわかりやすさは格段で、難解きわまりない『戦争論』が本書の登場によって理解が格段に進みます。

日経1面コラム「春秋」を執筆して15年目の記者が、わずか550文字で完結するコラムをどのように構想し、どう文章化しているのか、その内幕と苦心談を綴った書。 コラム書きとしての世相の「斬り方」を明かすとともに、読後感のよい文章の書き方、社会人や学生の参考になる文章作法にもふれ、実用性も加味した文章読本的な性格も合わせ持っています。 ユニークな読みどころは第4章。向田邦子、池波正太郎、永井荷風、太宰治、阿久悠……錚々たる名文家の文章がなぜ頻繁にコラムで引用されるのか、その実例を挙げて解き明かすことで、人口に膾炙する「名文」とはいったいどういうものかが、誰にでもわかる平易な言葉で具体的に可視化されます。 本書を読むと、その日本語による「名文」の系譜に連なる新聞1面コラムをより興味深く読めるようになります。また、ちょっとした手紙を書く時などにも「使える」一冊です。

やわらかな語り口、しみじみとした読後感、そこに耳かき一杯の毒――それこそが新聞コラムの理想。批評精神が命でテーマも森羅万象にわたるが、大上段に振りかぶらず、説くのではなく語る。筆者が執筆してきたコラムを引きながら、わかりやすい物語があふれるSNS全盛の時代になっても、日経新聞で１００年続く「春秋」にこめた想いを綴る。 【目次】 SNSの嵐の中で－－改訂新版のためのはしがき 第１章　新聞１面コラムって何？ 第２章　コラム書きのある一日 第３章　コラム書きのコラム解剖 第４章　コラムの中の作家たち 第５章　ネット社会のコラム 第６章　コラム書きの文章作法 改訂新版のためのあとがき

《「＃生涯子供なし」…なぜ日本は無子化・少子化のトップランナーとなったのか。SNS上で大きな反響を呼んだ特報を起点にその背景へ迫る。》 ・無子化＝少子化とは言い切れない？ ・そもそもセックスしたくない？ ・ハッシュタグ「＃生涯子供なし」にあふれた声とは？ ・高齢者の４人に1人が賃貸住宅入居を拒否される？ ・「子供を望まない」3割の無子志向集団 ・出産すれば退職……産めなかった時代の働き方 〇「生涯子供なし、日本突出　５０歳の女性の２７％」 経済協力開発機構（OECD）が発表したデータベースによれば、1970年に生まれた女性の50歳時点の無子率を比べると、日本は27%と先進国で最も高い。このことを報道した日本経済新聞の記事はSNS上で大きな反響を呼び、ハッシュタグ「#生涯無子」「#生涯子供なし」を添えてさまざまな声があふれ出した。 ○本書ではこの記事を起点にし、日本に未曽有の「無子化」「少子化」が到来した複雑な社会背景について、女性と子どもをとりまく歴史的経緯、さらに海外での「独身税」をはじめとした最新のデータや議論などにも触れ、私たちが今後どのような社会を構築していくべきかを検討していく。 〇本書の特筆すべき点のひとつとして、「無子化」「少子化」を語る際にとりこぼされがちな個々人の視点を丁寧に汲み取ることも試みていることが挙げられる。無子化を「問題」として扱うことも慎重に問い直しながら、「問題」として取り組むことをしなければ、子供を持たない人の増加の背景にある社会的な構造を見落とす可能性があると筆者は警鐘を鳴らす。 子供の有無にかかわらず、現代の少子化問題に疑問を持つ方々に読んでいただきたい１冊。

移民で出生率が上がったドイツ、 「親になれない」フランスの若者、 数よりも子育ての「質」が議論されるイギリス・・・・・・ 新たな課題に直面する欧州各国の動きを学び、日本が進む道を探る。 ◆日本では人手不足の影響から少子化対策が叫ばれ 「働き方改革」や「女性の活躍推進」が話題を集めているが、 現実の対策は各企業や個人の裁量に依存しているところが大きい。 無償の教育、未婚でも充実した子育て環境など 少子化対策の「お手本」として注目を集めてきたフランスは、 ここ数年で出生率が減少していた。 背景には、フルタイムで働く女性の増加や学業の長期化、 若年男性の失業が影響している。 フランスだけではない。 欧州各国では新たな課題が生まれていた。 例えばドイツでは、出生率は増加したものの、 新生児の25%の親は外国人だった。 社会保障の恩恵を受けるのは誰なのか、国内で議論が進んでいる。 日本に先駆けて動く欧州各国の最新の少子化事情を、 豊富なデータから読み解いていく。

失敗を直視し、 再起を果たす決意を持った 謎めいた「天才」――。 日本から決して見えない 「マサ」の真実。 ＊　＊　＊ 稀代の勝負師、孫正義。 東洋と西洋をつなぎ、世界の常識を破壊した男の原点とは？ FT前編集長が膨大な取材を基に描いた決定版伝記。 ＊　＊　＊ なぜ孫正義の伝記を書くのか? 多くの人が私に尋ねる。孫正義本人もだ。 ソフトバンク創業者でソフトバンクグループの最高経営責任者（CEO）を務める孫正義に関する日本語の書籍は多い。だが、米欧の書き手によるものは、本書が初めてだ。 本書は伝記だが、孫を褒めるわけでも貶すわけでもない。 本書の目的は、「孫正義を理解する」ことだ。 孫ほど謎めいていて、誤解されている人はいない。日本のメディアも米欧のメディアも、孫を夢想家、金融を巧みに操る人物、投機家として描き、何度も経済的に行き詰まり、破滅するリスクを取ってきた彼に疑いの目を向けてきた。 孫の人生は、近年の金融史の重要な瞬間すべてを辿っているようである。映画「フォレスト・ガンプ」の主人公が、現代史の重要場面に足跡を残しているのと同じだ。 孫はパーソナル・コンピューターの発売からインターネットの誕生、ドット・コム・ブームとその崩壊、中国の台頭、世界金融危機、人工知能（AI）時代の到来にまで立ち合い、おおむねその中心にいた。彼はキーパーソン全員と知り合いで、価値あるものをすべて所有していたか、少なくともその一部を買収しようとしていた。 孫正義は失敗を直視し、再起を果たす決意を持った、謎めいた天才である。 孫正義には、外から見えていない何かがまだあるのだ。

ついLINEが長文になってしまう、10年前の出来事を最近のこととして語ってしまう、若き日の12月24日を特殊な1日として記憶している、若者の働き方や結婚に余計なことを言いたくなる……仕事観、消費観、ジェンダー観など多様な切り口から「昭和生まれの人間」の不可解な生態に肉薄し、その恥部をも詳らかにする日本で初めて？の書。

生存の危機から国民を救う真の処方箋とは？起こりうる危機と対策を徹底検証する。 台湾有事で国民は半年で餓死に直面する可能性がある。生存の危機から国民を救う真の処方箋とは？　起こりうる危機と対策を徹底検証する。 〇台湾有事などでシーレーンが破壊され食料輸入が途絶する場合、今のコメ生産では半年経たないうちに大多数の国民が餓死する。さらに重要なことは、食料が途絶するときは、石油や肥料原料の輸入も途絶する。これらがないと、農業機械、化学肥料や農薬は使えない。どうすればよいのか？ 〇最も重要な政策の方針は、石油・肥料・食料の備蓄と集荷・配給体制の整備、そして国民を飢えから救うための輸出増加をねらいとするコメの生産増加であり、コメ・麦の二毛作の普及だ。そうした政策で自給率を現在の37％から70％以上に高めることができる。 〇長年、食料安全保障問題に関わってきた著者が、その経験を活かし、国民が飢餓に陥る事態を避けるために、具体的に日本が食料安全保障のために取り組むべき政策を包括的に提示する。

〇新型コロナウイルスはいつ、どのようにして収束するのか――。本書は、世界中の人々が抱くこの問いに答える書。COVID-19というウイルスの特性、治療薬やワクチン実用化の見通し、経済社会や医療・ヘルスケア業界に及ぼす影響まで分析する。 〇「日経バイオテク」への緊急寄稿、「新型コロナの収束シナリオとその後の世界」をベースに、最新情勢を加筆。

「新型ワクチンは9割効く、ってどういう意味？ 」 「ワクチンができれば、もうマスクはしなくていいの？ 」 「なんでこんなに速くワクチンができたの？ 」 「あれ、インフルエンザワクチンはいまいち効かないですよね？ 」 「新型コロナワクチン」の接種開始を前に、その効果とリスクを巡って議論が盛り上がってきました。Twitterで5万人のフォロワーを持つ米国研究機関在籍の若手ウイルス免疫学者、峰宗太郎先生が、対話形式でとっても分かりやすく、そして時には辛辣に、新型コロナと人間の免疫系、そしてワクチンを巡るさまざまな問題について語ります。メディアやネットの情報に踊らされず、パニックを起こさず、冷静に自分の頭で判断するための科学的トピックが満載です。

歴史の修正が始まった。 2025年1月20日夜、第47代アメリカ大統領に返り咲いた共和党のドナルド・トランプは4年ぶりにホワイトハウスの執務室「オーバルオフィス」に席を落ち着けると、その手に握った巨大な権力を無造作に振るった――。 国際経済と安全保障の規律をねじ曲げる「暴君」の帰還は、世界を混乱の渦にたたき落とし、大国としてのアメリカへの信頼を損なっている。 背景にあるのは、アメリカ全体を分断する巨大な遠心力。 一国に２つのアメリカがあるような「冷たい内戦」をもたらすものの正体に、トランプ信者、反トランプ主義者、マイノリティ、不法移民ほか、多数の現場取材から描き出す。 日本には届かない生の声を現地特派員が丹念に拾った渾身のルポルタージュ！ 「実際にこの国で暮らす人々の声を集め、彼らが世界をどうとらえ、何を感じ、どう考え、どう行動するか。 その積み重ねの中から、アメリカの全体像に対する理解の解像度を高めようというのが、私がこの本で試みたことだ」 ――本文より

「坊主丸儲け」「寺は金持ち」というイメージは強いが、日本のお寺は、かつてないほどの危機に瀕している。菩提寺がなくなり、お墓もなくなってしまった――。こんな事態が現実になろうとしている。 中でも地方のお寺の事態は深刻だ。高齢化や過疎は檀家の減少につながり、寺の経営を直撃する問題となっている。寺では食べていけないことから、地方の寺では、住職の跡継ぎがいない。しかし、寺は地域住民の大切なお墓を管理しなければならないため、簡単に廃寺にしたり、寺を移転したりすることはできないのが現実だ。 一方、都会で働くビジネスパーソンにとって、お寺やお墓は遠い存在であり、お寺との付き合いは「面倒」で「お金がかかる」ばかり。できれば「自分の代からはもう、お寺とは付き合い合いたくない」と、葬儀は無宗教で行い、お墓もいらない、散骨で十分という人も増えている。 経営の危機に瀕するお寺と、お寺やお墓はもういらないと言う現代人。この問題の根底には、人々のお寺に対する不信感が横たわっている。僧侶は、宗教者としての役割を本当に果たしてきたのか。檀家や現代人が求める「宗教」のあり方に応えることができているのか。 地方崩壊の根底に横たわる寺の消滅問題について、日経ビジネスの記者が全国の寺や檀家を取材し、徹底的にルポ。芥川賞作家の玄侑宗久氏らのインタビューを交えてこの問題に迫る。 お寺やお墓、そして地域の縁を守ろうと必死で努力する僧侶たちの姿と、今だからこそ、仏教に「救い」を求めて集まる現代人の姿が見えてくる。

中東の過激派組織「イスラム国」の実態を描いた フランス人女性ジャーナリストによる戦慄のルポルタージュ 　ヨーロッパでは、インターネットを通じて中東の過激派組織「イスラム国」にアクセスする若者が日に日に増えている。その背景には何があるのか？ 当事者や家族を取材してきた著者アンナ・エレルは、ジャーナリストの身元を隠し、「メロディー」という仮名でフェイスブックを通じて「イスラム国」の幹部の男と知り合う。

「このまえがきを書いている現在、明仁天皇(現上皇)の退位が数週間後に迫っている。生前退位による天皇の代替わりは日本の歴史において約二〇〇年ぶりで、もちろん憲政史上では初めてのことだ。 天皇、皇后両陛下は戦後憲法で定められている象徴天皇としての職責を懸命に果たされてきた。体力が衰えて退位の道を選ばれたのは烈々たる責任感の表れだと思う。 昭和天皇が即位されたのは大日本帝国憲法下であり、戦前、戦中の激動の時代を経た後、戦後は日本国憲法の下で象徴天皇として公務を果たされた。そのため、昭和という時代には複雑な感情を持っている人が内外に多い。 だが、戦後の平和憲法が公布された後に即位された明仁天皇に対してはそうした感情はない。平成時代についての見方はさまざまだが、日本の天皇、皇后両陛下が国民に慕われ、外国人にも尊敬されていることは、この時代の興味深い特徴である。 一九六四年に初めて日本に来た私は、昭和の最後の二四年間と平成の三十一年間の五十五年の長きにわたって日本の政治の変容と社会・経済の激動とともに生き、つぶさに観察してきた。本書は、日本の政治システムの継続と変化を書き留めた政治見聞録である。」 (本書まえがきから、一部抜粋) 東京オリンピックが開かれた1964年に来日して以来、日本政治の研究者として選挙運動を分析した名著『代議士の誕生』(現在は日経BPクラシックス)をはじめ優れた業績を上げてきた著者による、歴代首相の秘話を盛り込んだカーティス版昭和・平成政治史。 2006年に行われた中曽根康弘元首相への幻のインタビュー「靖国、東京裁判、日本政治の危機」を収録。

1985年の開店以来、四半世紀にわたってシリコンバレーで鮨・会席料理店を続けてきた佐久間俊雄氏。佐久間氏が店を変えても、17年にわたって通い続けたのが、スティーブ・ジョブズだった。佐久間氏が2011年、店を閉める決心をしたとき、ジョブズは佐久間氏にアップルの社員食堂で働かないかと声をかけた。ジョブズがそこまでこだわった料理人、佐久間俊雄、そして、ふたりのつがなりを通して見えてくる「素顔のジョブズ」を描くノンフィクション。

経済学に革命を起こしただけでなく、二つの世界戦争の時代を通じて、思想家として、官僚として、また、国の命運を託された交渉者として、そして文化・芸術愛好家として活躍した、型破りの天才・ケインズの生涯とはどのようなものだったのか？ 上巻では、両親・家族、出生、幼少期、イートン校、ケンブリッジ大学での生活から、思想形成、大学の秘密ソサエティ・使徒会、ブルームズベリー・グループとの濃密な交友、恋愛関係、第一次世界大戦と『平和の経済的帰結』、『確率論』の執筆、結婚、文化・芸術との関わり、金本位制復帰問題への対応、大恐慌の到来までを描く。

問　プーチン大統領が年金受給年齢を60歳から65歳に引き上げたのはなぜか。 答　自分がまだ辞めるつもりはないからだ。 問　英国が離脱することで、ＥＵにはどれだけの容量が空くことになるか？ 答　１ＧＢ（Great Britain）だ。 あの世のマルクスが北京にやってきて、習近平共産党総書記に尋ねた。 「富農は打倒したかね」 「全員共産党に入りました」 「ブルジョア資本家は滅びたかね」 「全員共産党中央委に入りました」 「汚職・腐敗の黒幕は一掃したかね」 「全員共産党政治局に入りました」 問　北朝鮮はなぜ、韓国より無慈悲なのか？ 答　Soul(Seoul)がないからだ。 問　トランプ大統領と金正恩委員長の共通点は何か？ 答　最悪のヘアカット。 　本書は、世界の最新政治ジョークを集め、簡潔な解説を加えながら、国際政治を印象的に理解できるようにするもの。米国やロシア、欧州では、ネットにジョークサイトがあり、活況を呈しています。政治ジョークで権力者を揶揄し、憂さを晴らすのはロシアの伝統。近年は欧米でも広がっており、米国では深夜のテレビショーが為政者を痛烈に批判して笑いを取っています。 　日本では政治や社会を皮肉る川柳の伝統があり、権力者や硬直した組織、社会を小話で皮肉ることは現代の日本社会や政治に共通するテーマと言えます。各国の最新政治ジョークを集め、日本人も笑えるジョークを選別して紹介します。

「地方創生」の矛盾を突く！　移住促進はただの人の奪い合いだ。「人口の東京一極集中による地方の消滅」という発想に支配される地方活性化策。それは、若者を補助金頼みの地方定着へと誘い、人口バランスに大きなゆがみを生じさせます。たとえ人口が減っても、地方は豊かな暮らしの場となれるはず。人口減を受け入れることで見えてくる、地方再生の新たな道を示します。

人類史上初！人口減時代迫る 忍び寄る停滞とデフレ、不安定な年金制度、移民なき時代の到来・・・ 危機にあらがう各国の戦略とは？ ・「豊かになる前に進む高齢化」苦しむ中進国 ・新たな時代の「移民政策」に揺れる　欧州の懊悩 ・「おひとりさま」が標準に　孤独との共生 ・「縮む中国」　衰退が招く安全保障上の危機 ・出生率を上昇させたドイツの「両親手当」 ・「多様さ」認め、寛容な社会目指すデンマーク ・人口より「生産性優先」のシンガポール これまで人口増を頼りに成長を続けてきた世界。 いまも進みつつある人口の減少は、社会に大きなひずみをもたらした。 一方で、独自の視点から問題に立ち向かう政策が功を奏した国も―― 日本の進むべき道はどこにあるのか。 いまある危機を直視し、未来を共に考える日経新聞一面連載を加筆のうえ書籍化。 1章　成長神話の先に 2章　新常識の足音 3章　衰退が招く危機 4章　下り坂にあらがう 5章　わたしの選択 6章　逆転の発想

【人口が半減すると見込まれる中、実行可能な戦略を提示】 これまでの地方創生は効果を発揮しておらず、今後30年間で、首都圏などを除く地域では人口が半減すると見込まれる。現実的な対応策を取らなければ、地方行政サービスの維持すら危うくなる。 国と地方を巡る財政問題、地方の政治的アカウンタビリティの改善といったマクロの視点と、医療・福祉等、行政サービスの安定提供といったミクロの視点の双方から、問題を真に解決する改革案を提示する。 【経済学、財政学、政治学など第一線で活躍する専門家が解説】 「東京ブラックホール論の真偽」「人口動態と都市構造」「地方財政への処方箋」といった地方創生にまつわる課題を科学的に分析。「集権化か分権化か」といった二項対立、急進的な政策提言といった、従来の議論とは異なる現実的な解決策を提案。 【目次】 序章　人口半減に対応するための戦略 第Ｉ部　地方の自律と財政責任 １章　国・地方の責任の明確化と地方政治制度改革 ２章　人口減少社会に合わせた地方財政の広域化と標準化の推進――地方分権のパラダイムシフト ３章　国の財政危機と地方財政――「予算ぶんどり」「税源ぶんどり」の地方分権化の終焉 ４章　多様性による豊かさの追求――アメリカの「強靱な連邦」論を手掛かりに 第II部　役割分担とサービスの供給システム ５章　一極集中是正ではなく、集積の促進を ６章　人口減少時代における医療・介護・福祉の自治体改革 ７章　国土形成計画の積極的活用と地方庁構想 ８章　持続可能な地域社会の行政サービスを実現する地方自律型道州制

入院、うつ、定年、アイツの出世・・・。 50代が直面する人生の諸問題。 でも、負けたっていいじゃない。 クスクス笑いながら読んで考える「悩まない生き方」とは。 「令和」という時代に、「昭和」生まれのおじさんたちがなんとなく抱えている「置き去り」感。 つい不安に駆られて、セカンドキャリアを考えたりしがちです。 でも、焦ってはいけません。あなたの不安の正体は何なのか、それを知ることが先決です。そのためには、気心の知れた友人と対話することが一番。 「日経ビジネス電子版」を初め諸方面で活躍中の人気コラムニスト、小田嶋隆。電通を飛び出して広告クリエイティブ制作会社「TUGBORT（タグボート）」を作ったクリエイティブディレクター、岡康道（小説『夏の果て』はNHKでドラマ化）。二人は高校の同級生です。 人生にとって最も苦しい「五十路」を越えてきた人生の達人二人と、切れ者女子ジャーナリスト、清野由美による愛のツッコミ。三人の会話は、家にあったテレビの存在感、懐かしのあの曲、学生時代のおバカな思い出などの「あるある」を切り口に、いつの間にか人生の諸問題の深淵に迫ります。絵本『築地市場』で第63回産経児童出版文化賞大賞を受賞した、モリナガ・ヨウ氏のイラストも楽しい。 眠れない夜に、めんどうな本を読みたくない時に、なんとなく人寂しさを感じた時に、この本をどこからでも開いてください。 自分も4人目の参加者としてクスクス笑ううちに「五十代をしなやかに乗り越えて、六十代を迎える」コツが、問わず語りに見えてきます。 あなたと越えます、五十路越え。

「日本人と中国人の間には誤解が多い。 お互いが相違点を理解し、 一緒に仕事をすれば必ずWin-Winの関係になる。 本書は、そのためにとても役立つ」 ファーストリテイリング代表取締役会長兼社長　柳井正氏、絶賛！！ 中国が好きでも嫌いでも、中国人が好きでも嫌いでも、それはどちらでもかまわない。 大事なのは、向き合う覚悟を決めるか、自らの弱さに負けて目を逸らすかだ。 真正面から向き合うために必要なのは、ムダな誤解を避けること。 中国人がものを判断し、反応する時の「クセ」「反応の相場」と、 それらが中国社会のどのような仕組みから生まれてきたのかをお伝えしたい。 中国人や中国社会の判断基準の根底にある行動原理のようなものを、 具体的かつロジカルに明らかにできれば、と思う。 それだけで日本人が感じるストレスはかなり軽減するはずだ－－（著者より） ■仕事が出来なくても自己評価が異様に高い ■ちゃんと調べず、しかも話を盛りまくる ■小銭を借りてもすぐ忘れ、返してくれない ■食べ終わっていない皿を無言で下げられた それ、なんで？　「スジが通らない！」と日本人をイラつかせる中国人の行動。 その理由が、ロジカルに"スッキリ"わかります！

1985年、スティーブ・ジョブズは自身が創立したアップルから追放される。問題行動も多く、社内を混乱に陥れたとされている。その「変人」は、なぜ96年にアップルに復帰するや、「現代を代表する経営者」、「ビジョナリー」となったのか? 講談社から発売された公認伝記『スティーブ・ジョブズ』には、詳しく語られなかった部分がある。それは、ジョブズがアップルから追放され、ピクサーとNeXTを立ち上げていた時代である。その間にどのような人間的変化があったのか。 NeXTに移ると、ジョブズへの世間からの注目度は低くなり、人材を含めたリソースも、アップルほどではなくなる。そうなると、彼はこれまで正面から向き合ってこなかった「会社経営」を学ばないといけなくなった。 新会社に移って真剣に取り組んだのがマーケティングだ。アップル時代は会社が大きかったので、こういったことは他人に任せて、自分は商品開発に打ち込んでいた。また、人心掌握にもたけるようになる。時を同じくしてローリーンと結婚したことも大きい。「人」への関心が高まっていった時代だ。 ジョブズというと、その個人の発想力、企画力、ちょっとずれると、その「変人」ぶりばかり注目されるが、本書からは意外にもその「ビジョナリー・リーダー」の姿がはっきり見えてくる。その後、アップルに戻ると世間の予想をくつがえす能力を発揮し、iPhone、iPad、iTunesといった革新的アイデアを次々と実現させていく。その姿は、80年代の「マックの美しさに固執する変人」ではなかった。 本書は、フォーチュン誌記者としてジョブズと25年以上にわたる親交を持つ著者が、折々に取材したテープ(30本以上)を再構成し、さらに公認伝記には協力しなかった人物にもアクセスして書き下ろした話題作。すでに世界20カ国以上で翻訳されている。

1985年、スティーブ・ジョブズは自身が創立したアップルから追放される。問題行動も多く、社内を混乱に陥れたとされている。その「変人」は、なぜ96年にアップルに復帰するや、「現代を代表する経営者」、「ビジョナリー」となったのか? 講談社から発売された公認伝記『スティーブ・ジョブズ』には、詳しく語られなかった部分がある。それは、ジョブズがアップルから追放され、ピクサーとNeXTを立ち上げていた時代である。その間にどのような人間的変化があったのか。 NeXTに移ると、ジョブズへの世間からの注目度は低くなり、人材を含めたリソースも、アップルほどではなくなる。そうなると、彼はこれまで正面から向き合ってこなかった「会社経営」を学ばないといけなくなった。 新会社に移って真剣に取り組んだのがマーケティングだ。アップル時代は会社が大きかったので、こういったことは他人に任せて、自分は商品開発に打ち込んでいた。また、人心掌握にもたけるようになる。時を同じくしてローリーンと結婚したことも大きい。「人」への関心が高まっていった時代だ。 ジョブズというと、その個人の発想力、企画力、ちょっとずれると、その「変人」ぶりばかり注目されるが、本書からは意外にもその「ビジョナリー・リーダー」の姿がはっきり見えてくる。その後、アップルに戻ると世間の予想をくつがえす能力を発揮し、iPhone、iPad、iTunesといった革新的アイデアを次々と実現させていく。その姿は、80年代の「マックの美しさに固執する変人」ではなかった。 本書は、フォーチュン誌記者としてジョブズと25年以上にわたる親交を持つ著者が、折々に取材したテープ(30本以上)を再構成し、さらに公認伝記には協力しなかった人物にもアクセスして書き下ろした話題作。すでに世界20カ国以上で翻訳されている。

エドワード・スノーデンは、歴史上類を見ない内部告発者である。世界最強ともいえる情報組織NSA(米国国家安全保障局)のトップシークレットを大量に持ち出し、メディアを通じて世間に公表した。 スノーデンが情報リーク先に選んだ『ガーディアン』紙が、本書でその一部始終を明らかにする。スノーデンが明らかにした衝撃の事実の数々と、リーク情報の公表を阻むためにさまざまな圧力をかける米英の政府・情報機関とメディアとの凄まじい攻防も読みどころ。 スノーデンから得た情報をもとにした米国政府の情報収集に関する報道で、『ガーディアン』は『ワシントン・ポスト』とともに、2014年のピュリッツァー賞(公益部門)を獲得した。

2050年までに温室効果ガスの排出量ネットゼロ 壮大な計画を遂行するためには、明確で測定可能な目標が必要だ。 人の心を奮い立たせる「目標」と野心的だが現実的な「主要な結果」。 Googleを大成功させた「OKR」は気候変動対策にも効果を発揮する。 私たちが取り組むべき課題は明確だ。だから今、動きはじめよう。 2050年までにネットゼロを達成する「スピード&スケール計画」を 猛烈なスピード（速度）と途方もないスケール（規模）で。 【本書に知見を提供してくれた方々（一部）】 ビル・ゲイツ（マイクロソフト創業者） ジェフ・ベゾス（Amazon創業者） スンダー・ピチャイ（アルファベットCEO） メアリー・バーラ（ゼネラル・モーターズCEO） アル・ゴア（元アメリカ副大統領） ジョン・ケリー（元アメリカ国務長官） ローレン・パウエル・ジョブズ（エマーソン・コレクティブ創業者） ラリー・フィンク（ブラックロックCEO） 世界的な気候危機に対応するための残り時間は急速に減っている。 大惨事を起こさずに居住可能な地球を未来に残すためには、 野心的な目標に対して迅速に行動する必要がある。 必要なのは信頼性の高い行動計画だ。 失敗が許される段階はもう過ぎた。 だがまだ勝ち目はある。 今ならば。 【著者】 ジョン・ドーア（John Doer） 世界的ベンチャー・キャピタル、クライナー・パーキンスの会長。GoogleとAmazonの最初期の投資家、取締役でもあり、両社の成長を通じて100万人規模の雇用を生み出した。シリコンバレーにおけるクリーンテック投資の先駆け。

デジタル社会を生きる子どもたちのウェルビーイング［身体的・精神的・社会的に良好な状態］を守るために大人ができることを具体的に説明します。 スマホを通してデジタル社会を生きる子どもたちは、さまざまな「事態」に遭遇しています。 ――いじめ、嫌がらせ、さらし上げ、暴露、タグづけ合戦、マウント合戦、キャンセルカルチャー、プライバシーリスク、自己承認、自己嫌悪、自己欺瞞、不適切投稿、不適切写真……―― ソーシャルメディアなどのテクノロジーがこうした「事態」を悪化させる中、子どもたちはデジタル社会につながり続けることへのプレッシャーや義務化するメッセージのやりとり、過剰なスクリーンタイムといった「課題」を抱えながら、その対処法を求めています。 本書は、子どもたち（主に10代）がデジタルエージェンシー［個人がデジタル技術を主体的に使いこなす力］を身につけるために、親や先生といった大人が何ができるのかを具体的に示します。そこでは、以下の３つの姿勢が大切です。 　・「決めつける」のではなく「問いかける」こと 　・「呆れる」のではなく「共感」を優先すること 　・「戒め」だけでなく「複雑さ」を受け入れること

Gゼロ時代に突入し、アメリカが世界を主導する力は以前ほど絶大ではなくなった。だが、しばらくはアメリカが唯一の「スーパーパワー (超大国)」であることに変わりはない。アメリカは今後、世界を舞台にどういった役割を演じるのか? 他国の問題解決から手を引いてしまうのか? 「Gゼロ」という言葉を世に送り出し、各国の政府首脳に対して外交問題に関する助言を行ってきた気鋭の政治学者が、国際社会の中でアメリカがとりうる外交戦略を3つのシナリオで示す。 1. 「独立するアメリカ」……国益を優先し、安全と自由を確保する 2. 「マネーボール・アメリカ」……自国の評価を上げ、国益も守る 3. 「必要不可欠なアメリカ」……アメリカ、そして世界を主導する これら3つの選択肢の長所と短所を、日本にも大きな影響を与える中国の脅威、エネルギー、安全保障、TPP、サイバー攻撃など、地政学的リスクの観点から解き明かす。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日常生活から国際情勢まで、社会のしくみが見えてくる！ 50の図解で説明！ 政策を知ることは、ビジネスの教養も知ることだ ★社会を変えてきた政策を知れば、世の中のしくみも見えてくる★ 　「政策」と聞くと、遠い世界の話のように聞こえるかもしれません。 　政策にはさまざまなものがあります。たとえば、税金が課税されないお得な新ＮＩＳＡから、キャリアアップのためにお金を補助する教育訓練給付制度、地球温暖化対策税などまで社会の課題を反映してできます。先人がつくってくれた国民皆保険制度や、生活保護制度などのおかげで、セーフティネットのある暮らしもできています。一方、時代に合わない古いものもあります。 あなたはどのくらい政策を知っているでしょうか？　政策を知ることは、現在直面している課題に、社会がどう対応しようとしているのかを知ることでもあります。これらは、ビジネスパーソンにも必須の教養とも言えるでしょう。 この本では、代表的な政策を50の図解で説明しています。政策を知って、ぜひ社会のしくみを知りましょう。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「主権者とは、例外状態について決定を下す者のことである。」 この有名なテーゼで知られるシュミット1922年の作品。以下は、訳者あとがきから。 やがてシュミットは、一九三二年の『政治的なものの概念』において、例外状態が発生したかどうかを決定する主権者は同時に、「友・敵関係による結集を行う決定を下すことのできる統一体」としての政治体であると考えるようになる。誰が友であり、誰が敵であるという政治的な決定を下す主体は主権者としての政治体なのである。主権者は例外状態について決定を下す法的な主体であると同時に、誰が敵であるかを決定する政治的な主体でもあるのである。（中山元「緊急事態宣言と『例外状態』」） １・主権概念の定義 ２・法の形式および決定の問題としての主権の問題 ３・政治神学 ４・反革命の国家哲学について （付録）「中性化と脱政治化の時代」 １・中心領域の順次の交替 ２・中性化と脱政治化の諸段階 訳者あとがき　 緊急事態宣言と「例外状態」（中山元）

☆なぜ国会審議は無意味に見えるのか、なぜ能力の低い議員が量産されるのか、出たい人より、出したい人を選ぶには、どうすればいいのか……。 ☆「政治の劣化」が叫ばれて久しい。原因は政治家の質、日本人の「民度」だけでは語れない。そこには、政治機能に歪みをもたらす制度的な問題があったのだ。国民が当事者意識、参加意識を高め、改革を進めなければ道は開けない。 ☆政治制度の分析を専門とする研究者が、日本の政治に埋め込まれた矛盾、問題点を鋭く突き、真に機能する制度とは何かを考える。これからの国、地方の進むべき道を考えるうえで必読の書。

周辺国や過激派組織が国際秩序の変更に力づくで挑み、戦争の形態も激変しつつある現在、日本は安全保障体制の弱点を修正できないままでいる。同盟国・米国は、財政や戦争疲れによる制約が高まっているが、安保政策をめぐる日本の国論は深く分断され、厳しさを増す国際情勢に対応できない状況だ。本書は、いま世界では何が起き、どんな安全保障上の脅威があり、日本人の命と平和を守るために何をすべきなのか、国際政治、軍事バランスの観点から説き明かす。現実的かつ骨太の軍事・安全保障論を提示する全国民必読の一冊！

【第一級の識者が一堂に会し、日本の軌跡を直視】 戦後70年の2015年、全世界が、安倍談話(戦後70年談話)に注目した。 本書は、戦後70年談話の論点を明確化することを目的に開催された有識者懇談会(21世紀懇談会)の議論を書籍化するもの。北岡伸一、山内昌之、白石隆、奥脇直也、岡本行夫、田中明彦、久保文明、川島真、平岩俊司、羽田正、細谷雄一らによる報告とメンバーによる議論によって戦後70年談話の論点が総ざらいされる。 第一級の識者が一堂に会し、歴史認識の座標軸を示した本書は、戦後70年談話を分析する人、賛成する人、批判する人、いずれにとっても避けて通れない、現代史を語る上での必読書といえる。 【戦後70年談話の5つの論点】 この懇談会において議論された論点は、以下の5つ。 ○20世紀の世界と日本の歩みをどう考えるか。私たちが20世紀の経験から汲むべき教訓は何か。 ○日本は、戦後70年間、20世紀の教訓をふまえて、どのような道を歩んできたのか。特に、戦後日本の平和主義、経済発展、国際貢献をどのように評価するか。 ○日本は、戦後70年、米国、豪州、欧州の国々と、また、特に中国、韓国をはじめとするアジアの国々等と、どのような和解の道を歩んできたか。 ○20世紀の教訓をふまえて、21世紀のアジアと世界のビジョンをどう描くか。日本はどのような貢献をするべきか。 ○戦後70周年に当たって我が国が取るべき具体的施策はどのようなものか。

【民主主義の後退、権威主義統治モデルの変容、中国モデルの普遍性】 社会の分断やポピュリズムの台頭、偽情報の氾濫などで有効性が疑問視される民主主義。世論操作などによってますます巧妙になっている権威主義体制の統治――。本書はインド太平洋地域における政治経済体制の現状と課題を、民主主義と権威主義のせめぎ合いとして位置づけて分析。アジアにおける民主主義の後退、権威主義の統治モデルの変容、中国モデルの普遍性を論じ、中国の香港統治スタイルを学ぶタイ、民主主義の劣化と政治の安定が共存するインドネシア、民主主義国家としての存在感を保つフィリピンなど、各国での権威主義と民主主義のせめぎ合いの現状を解明する。 【目次】 序　章　インド太平洋地域の比較体制（國分良成） 第１章　アジアにおける民主主義の後退（粕谷祐子） 第２章　変貌する権威主義の統治モデル（東島雅昌） 第３章　中国の自己認識（山口信治） 第４章　インド太平洋で広がる中国発デジタル技術（山田周平） 第５章　韓国政治の分極化と北朝鮮の体制再構築（伊集院敦） 第６章　プラボウォ政権下のインドネシア（本名純） 第７章　タイの権威主義化と中国の影響（外山文子） 第８章　独裁を経た民主主義、試されるフィリピン（遠西俊洋） 第９章　ベトナムの「多元的」一党独裁制の行方（石塚二葉） 第10章　インド・モディ政権の「ヒンズー政治」（山田剛） 第11章　日本モデルはあるか 明治以来の4つの政治体制（五百旗頭薫）

陸軍に34年在籍、アメリカ有数の卓越した戦略家が教える、「世界のいま」を理解するための「生きた教科書」。自らの戦場体験、徹底したリアリズム、骨太の歴史観をもとに、自由世界を守るための考え方を説く。日本語版序文で、バイデン政権が過去の政権と同じ轍を踏む可能性を厳しく警告します。 トランプ政権2代目の国家安全保障担当大統領補佐官を務め、卓越した軍事指揮官、戦略思想家として知られる著者が、30年以上に及ぶ米陸軍での経験、歴史家・戦略家としての見識、かつ有能な現地司令官、米軍での教育訓練担当としての自らの経験を踏まえて、危機感を込めて「戦場としての世界」の実態を語り尽くします。著者が本書を通じて伝えるのは、「歴史から学ぶことこそ最も重要」というメッセージです。 中国の台頭と影響力の強まり、プーチン・ロシアの情報工作、核の拡散、ジハード主義者のテロリズムなど、安全保障、自由、繁栄に対する脅威が高まっている。自由世界を守るために、中国、ロシア、イラン、北朝鮮に、アメリカと同盟国はどう対処すべきか。著者は、米国の歴代大統領をはじめとする指導者たちが陥った誤りを明らかにします。「戦略的ナルシシズム」と「自信過剰」「断念」による「慢心」から、相手の思考、戦略を見失い、現実から遊離した意思決定を繰り返してきたと強く批判。バイデン政権も過去の政権と同じ過ちを犯す兆しがすでに現れていることに強い警告を発しています。

●戦争のプロはロジスティクスを語り、戦争の素人は戦略を語る。 ロジスティクスは軍隊の「ライフライン」である。メディアでは最前線の戦いの場面ばかりが話題にされ、遠隔地に軍隊を移動させ、兵士に糧食や水を提供し、必要な武器および弾薬を運搬するという、戦いの基盤となるロジスティクスの側面はほとんど注目されない。だが、ロジスティクスが機能不全に陥れば、世界最強のアメリカ軍といえどもほとんど戦えないのである。本書は、第一級の軍事戦略研究者が、シュリーフェン計画、ロンメルの戦い、ノルマンディ上陸作戦、 湾岸戦争、テロとの戦い、ウクライナ戦争などを題材に、ロジスティクスの重要性について明快に解説。

政府・新型コロナウイルス感染症対策分科会会長、唯一のコロナ手記。 著者は世界保健機関（WHO）で西太平洋地域事務局長を務め、同地域のポリオ撲滅やSARS制圧に尽力した感染症対策の専門家だ。中国・武漢市で謎の感染症が発生したという話を聞いたときから「日本での感染拡大は時間の問題だ」という危機感を抱いていた。 政府・厚労省に感染症対策の専門家は少なく、2020年2月に入って立ち上がった専門家助言組織では国がしようとしている政策について意見を聞かれたのみ。このままでは対策が間に合わないと「ルビコン川を渡る決意をした」。専門家たちは土日などに集まっては手弁当で勉強会を開催し、対策の提言を出した。その数は3年間で100本以上になった。それらの提言の裏に、葛藤があった。 疫学データが足りない、政府と専門家の役割分担が不明確、社会経済活動と感染対策のバランスは？　一般医療とコロナ医療をどう両立するか。人々の価値観が多様で、唯一絶対の正解はない中で、どう社会の共通理解を見いだすか……。 新型コロナ・パンデミックは日本社会に様々な問いを投げかけた。 専門家のまとめ役として新型コロナ対策の中心にいた著者が、新型コロナの1100日間を自身が抱いた葛藤とともに振り返る。

国家戦略の基本となる外交。国益をどう守るか、国際環境をどのように読めばよいのか、日米同盟をどうとらえれば良いのか――。日本に必要な戦略的外交の思考法を第一線の外交官が体系的に解説する待望のテキスト。

戦略思想、核戦略、平和維持活動、インテリジェンス、環境・エネルギー問題――。国際関係を理解する上で欠かせない軍事戦略の知識を、体系的に解説する本邦初のグローバルスタンダード・テキスト誕生。

戦略的コミュニケーションは、情報化と価値外交の時代の新たな政策課題。言語、行動(あるいは非行動)、イメージやシンボルを用いて、自分の政策目標の達成の助力になるように、相手の行動や態度を変更させることを目的とした外交・安全保障政策の実施を指す。情報通信技術の進展に伴い、外交・安全保障も政治社会におけるコミュニケーションとその影響をよく理解し、変化に適応する必要がある。だが残念ながら日本では十分に理解されていない。本書は、戦略的コミュニケーションを、理論的・歴史的、公共政策的視野にもとづいて第一人者が解説する初めての書である。

労働経済学、社会保障、労働法、人事管理などの気鋭の研究者がコロナ禍が浮き彫りにしたセーフティネットの現状と課題を明らかにするとともに、それを補完する集団の機能（ERGや労働組合）、制度を動かす基盤としての人と人、人と組織の必要な「つながり」の意義について、国内外で注目されたユニークな取り組み事例なども紹介しながら、縦横無尽に論じます。最新のデータと調査をもとに、これからの社会に必要な「安全網」のかたちを明らかにします。

早期離職、タイパ重視、恋愛しない、飲み会嫌い、スマホ中毒……若者の「それ」、本当ですか？ 近年、日本の職場や消費の現場で、あるいは少子化のキーマンとして、広く注目される「Z世代」。実は、メディア発信による既存イメージの多くが、彼らの実像を見えにくくし、他の世代との大きなギャップを生んでいる可能性が、指摘され始めています。 たとえば、「会社をすぐ辞める」「恋愛・結婚は面倒」「お金を使わない」「打たれ弱い」「親とベッタリ」「政治に無関心」……など。こうした世間でのイメージの背後で、実際の令和の若者・Z世代の多くは何をどう考え、なぜそのように振舞っているのでしょうか？ 本書では、消費者研究で定評のある世代／トレンド評論家・牛窪恵が、令和の若者1600人以上への大規模調査（※）と55人へのデプス（1対1）インタビューを基に、彼らのナゾにとことん迫ります！ （※大規模調査＝協力：CCCマーケティング総合研究所） ●本書に登場するＺ世代のナゾ● ○なぜ第一志望に決まった直後に「転職サイト」？ ○なぜ「いいね」の数より「界隈」を好む？ ○なぜ仕事と恋愛は「トレードオフ（両立できない）」？ ○なぜ健康志向なのに体に悪そうなモノを買う？ ○なぜ「地元好き」なのに都会や海外に出ていく？ 【目次】 第１章　若者は「すぐ辞める」のか――仕事と働き方のナゾ 第２章　若者は「ニッポン」に興味がないのか――政治と起業、地元志向のナゾ 第３章　若者は「結婚が面倒」なのか――恋愛と結婚のナゾ　 第４章　若者は「親に甘えすぎ」なのか――家族と出産のナゾ 第５章　若者は「お金を使わない」のか――消費とSNS、友人関係のナゾ　 第６章　若者と、どう歩んでいくべきか――Ｚ世代と創るニッポンの未来 Ｚ世代の皆さんへ 行動経済学に基づく「３つの知恵」

なぜ彼は、光を失っても絶望せず、軽やかに笑って生きているのか… 全盲弁護士の生き様には、全ての困難を突破するヒントが隠れている! ●困難な目標を達成する突破力とは? ●顔を見ずに人の心を読むテクニックとは? ●苦難をエネルギーに変える思考法とは? 震災、不況、高齢化…。逆風だらけで「できない理由」が身の回りに溢れているいまだから読みたい1冊 　全盲弁護士・大胡田誠の半生を描く本書の企画はそこから始まった。12歳で視力を失いながらも弁護士を志し、8年の苦学を経て司法試験に合格。町弁(町医者的弁護士)として深刻な悩みを抱える依頼者を支える一方で、全盲のパートナーと結婚し、子育てにも奮闘する。　どんな逆境にあっても、人生を「楽しむ」ことを諦めない。そんな著者の生き方に迫る。困難と闘うすべての人に贈る、汗と涙の奮闘記。身近で素朴な疑問から弁護士の仕事の裏側まで、ハンディに負けずに明るく生きる秘訣を紹介する。

原発事故、なでしこ、放射能、風評、暴力団、ジョブズ、嫌韓、八百長、紳助、ぽぽぽぽーん…… 何が正しいのか、わからない世の中だから、この一冊！毎週金曜日に公開されるや否やネットで大議論を巻き起こすコラム「ア・ピース・オブ・警句」。それはまさに数十万人が参加する「オダジマ白熱教室」。原発に、保安院に、なでしこに、石原都知事に、誰もが一言いわなければ気が済まない。眉間にシワを寄せ、鼻の穴をふくらませながら語られる「正義」に水をかけ、時にスベり、時に火だるまになりながらも、前のめりで切り込んでいくコラムニスト、小田嶋隆の真骨頂ここにあり！

5年にわたる現地取材の集大成 バンコク騒乱、大洪水、首都封鎖、そしてクーデターまで、タイ支局長として最前線で取材してきた特派員によるルポルタージュです。タイの要人にも深く食い込んでおり、新聞では読めない生々しい内幕が活写されています 日系企業がもっとも知りたい情報を解説 タイに進出する日系企業は4600社にも上ります。タイ駐在時代、著者のところには内情を知りたい日系企業からの問い合わせがひっきりなしに届いたといいます。彼らが、いまどんな情報を求めているかを熟知しており、それに応える内容が満載。クーデターやテロが起きると街は、政情はどうなるのか、現地駐在のビジネスパーソンのリスク管理のためにも必見です。 タイだけではなく、すべての新興国に関わる 新興国への進出は、今後ますます盛んになりますが、政情不安はどの国にも共通するリスク。詳細な現場ルポから、新興国進出にあたってどんな対策を取ればよいかを学ぶことができます。

この流れは、もう止められない! 地政学の第一人者が未来を読む! ドナルド・トランプの登場、ブレグジットは始まりに過ぎなかった。 グローバリゼーションとその恩恵を受ける一部のエリートたちへの憤り。 移民に加え、デジタルとAIに仕事を奪われる中間層の不安。 開発独裁への回帰を望む新興国と、未成熟な政治体制に怒る途上国の市民 ──怒りは、世界各地で渦巻いている。 米国や欧州で、中国、ロシア、トルコ、イラン、ブラジル、サウジアラビア…… イアン・ブレマーは格差がさらに広がり、深刻な対立が次々に起こると予測する。 いつ、どこで、どのようなシナリオで起こるのか。地政学の第一人者が、丹念に読み解く。

敵将を泥酔させ討ち取った寡婦ユディト。 フランス王と離婚してイングランド王と再婚した「欧州の母」アリエノール。「カノッサ事件」を通して神聖ローマ皇帝に復讐を果たしたトスカナ女伯マティルダ。 彼女たちはなぜ戦い、どうやって歴史を動かしたのか。 25人のエピソードを解説。 書き下ろし世界史シリーズ新刊。 フランス救国の英雄ジャンヌ・ダルク、スペイン王国を成立させたイサベル女王など教科書に登場する著名人だけでなく、フランス王と離婚しイングランド王と再婚したことで英仏百年戦争の遠因をつくったアリエノール・ド・アキテーヌ、『ニーベルンゲンの歌』のモデルであり、フランク王国再統一の基盤をつくったブルンヒルド、「カノッサ事件」を通して神聖ローマ皇帝に復讐を果たしつつ教会改革を支えたトスカナ女伯マティルダといった、自身が戦うことで、あるいは、戦いに巻き込まれながらも独自の生き方を貫き、世界史に影響を与えた人物を取り上げる。

昭和を代表する政治家、田中角栄。庶民派として、いまも根強い人気を誇る宰相は、この国をどこへ導こうとしていたのか。首相秘書官として間近に仕えた人物の証言をもとにした日経産業新聞の好評連載「田中角栄のふろしき」を大幅加筆のうえ、書籍化。 人たらし、人間ブルドーザー、闇将軍など、その人となりを描いた作品は数多あるが、政治家・政策家としての角栄の本質を描いた作品は極めて少ない。 本書は、エネルギー立国により日本を真の意味で独立させようとした角栄の真意、外交の真髄を多くのエピソードから描出する。この国の行方を真剣に考えた政治家の知られざる素顔を浮き彫りにする。骨太の人物ノンフィクションである。

駅やコンビニで暴言を吐く、上だけを見て仕事する、反論してこない人にだけ高圧的、相手の肩書き・学歴で態度が別人――こんな人、気になりませんか? 本書では、女性の中でも進む、現代人の「ジジイ化」に焦点を当て、健康社会学の視点から、わが国にはびこる「ジジイ」と「粘土層」の生態を分析。70歳現役社会で男女が輝くヒントを紹介します。

２５年大河ドラマ「べらぼう」でも注目！ 　幕府の財政難に立ち向かい、時の将軍の厚い信任をバックに、大商人ら民間の力も取り入れバラエティーに富んだ新規事業を積極展開した田沼意次。新田開拓、鉱山開発、改鋳、貿易取引の見直しなど、前例にとらわれず改革に奔走。農本主義から重商主義への転換により税収の増加を図る。 　民間活力の導入は町人文化の隆盛ももたらし、歌麿や北斎、山東京伝らによる黄表紙や浮世絵を世に拡げた蔦屋重三郎を筆頭に、新しい文化の担い手たちも生み出した。 　しかし、利権を見出した商人が贈る賄賂により舞台裏で政治の腐敗が進行するなか、天災による飢饉などが重なり失脚する。 　保守派・守旧派たちからの「成り上がり者」への嫉妬も絡み貼り付けられた「賄賂政治家」というレッテルにより、その評価を曲げられてきた男の、改革者としての実像に迫る歴史読み物。

アベノミクスで女性活躍が重要政策として掲げられたにもかかわらず、日本のジェンダーギャップ指数は先進国で最下位のまま、他の先進国にますます遅れを取っている。 なぜこの国にはダイバーシティが根付かないのか、どうすればこの硬直した社会を変えることができるのか？　 MeToo、ポテサラ論争、ゲス不倫、五輪組織委、男性育休、逃げ恥、♯わきまえない女、女性入試差別など、近年話題をよんだキーワードをもとに、日本における多様性の問題を、女性活躍、結婚、子育て、男性問題とさまざまな視点から掘り下げる。 日本経済新聞女性面連載コラムに大幅な加筆を加え書籍化。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本政治の歴史的転換点となった2009年8月の総選挙。日本政治、民主主義、選挙を描いた古典ともいわれるのがコロンビア大学教授のジェラルド・カーティス著『代議士の誕生』。 1971年刊行の本書が、新訳で復刊された。 内容は、1967年の衆院選大分二区に立候補して初当選を果たした自民党の佐藤文生候補に密着して、中選挙区制当時の自民党内の公認をめぐる争い、農村部と都市部での選挙の戦略、 後援会組織、利益団体との関係などをミクロ的に描いた。8月30日投開票の総選挙を結果を受け、2009年版まえがきとして「政権交代がなぜ今起きたのか」を新たに書き下ろした。

★中国版ツイッターで民主革命？ ★震災復興を見て日本を「尊敬」 ★ビジネスで勝つためにはやっぱり「酒」 ★日系企業で働くと即ヘッドハント！ 2003年、高校卒業と同時に単身中国へ渡り、北京大学で国際関係を学び、「反日デモ」をきっかけに中国のテレビや新聞などのメディアで言論活動をはじめ常に現場で奮闘してきた加藤嘉一の集大成！ 日経ビジネス オンラインの人気連載が、大幅な加筆・修正を経て一冊に！

均等法の母と呼ばれて―― 2021年末に日経新聞朝刊に元文相・赤松良子氏が連載した「私の履歴書」を大幅加筆のうえ書籍化。女性官僚のさきがけとして歩んできた半生は、戦後日本の女性の地位向上の歴史と軌を一にする。連載時には、特に男性と同等に働きたくても働けなかった世代の女性から、書籍化を望む声が相次いだ。 赤松氏の官僚人生の集大成が1985年の男女雇用機会均等法の成立である。労働省で53年にキャリアをスタートさせるも、旧弊な組織と社会の中で様々な壁にぶつかってきた。しかし持ち前のガッツと知恵で立ち向かい、大きな仕事を成し遂げた。イクメンが当たり前になった世代にとっては、かつて企業に女性の結婚退職制や男女で異なる定年制があった歴史など知る由もないだろう。「育児休業」という言葉も72年の勤労婦人福祉法に初めて盛り込まれた。 法律で社会に制度化されなければ、世の中は動かない。志を高く持ち、強い信念とバランス感覚で、ついに歴史を動かした。女性活躍の地平を切り開いたパイオニアの歩みには、未来を担う女性たちへの熱いエールが詰まっている。

新時代の知性　人類のミステリーに迫る衝撃作 斎藤幸平氏推薦！ 「短期的な成功を競うほど、社会は破滅へと近づく――それが「ダーウィンの罠」だ。本書は、進化の力と資本主義が結託する危うさを暴き、私たちに協調にもとづく新たな社会像を迫っている。絶滅の回避はまだ可能だ」 私たちはなぜ、短期的な成果にすがり、長期的な展望を見失ってしまうのか。 企業の不正から、核兵器やＡＩの進化まで。経済学の理論などを用いて、スウェーデンの気鋭の知性が、よりよい選択をするための方法を探る。 1902年、フランス領時代のベトナムのハノイでネズミが大繁殖した。 役所では「ネズミの尾を切って持ってきた者に報酬を与える」という触れ込みを出した。 役所には大量の尾が持ち込まれるが、市内のネズミは増えるばかり。 …実は人びとは報酬目当てに尾だけを切り、ネズミは放していたのだ。 さまざまな場面で「短期的な成果を出すために、長期的な目標、展望を見失う」という過ちが起きてしまうことがある。 著者はこれを「ダーウィンの悪魔」と呼ぶ。ダーウィンの唱えた進化の「選択圧」（その環境によって、生物の進化が一定の方向に導かれてしまうこと、圧力になってしまうこと）になぞらえて、良くない結果つながっていく現象になぞらえた言葉だ。 会社組織で数字を達成するために、マネージャーが不正をしたり従業員に厳しくすることで、結果的に利益より大切な社会的信用を失ってしまう。 AIによる知の軍拡競争、SNS、国家同士の対立など…困難な選択に、私たちはどう立ち向かうべきか。

■ピュリツァー賞を3度受賞した世界的ジャーナリストが放つ、全米大ベストセラー! ■「何かとてつもないこと」が起きている――社会のめまぐるしい変化を前に、多くの人がそう実感している。 だが、飛躍的な変化が不連続に高速で起きると、理解が追いつかず、現実に打ちのめされた気分にもなる。 何より私たちは、スマホ登場以来、ツイートしたり写真を撮ったりに忙しく、「考える」時間すら失っている。 そう、いまこそ「思考のための一時停止」が必要だ。 ■「平均的で普通な」人生を送ることが難しくなった「今」という時代を、どう解釈したらいいのか? 変化によるダメージを最小限に抑え、革新的技術に対応するにはどうしたらいいのか? ■常識が崩壊する社会を生き延びるヒントを教えてくれる全米大ベストセラー。 ウォール・ストリート・ジャーナル紙が選んだ「いま読むべき」本。

●初の体系的テキスト 「地政学リスク」「地政学的には――」など地政学という言葉が氾濫しています。だが、日本において地政学は戦後長らく、軍事と結びついた学問としてタブー視され続け、学問としては未成熟で体系的なテキストすら存在していません。国際関係を語るにおいて地政学という切り口は欠かせないものとなっているにもかかわらず、明確に定義されることなく曖昧なまま各人各様に使われてきたのです。本書では、地政学を「国家間および国際社会に関する一般的な関係を、地理的要因から理解するための枠組み」と定義。地政学の基本的な考え方を解説し、今日の世界情勢のとらえ方を身につける初めてのテキストです。

人や仕事が増え、地方が元気になる処方箋 「まち」に活力を取り戻す「地方版総合戦略」に携わる 自治体担当者は必携 　製造業の海外進出が定着し、地方が工場を誘致して地元に活気を生み出すのは難しくなりました。地方を元気にするには、地方が自ら産業を育て、人が集まる環境を作り出す「地方創生」が重要になっています。 　国の戦略に沿い、2016年3月末までに全国の自治体は、地方創生のための総合戦略を策定することが求められています。本書では、全国各地を取材し、地方創生の成功事例17件、地方で新たな産業を生み出す核となるベンチャー企業、地方有力企業の情報690社分を掲載し、総合戦略の策定を後押しします。 　これからは、東京のまねをしても、地方は元気になりません。地元の魅力的な人、観光資源、伝統工芸などに着目したり、地方ならではの課題解決を考えたりして、その地方ならではの産業を育てていくことが重要になっています。そこでは、ベンチャー企業や地方有力企業の小回りのよさが効果を発揮します。地方に眠っていた人や資源をうまく結びつけ、「まち」に活気を生み出すベンチャー企業や地方の有力企業が活躍を始めている現場をきめ細かく取材して紹介しています。 　地元を元気にしたい自治体関係者、地方企業経営者、まちおこしに取り組むNPOの方などに役立つヒントが満載の1冊です。

地方の課題は、女性たちが解決する! 『デフレの正体』『里山資本主義』著者・藻谷浩介さん推薦! 若者流出、人口減少、産業衰退……山積する地方の課題に果敢に挑戦し、 全国で実績を上げている女性たちのロングインタビュー集 農家の母さんが、2億円のビジネスをつくった 空き家再生で若い世代が移住し、子どもの誕生が続いた 引きこもりの若者が、まちを支える存在になった… 女性の力を生かせば地方は変わる! 本書は、17人の女性たちが起こした奇跡の詳細を 日経ウーマン元編集長の著者がロングインタビューで明らかにします。 自分の住む地方をよくしたいと思う方、地方に移住したいと思う方、 または自分の今後のキャリアを考えたい方などなど 「地方×女性」の本書できっとヒントが見つかるはずです。 第一章 産業を興す・活性化する 第二章 地域の社会課題を解決する 第三章 コミュニティやまちをつくる 第四章 地方を変える仕組みをつくる <特別メッセージ>なぜ地方で女性の力が必要なのか 藻谷浩介さん

本書は、ニクソン政権からオバマ政権にいたるまで、米国の対中政策の中心的な立場にいた著者が、自分も今まで中国の巧みな情報戦略に騙されつづけてきたと認めたうえで、中国の知られざる秘密戦略「100年マラソン（The Hundred-Year Marathon）」の全貌を描いたものだ。日本に関する言及も随所にあり、これからの数十年先の世界情勢、日中関係、そしてビジネスや日常生活を見通すうえで、職種や年齢を問わず興味をそそる内容となっている。

「秘密結社」から始まった中国共産党は潜在的に守りの意識や被害者意識が強く、常に内側に不安を抱えている。結党目的の共産主義の実現はすでに失われ、政権党として君臨することが自己目的化している。 米国の「圧力」にさらされていると受けとめる共産党は軍事的統制を強め有事体制に移行しつつある。中国の隅々に張りめぐらされた党組織は硬直化し、自己改革できない「大企業病」に冒されているようだ。膨張の果てに戦前の日本と同じ道を歩むリスクさえ見え隠れするようになった。 外部から見た不可解な行動をとる中国共産党の原理とは何か。共産党の憲法といわれる「党規約」の読み解きを交えながら、有益な中国分析を提供する。「党規約」最新版の全訳も掲載。

2015年8月、天津で起こった空前の大爆発。これは習近平・中国国家主席を狙ったテロだったのか。不気味な不協和音が響く中国共産党の最高指導部内で、いま何が起こっているのか。 「反腐敗運動」で政敵を次々に追い落とし、盤石を誇った習近平の体制が、いま揺れている。天津の大爆発、北朝鮮をはじめ周辺諸国との危うい緊張関係、南シナ海裁判での完敗、大失敗に終わった米中首脳会談、政権幹部を脅かす「爆弾文書」の存在、政権が発足して初めての側近失脚……。 驕りゆえに難局を招いた最高指導者が置かれた現実と、激しさを増す党内権力闘争の裏側を、ボーン・上田賞記者が独自の取材にもとづき鮮烈に描く。世界の政治経済を動かす主要なプレーヤーである中国の動向を見通す上で必読の1冊。

ある日、わが社が中国企業の傘下に――そのとき、どうする? クオリティよりスピード重視、政治を無視すると何もできない、面子を何より重視する、同じ国でも出身地によって全く特徴が違う、携帯の機種で社会的地位を判断・・・中国のビジネス習慣は日本とはこんなに違う! ! 中国メディアで約10年勤務経験を持つ著者が、 中国企業で働く日本人や中国人ビジネスパーソンに取材を重ね 日中のビジネス文化の違いと、その付き合い方について分析する。 【目次】 プロローグ ある日、中国人はやってくる。 第1章 中国人社長がやって来た! 第2章 中国企業で働く、ということ 第3章 こんなに違う会社のしきたり 第4章 面子は時に仕事より大事 第5章 中国の常識は日本の非常識 第6章 中国人も戸惑っている 【本書の内容から】 ●クオリティの日本人、スピードの中国人 ●年下のエリート中国人と働くということ ●日本の会社は「給料が低い」? ●あの人誰? 謎のダウンロード社員 ●「お父さんは何をしている人ですか」 ●コネの有無が全てを決める ●「帰省時の自慢」のために頑張る ●爆買いする中間層と成金層 ●「灰色収入」は悪ではない ●「ほうれんそう」なんて嫌いだ! ●中国企業で評価される人材とは?

多くの中国人の声から論じる、まったく新しい「日本論」！ 高成長が曲がり角を迎え、コロナ禍以降は社会に息苦しさも感じる――。 ここ数年、中国人が母国を見る目が変わりつつある。統制が厳しくなる一方の社会、格差が広がり先行きの暮らしにも大きな不安を感じる。 そして彼らは日本に目を向ける。食事、教育、文化、ビジネス、社会……。距離的に近く、安心・安全、そして何よりコスパのいい国にどれだけの魅力を感じるのか。 豊富な取材により、多くの中国の人々の声から浮かび上がる、新しい日本論が誕生しました。

■「肥満児急増」「恋人レンタル、結婚をしない若者」「5千万人分の食べ残し、いまや飽食の時代」「剰男(男余り)東南アジア、ロシアからの花嫁」「驚愕の判例『親の面倒を見ないと遺棄罪』」「広場ダンスに熱狂、早すぎる50歳定年」「巨額の教育費、医療費、結婚できない若者」「徴兵検査の半数以上が不合格」などなど――。 ■中国が人口世界一の座を5年後にも、インドに譲ることに。14億人といわれる人口は中国の成長の源泉であり、成長の阻害要因でもありました。その巨大な人口が減少に転じるとき、中国で何が起きているのか、これから何が起きようとしているのか。 ■ペストの流行が中世の終わりを招来し、ルネサンスをもたらしたように、中国の人口減少は農村の貧困問題を解消し、AIによる発展をもたらすのか、それとも、大国の斜陽をもたらすのか。 ■本書では、敏腕記者が、中国社会の実情を伝えるニュースや出来事を通じて、中国の人口問題の全体像を明らかにしていきます。あわせて、中国の人口減少という世界史的な大転換とどう向き合うべきなのか、その糸口を提示します。 ■著者は広く読まれた前著『中国「内陸発」:底辺から見た中華世界の真実』(1999年刊、2002年ビジネス人文庫化)で、経済発展の進み始めた中国社会の変貌をビビッドに描きましたが、今回は、予想外に早く発展の下り坂を迎える中国社会の変化を豊富な話題で解説します。

中国人から見た、日本と日本人はこんなに不思議、そして面白い! 「日本の高級接待、この料理だけは勘弁してほしい」「冬、子どもに半ズボンを履かせるのは虐待では」「わが社の始業時間がわからない!」「テレビの中国特集、謎のテーマ曲の正体は」「日本の電車は、中国人にとって感動の宝庫」……。 ますます増え続ける在日、訪日中国人。彼らから見た日本や日本人の習慣、行動様式は謎だらけ。食べ物、働き方、人付き合い、社会、日本人の中国観など、何がどのように不思議に思われ、どこに苛立ちを覚え、また感動するのか。 中国取材経験の豊富なジャーナリストが、多くの中国人から話を聞き、その本音を分析。私たちが気づかない、本当の日本の姿を浮き彫りにする。グローバル化が進む時代、異文化ギャップとはどのようなものかがわかり、面白くて役に立つ異色のルポが誕生しました。

日本を千年恨み続けると宣言し、歴史認識を理由に首脳会談を拒む――。 朴槿恵政権が異様とも言える「反日」の姿勢を示すのはなぜなのか。 韓国国民の人気を得るために「反日」を煽っているだけではない。「反日」は、軍事同盟を結ぶ米国から、 アジアの盟主として台頭する中国に急傾斜する「離米従中」の煙幕でもある。 米日韓3国軍事協力を迫る米国に対し「反日」カードを使って言い逃れているのだ。 日韓関係だけを見ていては読み解けない「現在進行形の北東アジア」を描く。 日経ビジネスオンラインのコラム『早読み 深読み 朝鮮半島』発。必読のシリーズ第2弾。

米国の忠実な同盟国だった韓国、同じ資本主義陣営の仲間とばかり思いこんでいた韓国が既に中国に取り込まれている。そう言うと、中国大陸の状況に詳しくない多くの日本人は驚かれるかもしれません。 ただ、これは現在進行形で起きている現実、東アジアの新しい秩序です。 韓国は軍事機密の円滑な交換を約束する軍事協定を日本と結ぶはずでしたが、中国の恫喝によって署名の当日に拒否しました。しかも、日本との協定は反故にしたのに、中国に対して軍事協定を申し入れました。 結べば米国が韓国に与えた機密情報が中国に筒抜けになってしまいます。 韓国は金融の命綱も中国に託しました。いざという時のために、韓国は日本や中国とスワップ協定を結んでいましたが、人民元の国際化に対する協力と引き替えに、中国との通貨スワップを延長してもらうことを決めました。ドル体制を揺さぶる中国。 そのお先棒を同盟国の韓国が担ぐとは、米国の心中も穏やかではないでしょう。 この変化を最初に描いたジャーナリストが、日本経済新聞社・編集委員の鈴置高史氏でした。韓国の中国接近で東アジアの力関係が揺らぎ始めています。 激変する北東アジアで日本は何を考えるべきか。それを知るのに最適な一冊です。

2015年9月3日、韓国の朴槿恵大統領は中国・天安門の壇上にいた。習近平主席と、ロシアのプーチン大統領とともに。軍事同盟を結ぶ米国の反対を振り切り、抗日戦勝70周年記念式典に出席した。 9月19日、日本は安全保障法案を成立させた。米国やアジア諸国とともに、膨張する中国の封じ込めを期すものだ。しかし韓国は、安保法案に中国とともに強い懸念を表明した。 10月16日、オバマ大統領は、南シナ海の軍事基地化を進める中国をともに非難するよう朴大統領に求め、10月27日には南シナ海に駆逐艦を送った。が、韓国は対中批判を避け、洞ヶ峠を決め込んだ。 韓国は中国の「尻馬」にしがみつき、生きることを決意したのだ。そんな中で浮上した「核武装」論。北朝鮮の核保有に備えるためとしつつ、米国の傘に頼れなくなる現実が彼らを追い立てる。 静かに軋み始めた朝鮮半島を眼前に、日本はどうすべきか。戦後70年の安倍談話は、中国の顔色を見ながら「卑日」を繰り返す韓国への決別を表明した。日本は目まぐるしい世界の構造変化を見据え、針路を定める時を迎えた。 日経ビジネスオンラインPVナンバーワンコラム『早読み 深読み 朝鮮半島』発。必読のシリーズ第7弾。

なぜ、中国では産業革命が起きなかったのか？ 習近平・中国が直面する衰退の危機とは？ 中国の強大さと弱さを歴史から解き明かす壮大な野心作。 城山智子（東京大学教授）氏解説。 『フォーリン・アフェアーズ』誌 2023年ベストブックス。 中国史の通説を覆し、現代中国の可能性と危うさを解き明かす。 ■なぜ中国は、古代以来、人類史上画期的な発明を西欧に先駆けていくつも生み出しながら、経済成長や産業革命に結びつけることができなかったのか？　一方で、現代の中国共産党も歴史上の帝国も、なぜ長期にわたる安定的な専制体制を築くことができたのか？　 ■本書は、国家の規模、均質性、統治イデオロギーの画一性を意味する「スケール」、行動、思想、政策運営の範囲、不均質性・多様性を意味する「スコープ」というコンセプトを軸とし、試験（Examination）・専制（Autocracy）・安定性（Stability）・科学技術（Technology）という４つの視点「EAST」にもとづき、古代から現代に至るまで、中国の国家としての強大さと弱さのメカニズムを明らかにする。 ■また、中国の科学技術史と帝政期の政治にかかわるデータベースに基づく分析を交え、実績主義（メリトクラシー）と経済・技術発展の関係や、専制政治の安定性、多様性と経済発展の関係について読み解く。 ■オリヴァー・ウィリアムソンのM型企業・U型企業論、ゴードン・タロックの理論に基づく権力継承問題の分析、儒教とプロテスタンティズムの果たした役割の比較、英国のヘンリー8世と明の万暦帝の君位継承の比較などを通じて刺激的な仮説を提示、中国の盛衰を左右する要因を浮き彫りにする力作。 【内容構成】 はじめに 序　章　EAST（試験・専制・安定性・科学技術）の構成 第Ｉ部　試験（EXAMINATION） 第１章　スケール化の道具としての科挙 第２章　中国と中国共産党の組織化 第II部　専制（AUTOCRACY） 第３章　社会なき国家 第４章　専制体制という平均への回帰 第III部　安定性（STABILITY） 第５章　中国の専制がかくも安定しているのはなぜか 第６章　タロックの呪い 第IV部　科学技術（TECHNOLOGY） 第７章　ニーダム問題の捉え直し 第８章　支配の共和国 第Ｖ部　EASTモデルの未来 第９章　習近平の中国共産党 第10章　EASTモデルからの脱却？ 　解説　城山智子

〇冷戦の終結以降、中国はまず地域レベルでアメリカを追い落とすための大戦略（グランド・ストラテジー）を推し進め、今ではグローバルなレベルで展開している――。これが本書の主張だ。 〇中国の覇権戦略は習近平時代に突如、始まったものではない。天安門事件、湾岸戦争、ソ連崩壊という三大イベント後に、中国はアメリカの位置づけを準同盟国から最大の脅威へと変えた。トウ小平時代に構築された対米戦略構想は、阻止戦略から秩序構築戦略、そしてさらに拡張戦略へと次元を高めていき、いまやグローバルな舞台で展開されるようになった。 〇本書は中国共産党の戦略構想の歴史、アメリカを追い落とす戦略が軍事、政治、経済にわたって組み立てられ、実行に移されていったロング・ゲームの実態を明らかにし、さらに、世界規模での秩序構築を目指し覇権を奪取しようとする中国の意図を読み解く。 〇そして、中国との対決戦略論、中国とのグランド・バーゲン（大取引）論のいずれも、アメリカ国内の制約条件、中国側が抱く長期的な計略を軽視しているとして退け、アメリカは中国に対し物量で正面から対抗するよりも、相手の弱みを鋭く突く非対称的な競争戦略を進めるべきだと説く。 〇著者は、有力シンクタンクのブルッキングス研究所で中国戦略研究プロジェクトを立ち上げ、現在、バイデン政権の国家安全保障会議で中国・台湾を担当、アメリカの対中戦略の中枢を担う逸材。本書は圧倒的な密度と網羅性をもつ徹底した公開情報の調査をもとに執筆された。中国の大戦略を歴史的なプロセスをもとに説き明かす決定版。

中東はなぜ民主主義体制が構築されないのか。中東は、(1)オリエント集権体制の遺産、(2)戦略的重要性・石油資源→集権（強大な軍）体制の必要性→そうした体制に絡む既得権の存在、(3)能力主義の困難といったメカニズムになっており、かつてのオスマン朝のような高度集権的な体制で開放的人材登用でもしなければ現状の打破は難しい。 　日本では、このように民主的とはいえない政権が多い現在の中東の状況を、イスラームによって説明しがちですが、それは実は無理筋。他の伝統的な一神教と比較してみても、イスラームの教義自体が民主主義の否定で取り立てて突出しているわけではなく、初期のイスラーム共同体には合議によって指導者を選出した例も存在しています。 　現代の中東を理解するに当たっても、イスラーム化以前の中東をも視野に、同様の条件下の他の地域との比較という視点が必要なのではないか。そしてそうした視座を採用したとき、イスラーム自体もまた、古代以降に蓄積された中東の歴史の産物と捉えることができるのではないか。本書は、そうした問題意識によって中東社会のメカニズムを日本と比較して明らかにしようという試みです。

5年近く内戦が続き、ISを生み出し、難民問題も生じているシリア、秩序が形成できないイラク、強硬路線を選択しつつあるサウジ、米国との宥和を狙うイラン、安定への道を歩もうとするチュニジア--。 IS(イスラム国)、イスラム教内の争い、近隣諸国への難民とシリア問題は国際情勢の危機の震源地となっている。過激派掃討やアサド政権の退陣など何を優先するかをめぐって関係国の間に大きな隔たりがあり、ISなどの掃討には地上部隊の派遣が欠かせないが、米国やアラブ諸国は消極的だ。米国は各国にシリアの安定のために協力を呼びかけているがうまくいっていない。 もうひとつ中東を不安定化させているのが、サウジアラビアとイランを一触即発の状態にしている宗派対立だ。イスラム教徒全体はスンニ派が9割を占める。イスラム教が生まれた現在のサウジアラビアやカタール、アラブ首長国連邦(UAE)などに多い。シーア派はイランやイラクなどに広がる。基本的に多くの信者は他の宗派を敵視しているわけではない。宗派対立が問題になるのは、経済の利権や政治の権力争いに結びつくからだ。 トルコでもクーデター未遂が起きるなど、中東では問題がない国はありえないといっても過言では無い。 本書は、「なぜ中東は崩壊してしまっているのか」という視点から、このような事態を生み出している歴史・経済・政治・社会・民族・宗教など様々な要因を解きほぐし、現地記者の目線で、最新の情報も織り込んで解説する。

他人の足を引っ張って、何事かを為した気になる人々が、世の中を席巻しつつある…。 安倍政権の政策から教育改革、甲子園、ニッポン万歳コンテンツにリニアまで、最近のニュースやネットの流行を題材に、日本流の「反知性主義」をあぶり出してきた「日経ビジネスオンライン」好評連載中のコラムが、大幅な加筆編集を加えて本になりました。 さらに『反知性主義　アメリカを動かす熱病の正体』の著者、森本あんり・国際基督教大学副学長との、「日本の『宗教』と『反知性主義』」をテーマにした2万字対談も新たに収録。 リンチまがいの炎上騒動、他人の行動を「自己責任」と切り捨てる態度、「本当のことなんだから仕方ない」という開き直り。どれにも腹が立つけれど、どう怒ればいいのか分からない。日本に漂う変な空気に辟易としている方に、こうした人々の行動原理が、最近のニュースの実例付きで、すぱっと分かります。 エッセイ集として、日本の「反知性主義」の超・入門本として、お楽しみ下さい。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『超訳　ニーチェの言葉』の著者　白取春彦さんが贈る　最高の人生が見つかる感動の名言集

「海洋プラスチック問題」、最先端の18人の知見に学ぶ！ 世界的な環境課題である海洋プラスチック。我々に豊かさをもたらしてきた自然環境の持続可能性が喪失し始めている今、科学者や起業家たちによるイノベーションが必要とされています。 本書は、2022年4月のプラスチック資源循環促進法施行で、ますます注目が高まる「海洋プラスチック問題」について、日本の様々な分野の第一人者18人が歴史的経緯と現状、目指すべき未来、解決策までを縦横に論じる1冊です。 専門的な内容をオールカラー、豊富な写真と充実の資料と図表で分かりやすく紹介。入門者から専門家まで、「海洋プラスチック問題」の今を知るために必読の１冊です。

近年、つくばエクスプレスの開通などで筑波研究学園都市から国際都市つくばへと変貌しつつある「つくば」。それにともない、筑波山や周辺の伝説や伝統文化や遺産にも注目が高まっている。地元をこよなく愛した著者が「つくばの歴史」を紐解いた決定版。筑波山、蚕影山神社、つくば周辺、多気城、その歴史と伝説など『万葉集』『風土記』をはじめ、寺や地元に伝わる貴重な文献、詩碑など多岐にわたり考証、解説している。名著待望の復刊。

エリツィン政権と運命共同体だった新興財閥「オリガルヒ」と激しい権力闘争を繰り広げているプーチン政権。資源大国ロシアの基盤である石油・天然ガスなど国家的利権を支配し、プーチン氏と同じ諜報機関出身の側近や友人が大統領の指示・庇護の下で、国内経済の中枢を支配する「国家資本主義」が構築された。 本書は、2015年まで10年にわたってモスクワ支局でプーチン政権を追ってきた日経記者による経済暗部解明の書。プーチンと新興財閥の戦いで、ロシア経済はなにを失い、これからどのような影響があるのかを事件の解明を通じて明らかにする。

「軍務に就いたことは一度もないのだが、マーシャルはまさに『冷戦の戦士』だった。戦略家として、国防に携わる政府高官の助言者としてのキャリアは、米ソが対立した冷戦時代から中国の台頭、イスラム過激派の出現にいたる長期に及ぶ。 2015年に公職を退いたときには、冷戦を経験した世代の最後の1人だった。」(日本語版への序文) アンドリュー・マーシャルは「ペンタゴン(米国防総省)のヨーダ」と呼ばれた稀代の戦略家。ペンタゴンの総合評価室 (ONA)を率いて、40年以上にわたって対ソ戦略から今日の対アジア、対中戦略をデザインしてきた。マーシャルの軌跡を通して米国の世界戦略の変遷を描いた。

60年余りにわたり帝国ホテルの味を守り続けてきたフランス料理界の重鎮の自伝。東京オリンピック選手村食堂の料理長としての奮闘や、エリザベス女王ら賓客の思い出などをまじえながら、波乱の人生を振り返る。

『ガイアの夜明け』『カンブリア宮殿』『未来世紀ジパング』……そして選挙報道の「池上無双」。テレビ東京が面白いのは、バラエティだけではない! 数々の話題をさらった報道番組に携わったプロデューサーが、自らの体験を通して、テレビ東京のユニークな番組作りの舞台裏を明かします。 お金も、人員も限られる中、どうすれば、巨大なライバルに立ち向かえるのか。スタッフたちは、常に頭をフル回転させて番組タイトル、企画の立て方、意外なキャスティング、さらには新聞の番組欄のコピーの一字一句に至るまで、工夫を凝らし続けます。 そのアイデアの源泉には、「他のやらない企画(コンセプト)こそ宝の山」「釜爺の法則で立ち向かう」「あえて“苦手”に手を出す」など、強い競合に直面した私たちビジネスパーソンにも大いに参考になる、勇気づけられるヒントがたくさんあります。 さらには、池上彰さん、村上龍さんなど、テレビ東京の報道番組とは切っても切れない方々の発想は、どこが素晴らしいのか、面白いのかなどのエピソードも満載。テレビはどう作られるのか、も楽しく読める1冊です。

テレビ局は、インターネットが嫌いだ。ネット連動番組を作ったり、インターネット企業と提携したりと友好姿勢を見せてはいるが、これはほんの一面にしか過ぎない。本気になってインターネット事業に取り組むことは未だタブー。 ネットに本腰を入れれば、テレビ業界が50年かけて築き上げ、隠し続けたおいしいビジネスモデルが脅かされてしまうからだ。通信・放送を10年にわたって追い続けた気鋭の記者が、豊富な取材を基にテレビの秘密の姿を描く。テレビはこのまま花形メディアとして生き残れるのか、それともインターネットに飲み込まれるのか――。テレビの今と将来に迫る。

中国の一帯一路戦略には、通商・金融以外にもう一つの顔がある。それはデジタル戦略だ。一帯一路デジタル経済国際協力イニシアチブ（デジタルシルクロード）は、一帯一路の情報通信分野における構想である。これに対して米国などは、安全保障上の懸念、知財の窃取、およびプライバシーの面において中国由来の技術は潜在的に高いリスクを抱えていると指摘している。しかし、こうした視点だけでは中国による影響力拡大の目的を理解するのに不十分だ。なぜ多くの国がこれらの技術を受け入れるのか、低コスト機器に付随するリスクは何か、または中国の技術を通じた影響力はどのように効果を上げるのかを明らかにする必要がある。 　本書は、デジタルシルクロードについて、国際政治におけるパワーをフレームワークとして、経済、安全保障、及び技術という要素、インド・太平洋という地域の地政学からその目的と影響力を明らかにする。 　地政学、安全保障、国際政治におけるパワーの行使という独自の観点から、中国の一帯一路のデジタル分野での取り組みであるデジタルシルクロードの影響力を読み解き、インフラ整備、5G、デジタルプラットフォームの拡大を示すと共に、中国の技術・経済・外交的な影響力拡大の状況と対抗策を示す。

停電ニッポン、なぜ、こうなった？ 日本の未来に灯りをつなぐため行動したいすべての人へ エネルギー逼迫を受けた緊急出版！！複雑に絡み合った原発問題はいかに解きほぐせるのか？ 気鋭の論客がエネルギーを切り口に、日本を前向きに軌道修正する道を探る意欲作。 原子力政策の不透明性や電力自由化、急速な脱炭素化政策など、国の根幹をなすべきエネルギー問題は「失策」の歴史にまみれている。 平易な語り口で知られる著者が、電力政策の歴史、原発や再エネが抱える様々な課題をわかりやすく解説し、具体的な解決策を提示する。